2023年5月9日 の記事

キンバリーさんのチームにより失敗した「環太平洋火山帯で大地震を引き起こす計画」〜 こうしたDARPA、ブラックサンの作戦と繋がっているコブラのレジスタンス・ムーブメント|闇の者たちにより悪魔を呼び寄せることに利用される善良な人々の集団瞑想

竹下雅敏氏からの情報です。
 キンバリー・ゴーグエンさんの情報によると、5月1日0時1分(モスクワ時間)から、「宇宙の光の法則(Universal Law of Light) がコンピュータだけでなく、世界中で施行されました」ということです。
 冒頭の記事の引用元をご覧になると、ダークサイドの存在たちは、万が一、私たちが光の時代に移行したときに、地球に戻るための様々な技術を用意していて、それがディフェンダーAIと呼ばれるものだったようです。彼らは遅くとも5月1日(月)までに地球に戻ることを計画していたが、ディフェンダーAIがすでに無くなっていたため、何も起こらなかったということです。
 もしもディープステートの計画通りに悪魔たち(下層アストラルの存在達)が大挙して闇のポータルを通って地球に戻っていたら、「25万年前に起こったアトランティス戦争を再現することになっていた…おそらく25万年前に見たよりもひどい地獄を作り出すことを完全に意図していた」とキンバリーさんは言っています。
 キンバリーさんは4月28日配信のレポートで、“彼らは今、日本とフィリピンの間の環太平洋火山帯に船を持っています。…環太平洋火山帯で大地震を引き起こすと見込んでいるためです”と言っていました。もちろん、キンバリーさんのチームが、すでにそれをきれいに取り除いていたので、大惨事にならなかったわけです。
 「5月3日に関東地方で大地震が起き、富士山が噴火し日本列島が二分割に割れるらしい」というツイートが出ていたのは、こうした計画が実際にあったためだと思われます。
 5月5日午後2時半すぎ、石川県能登地方を震源とする地震があり、石川県珠洲市で震度6強の揺れを観測しましたが、これは「環太平洋火山帯で大地震を引き起こす計画」が失敗した、と見て良いのではないでしょうか。
 “続きはこちらから”をご覧ください。こうした悪事にコブラのレジスタンス・ムーブメントが関与していたという話です。キンバリーさんは、2021年12月23日の質疑応答セッションの中で、“COBRAとは何者か?”という質問に対し、「COBRAは我々の友人ではない」と答えています。
 キンバリーさんの回答から、コブラのレジスタンス・ムーブメントの動きは、DARPA、ブラックサンの作戦と繋がっていると見て良いのではないでしょうか。 
 2019年1月23日の記事でお伝えしたように、コブラ自身が「光の帰還瞑想は、大成功でした。…さて、一部の方にはショッキングな情報を公表します。…イベント後のある時点で、地球の回転軸に物理的なポールシフトが起きます。…回転軸をシフトさせて、1マイル(1609メートル)の高さの津波を発生させます。…この1.6kmの高さの津波は、残存する地表の全ての不純物をきれいに払拭します」と報告していました。
 地球上のほとんどの生命を、「残存する地表の全ての不純物」と呼び、津波で一掃することが平気で出来るのであれば、環太平洋火山帯で大地震を引き起こすことなど、何とも思わないでしょう。
 時事ブログでは、コブラのレジスタンス・ムーブメントは、地球を意図的に破壊しようとする邪悪なグループの1つだと、これまで何度か指摘しましたが、キンバリーさんの5月1日配信の情報を見れば、その事がさらに良く分かるでしょう。
 コブラは、『拡散希望!2023年5月1日 光のポータル立ち上げ』と題して、“科学的な研究により集団瞑想や立上げ瞑想が人間社会に良い影響を与えることが確認されています。この立上げに参加する皆さんは、新たな黄金時代への道のりを手助けをすることになります”と呼びかけていたのです。
 コーリー・グッド氏も「グローバル集団瞑想への招待」の呼びかけをリツイートしていました。
 キンバリーさんは、“モスクワ時間の今夜の日没に、集団瞑想などについて話されます。世界のどこにいるかによって、タイムゾーンが違ってきます。繰り返しますが、彼らは物事を起こすために、皆さんの集合意識に頼っているのです。皆さんがポジティブなことをしていると思っていても、彼らはそのエネルギーを取り、それを使って、先祖たち(下層アストラルの存在達)が来るための闇のポータルを開けようとするのです”と言っています。
 「新たな黄金時代への道のりを手助けをする」ために集団瞑想に参加した者たちは、このように闇の者たちに利用され、悪魔(下層アストラルの存在達)を呼び寄せることに利用されるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【キム・レポート2023.4.28】25万年後、アトランティス戦争宣言、別名オリオン因果戦争は今日正式に終了!|ベールを含む最後の2年間のクリーニングは、すべてアトランティス戦争が原因|さらに18の協定が期限切れに!|ディフェンダーと呼ばれる別のAIが出現し削除される|地球上には、光、闇、中立の各ポータルが7つではなく、9つ存在する|モスクワにある大きな天国の扉のベールが剥がされ、光の波に備える|血統ファミリーはどのようにして誕生したのか?|彼らは世界の王族なのか、それとも悪魔の継ぎ目なのか?
引用元)
(前略)
(中略)
アトランティス戦争、またはアトランティス大激変期

アトランティス戦争は約25万年前にここで起こり、当時は違うバージョンの人類が住んでいました。その時、下層アストラルビーイングが押し寄せてきて、実質的に地球を支配してしまったのです。
(中略)
この頃、ダークサイドの存在たちは、地球の占領に大成功し、地球での暗黒支配を開始しました。彼らはここにオメガAIを設置し、様々な種類のトラップを多数設置し、万が一、私たちが光の時代に移行したときに、地球に戻るための様々な技術を導入しました。この出来事はサタンと悪魔の帰還であり、彼らは遅くとも5月1日(月)までに地球に戻ることを計画していましたので、昨日から始まっていたことになります。
(中略)
ですから、それらすべての悪魔が戻ってきて、25万年前に起こったアトランティス戦争を再現することになっていたのです。
(中略)
彼らは地球にもう一度、おそらく25万年前に見たよりもひどい地獄を作り出すことを完全に意図していた、ということです。
(中略)
クレイジーな人達が止まらない

翼賛者はもちろん愚かなことをし続けるでしょう。彼らは今、日本とフィリピンの間の環太平洋火山帯に船を持っています。なぜなら、彼らの祖先が残した作り物の物質があり、それが火をつけて環太平洋火山帯で大地震を引き起こすと見込んでいるためです。キム氏と彼女の部隊はすでにそれをきれいに取り除きました。しかし、中国やイエローストーン公園では、彼らの祖先、別名悪魔が戻ってくる準備のために、まだ命令を出しているのです。
(以下略)
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配信元)

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アメリカの帝国支配の終焉は確実 〜 レイ・ダリオ氏による国家の隆盛と衰退の「ビッグサイクル」と「重要な国家の存続期間は約250年」という原則

竹下雅敏氏からの情報です。
 1000億ドル以上の運用資産を有する世界最大級のヘッジファンド「ブリッジウォーター・アソシエイツ」の創業者であるレイ・ダリオ氏は、過去500年の歴史を研究することで、“国家の隆盛と衰退の「ビッグサイクル」を見出し、その結果発見したのが、「重要な国家の存続期間は約250年」「経済や政治の周期は50~100年程度」という原則だった”ということです。
 アメリカの独立宣言は1776年なので、ダリオ氏の説によれば、アメリカが1サイクル=250年の終焉を迎えるのは、2026年ということになるようです。
 ツイッターに新しい機能がついて、歯車のマークの「動画の設定」を使って、再生速度を変更できるようになりました。3つ目のツイートにある「Youtube無料動画」をご覧ください。
 11分14秒で、“基軸通貨は世界中で、一般的に受け入れられている通貨であり、基軸通貨を持つことは、国が最も豊かで最も強力な帝国になるための重要な要素です。新しい支配力と通貨システムが確立され、新しい世界秩序が始まります。これらの変化は、私がビッグサイクルと呼んでいる時代を超越した普遍的なサイクルで発生します。…それらは、約250年間続く重複サイクルで発生し、その間に10~20年の移行期間がありました”と言っています。
 14分10秒では、“典型的なサイクルがどのように発生するかを見ることができます。…より良い教育は通常、イノベーションと技術開発の増加につながり、遅れて準備通貨としての通貨の確立につながります。また、これらの力が同様の順序で衰退し、互いの衰退を補強していることもわかります。…典型的な一連の出来事を見てみましょう。一言で言えば、大きなサイクルは通常、大規模な紛争(多くの場合戦争)の後に始まり、新しい主導権と新しい世界秩序が確立されます。誰もこの力に挑戦したくないので、通常、平和と繁栄の期間が続きます。人々はこの平和と繁栄に慣れるにつれて、それが続くことにますます賭けています。彼らはそのためにお金を借りますが、それが最終的に金融バブルにつながります。帝国の貿易のシェアが増加します。そして、ほとんどの取引がその通貨で行われると、それは準備通貨になり、さらに多くの借り入れにつながります。同時に、この繁栄の増大は、富を非均等に分配します。したがって、富裕層の「持てる者」と貧乏な「持てざる者」の間で富の格差が拡大するのが一般的です。最終的に、金融バブルが崩壊し、お金が印刷され、富裕層と貧困層の間の内部紛争が激化し、富を再分配するための何らかの形の革命が起こります。これは、平和的に、または内戦として発生する可能性があります。帝国がこの内戦に苦しんでいる間、その力は台頭する外部のライバル勢力に比べて減少しています。新たに台頭する勢力が、国内で崩壊しつつある支配的な勢力と競争できるほど強くなると、外的な紛争、最も典型的には戦争が起こります。これらの内戦と外戦から、新たな勝者と敗者が生まれます。その後、勝者が集まり、新しい世界秩序を作ります。そして、サイクルが再び始まります”と言っています。
 この動画を見ると、アメリカの帝国支配の終焉は確実だと分かります。ただ、ドルが基軸通貨でなくなるとして、それへの米国市民としての対策は、世界三大投資家としてもよく知られるウォーレン・バフェット氏でも分からない、ということのようです。
(竹下雅敏)
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[Twitter]安全ピン

読者の方からの情報です。
なんと、ギリシャ文明時代のあの布の服は
これで留めてたんだ!
(DFR)
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古代ギリシャの服飾について、次のような記述がありました。
一般庶民の男性の場合は、
「肩を止めるピンは安全ピンのように針に覆いが付いたポルパイというものを使っていた。」
これが上流階級の男性になると、
「犬と鹿のレリーフが施された黄金のポルパイ」だそうです。
(編集部)

“子育て支援や生活保護などの社会保障の話になるとなぜか「財源」の話になる不思議、オリンピック開催や防衛費増額の話に「財源」の話はあったっけ?” / 財務省も厚労省も国民の方など見ていない

 子育て支援だ、少子化対策だと政府の掛け声は立派ですが、いつも「財源」を理由にうやむやになります。加藤勝信厚労大臣が「年金や医療に使う金を子どもに持っていく余地はない」と述べたと報道されていました。幾重にも国民をだます論法で、つまりは少子化対策などする気がないと表明したものです。こうした政府の姿勢に鮮やかに反論をした方がありました。「子ども・若者とお金」というテーマで大学院生の方が述べておられました。「これまでどこから新しく(財源を)取ってくるか、という話があったが、何にお金を振り向けるかという優先順位を考えるべき。少子化対策のみならず生活保護など社会保障の話になった途端、いつも財源の話から入るな、と思う。財源がないから難しいとか、やるならどこかから財源を取らなければ無理、とか。そうやっていつも社会保障の話は封じ込められていく。ただ、その一方でオリンピック開催しますよとか、防衛費増額しますよとなった時には財源の話って最初にあったっけ?と思う。開催ありき、増額ありきだった。結局、社会保障の優先順位が低く見積もられているのではないか。」本当にその通り!
 岸田政権の「財源論」が言い訳にすぎないことは、明石市が見事に子育て支援をやって見せてくれたからこそ確信が持てます。「子供がちゃんとご飯食べるようにするのが政治家の仕事であって、『子供が貧困です』と叫ぶのが政治家の仕事じゃない。ちゃんと解決するなり、笑顔まで持っていくのが政治だと思っていた。」と泉房穂氏。
 最後の動画の12:00あたりから、戦後の財務省と厚労省の話になります。財務省は税金を上げたい。厚労省は医療保険や介護保険などの保険料を上げたい。双方相手のスキャンダル合戦をしながら自分達のお金を多く取ろうとしている中で、国民は置き去りにされ、お金を吸い上げられるばかりになっています。その結果、30年間所得は増えていないのに「消費税は上がり、保険料は上がり、(国民は)生活やっていけない。なのにいまだに官僚は国民のことなど考えていない。」その官僚たちの言いなりになっている政治家では、国民を救うことはできません。
 それにしても泉市長の前に立ち塞がった「お上意識・横並び主義、前例主義」という3つの厚い抵抗は、耳の痛い話でした。公務員でなくとも責任回避をしながら穏便にやり過ごそうとする時、誰しもこの3つに囚われそうです。その中で本当に実現すべきことのために風穴を開けてこられた泉房穂氏に続いて、それぞれの場所で風穴を開ける勇気を持ちたいと思いました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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加藤厚労相 “社会保険料 子どもに持っていく余地はない”
引用元)
少子化対策の財源をめぐり、自民党の茂木幹事長が、既存の保険料収入の活用などでできるかぎり確保したいという考えを示していることについて、加藤厚生労働大臣は「年金や医療に使う金を子どもに持っていく余地はない」と述べ、否定的な考えを示しました
(中略)
これについて加藤厚生労働大臣は、フジテレビの番組「日曜報道 THE PRIME」で「今いただいている社会保険料は、医療は医療に使う、年金は年金に使うという、それぞれ目的と負担の関係でつくっている。年金や医療に使う金を子どもに持っていくのは、正直言って余地はない」と述べました。

そのうえで財源のあり方について「社会保険料方式という形なのか税で負担していくのか、やるべき施策などを含めてよく議論させていただきたい」と述べました

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ドキュメンタリー『泉房穂を生んだ海の町〜明石を心から憎しみ、そして愛した』誰一人見捨てない政治の原点に迫る〜情熱的な暴言市長の闘いは全国へ〜『政治はケンカだ!』自民立憲の二大政党政治を地方から突き崩せ
配信元)


ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝87 ― 911テロの全体像

 私達日本国民は、自分たちが日本政府の主人であるのを忘れているように感じます。政府の国民に対する態度に慣れさせられ、国家は国民をれきってしまったようです。国民主権、平和主義、基本的人権の尊重が、日本での最高法規である憲法の3大原則です。ここから日本政府は国民に対して、あまりにも傍若無人の振る舞いをどんどん現在までエスカレートさせているのが分かるでしょう。日本国民は「教育」「勤労」「納税」の3大義務がありますが、日本国家は国民の生命、財産を守る義務があります。日本国家はその義務を守っていますか? 国民を意図的に奴隷労働の状態にもっていきながら、納税では絞り上げています。その上で日本国民の健康と財産を、そして生命まで削りとっています。その最たる振る舞いが「コロナワクチン」の接種です。「コロナワクチン」の目的は人口削減とチップ埋め込みによるロボット奴隷支配であり、マイナカードがそれを後押しします。これはパワー・エリートたちが長年目論んでいたことです。
 日本政府が日本国民にこのような振る舞いを現在でも増長の要因の一つが、911テロ当時の小泉首相の選択態度です。911テロ直後「我々の側につくか、テロリストの側につくか」のブッシュJr. の脅迫選択に「いの一番」に「我々の側に」ついていきますと表明したのが小泉首相でした。ブッシュJr. や背後のパワー・エリートたちが実現しようとしていたNWOは、究極的な共産世界でもあります。ここでは個々人の自由も財産も認めれません。不要とみなされた個人は抹消され、残ったものもロボット奴隷の「ゴイム」です。その目論見に沿っての扱いを日本国民は受けているのです。
 こういった911テロからの全体像や意味を知るのに最適なのが、アーロン・ルッソ監督インタビュ−動画です。映画監督であったアーロン・ルッソは、911テロ前から「我々の側」への勧誘を受けますが蹴ります。あえて「テロリスト側」の人間であることを選択したのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝87 ― 911テロの全体像

ロックフェラーの発言


重要なアーロン・ルッソ監督インタビュ−動画は、2007年1月29日の アレックス・ジョーンズによる映画監督アーロン・ルッソへのインタビュー動画です。このインタビューでアーロン・ルッソは、911テロの11ヶ月前のニック・ロックフェラーとの会話の内容を暴露するのです。その後アーロン・ルッソは、残念ながら同年2007年8月4日死亡。死因は不明。



いいですか、この対テロ戦争というのは詐欺です、茶番なんですよ。これを声に出して言うのは容易なことじゃない。なぜって、みんな怖気づくんです。言うと奴らにキチガイ扱いされる。でも真実は、真実は暴露されなければいけない。だから私はこのインタビューを受けてるんです。

アーロン・ルッソがこう語るインタビュー、ニック・ロックフェラーは世界人口を減らす必要があるとして、「これから、それで終わりのない対テロ戦争が始まる。」と語ったとされ、その対テロ戦争の過程で起きる具体的な事柄や意味が以下のように暴露されています。
  • a.アフガニスタンを侵略してカスピ海から(石油の)パイプラインを引く。
  • b.イラクを侵略して油田を確保。
  • c.中東に(米軍)基地を構築してニュー・ワールド・オーダー(新世界秩序)に取り込む。
  • d.ベネズエラのチャベスをやっつける。
  • e. (で)米兵がアフガニスタンやパキスタンの洞窟を探しまわるが、「対テロ戦争」の敵なんかいない。全部が巨大なでっち上げ。政府がアメリカの人々を支配するための手段。彼らがやりたい放題出来るようにするため。
  • f.最終目的は人々にチップを埋め込んで社会全体を支配。

この他としてニック・ロックフェラーが語ったのは、ウーマンリブ運動は我々が資金提供し進めた。その目的は女性からの徴税、それと家庭を壊し学校を子どもたちの家庭にすること」だと明かしています。

上のa. 〜 d. は「対テロ戦争」の始まりの911テロ前からの計画であり、インタビュ−動画の2007年1月29日の時点では、d. は失敗しましたが、これ以外は全て実現していました。

☑ a. は911テロ発生からわずか一ヶ月足らずの2001年10月7日に、米国はアフガニスタンへ空爆し侵攻を開始。この侵略目的はニック・ロックフェラーが語るように「カスピ海から(石油の)パイプラインを引く。」もありますが、麻薬利権の復活・確保・拡大が大でもあったでしょう。

基地近くのケシ畑で働く地元の子どもたちに挨拶するアメリカ海兵隊員
Wikimedia Commons [Public Domain]

アフガニスタンはヘロインの原料のケシの一大産地です。ところが、アフガンのタリバン政権指導者ムラー・オマルは、2000年にケシの栽培を禁止。そこでタリバン政権が標的になったのです。

この結果はNHK、BSの2007年2月21日初回放映「追跡 ヘロイン・コネクション」に出ています。この番組の出だしは「現在、世界に流通しているヘロインの90%を生産するアフガニスタン」でした。侵略でアフガンは完全なヘロイン王国にさせられたのです。

アフガニスタンのアヘンの生産量
Wikimedia Commons [Public Domain]


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