2023年7月7日 の記事

ミトコンドリアが正しく機能しない場合、不安、うつ病、双極性障害、統合失調症などの精神障害を引き起こす可能性がある ~「ケトジェニック食」が細胞内のミトコンドリアの数を増加させ、その機能を高め、精神疾患の患者に最も効果的

竹下雅敏氏からの情報です。
 In Deepさんの興味深い記事によると、「ミトコンドリアが正しく機能しない場合、不安、うつ病、双極性障害、統合失調症などの精神障害を引き起こす可能性がある」ということ、そして高脂肪、中程度のタンパク質、低炭水化物の「ケトジェニック食」が細胞内のミトコンドリアの数を増加させ、その機能を高め、精神疾患の患者に最も効果的であるというのです。
 冒頭の動画はその「ケトジェニック食」について解説した動画です。1分8秒で、“ケトン体ダイエットというものを知っているでしょうか。ケトン体ダイエットとは、うどんやご飯などの糖質をほとんど食べない糖質制限を行なって、それによって体内の脂肪が燃焼しやすくなり、体重が減るというものであります。ケトン体とは脂肪からできるもので、脂肪が燃焼する際に脳にエネルギーを供給するために作られる物質です。糖質制限をすることによって、このケトン体が作られるとされているんです”と説明しています。
 そして、“私たちの体にはブドウ糖を燃やしてエネルギーを取り出すブトウ糖エンジンと、脂肪を燃やしてエネルギーを取り出すケトン体エンジンの2種類のエンジンが備わっている(12分48秒)…人類はほとんどの間、ケトン体エンジンメインで生きていたので、ケトン体エンジンこそ、体にとって自然なものである(13分13秒)”としています。
 16分58秒~18分56秒では、“糖質を制限すれば、メインのエネルギーは脂質になり、ケトン体が現れ、その結果、ダイエット効果、糖尿病や認知症の症状改善や予防効果、血糖値の乱高下防止、炎症を抑えてくれる抗炎症作用、そして老化を抑えてくれる抗老化作用、また身体の酸化ダメージを防いでくれる抗酸化作用などが得られる”ことを丁寧に説明しています。
 20分10秒から、無敵の「ケトン体質」を実現する上手な糖質制限のやり方のポイントを解説しています。「1.糖質制限の3パターン(一食糖質オフ、二食糖質オフ、三食糖質オフ)を理解する。2.主食を別の食材(豆腐、大豆粉、カリフラワーライス)に置き換える。3.動物性タンパク質(肉、卵、チーズ)と良質な脂質(亜麻仁油、エゴマ油、くるみオイル、ヘンプシードオイル、ココナッツオイル、オリーブオイル)をたっぷり摂取する。4.アボガドとナッツ類(くるみ、松の実、カボチャの種)を活用する。5.生クリームをふんだんに活用する。」ということです。
 重度の精神疾患に苦しんでいる患者の場合には、三食の全てを糖質オフにする「スーパー糖質制限」が必要だということなのでしょう。しかし、これまで「統合失調症や双極性障害などの症状が生涯にわたる障害である」と考えられていただけに、適切な食事療法で回復可能だという発見は画期的ですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【ベストセラー】「「ケトン体」こそ人類史上、最強の薬である」を世界一わかりやすく要約してみた
配信元)
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精神疾患の根本原因は「ミトコンドリアの機能障害」という説を知り、今の生活環境は、それをもたらすものばかりであることに愕然とする
転載元)
(前略)
最近、「ミトコンドリア機能不全が精神疾患の原因である可能性が高い」ということを、米ハーバード大学の精神医学教授であるクリストファー・パーマー博士が述べていたことについて、米エポックタイムズが記事にしていました。
 
パーマー博士は、以下のように述べています。

「ミトコンドリアが正しく機能しない場合、不安、うつ病、双極性障害、統合失調症などの精神障害を引き起こす可能性がある」
 (中略)
「ミトコンドリアにダメージを与える薬剤」というものは、医学的に知られていて、ニュージーランド医薬品医療機器安全局というような部局が一覧を載せたりしていますが、もう少しわかりやすく書かれてある記事には以下のような薬剤が含まれています。ミトコンドリアにダメージを与える薬剤はものすごく多いのですが、その中の一部の抜粋です。

「ミトコンドリアにダメージを与える薬」より抜粋
 
・抗炎症薬および鎮痛剤 / アスピリン、アセトアミノフェン、ジクロフェナク(日本名:ボルタレン)、フェノプロフェン、インドメタシン、ナプロキセンなど
 
・抗精神病薬/気分安定剤 / クロルプロマジン(日本名:ウインタミン)、フルフェナジン(日本名:フルメジン)、ハロペリドール(日本名:セレネース)、リスペリドンなど
 
・抗不安薬 / アルプラゾラム (日本名:ソラナックス)、ジアゼパム (日本名:セルシン、ホリゾン)など
 
wellnessresources.com
(中略)
「ミトコンドリアにダメージを与える薬」の中に、抗精神病薬や気分安定剤、抗不安薬などが含まれているわけです。
 
そして、ハーバード大学の教授は、「ミトコンドリア機能不全が精神疾患の原因」だという。
 
ミトコンドリアのダメージが原因である可能性がある精神・神経疾患で使われる薬にもまた、ミトコンドリアにダメージを与える可能性がある……。
 
パラドックスだとは思われませんか?
 
「これじゃ、薬での精神疾患の完治はないわな」と思わざるを得ません。
(中略)

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[深田萌絵さん]パナソニックが半導体事業を台湾の新唐科技(ヌヴォトン・テクノロジー)に売却した理由や背景 ~「なぜパナソニックが中国に協力しているのかとかね、松下政経塾が中国に協力しているのかというのを紐解いていくと、全部、大東亜共栄圏構想なんですよ。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画は10分40秒からご覧ください。非常に重要な内容なので、2倍速ですべてご覧になる事をお勧めします。
 動画の前半部分の要点を抜き出すと、12分50秒でパナソニックが半導体事業を台湾の新唐科技(ヌヴォトン・テクノロジー)に売却した事について触れています。
 パナソニックの半導体事業では米国防総省向けの世界最先端の軍事レーダー用チップを生産していたことから、深田萌絵さんは、“日本はね、米軍向けの軍事用の部品というのは、作っている会社っていうのは結構あるんですよ。それをなぜか日本政府はですね、中国のフロント企業や台湾企業に売り飛ばし続けてるんですよ(13分45秒)”と言っています。
 14分55秒で、“中国は1992年の九二共識(きゅうにきょうしき)と呼ばれる、一つの中国で中国大陸と中華民国台湾が合意しているんですよね。それ以降から、台湾を窓口にして西側諸国の最先端技術を、盗んだり買ったりしては中国に移転して、中国の軍事力を高めるということを続けてきたんですよ” と説明しています。
 そして、“台湾という中華民国の上層部という人たちは、基本的に大陸からいらっしゃった方々で、一般の国民という本州人の皆さんは、中国のこと本当に嫌っています(16分25秒)”と言っています。
 さて、ここからが問題で、深田萌絵さんはこうした技術移転に日本政府が関わっているとして、“実はその安倍首相の警護に失敗された方にお話をしたことがあってですね…一通り清和会の保守派の国会議員の先生方にはご説明させていただいてますし、あとはそのね、安倍さんの側近の方にもお話をさせていただいて、この取引ですね、パナソニック半導体を台湾企業に売却するというのは止められるんじゃないのかな~と期待していたのが2019年の末ぐらいのことです。…実はそのパナソニック半導体の一部の企業にある技術で窒化ガリウムと呼ばれる、半導体レーダーチップで最先端の素材があるんですよ。その技術というのは輸出規制の技術で、台湾にね、おいそれとたやすく渡してはいけないということは、経産省も分かっているはずなんですよ。そのことは法律で決まっているわけです。…そういったことを、話をしようと思うと、なんと愛国保守派議員からつぶしをかけられるという、恐怖の事件に巻き込まれるという…東京地検に追われることになるんですよ(17分17秒)”という驚くべき話をしています。
 そして31分23秒のところで、こうした問題の本質について、深田萌絵さんは、“RCEPの話が出たんですけど、これ基本的にね、日本の極右ですね。彼らというのはですね、RCEP推進派が多いんですよ。それは何故かと言うと、元々のね、なぜパナソニックが中国に協力しているのかとかね、松下政経塾が中国に協力しているのかというのを紐解いていくと、全部、大東亜共栄圏構想なんですよ。…これはね、岸家の利権なんです。…だから最終的に安倍元首相も愛国者として、こんなにも日本のことを考えてくださっているはずなのに、なぜ中国に技術を移転して中国の軍事力を強くするんだろうと思っていたら、安倍さんとしては、地域で強くなってアメリカに対抗したらいいじゃないかという、安倍さんの考えではなくて、これ岸信介さんのお考えだったんですけども、そういう風に考えているとすれば、日本国内で軍事産業できないわけですよ、アメリカの監視下にあるわけで。それだったらパナソニックなんかと一緒に、技術を中国に移転して中国の軍事力を上げて、そこから中国中心にアメリカと戦うということを考えてなかったら、そんな中国に技術移転しないでしょ。台湾だって中国に技術移転しまくってるわけですよ。この人達というのは100年前からお友達、満洲アヘン利権のお友達で、大東亜共栄圏構想というものを共有していたんですよね”と指摘しています。 
 明日はあべぴょんの命日ですね。“実はその安倍首相の警護に失敗された方にお話をしたことがあってですね”という深田萌絵さんの言葉と、先の「大東亜共栄圏構想」の話から、「安倍晋三銃撃事件」を何故アメリカは演出したのかが、何となく分かってきますね。
(竹下雅敏)
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【ゲスト:深田萌絵〔 IT ビジネスアナリスト〕】及川幸久The Wisdom LIVE Channel#47
配信元)

映画「君たちはまだ長いトンネルの中」が7月9日まで無料公開中 〜 「消費税」「財政破綻」の誤解を解いて、経済低迷の長いトンネルを抜け出そう

読者の方からの情報です。
消費税のことがよくわかります。
若い人に見てほしい。
高齢者にも見てほしい。
たくさんの人に気づいてほしい。
  
ただ、国債と自国通貨発行権を混同してはいけない。
国債には利子が付きます。それは誰に支払われるのか。
大西つねき氏の動画もシェアします。
(やっちゃん)
 今、「縁の下のイミグレ」という映画が話題になっています。「技能実習生」の制度の闇を描いた社会派ブラックコメディで大変おもしろいと評判です。その新作公開記念ということで、なるせゆうせい監督の前作である「君たちはまだ長いトンネルの中」が嬉しいことに、7月9日深夜まで無料公開中とのことです。時事ブログでも紹介したことのある作品で、この機会に、消費税、財政破綻、アベノミクスにまつわる誤解をスッキリ解消しましょう。
 「やっちゃん」様が紹介されている、大西つねき氏の動画もとても良かったので、いずれ取り上げたいと思いました。今回はその中の、大西つねき氏が10年来主張されている「政府通貨発行」の箇所だけを見ます(12:25〜15:06)。MMT(現代貨幣理論)は、政府が借金をして金を使っても財政破綻をしないという点は正しい。けれども国債には年間9兆円、この30年間で300兆円という利息が発生していて、その膨大な利息は日本の国民が負担しています。その利息は誰が受け取るのか?銀行の株主など一部の資本家で、しかもその3割は外国人株主だという現実があります。誰の借金でもない「政府通貨」を発行すれば、利息は発生しません。
(まのじ)
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【期間限定公開】社会派青春映画「君たちはまだ長いトンネルの中」【映画『縁の下のイミグレ』公開記念】
配信元)


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「命は守るより使うもの」大西つねきのパイレーツラジオ2.0(Live配信2023/07/03)
配信元)


[櫻井ジャーナル] 「IAEAは原子力の利用を推進するための組織であり、原発事故を厳しく調査することは期待できない」海洋放出は最もコストが低い処分方法

 IAEA(国際原子力機関)「アイエーイーエー」は、"日本政府が「アーイエコーイエ」と言えば素直に受け入れる組織"という蓮池透氏のツイートを見て笑ってしまいました。そのツイートを取り上げると、なんと頼みもしないのに余計な言い訳ツイートがくっついて来て呆れました。
 「ウネラ=牧内麻衣」さんは、IAEAについて「『原子力発電所がこの世界に存在すること』を容認もしくは積極的に支持する機関」と書かれていました。また、櫻井ジャーナルでは「IAEAは原子力の利用を推進するための組織であり、原発事故を厳しく調査することは期待できない。」とありました。さらに興味深いことに、汚染水の海洋放出の安全性に関してWHO(世界保健機構)があてにならないことも指摘されていました。WHOはIAEAの活動内容に「相談」という検閲をしなければならない合意文書があるようです。しかし「そのWHO自体が欧米の強力な私的権力に支配されている」「私的権力、つまり米英の金融資本だ。」IAEAもWHOもどこかの言いなりで、海洋放出の安全性に責任を負うことはありません。
 現在、福島第一原発敷地内の汚染水貯蔵タンクの設置場所には余裕があり、タンクを急いで撤去する必要はありません。タンクの保管方法の代替案も、トリチウム分離技術の提案も検討されないまま放置されています。ただひたすら海洋放出にこだわるのは、命や健康よりもコストを優先させているからではないかという指摘があります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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原発事故でも遺伝子操作薬でも嘘をつき、国民を死に至らしめる政府とマスコミ
引用元)
 IAEA(国際原子力機関)は放射性物質に汚染された水を太平洋へ放出する計画を承認した。「COVID-19(コロナウイルス感染症-2019)ワクチン」が「安全」であるのと同様、汚染水の「住民と環境への影響はごくわずか」だということらしい。
(中略)
 IAEAは原子力の利用を推進するための組織であり、原発事故を厳しく調査することは期待できない。そこでWHO(世界保健機関)に期待する人もいたが、WHOとIAEAは1959年5月に締結された合意文書の第1条第3項の規定により、一方の機関が重大な関心を持っている、あるいは持つであろうテーマに関するプログラムや活動の開始を考えている場合、その機関はもうひとつの機関に対し、問題を調整するために相談しなければならない。WHOはIAEAの検閲化にあるということだが、そのWHO自体が欧米の強力な私的権力に支配されていることがCOVID-19騒動で明確になっている。その騒動を利用し、深刻な副作用を引き起こし、すでに少なからぬ人を死に至らしめた「ワクチン」と称する遺伝子操作薬を世界中で接種させようとしてきたのは私的権力、つまり米英の金融資本だ
(以下略)
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福島第一原発事故による汚染水の海洋放出についての考え
引用元)
(前略)
仮に政府、東電の方針通りに実施されても(ALPS処理→IAEAレビューを経ても)海洋放出には反対です

―そう考える理由は

政府、東電は100%安全かのように言っていますが、それはあくまで「基準」を満たしているに過ぎません。その「基準」というのは「原子力発電所がこの世界に存在すること」を容認もしくは積極的に支持する機関(ICRPやIAEA)により作られた基準であり、現にその基準の甘さも指摘されており、100%鵜呑みにすることはできません。(※IAEA元事務局長のハンス・ブリックス氏は福島の原発事故後、「フクシマは道路の凸凹に過ぎず、原子力のさらなる安全強化につながる」と述べていました。)
(中略)
日本政府は海洋放出の代替案を真剣に検討していません。

第一原発敷地内の汚染水貯蔵タンクが満杯になる時期が近く、また、廃炉作業を進めるためには、既存のタンク群を撤去する必要がある、従って、海洋放出は不可避だと政府や東電は言います。

しかし、廃炉作業の進捗は遅々としているため、既存のタンクを急いで撤去する必要もありませんし、タンクの敷地を広げる余地もあるでしょう。

トリチウムを分離する技術はたくさん提案されているのに、政府はその検討を東京電力に任せ、自らは検討をやめてしまいました。

大型タンクに入れたりコンクリートとして固めて保管したりする案も国内外から提案されていますが、政府はまったく耳を貸そうとしません。

こうした代替案が真摯に検討されない限りは、海洋放出を許すことはできません
(以下略)