2023年7月25日 の記事

スティーブ・キルシュ氏「ワクチンを一度も接種していない子供は常に健康」〜 ほとんどがワクチンを接種していないアーミッシュ人の間では、注意欠陥・多動性障害、自己免疫疾患、パンダ症候群、小児急性発作神経精神症候群、あるいはてんかんの持病を持つ子供がいない。

竹下雅敏氏からの情報です。
 2022年2月15日の記事で、コロナパンデミック以降に我々が経験した3年間は「100年以上前に天然痘の予防接種キャンペーンで起きたこととほとんど同じ」だという衝撃的な事実を紹介しました。
 “天然痘の予防接種を受けた人の多くが天然痘に罹患し…適切に予防接種を受けた市民が天然痘で死亡したことや、予防接種後に他の疾患で死亡した…天然痘ワクチンが当初の約束通りには病気を防げないことが明らかになると、医学界はワクチン接種を正当化するために、生涯「完全」な免疫から「より軽い病気」へとゴールポストを移動させた”ということでした。
 事実としては、天然痘ワクチンは何の効果もなかったということです。しかし、今回取り上げた動画を見ると、ひょっとしたら、“ほぼ全てのワクチンが、効果がないだけならラッキーで、実際には毒を注入されているのではないか”という疑念が生じます。
 ロバート・F・ケネディJr氏は議会証言のなかで、“私たちは、現在では基本的に推奨されることが義務付けられている72種類のワクチンについて…訴訟の1年後、HHS(アメリカ合衆国保健福祉省)は…どのワクチンについても、認可前の安全性試験プラセボ対照試験を見つけることができないことを認めています。現在、子供たちに接種が義務づけられているワクチンは、無責任なワクチンということです”と言っています。
 スティーブ・キルシュ氏は、「ワクチンを一度も接種していない子供は常に健康なのだ。実際に、ポール・トーマス博士が10年間の研究を行ったのだが、…麻疹にかかった子供たちは麻疹のワクチンを、おたふくかぜにかかった子供たちもおたふくかぜのワクチンを、そしてワクチンを接種していない子供は、ワクチンで予防すべき病気にかかっていなかった。…照合グループはある研究を実施するために、ワクチン未接種の人を1000人以上集めた。ワクチン未接種の人の健康状態をチェックした結果、接種済みの人と比べると大きな差があることに気づいた。米国では慢性疾患の発病率は60%で、もし、ワクチンを未接種なら慢性疾患の発病率はゼロに近いのだ。」「アーミッシュ人はその良い例だ。彼らは予防接種を受けていない人の割合が多い群衆たちだ。そしてワクチン未接種の自閉症児は一人も見つからなかった。…注意欠陥・多動性障害・自己免疫疾患・パンダ症候群・小児急性発作神経精神症候群またはてんかんを持つ子供は見当たらない。アーミッシュ人には、これらの慢性疾患は存在しない。」と言っています。
(竹下雅敏)
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対ロシア経済制裁の真の目的とは:「ドイツ経済の破壊に焦点を当てた戦略計画」の一環としての経済制裁なのではないか 〜 エネルギーと食の安全保障の為にも、ロシアとのパイプをしっかりと保持、拡大させる必要がある日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨年の12月末に『日本の「対ロシア貿易」で驚愕の事実、制裁前よりも取引額が上回る異常事態に』という記事が出ていたくらい、対ロシア経済制裁は失敗に終わっています。
 ただ、対ロシア経済制裁のEUでのブーメラン効果は抜群で、事実上ヨーロッパ経済は破壊されていると言えるくらいに効いています。2022年9月19日の記事でお伝えしましたが、元々ウクライナ戦争は、ロシアの弱体化は当然のことながら、ヨーロッパ、とくにドイツの経済を破壊するために仕掛けられたということでした。
 ランド研究所から漏洩した「衝撃的な文書」には、“重要な目的は、特に、アメリカにとって最大の経済的および政治的脅威と見なされているドイツとロシア、およびフランスの間の協力を破壊することだ。…EU の経済全体が崩壊すれば、ヨーロッパからの資本の流出により、最大90億ドル(約1兆2000億円)の資源が米国に逆流する”と書かれていました。
 米国の調査報道記者シーモア・ハーシュ氏によって、ノルドストリーム・パイプラインを破壊したのはアメリカであることが分っています。「ドイツとロシア、およびフランスの間の協力を破壊する」ために爆破したのは明らかです。
 ですから対ロシア経済制裁は、果たしてロシアに対して行われたものなのか、むしろ「ドイツ経済の破壊に焦点を当てた戦略計画」の一環としての経済制裁なのではないか、という見方も持っておく必要があります。
 そういう意味で、日本がちゃっかりと「最新のデータによれば、日本は今年上半期、ロシアからの穀物の輸入を509.7%も増加させている。」というのは、上手く立ち回っていると言えそうです。ものすごく恥ずかしいことを日本政府はやっている、という見方の方が素直かも知れませんが…。
 私は、個人的にはロシア産の食品を、安全性の観点から望んでいます。本当に日本のことを考えてくれる国は、ロシアくらいしかないでしょうから、日本のエネルギーと食の安全保障の為にも、ロシアとのパイプをしっかりと保持、拡大させる必要があると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【視点】ロシアからの穀物輸入が激増 なぜ日本は声高に宣伝しないのか
転載元)
© Sputnik /Vitaly Timkiv/ メディアバンクへ移行

首脳を含めた日本政府は定期的に、ロシアはエネルギー分野における日本の重要なパートナー国であり続けていると表明している。さらに、日本の財務省の最新のデータによれば、日本は今年上半期、ロシアからの穀物の輸入を509.7%も増加させている。つまり、対露制裁が発動されている中、この品目の貿易がロシアと日本の関係において重要な役割を維持していることはまったく明らかである。ロシアは日本にとって、天然ガスや石油といった部門だけでなく、農産品に関しても、戦略的に重要な経済パートナーになったと断言することはできるのか。そして、もしそうであるなら、日本はなぜ経済における「穀物の収穫」をこっそり得ながら、これを声高に宣伝しようとしないのか。スプートニク通信が専門家に話を聞いた。

一方で、ロシアと欧米諸国との間で結ばれた穀物輸出合意は、ロシアに対する義務不履行を理由に中断されている。

ロシア科学アカデミー中国・現代アジア研究所の学術研究モニタリング部を率いるオレグ・カザコフ部長は、日本のロシア産穀物の輸入は、実際、ロシアと日本の2カ国関係において非常にポジティブな要素となっていると指摘している。

「しかし、日本は、現在の欧米とロシアとの対立を背景に、このことを公にはしていません。というのも、(ウクライナ危機を原因とした)政治的な対立が強まった場合、この日本にとって有益な貿易が中断されてしまう恐れがあるからです。

一方で、ロシア産の穀物の日本への輸出が継続され、さらには大幅に拡大しているということは、日本にとってこの品目の輸入がきわめて重要なものであることを証明しています。しかも、ロシアからの穀物輸入が重要なのは、日本にとってだけではありません。現在、多くの国々で悪天候を理由に穀物の収穫が少なくなっていることから、この問題は国際レベルのものとなっています。世界は穀物供給の減少に直面しており、価格の大幅上昇が予想されています。そこで日本は代替の国を探す必要に迫られています。つまり、穀物供給に関する空白を埋めることのできる取引相手が必要なのです」

オレグ・カザコフ
中国・現代アジア研究所、学術研究モニタリング部長

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

一方、こうした事実を背景に、日本はロシアに対して厳しい政策をとり、ロシアと複雑な関係にありながらも、貿易を続ける必要を感じているとカザコフ氏は続けている。

日本は行き詰まっているのだと思われます。そうでなければ、どこか他の国と穀物契約を結ぶはずです。しかし、いずれにせよ、現在の両国の協力関係はきわめて肯定的なものであり、ビジネス分野で莫大なポテンシャルを持っていることを示しています。それはエネルギー分野だけでなく、その他の品目に関しても、です。たとえば、豆類もそうです。というのも、ロシアは日本とは異なり、広大な領土があり、さまざまな農産物を育てることができるからです」

オレグ・カザコフ
中国・現代アジア研究所、学術研究モニタリング部長

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

加えて、カザコフ氏はロシアと日本の協力は漁業分野でも維持されていると指摘する。

「両国の間には海上の境界線があり、そこで秩序を保つ必要があります。つまり、この分野における両国の協力関係も、然るべきレベルで維持していくことが不可避なのです。これも二国間関係におけるとても肯定的な部分だと思います。

ただ、欧米とロシアとの政治的な対立が深まった場合、日本はこれを失う可能性があります。対露制裁を含め)あらゆる制裁には常にブーメラン効果があるものです。とりわけそれは発動した者に跳ね返ってきます。そして日本もその犠牲者となります。そこで最初に沸き起こるのが、その犠牲がどのような規模のものなのか、そしてどれほど日本にとってそれが危機的なものなのかという疑問です。しかし、世界的には、経済より政治が重視される傾向にあります」

オレグ・カザコフ
中国・現代アジア研究所、学術研究モニタリング部長

つまり、ロシアと日本は現段階において、経済協力を両国関係の安定した基盤であるという評価を下すことはできないのである。というのも、ウクライナ危機を背景に、欧米諸国の首脳の政治的決定によって、経済協力はいつでも崩壊する可能性があるからだとカザコフ氏は締めくくっている。

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[Instagram]ペットの名前はブンブン

ライターからの情報です。
え?
これ、 ペットですか?
どーぞご覧になってぇ



バッファローでつ🦬🤪
(メリはち)
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“セルフ・ワクチン”を可能にするマイクロニードル・ワクチン・パッドが実用化段階に入っている 〜 「バンドエイドのようなパッドに無数の極小の針がついており、中身はDNAかRNAワクチン」

 2021年10月17日の時事ブログで、貼るタイプのワクチン接種「マイクロ・ニードル」を取り上げました。バンドエイドのようなものに小さな針がついていて、貼ると皮下に無数の極小の針が差し込まれる仕組みになっています。キャリー・マディー医師は「マイクロニードルの中身はDNAかRNAワクチンです。」と言っていました。
 タマホイさんが紹介された「Global Research」の記事によると、いよいよ「WHO、CDC、ビル・ゲイツが、貼ってはがせるワクチン・パッチを各家庭に郵送することを推進中」と具体化してきたようです。アマゾンや米国郵政公社(USPS)を通じて米国内の全世帯に郵送することができるようになります。そうなると医療機関を介することなく簡単に自分でワクチン接種をすることになり、いずれは従来型の注射ワクチンは無くなるとも予想しています。「Gaviワクチンアライアンス、WHO、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、その他さまざまなグローバリスト・グループがこの技術を推進している。」医学界は、このマイクロニードル・ワクチン・パッドについて、針の代わりに痛みのないパッチを貼ることで、ワクチン接種へのためらいを減らすと期待しているそうですが、接種方法ではなく「ワクチンの安全性を証明する証拠がないことが問題なのです。」 
 こちらのnoteには、クイーンズランド州政府とオーストラリア連邦政府の支援により、ヴァクサス・バイオメディカル・ファシリティーという企業が、「500人以上が参加するヒト臨床試験が完了し、COVID-19と季節性インフルエンザを対象としたオーストラリアでの第I相臨床試験が進行中であるほか、米国政府の資金提供によるパンデミック インフルエンザを対象としたワクチン試験やビル&メリンダ・ゲイツ財団の資金提供による麻疹風疹試験が2024年に開始される予定であるなど、ヴァクサスのワクチンパッチ技術プラットフォームは商業化に向けて急速に前進している。」とオーストラリア政府の情報が紹介されています。
(まのじ)
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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第13話 ― フクシマ事故の発生

 日本政府が言う「処理水」という原発汚染水、これの海洋放出を巡って、当然ながら現在も紛糾が起きていて収まりそうもありません。2011年(平成23年)3月11日夜に発令された「原子力緊急事態宣言」は現在も継続中であり、原発事故は収束もしておらず、原発事故による被害は拡大中なのです。そして原発汚染の被害が拡大すると同時に、日本国家の品格が下落し続けてもいます。そもそも、
  • ① 原発事故を起こさせ、
  • ② その被害を拡大させ、
  • ③ 日本国家を貶めていった、
こういった事態を引き起こしている一大要因が「原子力村」であるのは間違いないでしょう。

 「原子力村」と名付けられたこのムラは、ウィキペディアでは、
原子力発電業界の産・官・学の特定の関係者によって構成される特殊な村社会的社会集団、およびその関係性を揶揄・批判を込めて呼ぶ用語である。原発を推進することで互いに利益を得てきた政治家と企業、研究者の集団とされている。
と説明されています。
 産・官・学にメディアも「原子力村」の一員に加えるべきだとは思いますが、ともあれこのムラの住人たちは、自分たちの所持する既得権益のみを優先し、それを守るためには「国家など、国民など、若者の未来などどうでも良い」との態度を続けてきました。自分たちのみの利益のため、その行為が他者の著しい不利益になっても、隠蔽と嘘と排除の姿勢を崩さなかったのです。彼らは日本の悪癖の象徴のような存在なのかもしれません。
 日本の村社会は、地域住民が相互扶助のため必要があり、出来上がってきたものです。有用で大切なものを含んでいます、しかし、村社会が「原子力村」のような「共依存」のガンジガラメの状態になると、危険なものになるということでしょう。どのようなものも、常日頃からのきちんとしたチェックとメンテナスが大事だということでもあるでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第13話 ― フクシマ事故の発生

「原子力緊急事態宣言」発令


2011年(平成23年)1月の菅首相のTPP参加の発言に、「TPPとは一体なんのことだ?」と日本の中が騒然とし始めていた頃でした。その2011年3月11日14時46分、日本列島に激震が走りました。東日本大震災の発災です。津波が東北地方太平洋沿岸部を襲う中継映像に慄然としながら、私がもう一つどうしても懸念していたのが原発のことでした。

その当時に、以前からよく閲覧させていただいていたのが「東海アマブログ」でした。日本の老朽化した原発、しかもどの原発も複雑な無数の配管が施されているのが日本の原発、その日本の原発が巨大地震に耐えられないことは、このブログで教えられていたのです。

懸念する中、対象になる福島第1、福島第2、女川、東海・東海第2などの各原発は、原子炉の緊急停止には成功したとのニュースがありました。ひとまずは胸をなでおろしながらも「本当に大丈夫なのだろうか?」 そう思っているうちに3月11日19時3分、日本政府から「原子力緊急事態宣言」が出されました。福島第一原発事故による緊急事態宣言でした。

ただし、その時の枝野官房長官の説明では「念の為」というものでした。「本当は一体どうなっているのだろうか?」
不安な眠ることのできない夜をを過ごしながら、私は情報を探してパソコンに釘付けとなっていました。当時のことを、日本 昭和編 第45話の冒頭文で以下に記していました。

2011年3月11日夜、私はパソコンの動画に見入っていました。チェルノブイリ原発事故の取材に幾度も訪れたフォトジャーナリストの広河隆一氏たちがガイガーカウンター搭載の車両で福島入りした実況動画にです。函館村だったでしょうか、ガイガーカウンターの値が跳ね上がり叫び声が上がりました。「とてつもないことが起きている」と実感しました。その後は元東芝、原子炉格納容器設計者、博士の後藤政志氏の実況の解説に聞き入っていました。京都大学の小出裕章氏のことも翌日知りました。原子炉に深刻な非常事態が進行しているのは確実でした。実際には事故の当日に原子炉はメルトダウンしていたのです。

上の文章では一点誤りがあります。3月11日夜からパソコンに釘付けになっていたのはその通りですが、確認し直すと、広河隆一氏たちが車両で福島入りし、後藤政志氏が初めて顔出しの実況をされたのは3月12日の夜だったようです。3月12日の夜に訂正させていただきます。

ともあれ、現実に何が進行しているのか把握できないまま情報を探していて、3月12日の夜にはとんでもないことが福島原発で起きてしまっているであろうことを、現地からの生中継で教えられていたのでした。

当時、東京電力福島第一原発では、6基の原子炉のうち1号機から3号機が運転中で、残りの3基は定期検査のため運転を停止していて、運転中だった3基の原子炉はすべて緊急停止したとされます。

しかし3月11日の夜には、1号機で核燃料が溶け落ちるメルトダウンが発生したようです。そして翌12日の午後3時半ごろには、1号機原子炉建屋で水素爆発が起き、屋根が外壁がすっ飛んだのでした。



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