ガザでの停戦を求める12月13日の国連投票において、「停戦に反対するアメリカとイスラエルを支持したのはわずか8カ国」に過ぎず、「特筆すべきは、他のG7諸国のいずれもがアメリカとイスラエルを支持していない」と言っています。そのG7の一つ、日本では旧統一教会系の政治家の排除が進行中で、さらに次の段階として、「2世、3世の政治家たちをすべて排除すること」だと言っています。また、この旧統一教会系政治家の排除によって、「ナチスが台湾、日本、北朝鮮の支配権を失ったことを意味する」とも述べています。
　カトリック教会のカルロ・ビガノ大司教が、「小児性愛と児童ポルノでスレイド・ソーマーが逮捕されたことで、『国際的なディープ・ステートを中心に展開する、未成年者に対する恐ろしい犯罪』のネットワークが暴露された」と述べ、「世界経済フォーラムのメンバーや国連の各国首脳が『偽のパンデミック』に協力し、ガザでの虐殺や『ウクライナでの茶番劇』に抗議しない理由は、脅迫映像がその理由である」と指摘しています。
　映画監督のスタンリー・キューブリックは、1999年の映画『アイズ・ワイド・シャット』の公開後に殺されたらしい。この映画は実際の事件に基づいたもので、一部削除されたシーンには、「エリートの観客たちの前で少女が刺殺され、顔が裂かれる」というものがあったとのこと。フルフォード氏は、「ヒラリー・クリントンが同じことをしている映像や多くの内部告発者から、アドレノクロムを採取するためのこの儀式的な殺人が、支配階級のエリートたちの間で一般的に行われている」と言っています。また、あるラビの主張によると、「ファーストフード店に人肉や子供の肉が売られており、その中でマクドナルドが最大の買い手」だったそうな。実際、「2015年には日本各地でマクドナルドのハンバーガー、ソーセージ、ハッシュポテトから子供の歯が見つかっている」と言い、当時の日本マクドナルドは「肉はアメリカの本社から供給されたもの」と釈明していたそうです。
　永久に接種させ続ける計画だった「ワクチン・キャンペーン」は今や、「成人の16％、小児の7％しか最新のワクチンを接種していない」らしく、「2024年にはCovid製品の売上が約90％減少する見込み」なのだとか。さらに、訴訟と起訴はすでに雪だるま式に増えていて、ワクチン接種キャンペーンの責任者だった「ロベルト・スペランツァ（COVID対策時のイタリア政府保健相）は現在、ローマ検察庁の調査を受けている」そうです。
　彼らの次なるイベントは「サイバー攻撃」を使ったもののようです。シュワブいわく、「Covid-19危機は、この点では、大規模なサイバー攻撃に比べれば小さな騒動に過ぎない。」とのこと。「国家安全保障戦略合同委員会の報告書は、英国が大規模なサイバー攻撃によって『いつでも』停止させられる可能性があると警告している」らしい。また、「中国による重要システムのハッキングに米国は警鐘を鳴らしている。中国は1年以上も発見されることもなく、アメリカの重要なサイバーインフラに侵入している」ということです。
　以下はその他のトピックです。

• ドナルド・トランプを追っていた特別検察官ジャック・スミスが、［ロックフェラーが支配する］国際司法裁判所で勤務中に恐喝計画を実行していたことが暴露され、大きな政治的動きも見られた。これにより、トランプに対する法的魔女狩りがまもなく終わることを意味する。
• ロシア連邦保安庁から、「2024年にアメリカの選挙はなく、（ジョー・）バイデンが最後の大統領になるだろう。」との連絡を受けた。また、「アメリカとイスラエルは国として存在しなくなる。」とも。
• イランのメディアはその後、イラン海軍がアメリカの空母ドワイト・アイゼンハワーをペルシャ湾から追い出したと報じた。
• フーシ派民兵組織が紅海で欧米の商業船にミサイルを発射した。このため、4つの大手海運会社はアジアとの貿易のためにスエズ運河を避け、代わりにアフリカ南端を回って航行せざるを得なくなった。