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ぴょんぴょんの「南スーダンに光を！」

, / ＊政治経済, オリジナル記事, その他の地域, 社会, 軍事・戦争
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　南スーダンが、日本で話題になったのは、自衛隊のPKO参加が問われたときです。
　また、2016年12月には、自衛隊PKOの「駆け付け警護」が安保法改正で認められ、いろいろな議論がなされました。
　でも、スーダンや、そこから独立した南スーダンのことは、ニュースに出てきません。
　トップはサイコパス、どんどん貧困になる国民、問題山積みの日本ですが、今のスーダン、南スーダンの状況を知れば、これまで日本が平和であったことに、感謝でいっぱいになります。
（ぴょんぴょん）
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ぴょんぴょんの「南スーダンに光を！」


南スーダンで今なお増え続けている飢え


あ〜　お腹いっぱい食った食った〜　シアワセ〜♪


おめえ、ちょっと食いすぎだろ？　
ハンバーグに唐揚げにピザにカツ丼、デザートはモリモリのチョコレート・パフェってか？

なんか、食べすぎて、お腹がぐるじい〜！

ほら、言わんこっちゃねえ。
食い過ぎで、ますますアホに磨きがかかるぞ。

毎日、お腹いっぱい食べられて、安心して寝られる・・・・・これほど、シアワセなことはない！

まったくだ。
今現在、世界中には、どんだけ飢えてる国があるか、知ってるか？
日本だって、表面は豊かに見えるけど、食糧自給率が３８％(２０１７年) ぽっち。
あとは全部、輸入に頼ってるんだぞ。

そうなんだ？

これから先、経済崩壊でも起これば、外国から食糧が入ってこなくなる。
家畜のエサはほとんど輸入だから、肉が食えなくなるぞ。
小麦も大豆もほとんど輸入。

てことは、パンやケーキが食べられなくなるの？
それは耐えられないなあ。


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画像の出典: Author:Gage_Skidmore [CC BY-SA] & pixabay

FISA文書の公表に前後して“外国情報監視法関連の機密文書の全面開示を計画している”トランプ大統領！〜アメリカ国内だけで“9万人が起訴される”

, , / ＊政治経済, アメリカ, 司法, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　FISA文書の公開に前後して、トランプ大統領は“外国情報監視法関連の機密文書の全面開示を計画している”とのことです。状況から見て、今回の機密文書の全面開示は、まず間違いなく行われると思われます。公開されると、刑務所行きになると思われる人物が一杯居ます。トランプ大統領自身が、そうした人たちのリストを上げています。
　実は、トランプ大統領がロシア疑惑に関して一番頭に来ているのは、イギリスだと思われます。これまでのソルカ・ファール情報をご覧になると、そのことがよくわかるでしょう。
　世界各地でイスラム過激派によるとされるテロ活動が頻発していますが、彼らにすれば、再び9.11並みの大事件が起こらなければ、ゲームオーバーになってしまいます。
　アメリカ国内では、“9万人が起訴される”とのことです。これはアメリカ国内だけの数字なので、彼らが焦っているのも無理はないと言えます。
　最後のやのっちさんのツイートにある写真を、ぜひクリックしてご覧ください。“生まれ変わりか？”というくらい似ています。どうやら、この世界は“人間でないもの”が支配しているらしい。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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６週間以内にトランプ大統領が外国情報監視法(FISA)関連機密情報を全面開示する模様！
引用元）
former-spiritual-lightのブログ 19/4/22
元記事はこちら
https://www.thegatewaypundit.com/2019/04/report-president-trump-preparing-to-declassify-carter-page-fisa-docs-in-coming-weeks/

（中略）

　調査報道記者のジェームズ・ローゼン氏によると、トランプ大統領が、司法省監察官マイケル・ホロウィッツが司法省やFBIによる外国情報監視法(FISA)の侵害行為に関する報告書を公表する時期に前後して、外国情報監視法関連の機密文書の全面開示を計画しているとのことです。

　ホロウィッツ監察官の報告書は６週間以内に公表される見込みです。（中略）... 実は、トランプ大統領は昨年９月にジェームズ・コミ―元FBI長官、アンドリュー・マッケイブ元FBI副長官、ピーター・ストラーゾック、リサ・ペイジの両元FBI職員、ブルース・オー司法省職員が関わった外国情報監視法関係の機密文書を全面公開すると発表しましたが、司法省高官のロシア疑惑捜査に悪影響を与えるとの助言を受け、公開を差し控えてきました。

　しかし、ミュラーの捜査が終わった今、その懸念もなくなったので、今回は晴れて公開に踏み切るしたことにした模様です。

　ですから、今回は間違いなく公開されます。


（以下略）
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アメリカで9万人が起訴される？
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 19/4/22
（前略）

https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2019/3677177.html
（概要）
4月17日付け

アメリカ国内で9万人が起訴されます。その情報がもうじき公開されます。この9万人の中には連邦議員も多く含まれています。起訴状の容疑は、法や憲法の乱用、諜報法の侵害、小児性愛犯罪、児童の性的虐待目的の人身売買、殺人、ロシアにウラン鉱山を密売した罪、９．１１テロ事件の隠ぺい工作、大量虐殺、ハイジャック、武器密輸、麻薬密輸、人身売買、臓器摘出、恐喝、その他です。

（以下略）

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画像の出典: Author:Giovanni_Favia [CC BY-SA] & Author:Nesnad [CC BY-SA]

山本太郎氏が結成した「れいわ新選組」にどれくらいの寄付が集まるかがポイント！ ／「五つ星運動」でイタリアの政治を変えた、コメディアンのベッペ・グリッロ氏

, , / ＊政治経済, ヨーロッパ, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　山本太郎氏には、将来総理大臣になってもらわないと困ります。「れいわ新選組」にどれくらいの寄付が集まるかが、ポイントです。
　「山本太郎は何をしたい？！」というチラシの中身を見ると、デフレ下における経済政策として、まともなものばかりです。しかし、既得権益を手放したくない官僚どもが強固に抵抗するものばかりです。財源は、今の安倍政権がジャブジャブお金を刷って株式市場に投じているのを、実体経済に流せば良いだけなので、何も問題はありません。
　問題なのは、特定秘密保護法によって、国の予算がどのように使われているのかが全くわからないことです。予算が一旦「特別会計」に流れ込むと、お金の流れがつかめなくなってしまいます。また、税収と国債発行、年金や郵便貯金の運用などで、特別会計が回るとはとても考えられません。なので、特別会計にはMSA資金が流れ込んでいると想像しています。
　特別会計のことを知っているのはおそらく小沢一郎氏以外にはいないと思われるので、山本太郎氏には、そこのところをしっかりと学んで、私たちに伝えてもらえるとありがたいです。
　“続きはこちらから”は、「五つ星運動」でイタリアの政治を変えた、コメディアンのベッペ・グリッロ氏へのインタビューです。
　氏は、“マスメディアは何かを教えるのではなく、何も教えないことで国民を操っている”と言っていますが、今の犬HKをはじめとするメディアの有り様を見ると、全くこの通りだということがよくわかります。
　AI（人工知能）やブロックチェーンの発達で仕事の半分は消えると言われていますが、氏はそうした将来を見据えて、“３０年後の国民や政治を考えて活動している”とのことです。
　将来的に、ベーシックインカムの導入は不可欠だと思いますが、竹中平蔵が導入するベーシックインカムと、山本太郎氏が導入するベーシックインカムでは、天地の開きが出てくるということを、理解すべきだと思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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永田町恐怖新聞　Vol.9
引用元）
「参議院議員　山本太郎」オフィシャルサイト 19/4/19


【カラーPDF】永田町恐怖新聞　Vol.9
【白黒】永田町恐怖新聞　Vol.9

山本太郎が総理大臣だったら何をする？！
というチラシが出来上がりました。
今回は、今回は、A3　2つ折りになります。
ぜひ、周りの方へ拡散ください！
SNS（ホームページ、ブログ、ツイッター、フェイスブック、ライン etc）での大拡散をお願いします。


» 続きはこちらから
画像の出典: Pixabay 1 & 2

シベリアの永久凍土から絶滅した「42000年前の子馬」が発見される ～”生きた血液”の採取に成功、さらにクローン技術で絶滅した馬を現代に蘇らせる計画！

/ ＊動物, ライター・読者からの情報, ロシア, 雑学・アート
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　シベリアの永久凍土で発見された4万2000年前の子馬のミイラから、なんと液状の血液が採取されたようです。研究者たちはさらにクローン可能な細胞を取り出して、絶滅した馬を現代に蘇らせようとしているとのこと。
　3本目は、以前に時事ブログでも紹介されている1943年にロシアで撮影されたマンモスです。魂（モナド）がちゃんとあるので、本物と考えられるとのことですから、遺伝子を扱う技術は実はすでにかなり進んでいるのかもしれません。
（しんしん丸）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Ancient foal
配信元）
YouTube 2019/04/08

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【速報】シベリアの永久凍土から絶滅した「42000年前の子馬」が発見される！ 衝撃の姿…”生きた血液”の採取にも成功！
引用元）
tocana 2019/04/17
　シベリアの永久凍土で発見された4万2000年前の子馬のミイラから、液状の血液が採取されたという。（中略）

　ミイラは頭部や四肢を含めて全身がほぼ生前の形のまま保存されており、（...中略） 体内の臓器の保存状態も良好で、筋肉組織は自然の赤みを帯びていたとのことだ。（中略）

研究者たちの目的は絶滅したこの馬やマンモスなど、永久凍土で見つかった古代の動物のミイラからクローンを作り出すことにある。
（以下略）
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1943年に撮影された「生きているマンモスの映像」は果たして本物か
配信元）
YouTube 2015/09/25
画像の出典: photo-ac

主要国の中で唯一、時給増加率がマイナスの貧困日本 〜 なぜ「自分たちを痛めつける政権ほど民衆が強く支持する」のだろう

, , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 日本国内, 社会
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　先進主要国の時給を比較した番組があったそうです。1997年と2017年の時給増加率をグラフにしたところ、日本以外の主要国は55％〜87％増加したのに対して、唯一、日本だけがマイナス9％という悲惨な結果でした。日本の人件費の安さから、今や中国企業の下請けとなっている様子も紹介されたようです。
　ゆるねとにゅーすさんは、ここまでの貧困の原因を「小泉・竹中に端を発するグローバリスム政策」だとしながら、「奇妙なのは、自分たちを痛めつける政権ほど民衆が強く支持をする」現象だと述べておられるのが目を引きました。
　今回の衆院大阪12区補選で、維新が圧倒的な強さを見せたことは、この、ゆるねとにゅーすさんの見方に当てはまるように思えました。なぜ人々は露骨なグローバリスト大阪維新を選ぶのか。
　そんな中、興味深い一連のツイートがありました。大阪に住む弁護士の方の「生活実感」から見た維新評です。それによると、最初は確かに“維新旋風”による議席獲得だったかもしれないけれど、その後数年の地元での地道な活動から見れば、むしろ維新が強いのは当たり前だと呟かれています。地域のママさんバレーや老人会行事、PTAなどへの「顔出し」の頻度は段違いに多い、建設業会への浸透も「昭和型の自民党の手法を大阪維新は踏襲し、ある意味真面目に日々実行している」と見定めておられます。無論、それだけが維新の強さの理由ではないにせよ、こうした住民の「情」に訴える活動があっての結果だったのかもしれません。
　しっかりした政策や政治的な不祥事を判断材料にするよりも、「情」を優先して判断してしまう人間の「幼さ」があるのかもしれません。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【貧困国家】97年と17年の時給増加率、「日本の実情が悲惨すぎ」と話題に！世界の主要国は軒並み「大きく増加」の中で…！
転載元）
ゆるねとにゅーす 19/4/22
どんなにゅーす？

・BS-TBS「報道1930」で伝えられた、97年と17年先進主要国の時給増加率のグラフについて、日本の実情が「あまりにも悲惨すぎる」と話題になっている。

・海外の主要国は軒並み55％～87％の増加率がみられる中、日本のみがマイナス9％となっており、改めて世界の国々の中でも日本全体が衰退・貧困の一途を辿っている現状が明らかになっている。



（中略）


（中略）

このグラフだけを見ると、「日本はすでに先進国から脱落している」と言われても仕方ないような状況だね。
これをみても、かつての高度経済成長やバブルは過去の”夢”であり、今はその見る影もないどころか、世界の中でも「貧困国家」としての地位を確立しつつあるということかもしれない。

日本がここまで貧困に陥ってしまった原因は、間違いなく政治にありますし、何よりも小泉・竹中に端を発する「グローバリズム政策」が非常に大きかったことが考えられます。

現在の安倍政権も、（小泉政権と同じく）竹中平蔵氏と密着しながら急進的なグローバリズムを進めているけど、何よりも非常に奇妙なのは、日本国民を極限まで貧乏にさせるグローバリズムを推し進める政権ほど、民衆から高い支持を集めては、長期政権を確立してきたということだ。

本来であれば、民衆に富を優先的に分配させる反グローバリズム路線の政権ほど、民衆から高い支持を集めるのが普通なのではと思うけど…これはいわば、「自分たちを痛めつける政権ほど民衆が強く支持をする」という、非常に奇妙で矛盾した現象がこの国では起こっているってことになる。

こうした現象は、世界でも希に見る非常におかしなものですね。
当サイトでは、日本国民が「グローバリストによる”奴隷化洗脳”に深くはまっている」ことに一貫して警鐘を鳴らしてきましたが、まさにそれを如実に示すデータなのではと思います。
（以下略）

» 続きはこちらから
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