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マスクは感染拡大の抑制に効果的であり、その主な目的は、無症状の感染者の口から飛沫が出ないようにする「感染源コントロール」

竹下雅敏氏からの情報です。
 聖路加国際病院のQIセンター感染管理室マネジャー・坂本史衣氏は専門分野が医療関連感染対策とのことで、「外では他者との距離を1m以上あけること、3密の環境を避けること、こまめに(特に帰宅時はすぐに)手をきれいにすること」を前提にマスク、フェイスシールド、手袋などの個人防護具の使い方を説明しています。詳しくは引用元をご覧ください。
 マスクは感染拡大の抑制に効果的であることが分かっており、“主な目的は、無症状の感染者の口から飛沫が出ないようにする「感染源コントロール」”です。“ウイルスを吸い込むことを防ぐ「予防」”としての効果は、通常のマスクではあまり期待できません。しかし、通常のマスクでも、「吸うウイルスの量が減るので新型コロナの症状が軽くなる傾向」があるとのことです。高齢者、基礎疾患のある方、妊婦さんがソーシャルディスタンスを守れない場所に行かなければならない場合は、N95マスクが必要ではないかと思います。
 この記事に対して、通常のマスクに「予防」効果が期待できないのなら、“「感染者と1m以内15分以上接触しても、マスクをつけていたら濃厚接触者にはならない」というのはいったい何故でしょうか?”と言う鋭い質問がありました。
 この質問に対して坂本史衣氏は、「濃厚接触者の定義は科学的知見に医療現場を回すためのさじ加減が加わっているので別物とお考え下さい」と正直な回答。恐らく現状のベッドの空き具合を見ながら、保健所の方が濃厚接触者か否かを決めているのではないかと思います。
 「そのさじ加減のせいで何人の人が亡くなったり苦しんだりしていることか」「医療現場を回すとか経済回すとか科学とは無関係な理由で検査抑制を語る人は科学者としてどうなの?」というのが、まともな感覚だと思います。
 何度もコメントしていますが、日本はこのように患者を犠牲にすることで、表向き医療崩壊を防いだことになっているのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ予防【マスク・フェイスシールド・手袋】どう使う?
引用元)
(前略)
マスク
【ポイント】
 ・ COVID-19の発生が継続的にみられている地域で、人と人の間の距離を少なくとも1メートル保ちながら会話をすることが難しい場合に予防的に着用することが推奨されています(家の外で常に着けていることが求められているわけではありません)。
 ・ 布製のマスクでよいとされています。
 ・ マスクを着用する主な目的は、無症状の感染者の口から飛沫が出ないようにする「感染源コントロール」であり、ウイルスを吸い込むことを防ぐ「予防」ではありません。
 ・ マスクを着けるときには、鼻から顎の下まで覆う必要があります。
 ・ 使用した布製のマスクは1日1回、洗濯をして十分に乾燥させます。

(中略)
補足:WHOは60歳以上、循環器疾患や糖尿病、慢性肺疾患、癌、脳血管疾患、免疫不全のある人が、他者との間に十分な距離を確保できない場合は医療用マスクを着用することを推奨しています。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

沖縄、岩国など在日米軍基地でクラスター発生、感染状況が不明の原因は日米地位協定

 6/22参院決算委員会で田村智子議員は、在日米軍に感染情報の公開を求めるべきだと主張していました。米国防総省が米軍の感染状況を非公開とし、それに対して日本政府が情報を要求したかどうかも分からない、抗議もしないことを指摘していました。日米地位協定により米軍関係者は検疫を受けずに入国することができるため、非常に危険でありながら日本側には基地内での感染状況が分かりません。ところが在韓米軍は、基地ごとにHPで詳細な感染情報を速やかに公表しています。「なぜ韓国にできて日本にできないのか」「日米地位協定を見直すべき」と強く求めましたが、その時の田村議員の心配が7月の今、現実のものとなりました。沖縄、岩国など米軍基地での感染が拡大していることが判明したにもかかわらず、日本政府が適切に手を打てないでいます。
沖縄県の玉城知事は県民を守るために、日本政府が米軍に対して主権国家らしく感染防止策を要求をするよう、日米地位協定の見直しを含めて河野太郎防衛相に要請しました。安部首相も国民を守るために米国に対してガンガン要請するのが本来だと思うのですが、姿を消したまま、、、。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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米軍の感染者、不透明な移動経路 岩国では入国時に虚偽報告 感染者急増の沖縄も不明点多く
引用元)
 県内で新型コロナウイルスの感染が確認された米軍関係者は14日、100人に達した。同日、基地の封鎖や情報公開を求める県内の政党や議会の動きが相次いだ。
(中略) 山口県の岩国基地では、感染した米軍関係者の虚偽報告が明らかになった
(以下略)
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米軍人の水際対策徹底を、沖縄 玉城知事、河野防衛相に要請
引用元)
 河野太郎防衛相は15日、在沖縄米軍基地での新型コロナウイルスの感染拡大を踏まえ、沖縄県の玉城デニー知事と防衛省で会談した。玉城氏は日本政府に対し、入国する米軍人らのPCR検査を米国に徹底させるよう求める要請書を手渡した

 米国から沖縄への米軍人の異動中止や、基地外で活動した感染患者の行動情報の提供を要求。米軍人らへの検疫に日本の国内法を適用するなど日米地位協定の抜本的な見直しも訴えた
(以下略)

「GoToキャンペーン」は、どうやら宿泊業者救済目的ではないらしい 〜 感染症対策の厚労省ではなく国交相が前面に出る理由は?

 7/15閉会中審査の衆院予算委員会がありました。野党がんばる。その中で馬淵澄夫議員が興味深い指摘をしていました。GoToキャンペーンは「新型コロナウイルス感染症の拡大が収束し」「国民の不安が払拭された後」、この2つがクリアされた後に実施すると4月7日に安倍総理出席のもと閣議決定していたようです。馬淵議員は現在感染症拡大が収束したと言えるのか、国民の不安がないと言えるのか、なぜ閣議決定に背くように前倒ししてキャンペーンを開始したのか、総理は承知しているのか質しましたが、西村大臣の答弁は論点をずらし、とても国民の納得できるものではありませんでした。
このキャンペーンは旅行代理店を介したパッケージツアーが条件で、個人の直接予約の場合は補償対象が限られるというヘンテコなものです。なぜそうなるのか、その裏側を「省益争い」の視点で解説された方がありました。「今回のGoToキャンペーンは、宿泊業者救済というよりは旅行業者救済の側面が強い。」本来、旅行先での感染防止策や宿泊業者の管轄は厚労省なのに、なぜか国交大臣が出てくる不自然。個人予約の場合は交通費などが補助対象にならないことから、代理店予約への誘導が見られる。宿泊業者救済が目的ではないとすれば、補助金を直接給付しない理由も、やたらと感染対策を宿泊先に押し付ける理由も納得です。事実、旅館やホテルに適切な説明や指導はなされていないようです。またしても我々の税金はどこかへ吸い込まれていく気配です。
(まのじ)
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配信元)



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18倍も感染しやすい「三密」を避ける理由は、空気感染対策のため / 新型コロナウイルスには免疫が付かず再感染が有り得る

竹下雅敏氏からの情報です。
 DNAパパさんの動画です。長いので2倍速で見ました。大変わかりやすい内容で、途中で空気感染による感染例(13分以降)も出て来ます。35分前後で「三密だと18倍感染しやすい」として、具体的に換気の悪い飲食店、カラオケ、ジムなどの名称が上っているのですが、個人的にはここに「満員電車」が入るべきだと思っています。
 動画をご覧になれば、「三密」を避けるのは、空気感染対策のためだと分かるはずです。時事ブログでは、当初から新型コロナウイルスの「空気感染」を確信していましたので、“ウイルスが付いている可能性のある手で顔を触らない。換気された場所で、人と人の間を2m以上取る”ことが必要だと考えていました。この基準であれば、明らかに「満員電車」は換気の悪い飲食店、カラオケ、ジムなどと同様に危険な場所なのです。しかし、「三密」の定義では、「満員電車」が外れるのです。JR東海の葛西敬之名誉会長の機嫌を損ねないようにしたとしか思えません。
 “続きはこちらから”をご覧になると、新型コロナウイルスにはやはり免疫が付かないようで、再感染が有り得るということです。2度目の感染は症状が重くなるかもしれないとのことで、これも当初から予想していた通りです。
 最後に、動画の36分35秒以降で、“シャープのプラズマクラスターが、新型コロナウイルスに効く”らしい。これが本当だと、ライブハウスなどでの営業は可能になるかもしれない。
(竹下雅敏)
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新型コロナウイルス 空気感染の可能性と空気感染防止対策
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