京都女子大学の辻雅弘氏「食事や出生体重でIQ(知能指数)が変わる」「少し大きく生まれた子供より、もう生まれながらにしてIQが6低いです。心配なデータです。」 / 「幼少期の食事」は腸内フローラに大きな影響を長期的に与える

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で紹介しましたが、「妊娠中のグリホサート(農薬)摂取は、子供の自閉症スペクトラムを引き起こす。」ということでした。
 冒頭の動画で京都女子大学の辻雅弘氏は、食事や出生体重でIQ(知能指数)が変わると言っています。先進国の話だとして、2500g以下の低出生体重児が増加しており、特に日本で増えていて10人に1人の割合だということです。「少し大きく生まれた子供より、もう生まれながらにしてIQが6低いです。心配なデータです。」と言っています。
 また、“出生体重が軽いほど、注意欠陥多動性障害(ADHD)になりやすい”というフィンランドのデータが出ている。ラットの研究では、低出生体重ラットの脳は小さく、大脳白質の体積は減り、多動となり社会性が低下するという結果が出ている(7分35秒)とのことです。
 アメリカの食品医薬品局(FDA)の報告書で、魚をたくさん食べる上位5%の人は、週に360g(魚一切れは60g)を食べているが、生まれた子供のIQは、魚を食べれば食べるほど上がるということが分かっており、トップ5%だとIQが3.9高くなる。「妊娠中にお母さんが魚を食べると、子供のIQが3.9上がります。」と言っています。
 また、イギリスの研究で、“母乳で育った子供は、人工乳で育った子供よりもIQが8.3高かった”という結果が出ているが、これはそもそも母乳で育てようというお母さんの意識が関係してくるので決定的ではない。しかし、ベラルーシの赤ちゃん17,000人が参加した大規模無作為割付試験では、「母乳で育った子供は、人工乳で育った子供よりもIQが5.9高かった」という決定的な結果がでたとのことです。
 「幼少期の食事」は腸内フローラに大きな影響を長期的に与えるようです。高脂肪・高糖質の洋食は、一部の腸内細菌の種類と量を大きく減少させてしまうらしい。
 「パンと牛乳」は避けた方が良いことを詳しく解説したのが、“続きはこちらから”の動画です。私は「パンと牛乳」を食べないのですが、妻はスペルト小麦(古代小麦)の全粒粉と有機強力粉を半々に混ぜて、ホームベーカリーで焼いて食べているようですが私は食べません。
 牛乳を飲まないので、今では豆乳ヨーグルトを作っておかずの一品にしています。面白いのは、豆乳ヨーグルトに納豆を入れて醤油をかけてウリウリすると、プリンのように固まってくるのです。納豆のネバネバが少なくなって、とても食べやすくなります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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食事でこんなに変わる、脳の発達や病気 / 京都女子大学 辻 雅弘先生
配信元)

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人の健康は「幼少期の食事」次第! アメリカの研究で判明
引用元)
近年、腸内フローラは便通だけでなく肥満やうつ病などにも関係があるとわかってきています。「腸活」という言葉も生まれましたが、この腸内フローラには子どものころの食生活が大きく影響を及ぼしていることが最近の研究で判明しました。
(中略)
カリフォルニア大学リバーサイド校の研究チームは若いマウスを使って実験を行いました。マウスは4つのグループに分けます。1つ目のグループは通常の健康的な食事を、2つ目のグループには高脂肪・高糖質の洋食を摂取。さらに、両グループのマウスは運動させるものと運動させないものに分け、「健康的な食事+運動」「健康的な食事のみ」「洋食+運動」「洋食のみ」という4つのまとまりを作り、生後6週になるまで3週間観察。その後はすべてのマウスを運動なしの通常の食事に戻し、人間の6歳に該当する生後14週になった段階で、腸内細菌を調べました。

その結果、高脂肪・高糖質の洋食を与えられたマウスは、一部の腸内細菌の種類と量が大きく減少していることが判明。しかも、この減少は「洋食+運動」のマウスでも見られ、腸内細菌の減少に運動の有無は関係しないとわかったのです。
(中略)
このことから、幼少期に摂取した高脂肪・高糖質の食事が腸内細菌に長期的に影響していると考えられるわけです。
(中略)
毎日の食事は私たちの身体の細胞一つひとつを形成する源ですが、幼少期の場合はそれがさらに重要なのかもしれません。研究チームの一人は「人の健康は食べ物だけでなく、幼少期の食事でも決まる」と述べています。

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編集者からの情報です。
その圧倒的なボス感たるや。
(ぺりどっと)
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統一教会クラスター増殖中「何が問題なのかわからない」という脳死状態も登場 / 統一教会(勝共連合)とウクライナのアゾフとの類似性から見える日本の参戦

 統一教会と関係する議員、その名も「統一教会クラスター」が増殖中です。旧統一教会株に加えて変異株など亜種多数で、症状は「自分が出席した会合、メッセージを送った相手を忘れる」という情けないものから、「霊感商法や多額献金で苦しんでいる被害者がいることを忘れる」という無責任なものに加えて、「日本への復讐として韓国に全ての物資を捧げる」というアタオカな教義を信奉する売国奴状態に至るものまで深刻です。それらを取り締まる立場の国家公安委員長が重篤なクラスターとなり、おじいちゃんの代から感染した議員に至っては「何が問題なのかわからない」という脳死状態の者まで登場です。こんな連中を国会議員、政治家として雇っていては日本がまともに運営されるわけがなかった。この先3年間、選挙が無いと見込まれますが、それでも選挙以外の方法で国民が正当な平和的な意思表示をすることは可能です。メディアの嘘に騙されず、世の中に起こっていることを正しく認識することが大事になります。
 cargoさんが、「統一教会(勝共連合)とウクライナのアゾフらネオナチの類似性」を丁寧に比較されていました。「双方ともにカルトであり、従米、反共、ファシズム、差別主義、そして組織の設立/拡大過程で米国(CIA)が関わっている。」「かつて共産主義国家であった中国・ロシアとの戦争を計画、また実際に遂行している」ことを主軸として、ウクライナに起こったことを読み、これから日本で展開されるであろう動きを牽制されています。元記事では「CNNやBBC、NHKら米欧日の大本営メディアの嘘」によってもたらされた「ロシアが先に侵攻した」という認識が間違っていることは「国際機関の資料により証明されている」と指摘され、鮮やかです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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契約の自由を侵害するNHKの「割増金」つまり懲罰的徴収が受信料の2倍となる可能性 〜 総務省のパブコメ募集中、統一教会への追求もできない公共放送が罰金どころか受信料を取る資格なし

読者の方からの情報です。
 6/3、先の国会で改正放送法が可決していました。有馬哲夫教授の解説によると問題点が2つあり、一つはNHK受信料の余剰金で、今後の受信料を値下げする。もう一つは、正当な理由もなく受信契約を結ばない世帯にNHKが割増料金を要求できるようにする、というものでした。まずNHKが姑息なのは、値下げと追徴金罰則を抱き合わせにして「国民の目を問題の核心からそらそう」としていることです。世界の公共放送はすでに受信料廃止になっているか、もしくはイギリスのように廃止の方向に進んでいると言います。日本だけが国民を騙すようにして罰則の法案を通しました。本来、私たちには契約の自由があります。他の新聞などと異なりNHKだけが契約の義務を押し付け、しかも対等ではなくNHKの「完全な特権的・徴税的な心理」を押し付けられます。衆院総務委員会では宮本岳志議員だけが「懲罰的徴収だ」と批判していたようです。かつて、1966年、1980年の2度、NHK受信料の義務化法案が提出され、いずれも否決されています。それほど国民の反発が大きかったと言えます。
ましてや今のように動画が普及し、NHKだけが唯一の情報源ではなく、「統一教会」の追求すらできないほど公共性が失われた状況で、強制的に受信料を徴収するなど厚かましい上に、受信料を取りすぎたおかげで「値下げした」と威張る前に、そもそも「剰余金が生じたときは、豪壮な放送センターを建て替えたり、受信者も怒り出すような高給を従業員に払ったりすることに使うのではなく、値下げに回すという当然のこと」と指摘されています。
 さて、読者の方からお知らせがあったのは、総務省が今回の「割増金制度」つまり懲罰的徴収を「支払うべき受信料の額の2倍とする」ということへのパブリックコメントを募集していて、締め切りが8月10日23時59分までだということでした。一応「省令案は、意見募集の結果と電波監理審議会の諮問を踏まえて」とあり、国民がガンガン批判をすれば聞かないでもないようです。統一教会よりも国民の意見を「踏まえて」いただくためにも、割増金どころか受信料も不要と書こうと思います。
パブリックコメントのサイトはこちら
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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NHK受信料「割増金」額の上限は支払うべき受信料の2倍、総務省が省令改正案
引用元)
 総務省は、第208回国会で「電波法及び放送法の一部を改正する法律」が2022年6月に成立したのを受けて、NHKの割増金制度に関連する放送法施行規則の改正案などを作成し7月11日に公表、7月12日に意見募集を開始した

 改正放送法では、正当な理由がなくて期限までにNHKの受信契約の申し込みをしなかったテレビ受信設備の設置者に対する割増金制度の導入が盛り込まれた。今回公表された放送法施行規則の改正案では「割増金の額の上限について支払うべき受信料の額の2倍とする」という内容を示した。
(以下略)
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放送法施行規則の一部を改正する省令案等に関する意見募集
転載元)
 総務省では、第208回国会において成立した電波法及び放送法の一部を改正する法律(令和4年法律第63号)の施行に必要となる省令等の整備のうち、日本放送協会による関連事業持株会社への出資の認可等に係る規定及び割増金制度に係る規定の整備等を行うため、放送法施行規則(昭和25年電波監理委員会規則第10号)及び「日本放送協会の子会社等の事業運営の在り方に関するガイドライン」を改正することとしました。
 つきましては、これらの案について、令和4年7月12日(火)から同年8月10日(水)までの間、意見募集を行います


1 概要

 令和4年6月10日(金)に公布された「電波法及び放送法の一部を改正する法律」(令和4年法律第63号)は、一部の規定を除き、公布の日から9月を超えない範囲内で施行することとされております。総務省では、同法の施行に必要となる規定等の整備のうち、日本放送協会による関連事業持株会社への出資の認可等に係る規定及び割増金制度に係る規定の整備等を行うため、今般、放送法施行規則及び「日本放送協会の子会社等の事業運営の在り方に関するガイドライン」を改正することとしました。
 つきましては、これらの省令等の改正案について以下のとおり意見募集を行います
(以下略)

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今の日本は世界最悪とも言えるもので、“日本人の毛髪検査からの輸入穀物由来とみられるグリホサート検出率も高い…世界的にはグリホサートへの消費者の懸念が高まり、規制が強化されるなかで、日本は逆に規制を緩和している”という状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 トスターダ (内科医) MD PhD氏は、“アメリカのように身近にオーガニック(割高でも)が手に入る社会を望みます”と言っていますが同感です。出来ればキューバのように「有機農業大国」へと、日本も転換してもらいたいものだと思っています。
 ただ、こうした大転換は容易な事では起こりません。キューバの場合は、“1991年にソ連が崩壊、アメリカからの経済制裁も加わって、食料・資源を確保できなくなり、深刻な食糧難と経済危機に直面。特にキューバにとって痛手だったのは、資源(主に石油)を確保できなくなってしまったこと。そこで彼らが取り入れたのが、牛に農機具を取り付けて畑を耕すという、昔ながらの農法でした。牛糞堆肥を使用するようになったので、安全な作物を栽培できるようになったのです。また、アメリカや日本の技術者からミミズをもらい受けたことをきっかけに、ミミズを活用した堆肥づくりも盛んに行われるようになりました”ということです。
 今後、日本が食糧危機に陥ったとしても、これはキューバのような「有機農業大国」へと転換できるチャンスだと捉えてください。このような危機でも起こらない限り、現代の日本人が農薬、添加物まみれの食品や遺伝子組み換え食品などから、「オーガニック」へと転換できるとは思えないからです。
 人々がもう少し賢明であれば危機は必要ありません。「有機農業大国」を超えて、「自然農法大国」へと進むことも可能かもしれません。しかし、今の日本は世界最悪とも言えるもので、“日本人の毛髪検査からの輸入穀物由来とみられるグリホサート検出率も高い…世界的にはグリホサートへの消費者の懸念が高まり、規制が強化されるなかで、日本は逆に規制を緩和している”という状況であり、こうした健康上の懸念を、多くの日本人はほとんど認識していません。
 ワクチンによる健康被害に気づいた人は、食品に含まれる農薬、添加物の健康被害、遺伝子組み換え食品の害にも気づくようになるでしょう。更に電磁波、特に5Gによる健康被害、さらにはケムトレイルが問題だと気づくはずです。これまで「陰謀論」だと思っていた事が、実は事実であり、「陰謀」そのものなのだと分かるはずです。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 
 

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