注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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ソルカ・ファール情報:アメリカ側による“全ての爆弾の母”の衝撃【映像】投下で、ロシアは核戦力を厳戒態勢に
転載元)
WhatDoesItMean.com 19/5/17
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ
本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省(MoD)の末恐ろしくて熟考する気になれない新報告書によりますと、【まず】ドナルド・トランプ大統領がイランとの戦争は望んでいないと【パトリック・シャナハン】国防長官【代行】に伝えた訣です。
――更に【大統領は】以下のようにツイートしてみせたのです:
――【すると、これを受けて】米軍内部の正体不明の分子は、B-2ステルス【戦略】爆撃機が「全ての爆弾の母」と呼ばれ恐れられるシロモノを投下する様子を映した解説文なしの【鮮明な】動画を怪しげなタイミングで出し、【何らかの】“不気味なメッセージ”を発してきたのです。
――【以上は】ロシアの国境付近で偵察を行っていた21の外国籍の航空機を回避するため、ロシア【軍の】戦闘機が緊急発進をせねばらなかったのと同じ週に起こったことです。
――しかも米国が裏で支援するシリア内のイスラム過激派テロリストらは【また新たに】「偽旗」の生物兵器攻撃を決行しようとしており、それをロシアのせいにするつもりなようだ、と【ロシア】国防省が世界に向けて警鐘を鳴らしてからほんの数時間後のことなのです。
――これではプーチン大統領とて、戦略的抑止力の手段として先制攻撃時の核攻撃を容認する「非エスカレートのためのエスカレート」【=状況を沈静化するために一時的にワザと悪化させる】軍事ドクトリンを作動させるより他ありませんでした。
当該報告書によりますと、アメリカの反トランプで悪意剥き出しの大手プロパガンダ・メディアは先週、イランとの迫りくる戦争【とやら】について幾つものでっち上げ話を白熱した様子で大量生産していました。
――その反面、彼らは世界規模の全面戦争【を引き起こす】真の「発火点」、シリアを意図的に無視したのです。
――【同国では】ロシアの空【軍】力によって支援されたシリアの軍隊が、アル=ヌスラ戦線(またの名を「シリアのアル=カーイダ」)所属の米国が支えるテロリスト連中に向け、最終攻撃を開始したところでした。
――この数日だけでも、シリア軍はハマ州北部郊外のアル=マディクやラスム・アル=アハマルの支配を確立しています。
――シリア軍はハマやイドリブ郊外にあるアル=ヌスラ戦線の隠れ家を破壊したという訣です。
――これによりハマ北部郊外で、外国籍のテロリストが何人も殺害されました。
【さて遡って】2017年5月、シリア紛争解決のための【会議】アスタナ・プロセスないしはソチ・プロセスに参加した三箇国、ロシアとトルコとイランは、ダルアー、東グータ、ホムス、イドリブに安全地帯を設けることに合意したのだ、と当該報告書は詳述しています。
――このプロセスは最初の3つの地域では実施することが出来たのですが、イドリブでは行き詰まってしまいました。
――難航していた原因は、上記の【シリア版】アル=カーイダ勢力が米国に支援されていたせいです。
――このような状況はとりわけトルコにとっては最早耐えられるものではなく、そこに中国も加わって、シリア内部で戦っているイスラム系テロリストらが母国【のトルコや中国】へ戻る前に打ち倒したいと思うようになりました。
トランプ大統領に反発している米国内の“ディープ・ステート”勢力は、シリアの野蛮なアル=ヌスラ戦線がほぼ完全に根絶されようとしているのを知っています。【そのような状況下で、】和平を模索するアスタナ・プロセスないしはソチ・プロセスの諸国に対してアメリカから非常に憂慮すべき戦争への動きが出てきている、と当該報告書は指摘します。
――【例えば】その中にはアメリカがトルコへの特恵貿易【協定PTA】待遇をいきなり取り消したり、ロシア【連邦に属する】チェチェン共和国のテレク即応【特殊】部隊に制裁を科したり、加えてロシア連邦捜査委員会所属の複数の職員にも制裁が科されたりしました。
第二次チェチェン紛争が終結してから20年【※と元記事ではなっていますが、「勃発した時から20年、終結時から10年」だと思います。あるいは第一次チェチェン紛争と混同されているのやも?】経過したとあっては、米国がテレク即応【特殊】部隊に制裁を科すなぞ説明がつかない、と当該報告書は指摘します。つまり紛争終結時には、この精鋭部隊のほぼ全員が幼児だったか、生まれてさえいなかったのです。
――ですが彼らの幅広い訓練とその専門知識には、紛争地帯での生物兵器攻撃に対する反撃方法【も含まれるの】だと分かっていれば、【制裁の】標的にされた本当の理由も理解しやすくなりましょう。
――そしてそういった攻撃を迎え撃つよう配置されるためには、同じく標的となった捜査委員会の職員らの許可が必要となるのです。
アメリカがテレク即応【特殊】部隊と捜査委員会を標的にしたのと時を同じくして、極秘扱いの英国軍事文書がリークされた、と当該報告書は続けます。シリアでこれまで起こった複数の化学攻撃は、米国の支援するテロリストらによる“偽旗”である旨を米国も英国も分かっていたと証明する内容でした。
――【ですが】その真相も証拠も誤魔化され、隠蔽されてしまいました。
――そして現在【ロシア】国防省が警告を発している原因は、米国の支援するアル=ヌスラ戦線のテロリストらが、またもや“偽旗”化学攻撃を演出しようと準備を進めており、しかも今回はロシアだけに責任を被せようとしているせいなのです。
“ディープ・ステート”側かつ左派のプロパガンダ・メディアが戦争の狂乱へと煽る中、アメリカの市民が知らされていない要素とは、同国がイランと戦争をするなんて【どだい】無理だという点です。
――イランを占領するには、米軍は240万【人】の部隊が最低でも必要となります。
――米国が有している軍人は約2,141,900人、しかもその内で現役なのは1,281,900人で、残りは予備役なのですから、現時点では達成するのは到底不可能です。
――ということで、米国が何らかの戦争をイランに仕掛けたければ、それは核【攻撃】か、あるいは【核を伴わない通常の戦争であれば】アメリカは一般市民の徴兵招集【制度】を再度設ける必要があります。
――先週ペンタゴンが、17歳から24歳の国民の内で71%もが軍隊に加わるには不適合だという衝撃的な内容を発表したとあっては、【後者の選択肢もまた】達成するのは到底不可能なのです。
ロシアとの戦争に至っては、アメリカの軍事専門家のトップですらアメリカ合衆国がロシアと中国の両方から叩き潰される【羽目になる】と警告する有り様だ、と当該報告書はまとめています。
――最近行われた軍事演習で、NATO軍側は戦い初日で6万人以上の命を失い、戦争一週間だと米軍およびその同盟諸国【つまりNATO軍】は15万人以上を失うことになると判明しました。
――おまけにこの惨状は、「非エスカレートのためのエスカレート」というロシアの軍事ドクトリンを考慮に入れてすらいないのです。米軍とNATO軍に対して、そしてアメリカとヨーロッパの諸々の基地に対して、即座に核の先制攻撃を仕掛け、その後は全ての都市が消し去られるまでに、もっと冷静に考えられる人間が欧米で優勢となるのを坐して待つ、という【戦略】です。
――そうなれば世界規模での大惨事となりますが、回避出来るかどうかは叛逆した“ディープ・ステート”の指導陣がトランプ大統領によって刑務所という相応の場所に全員入れられてしまわないよう、一体どこまで突き進むつもりなのかが分からない限り、定かではありません。
翻訳:Yutika
註:原文中、赤字で強調された部分は濃い青字に色を変更しております(※水色部分は引用部分です)。よって翻訳文で赤字になっているのは、シャンティ・フーラ独自の「10分でわかる」要約サービスです。
【 】内は訳者の追記部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して、見出しを加えており、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】
何やら不穏な動き
本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省(MoD)の末恐ろしくて熟考する気になれない新報告書によりますと、【まず】ドナルド・トランプ大統領がイランとの戦争は望んでいないと【パトリック・シャナハン】国防長官【代行】に伝えた訣です。
――更に【大統領は】以下のようにツイートしてみせたのです:
「大統領選で私の選挙運動は疑いようもなくスパイされていた。アメリカの政治でこのようなことは前代未聞だ。実に酷い状況である。叛逆罪とは長期間、収監されるということだが、これこそまさしく叛逆罪ではないか!」。
――【すると、これを受けて】米軍内部の正体不明の分子は、B-2ステルス【戦略】爆撃機が「全ての爆弾の母」と呼ばれ恐れられるシロモノを投下する様子を映した解説文なしの【鮮明な】動画を怪しげなタイミングで出し、【何らかの】“不気味なメッセージ”を発してきたのです。
――【以上は】ロシアの国境付近で偵察を行っていた21の外国籍の航空機を回避するため、ロシア【軍の】戦闘機が緊急発進をせねばらなかったのと同じ週に起こったことです。
――しかも米国が裏で支援するシリア内のイスラム過激派テロリストらは【また新たに】「偽旗」の生物兵器攻撃を決行しようとしており、それをロシアのせいにするつもりなようだ、と【ロシア】国防省が世界に向けて警鐘を鳴らしてからほんの数時間後のことなのです。
――これではプーチン大統領とて、戦略的抑止力の手段として先制攻撃時の核攻撃を容認する「非エスカレートのためのエスカレート」【=状況を沈静化するために一時的にワザと悪化させる】軍事ドクトリンを作動させるより他ありませんでした。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]
シリア北部がきな臭い
当該報告書によりますと、アメリカの反トランプで悪意剥き出しの大手プロパガンダ・メディアは先週、イランとの迫りくる戦争【とやら】について幾つものでっち上げ話を白熱した様子で大量生産していました。
――その反面、彼らは世界規模の全面戦争【を引き起こす】真の「発火点」、シリアを意図的に無視したのです。
――【同国では】ロシアの空【軍】力によって支援されたシリアの軍隊が、アル=ヌスラ戦線(またの名を「シリアのアル=カーイダ」)所属の米国が支えるテロリスト連中に向け、最終攻撃を開始したところでした。
――この数日だけでも、シリア軍はハマ州北部郊外のアル=マディクやラスム・アル=アハマルの支配を確立しています。
――シリア軍はハマやイドリブ郊外にあるアル=ヌスラ戦線の隠れ家を破壊したという訣です。
――これによりハマ北部郊外で、外国籍のテロリストが何人も殺害されました。
【さて遡って】2017年5月、シリア紛争解決のための【会議】アスタナ・プロセスないしはソチ・プロセスに参加した三箇国、ロシアとトルコとイランは、ダルアー、東グータ、ホムス、イドリブに安全地帯を設けることに合意したのだ、と当該報告書は詳述しています。
――このプロセスは最初の3つの地域では実施することが出来たのですが、イドリブでは行き詰まってしまいました。
――難航していた原因は、上記の【シリア版】アル=カーイダ勢力が米国に支援されていたせいです。
――このような状況はとりわけトルコにとっては最早耐えられるものではなく、そこに中国も加わって、シリア内部で戦っているイスラム系テロリストらが母国【のトルコや中国】へ戻る前に打ち倒したいと思うようになりました。
via MEME
「CIAが支援する自由シリア軍の指揮官は、シリアの叛乱【分子】へ武器をもっと供給するよう欧米の支援者らへ提案する前に、自分たちがアル=ヌスラ戦線(アル=カーイダ)と手を組んでいることを認めました。シリア戦争を理解するには以下の動画入門講座をご覧あれ: https://www.mintpressnews.com/an-animated-primer-for-understanding-syrias-war/191783/ 」
化学兵器攻撃の偽旗、再び
トランプ大統領に反発している米国内の“ディープ・ステート”勢力は、シリアの野蛮なアル=ヌスラ戦線がほぼ完全に根絶されようとしているのを知っています。【そのような状況下で、】和平を模索するアスタナ・プロセスないしはソチ・プロセスの諸国に対してアメリカから非常に憂慮すべき戦争への動きが出てきている、と当該報告書は指摘します。
――【例えば】その中にはアメリカがトルコへの特恵貿易【協定PTA】待遇をいきなり取り消したり、ロシア【連邦に属する】チェチェン共和国のテレク即応【特殊】部隊に制裁を科したり、加えてロシア連邦捜査委員会所属の複数の職員にも制裁が科されたりしました。
第二次チェチェン紛争が終結してから20年【※と元記事ではなっていますが、「勃発した時から20年、終結時から10年」だと思います。あるいは第一次チェチェン紛争と混同されているのやも?】経過したとあっては、米国がテレク即応【特殊】部隊に制裁を科すなぞ説明がつかない、と当該報告書は指摘します。つまり紛争終結時には、この精鋭部隊のほぼ全員が幼児だったか、生まれてさえいなかったのです。
――ですが彼らの幅広い訓練とその専門知識には、紛争地帯での生物兵器攻撃に対する反撃方法【も含まれるの】だと分かっていれば、【制裁の】標的にされた本当の理由も理解しやすくなりましょう。
――そしてそういった攻撃を迎え撃つよう配置されるためには、同じく標的となった捜査委員会の職員らの許可が必要となるのです。
アメリカがテレク即応【特殊】部隊と捜査委員会を標的にしたのと時を同じくして、極秘扱いの英国軍事文書がリークされた、と当該報告書は続けます。シリアでこれまで起こった複数の化学攻撃は、米国の支援するテロリストらによる“偽旗”である旨を米国も英国も分かっていたと証明する内容でした。
――【ですが】その真相も証拠も誤魔化され、隠蔽されてしまいました。
――そして現在【ロシア】国防省が警告を発している原因は、
Daily Mail Headline Jan/29/2013
【※過去の事例の一つとして、2013年1月29日のデイリー・メール紙から】
「シリアで化学兵器攻撃を仕掛けてアサド政権のせいにするという、米国の支援する計画」
「防衛関連企業からリークされたメールで化学兵器に言及。『この計画はワシントン【のアメリカ政府】によって承認されている』と書く。」
やるなら全面核戦争か国民総動員(での自滅)
“ディープ・ステート”側かつ左派のプロパガンダ・メディアが戦争の狂乱へと煽る中、アメリカの市民が知らされていない要素とは、同国がイランと戦争をするなんて【どだい】無理だという点です。
――イランを占領するには、米軍は240万【人】の部隊が最低でも必要となります。
――米国が有している軍人は約2,141,900人、しかもその内で現役なのは1,281,900人で、残りは予備役なのですから、現時点では達成するのは到底不可能です。
――ということで、米国が何らかの戦争をイランに仕掛けたければ、それは核【攻撃】か、あるいは【核を伴わない通常の戦争であれば】アメリカは一般市民の徴兵招集【制度】を再度設ける必要があります。
――先週ペンタゴンが、17歳から24歳の国民の内で71%もが軍隊に加わるには不適合だという衝撃的な内容を発表したとあっては、【後者の選択肢もまた】達成するのは到底不可能なのです。
ロシアとの戦争に至っては、アメリカの軍事専門家のトップですらアメリカ合衆国がロシアと中国の両方から叩き潰される【羽目になる】と警告する有り様だ、と当該報告書はまとめています。
――最近行われた軍事演習で、NATO軍側は戦い初日で6万人以上の命を失い、戦争一週間だと米軍およびその同盟諸国【つまりNATO軍】は15万人以上を失うことになると判明しました。
――おまけにこの惨状は、「非エスカレートのためのエスカレート」というロシアの軍事ドクトリンを考慮に入れてすらいないのです。米軍とNATO軍に対して、そしてアメリカとヨーロッパの諸々の基地に対して、即座に核の先制攻撃を仕掛け、その後は全ての都市が消し去られるまでに、もっと冷静に考えられる人間が欧米で優勢となるのを坐して待つ、という【戦略】です。
――そうなれば世界規模での大惨事となりますが、回避出来るかどうかは叛逆した“ディープ・ステート”の指導陣がトランプ大統領によって刑務所という相応の場所に全員入れられてしまわないよう、一体どこまで突き進むつもりなのかが分からない限り、定かではありません。
11月18日に米海兵隊がCIA本部を占領した。その影響で、アフガンの400箇所のヘロイン生産拠点が爆撃された。米軍産複合体の中で内戦が起きている。米国の大物政治家を含む逮捕者が4200名以上に上っている。https://t.co/EmRCtNy4xg
— やのっち(。・ɜ・)d (@_yanocchi0519) December 5, 2017
米軍のアフガンへの増派は、CIA麻薬拠点の撲滅作戦が目的!? pic.twitter.com/xYM7NRKqvu
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
【※ペンタゴンやCIAなど、軍や諜報機関と闘うトランプさん】
2019年5月17日©EUおよび米国の全ての著作権を留保。WhatDoesItMean.Comの元の掲載場所にリンクを貼るという条件で、当該リポートを全体として使用することを許可します。フリーベースの内容はCC-BYとGFDLによって許可取得済。
[註:数多くの政府と諜報機関は、これらリポートに掲載された情報に対して活発な反対運動を繰り広げています。彼らは地球に起こりうる、または起こった幾つもの破滅的な変化や出来事について、自国の市民に警鐘を鳴らしたくないのです。ソルカ・ファール姉妹はこのような姿勢に強く異を唱えており、人間は誰もが真実を知る権利があると信じています。私たちの使命はこういった諸政府と対立しているため、彼らの“機関”は私たちや私たちのような人々を貶めようと誤報や虚報を延々と発信するという形で反応を示してきました。枚挙に遑がありませんが、例えばこちらなど。]
[註:WhatDoesItMean.comというウェブサイトは、グローバルなテクノロジーの教祖であった故ウェイン・グリーン(1922年~2013年)が率いる少人数のアメリカ人コンピューター専門家集団によって、ソルカ・ファールの姉妹たちのために創設され、寄付されました。西洋の2003年における違法なイラク侵略で使われたプロパガンダに対抗するためです。]
[註:このレポートで使用されている「クレムリン」(都市内部の要塞)という単語は、モスクワを含む複数のロシアの要塞を指しています。【要塞と言うのは、】その多くがソルカ・ファール姉妹の使命に献身的な、女性のスヒィーマ僧(正教会の尼僧)が住む大聖堂が複数あるからです。]
翻訳:Yutika
註:原文中、赤字で強調された部分は濃い青字に色を変更しております(※水色部分は引用部分です)。よって翻訳文で赤字になっているのは、シャンティ・フーラ独自の「10分でわかる」要約サービスです。
【 】内は訳者の追記部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して、見出しを加えており、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
こちらの記事に掲載された比較写真によると、どうやら単に2隻が衝突しただけっぽいです。
ですがイスラエルの手前、イランとの第三次世界大戦を起こすフリをしないといけない米軍は、証拠なしに「イランの攻撃だー!」と只今叫んでおります。
特に怪しいのは米海軍(とその配下の海兵隊)です。上の記事によりますと、2019年3月末にアメリカ中央軍(CENTCOM)の第14代目司令官に就任したマッケンジー・ジュニア大将は、(少なくとも表向き)戦争する気満々なのか、イラクから大使館などの非戦闘員の即時撤退を命じ、中央軍全体を厳戒態勢下に置いています。
という訣で、ドイツはイラクに駐留させていた自軍に撤退命令を出し、スペインはペルシャ湾で米海軍と一緒に行動していた自国の艦隊に母港への帰還命令を出しましたとさ。現実に米軍のカバール派閥がイランに突っ込んだら、そこいら一帯、即座にロシアからの核攻撃に巻き込まれますからねぇ。
ですが、どうやらここにきてシリアでも使い古された偽旗攻撃を決行しようと計画していたことが判明しました。で、ロシアが毎度お馴染みの事前警告。……だからねあのね、カバールの悪い子の皆さん、「学・習・能・力」!