[鈴木宣弘先生] 「田んぼに水を張らない稲作は、環境に優しい自然の摂理に従った稲作自体を否定するもの」〜 ダボス会議2024でのバイエル社CEOの発言はグローバリストの意図に沿ったもの

 ダボス会議2024の「気候と健康」部門で、モンサントを傘下に持つバイエル社のCEOが「水田稲作は温室効果ガス メタンの発生源だ」と発言している動画をShortShort Newsさんが紹介されていました。ダボス会議の推すSDGsに沿った発言で、ShortShort Newsさんの「地球温暖化を理由に、水田稲作が狙われそうです。」とのコメントは妥当なものだと感じました。ところがその後、「この動画は切り取りで誤解を招いている」「水セキュリティ(SDGsならGoal6)に資するものだという文脈で、少なくとも稲作をやめろとか、コメが悪者とかいう話では全くない」という主旨のツイッター/Xがたくさん流れていました。おっしゃる通り、このCEOは稲作やめろとか、コメが悪者だと主張しているわけではありませんが「節水型の直播技術」を勧め、水田を否定していることは確かで、SDGsのストーリーに適う文脈ではあります。日本の姿そのものである水田に難癖をつけられてモヤモヤしていましたら、我らが鈴木宣弘先生がビシッと「稲作攻撃の真の意図」を解説しておられました。
 架空の地球温暖化をあおり、その犯人を農業・畜産だと決めつけ、田んぼに水を張るのがいけない、農業のやり方が問題なので環境にやさしい農業にしていこうという暴論に対して、鈴木先生は「田んぼに水を張らない稲作は、環境に優しい自然の摂理に従った稲作自体を否定するもの」だと述べておられます。「今の農業そのものを否定して、昆虫食や培養肉や人工卵を食べようじゃないかと推進している人たちが意図的にこういうことを始めているんだということを考えないといけない。私たちはうっかり、今までのやり方を変えればいいんだと同調してしまってはいけない。ドローンとセンサーを張り巡らして機械で自動制御する無人農場にして投資家が儲けるんだと、これはビル・ゲイツさんなんかが本当に言っていることですから。一部の方々のこれからの一番の儲けどころとして考えられている形に持っていくための農業潰し・畜産潰しになっている。しかもそれをフードテックという形で日本の政府も大々的に推進している。これは非常に危険な状況だ。」
 水田を守ることは日本人の命を守ることと同義です。そして最後に鈴木先生の決めゼリフがありました。
「みなさん一緒に頑張りましょう!正義は勝つ!、、こともある。」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2021年にピークを付けて以来、中国本土と香港の株式市場が失った時価総額は合計で約6兆3000億ドル(約930兆円)に上る / キンバリー・ゴーグエンさん「投資家が中国市場から急速に撤退していて、津波の一部は世界的に製造業が危機に陥る可能性がある」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ブルームバーグは1月19日の記事で、“中国株は再び惨めな1週間を終えた。香港上場の中国企業株で構成するハンセン中国企業株(H株)指数は…今年、すでに11%下落した。この低迷でアクティブ運用者からパッシブファンドまで全てが世界2位の規模を誇る中国の株式市場に背を向け、構造的な変化が見られるようになった。2021年にピークを付けて以来、中国本土と香港の株式市場が失った時価総額は合計で約6兆3000億ドル(約930兆円)に上る”と報じています。
 冒頭の動画で大井幸子氏は、“今日の話題は、中国金融崩壊インプロージョンかっていうことですね。…中に向かって圧縮されて爆破されて、そして縮小していく。これがインプロージョンなんですね。…アメリカのS&P500指数、最高値を更新してますね。1月23日、昨日の終値ではS&P500指数4864.86最高値を更新しています。そして 日経225も高値を更新していますね。…中国株どのくらいヤバイのか。とにかく中国からお金を日本へ、そしてアメリカへ、外に流出するっていう動きが続いていますよね。…投資マネーどこに行ってるかっていうと、主にアメリカ、そして一部はインドやそれから日本にも流れ込んでいる。こういう状況なんですね。…それから欧州EC(EU)の株式市場においても、中国との取引が大きな売上の部分を占める企業の株価が、2023年以来ずっと下がってきたという統計があります。ですから、単に中国にお金が流れなくなるというだけではなくて、中国に投資している日本の企業、アメリカの企業、ヨーロッパの企業の、その企業の株価も下げたということなんですね”と話しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。キンバリー・ゴーグエンさんは、投資家が中国市場から急速に撤退していて、津波の一部は世界的に製造業が危機に陥る可能性がある、と言っています。
 “現時点で中国とさらなる産業を救う唯一の方法は、100%外国人の所有権を認めることだが、彼らがどのような決定を下すかわからない”ので、キンバリーさんは「買いだめ」を勧めています。食料の備蓄はもちろん、日用品が品薄になることも考慮した方が良いということです。
 また、記事では省略してしまいましたが、キンバリーさんは、“好むと好まざるにかかわらず、津波は必ずやって来ます。したがって、あなた方にできる最善のことは、全員を安全な場所に移動させることです。…しかし、この放送を見ているなら、「なんということだ、私たちは皆死ぬだろう、株式市場は暴落するだろう」というようなことではありません。私たちは「これはチャンスだ」と考えています。…そしてどうやらソースも津波を目撃したようです。なぜなら彼は「これをやって、これこれをやって、人々を準備させて、そしてそれをすべて実現させてください」という感じだったからです”と言っています。
 金融崩壊の津波がいつ来ても良いように、準備は怠らないようにして下さい。食糧・日用品に加え、現金も手元に持っておくようにしてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国金融崩壊 米中金融戦争の末のインプロージョン 中国株式3年でマイナス46% 時価総額6兆ドル消失 追い詰められた独裁者はどう動くのか
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[YouTube]蜂との奇妙な友情

竹下雅敏氏からの情報です。
少女?と思ったが1分15秒でやはりマルハナバチと相似形の少女を確認。
(竹下雅敏)
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羽を痛め弱っているハチを助けた少女。恩返しに蜂は片時も少女から離れず、奇妙な友情に驚きを隠せない【感動】
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[烏賀陽弘道氏] 能登半島地震の初動は明らかに失敗だった / 参院閉会中審査で岸田首相の「やってるフリ」を鮮やかに暴いた山本太郎議員、このまま岸田政権が続けば、秋田豪雨に続き能登半島の被災者も打ち捨てられる

 能登半島地震発災後、岸田政権の対応が失敗であったという指摘に対し、岸田政権を無理やり擁護したい人々が、自衛隊や一般ボランティアの是非にまで話を広げ、論点ずらしをします。ジャーナリストの烏賀陽弘道氏が、今回の政府の初動が失敗であったことを具体的に解説されていました。
 1月1日の16時10分に震度7の地震が発生しました。日没までは約50分。震度が判明した時点でライフラインのうち電気が途絶するのは確実なので、17時7分の日没までに現場に緊急に救援部隊を投入すべきだった。なんでもいいからマンパワーを投入して食糧、水、人々の救援、消火作業、倒壊現場を掘り始めるべきだったと烏賀陽氏は述べています。"「現地の被害の状況を確認してからでないと投入できない」という意見ははっきりと間違いで、最初の20分の初動を間違えたために、夜明けまでの13時間、被災現場は放置された"と厳しく批判されています。なぜなら石川県には、石川県地域防災計画がちゃんと準備されていて、能登先端部は、地政学的に陸路での救助はそもそも無理だということを行政は認識していました。ところが今回この防災計画が活かされることはなく、「自衛隊や海上保安庁との連携のプランはなかった」「志賀原発が稼働していなかったことで最悪は回避できたが、セカンドワーストの事態になった」と指摘しました。
 国会は24日、能登半島地震を議題に参院予算委員会でそれぞれ2時間半ずつの閉会中審査が行われました。被災地の状況を訴える議員達の質疑に対し、予備費での支援を検討する緊迫感のない政府答弁が続きます。目を引いたのは参議院の最後、わずか6分しか与えられなかった、れいわ新選組の山本太郎議員でした。思いがけない質疑の展開で岸田首相の「やってるフリ」を鮮やかに引き出していました。岸田首相の答弁は"今回の能登半島地震が自身の政権下で起きた初めての自然災害"との認識をうかがわせるものでしたが、なんと岸田政権下で起こった自然災害は11件、激甚指定災害は9件、令和5年7月の秋田豪雨災害は未だに被災者が打ち捨てられている現状を突きつけました。この政権が続けば、能登半島地震で苦しむ人々も同様に打ち捨てられることを強く想起させます。山本太郎議員は最後に「予算委員会を週に1度開き、能登半島地震に特化した委員会(災害特別委員会)にして、総理に毎回出席を求めることをおはかりください」と、国会がすべき本来の仕事を要請をしました。
(まのじ)
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櫻井よしこの「あなたは祖国のために戦えますか」という投稿が大炎上 / 戦略国際問題研究所(CSIS)が公開した、中国による台湾侵攻に関するレポートの紹介 ~このレポートの何よりとんでもないところは、アメリカ側がもう既に制定した恐ろしすぎる前提条件にある

竹下雅敏氏からの情報です。
 櫻井よしこの「あなたは祖国のために戦えますか」という投稿が大炎上しているらしい。
 この件について女性自身は「若者の戦争参加を当然視するような物言いの一方で、“自身には戦う意思があるのか?”と非難が後を絶たない。」と報じ、中日スポーツは、“この投稿には「自分は戦場に行く気もない人間がこういうことを言うんだよね」「老人が若者を煽ってはいけません」「祖国のためではなく、権力者のために血を流すことに若者も年寄りもNOと言っているのです」などと批判的なコメントが目立つ”としています。
 こうした報道を見ると、あべぴょん銃撃事件以降、日本が確実に変化していることが窺えます。
 こちらのツイートに、“2011年~2019年安倍晋三に群がり官邸電通系広報予算復興予算官房機密費で食ってきた日本の悪霊たち”の名前が列挙されています。これに対して、「ほとんどこれに類するネタだけで長年ビジネスをやってきたカルトだけど、なんで今回だけは炎上したんですかね?」という本質を突いたツイートがありました。宋文洲氏は「統一教会と安倍派の解体が日本人を忖度の恐怖から解放した」という見解です。
 深田萌絵さんは動画の7分16秒のところで、“台湾企業にどんどんね、半導体技術が移転されていて、それがそのまま中国に流れていってですね、中国がその技術で最先端レーダーを築いたり、最先端の弾道ミサイルの軌道計算をするスーパーコンピューター作ったりしてるのを、全く止めない人たちが、なぜ若者を戦争に行けと言えるんですか。日本国内の防衛インフラの一部でもあるNTTが持ってる通信インフラをですね、NTT法は古い法律だから廃止しましょうと言ってね、この通信インフラを売り飛ばそうとしている人たちが、なぜそんなこと言えるんですか”と言っています。
 “続きはこちらから”のニコニコ動画をご覧ください。5分12秒~17分15秒で台湾の歴史を解説しています。22分10秒からは「実際に中国が台湾を攻めて来たらどうなるのか?」を説明しています。28分以降は、戦略国際問題研究所(CSIS)が公開した、中国による台湾侵攻に関するレポートの紹介です。
 「このレポートに記される軍事シミュレーションは、条件を変えつつ24通りのシナリオに基づいて実施されているんですけども、基本的なシナリオは中国に攻撃される台湾軍を、米軍と日本の自衛隊が撃退する、そういうシミュレーションの流れとなっています。(28分50秒)」「このレポートの何よりとんでもないところは、アメリカ側がもう既に制定した恐ろしすぎる前提条件にあるんです。…一つ目が、戦争が始まったら台湾は…中国に徹底抗戦して絶対に降伏してはいけない。…二つ目のヤバすぎる前提条件が、日本は必ずアメリカに付き従って参戦しなければならない、という大前提があるんです(34分)」と話しています。
 この動画は、時間のある時に見ておいた方が良いでしょう。薄笑いを浮かべて「祖国のために戦えますか」と煽っている連中は、同時に憲法改正を訴えています。憲法改正の前に、“「日米地位協定」の廃止が必須”なのではないでしょうか。
(竹下雅敏)
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倉田真由美さん、櫻井よしこ氏「若者が戦争行け」に激ギレ!
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