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20/11/2 フルフォード情報英語版:シオニストの降伏案を受け、猶予を与えられたワシントンD.C.

 未だに欧米は、一枚岩には程遠いようです。というか欧米の軍部ですら、欧米の各秘密結社(やその実力部隊の各騎士団)は信用できていないらしい。軍部だけでも、アメリカとカナダの北米チームでまとまることができないし、ヨーロッパはロシアの力を借りることもできないという。おまけにアメリカの次期大統領候補は、トランプもバイデンも信用ならないらしく……大丈夫かオイ。
 欧米の秘密結社の個々人も、あっちこっちでお目出度いことを語っております。「戦争したがっている悪者は中国だから、一緒に阻止しましょー」とか。自分たちを代理して中国と話し合ってもらいたい西洋人の名前くらい、ちゃんと書けるようになりましょうかね。
 あとは、「シープルなら家畜だから殺したっていーじゃん」とか。滅茶苦茶ザガミっぽい経歴の人物ですが、別に本人でなくても似たのがゴロゴロいそう。いくらシープルを大量虐殺しても、こいつらがいる限り、地球人が総合点で優秀だと判断されることは無いでしょう。
 一見まともそうなロシアやホワイト・ドラゴン・ソサエティですら、「宇宙の植民地化」という言葉遣いでして……ホント、欧米のそのナチュラルに上から目線の発想はやめた方がいいと思います。
 即答せずに様子見を決め込んだ中国側はつくづく賢いな、と。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シオニストの降伏案を受け、猶予を与えられたワシントンD.C.
投稿者:フルフォード

ハロウィンの満月は


まず初めに、2020年ハロウィンのブルームーンの満月が本当にカボチャのように見えたことを特記しておく。以下のリンク先で写真を見ることが可能だ。

動画はシャンティ・フーラが挿入

私もこの目で見られて、非常に縁起が良かったと思っている。


イタリアのイルミナティから接触


さて、【前々から言われていた】ワシントンD.C.への攻撃だが、シオン修道会、すなわち世界のシオニズムの本部が降伏を提案してきたことから、延期となった。奴らは、自ら認めている通り、2011年3月11日の福島への大量殺人とテロ攻撃を行った連中である。

奴らから我々が受け取った手紙がこちら:

フルフォード様

【拝啓】 ヴィンチェンツォ・マッツァーラ【フルフォード氏の週刊記事にも何度か登場するP3の高位メイソン】との重要な話し合いを終え、貴方にご連絡しております。私共はこの話し合いを今週冒頭に致しました。ということで、ご指示通り、このメールのコピーはヴィンチェンツォにも送付しております。もちろん貴方も、ヴィンチェンツォの秘教世界における繋がりをご存じのことでしょう。

もはや私はOSMTJ【※訳すと「エルサレムのテンプル騎士団」的な現代の団体。歴史上のテンプル騎士団とは別個のようです。】の正規の一員ではありませんが、今でもテンプル団体を通して協働関係にあります。それはテンプル会員によって主に構成され、其の他のテンプル関係組織【※OSMTJのように〇〇テンプル騎士団は沢山あるので。】や秘密結社員も受け入れている主体です。

現在の私は、ラ・ピエタ・デル・ペリカーノ【・テンプル騎士団】の米国大使を務めております。バチカン、正教会、エルサレム【つまりテンプル系】などの【様々な】騎士団が認めしテンプル系列【の騎士団】です。また、OSSCBSつまりセボルガ聖墳墓白騎士団とも提携しています(https://www.osscbs.org/?lang=en)。

初のテンプル騎士団国家は、世間ではポルトガルだったと考えられておりますが、【実は】セボルガ公国だったのです。またセボルガは、テンプル騎士団の“偉大なる秘密”の本拠地です。

付け加えておきますと、ちなみにシオン修道会も、グランド・マスターのマルコ・リガモンティによってもたらされた告発でグランド・ペイトゥリアーク【=大主教】のジーノ・サンドリが追放され、ジーノ・サンドリがグランド・ペイトゥリアークだった当時に創った並行団体を介して創設された新「改正版シオン修道会」が形成されて、大きく分裂しました(https://www.theprioryofsion.org/organisations/)(https://portail-rennes-le-chateau.com/news-gazette-rennes-le-chateau/の10月20日の記載をご覧あれ)。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入
【※参考映像として、イタリア北西部の自称独立国セボルガ公国です。イタリアは主権を認めていません。】

この件が片付いたことで、先ほど述べました通り、ヴィンチェンツォと私は重要な話し合いをした次第です。ヴィンチェンツォはこの名前を出すことは気に入らないでしょうが、私はレオ・ザガミと共にイタリアのOIUに入りました。ここ数年ヴィンチェンツォとの間で緊密な協力関係を維持できたのは、ザガミのおかげなのです。私をヴィンチェンツォと接触させてくれたのはザガミでした。もちろんレオとヴィンチェンツォの関係は、福島を中心とするものです。

ご承知でしょうが、米国の選挙は3日で、貴方が投稿するのは月曜日、つまり2日です。選挙で何らかの違反が行われたり、最終結果が争われることになった場合、中国は台湾侵攻を視野に入れており、その可能性を踏まえて軍を配置したとの報告を私たちは受けています。

ヴィンチェンツォと私は西洋の秘密結社を代表して、中国との戦争の可能性を阻止するべく、アジアの諸々の秘密結社に訴えかけたいと願っております。そしてこの公開宣言と併せて、ジュビリーに向けても再度訴えていく所存です。

さらに、西欧の諸々の秘密結社を代表して東洋の秘密結社へ【派遣される】私たち側の使者として、デイヴィッド・ロバート・スティール氏【※「ロバート・デイヴィッド・スティール」が正しい。】を指名したく思います。真にスティール氏は善人の一人であると考えております。

貴方でしたら、彼との連絡も可能でしょうし、【仲介者として私たちとの】接触を円滑に進めて頂けることでしょう。彼がこの重大な提案を受け入れてくださるよう、願っております。
願わくば、中国の如何なる攻撃をも私たちで阻止できますように。そして、債券と金塊を巡り、私たち全員の間でとうとう合意に到達することが叶い、【東洋と西洋の】秘密結社の合意でジュビリーを行えますように。

またこれは、中国共産党が最近開いた秘密会議からしても、良いタイミングではないでしょうか(https://amp.scmp.com/news/china/diplomacy/article/3105953/chinese-military-beefs-coastal-forces-it-prepares-possible)。

かつてヴィンチェンツォは、私の前で契約の箱の話を持ち出したことがあります。貴方は箱の別の在処として、フィリピンのことを報じていましたね。

貴方が戦争阻止とジュビリーでもって、終わらせてくださいますことを願っております。【万事つつがなく終わった】時点で、ヴィンチェンツォが私とスティール氏に箱を回収しに行くように手配致します。もしスティール氏がこの件も同意してくださらなければ、私が【箱の回収という】遠征を率います。

以上の全てをもって、貴方がヴィンチェンツォと背後で得たものと【組み合わせ】、ここからどうにか【上手いこと】料理してくださいますよう。ヴィンチェンツォも私も、貴方ならその中に【シオン】修道会に関する【上記の】情報を何らかの形で織り込ませてくださることが出来ると信じております。

ということで、ヴィンチェンツォも【この件に】参加してくれており、私たちは非公式ルートでも諸々の話し合いを続けております。【そこに】スティール氏も加わってくだることになり、【そうして2日の】月曜日以降、ようやく世界を変えていけますよう、願っております。前向きにご検討頂けましたら幸いです。

敬具

マルタ大修道院【所属】ピエタ・デル・ペリカーノ【・テンプル騎士団】の駐米大使、アンドリュー・ハイムより

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トランプ政権と中国の争いの本質 〜 トランプ大統領とバイデンの争いにおけるバイデン側の頂点に居るのは習近平!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジュリアーニ元ニューヨーク市長によれば、「ジョー・バイデンは副大統領として訪中した際、チャイナが尖閣諸島に軍事的圧力を強めることを許す引き換えに息子の投資会社に10億ドルの出資を受けていた」というのですが、孫向文氏のツイートには、“契約成立にハンターバイデンがオバマに説得した。10億ドルの約1割はオバマのポケットに9割はバイデン家族が貰った”とあります。孫向文氏の情報は早く正確なので、この通りだと考えて良いでしょう。
 お賽銭マンさんの字幕入り動画でジュリアーニ氏は、“その賄賂は息子への給料として支払われ、ジョーに渡った。…ジョーが中国訪問中に達成するべきだったことは、日本と領土紛争を引き起こしている島に中国が軍事的圧力をかけていることから手を引かせることと、対米関税を引き下げさせることだった。ジョーはハンターと共に中国で8日間も過ごした。…米国に戻ると中国は尖閣諸島への軍事圧力、対米関税をさらに上げた。…あなたが米国に戻ってきてから8日後、あなたの息子が中国銀行から彼の未公開株式投資ファンドに10億ドルを払ってパートナーになるという書簡を受け取っていた”と言っています。
 この件について、“まじなの? こいつアメリカだけじゃなく日本まで中国に売ってたのかよ…”というコメントがありますが、「20/10/26 フルフォード情報英語版」でフルフォード氏は、“中国勢は…ジョー・バイデンが当選すれば、彼らが夢見た中国版の合衆国を与えられる、と伝えられていた…【2016年の大統領選で】ヒラリー・ロックフェラー・クリントンが行った約束を繰り返していた。自分たちが政権を掌握すれば、日本、台湾、ASEAN、朝鮮半島を中国に譲ってやろう、と。”と言っています。
 フルフォード・レポートでは、中国勢は悪魔崇拝者たちに騙され利用されているということになりますが、孫向文氏は「バイデンの立候補は習近平が民主党に命令した」と言っています。私は孫向文氏の情報が正しいと見ています。
 現在のトランプ大統領とバイデンの争いで、バイデン側の頂点に居るのは習近平です。ここを見誤ると、トランプ政権と中国の争いの本質が見えなくなってしまいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジュリアーニ・元ニューヨーク市長が告白「中国は、バイデンへの献金と引き換えに、尖閣諸島から米軍を引かせることを認めさせた」〜ネットの反応「うわぁぁ… これ絶対に日本のマスコミでは報道されないやつだ…」
引用元)

ジョー・バイデンは副大統領として訪中した際、チャイナが尖閣諸島に軍事的圧力を強めることを許す引き換えに息子の投資会社に10億ドルの出資を受けていた|ジュリアーニ元NY市長が語る

管理人
ネットの反応

名無し
マジで日本人は怒らなきゃならんよ

北朝鮮の核開発を放置
南シナ海の侵略放置
尖閣諸島放置

名無し
まじなの?
こいつアメリカだけじゃなく日本まで中国に売ってたのかよ…
(以下略)
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配信元)




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20/10/26 フルフォード情報英語版: 米国選挙という茶番劇に世界が気が付くようになり、緊張が高まる

 失言連発のジョー・バイデン率いるアメリカの民主党は、南アフリカみたいな「真実と和解委員会」を設置しようと呼びかけるようになりました。どうもカバールの負けがこんでいて、降伏の交渉をしたいとアピールしているらしいです。
 でも全く素直じゃありません。自分たちの方が選挙に勝った後で、政財界の隠れトランプ派を炙り出すために設置せねば、と世迷言を口走っています。諦めが悪いというか、オツムが悪いというか……正直に「ごめんなさい」と打ち明ければ情状酌量の余地もあったものを。
 恐ろしいのは、左派リベラルの洗脳されっぷりが極限まで到達しており、民衆レベルでも専門家レベルでも、本気で正義も勝利も自分たち側だと頑なに信じ込んでいる人間が大勢いることです。このまま秘密裡で戦争して大物小物の悪党を丸っと一掃するのではなく、きちんと表舞台でも問題点を何度も見せないと、現実を受け入れずに発狂しそうな勢いです。
 不正選挙が成功してトランプが負ければ、今度はトランプ支持派が武器を手に取り、反旗を翻すでしょうし、アメリカの内戦は11月冒頭の選挙で終わるような気がどうにもしません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国選挙という茶番劇に世界が気が付くようになり、緊張が高まる
投稿者:フルフォード

米国選挙自体は終わり間近


軍の指導者たちは米国の選挙劇が今や【最終である】第三幕に入ったと気付き、地政学的な緊張は沸点に到達しつつある、と複数の情報源が口を揃えた。何者かがこの選挙を米中戦争の引き金にしようと利用しているのは今や明白。

この策略を阻止するのに必要とあらば、ホワイト・ドラゴン・ソサエティ【※以下、「WDS」と略します】は上海や北京、ニューヨーク、ワシントンD.C.を任されたカバールのメンバーらの排除へと迅速に動くだろう。グノーシス・イルミナティも、【万が一の場合は】こういった都市の指導層に対して【特定の】標的【に狙いを定めた】兵器を使う、と請け合っている。ということで、戦争を避けるにもリスクは大きい。

ワシントンD.C.への脅威が真剣に受け止められているしるしとして、核装置の組織的な捜索をするために、特別な核放射線検出ヘリコプターが同市の上空を飛行させられている。

【だが、それでは】時間を無駄にしている【だけだ】。なぜならWDS筋曰く、2019年の年末に『エコノミスト』誌の視力検査表【のような】表紙で事前警告されているように、いずれの攻撃もキネティック装置、すなわち11月2日にブルービームの花火を伴う隕石を用いる可能性が高いのだ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入


カバールに騙された中国


水面下で起きている内容が、こちらだ。悪魔崇拝者で人間の胎児を食べたと自称しているレオ・ザガミは、我々に以下のメッセージを送ってきた

「もしトランプが勝利するか、【たとえトランプが負けても】選挙【結果の正当性】が争われたりしようものなら、中国は台湾を侵略し、第三次世界大戦を引き起こすだろう。」

我々がこの件をアジアの秘密結社筋に問い合わせてみたところ、「レオ・ザガミは貴方【※フルフォード氏】の友人だと思っていました」と言われてしまった。レオ・ザガミは、犯罪的な手法で私を陥れ、PCP【※フェンサイクリジン】で私の精神を破壊し、肺を破壊する毒で私を殺そうと、様々な方法を試みてきた【人間だ】。

【こうして】中国勢は、大変巧妙な悪魔崇拝者の罠に嵌まるところだったことが発覚した。ジョー・バイデンが当選すれば、彼ら【中国勢】が夢見た中国版の合衆国を与えられる、と伝えられていたのだ。

つまり、バイデンを使っているロックフェラーの派閥は、【2016年の大統領選で】ヒラリー・ロックフェラー・クリントンが行った約束を繰り返していた。自分たちが政権を掌握すれば、日本、台湾、ASEAN、朝鮮半島を中国に譲ってやろう、と。

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20/10/12 フルフォード情報英語版:刑事でも民事でも告発されたWHO、Covid-19詐欺から撤退

 これまでコロナウイルスを煽動して、カバールのハルマゲドン計画の旗振り役となっていたWHO(世界保健機関)がトーンダウンしてきました。これだけなら吉報です。
 ただ世界全体がますます混沌としており、まるで相反する二つの現実がどちらも存在するかのよう。長年、世界の権力構造の裏側を追求してきたフルフォード氏から見ても、トランプやプーチンや習近平といった世界的指導層の動きをどう解釈したらいいのやら、果たして彼らは敵なのか味方なのか、釈然としない状況です。
 この中の一人くらいは4次元チェスで世間を欺いているのでしょうか、それとも全員が最後まで本物のハザール奴隷なのでしょうか。3人のワクチン推進は確かに気掛かりです。

 悪魔崇拝のカバールとの戦いは、まだまだ終わっていません。そんな中、地球の貧困と環境破壊撲滅に向けた動きが目に見える形で出てきました。
 地球解放の道半ばで暗殺されたケネディ大統領の「ムーンショット」に因んで、「アースショット賞」だそうです。ウィリアム王子も、フルフォード氏が先週の記事末尾で「悪魔崇拝カルトの家系に生まれた人間には、この慣習に従うか、または自分自身が殺されるかという選択しかなかった」と言われた一人なのかもしれません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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刑事でも民事でも告発されたWHO、Covid-19詐欺から撤退
投稿者:フルフォード

現実が二極化する中でWHOが態度豹変


WHOが突然、Covid-19詐欺から撤退した。自分たちの指導陣が刑事と民事で告発されたからだ。これは、現在進行中の地球を巡る戦いがバチカンでの複雑怪奇な陰謀から核兵器の大規模使用に至るまで多岐にわたる中、良識派がとった秋の攻撃の一環である。どちらの戦線においても、善の側が決定的な勝利を収めていっている。

私たち【人類の面前】には、2つの相反する地球の未来像が提示されていることを思い出して欲しい。一つは、ハザール・マフィア、あるいはハバード派の死のカルトによって支配された【未来像】で、人類の9割を一掃し、残りを奴隷にすることを要求している。もう一つは、貧困を終わらせ、環境破壊を止め、宇宙を探索するための大規模なキャンペーンを呼びかけている。

この2つの異なる現実の戦いがクライマックスを迎えつつあるため、世界の状況は日に日におかしなことになっていくかのように見えるのだ。

これは、アメリカ対中国、あるいはトランプ対バイデンといった単純な構図ではない。むしろ従来の【そういった】境界線を超えたものなのだ。例えば、芝居じみたニュースの舞台上では、ドナルド・トランプも習近平も【各々】2つの異なる人格が披露され、【同一人物の】1つの人格が【もう1つの人格とは】異なる派閥のアジェンダを支持しているかのような様相を呈している。

これを説明するため、WHOの急転直下の動きを見ていこう。腐敗したテドロス・アダノム・ゲブレイェソス事務局長は3月に、こう述べた:

この伝染病【の拡がり】は押し戻すことができますが、そのためには政府のあらゆる構造を巻き込んだ組織的かつ包括的なアプローチを取らない限り無理なのです。」

そして先週、COVID-19特使のデイヴッド・ナバロがこう言った:

私たち世界保健機関【=WHO】は、このウイルスを抑制するための主な手段として封鎖を推奨してはおりません。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

何が変化したのかというと、世界の諜報機関や法執行機関の中で意思決定【を形成するのに最低限、必要な数となる】クリティカル・マスの人々が、Covid-19キャンペーン全体は人類に対する巨大な犯罪であると気付いたのだ。

その要因の一つとなったのは、WHO自身の馬鹿げた発表である。7億8千万人がCovid-19に感染し、その内106万1,539人がそのせいで死亡した、と最近言っていたのだ。となると感染死亡率は0.14%、つまり全死因における死亡率の世界平均(1.38%)の10分の1ということになってしまう。

今や、米国食品医薬品局が「2019-nCoV【=新型コロナウイルス感染症】の定量化されたウイルス分離株は現在、手に入らない【ので】……」と認める始末。
ℹ2020年7月13日付けCDC【アメリカ疾病予防管理センター】発表:「2019-新型コロナウイルスのリアルタイムRT-PCR診断パネル

要するに、経済を停止させたり、人々にマスクの着用を強制するなどといった一切合切が、彼らが存在すら証明できていないウイルスに基づいたものなのだ。あるいは、規制当局としては精査が可能となるデータを提供したくないのかもしれない。なにせ当初、インドの科学者の何人かは、サンプルに不自然な【遺伝子的】要素の組み合わせが存在すると主張していたくらいだ。

さらに都合の悪いのが、ドイツのコロナ調査委員会のライナー・フュールミッヒ博士の出した証拠だ。博士は、ロスチャイルド一族が何年も前にCovid-19検査の偽の陽性結果の特許を取得した、と言っている。ライナー博士は当該不正行為の加害者らに対して、史上最大規模の一つとなる損害賠償訴訟を現在準備中である。
ℹ2020年10月4日付けビットシュート:「ライナー・フュールミッヒ博士より、『人道に対する罪』

動画はシャンティ・フーラが挿入

MI6筋は自分たちが、ロスチャイルド家とその仲間のハザール・マフィア連中に対して、同詐欺に基づくインサイダー取引で世界規模の刑事捜査に着手したと言っていた。今年3月に行われた株の空売りで、モルガン・スタンレー、バンク・オブ・アメリカ、チャールズ・シュワブ、マッケソン製薬会社などの諸企業には3,440億ドルの利益をもたらされたのだ。


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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

 これは『旧約聖書』の言葉ですが、100年余の長らくに渡って米国政府はまさしくこの状態にあったと言えるでしょう。
 1913年末に私有中央銀行のFRB(連邦準備制度)が創設され、ドルの発行権が私的に握られてしまい、米国政府はFRBの所有者に、借金することでしかドルを流通できなくなったのです。
 米国はディープステートによって支配操作されてきたと噂されますが、この噂は事実であり、当然でもあったのです。ディープステート=FRBの所有者と捉えれば分かりやすいでしょう。
 米国政府は、FRBの所有者から借金、つまり「金融支配」を受け、おまけに「情報支配」される中に置かれ続けたので、「奴隷になる」のは必然だったのです。それではFRBの所有者とは?  FRBを実質支配してきたのはニューヨーク連邦準備銀行です。そのニューヨーク連銀の株主として同じ情報がネットのあちらこちらに出ています(情報元はユースタス・マリンズでしょう)。それを見れば、簡単に言えば、FRBの所有者とはロスチャイルド、そしてロックフェラーだったと見て取れるのです。
 しかし、最近は状況が一変しています。何とも言い切れませんが、ベンジャミン・フルフォード氏のレポートにある通り、既に免許期間が切れたFRBは、もしかして本当に国有化されたのか?という気にもなります。
 ディープステート側の激しい抵抗が相変わらずあるのは勿論なのですが、FRBの内情が大きく変化しているのは確かです。米国、それ自体が大きく変化してきているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

米国の闇の金融戦闘史 〜ロスチャイルドと大統領の闘争


1913年のADL創設によって、米国での情報支配は完全になったと前回指摘しました。そして1913年に「情報支配」だけでなく「金融支配」による米国の「乗っ取り」支配も完成したといえるでしょう。

1913年末、実質の米国中央銀行であるFRB(連邦準備制度)が創設されたのです。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのです。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]
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植民地アメリカは長期に渡り、豊かに活況の様相を見せていました。その秘訣は独自通貨コロニアル・スクリプ(植民券)の発行にありました。しかし、そのコロニアル・スクリプ(植民券)の発行権をイギリス東インド会社の所有者たちに奪われ、植民地アメリカは大不況に陥ってしまったのです。

ここでポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソンたちが独立の決意を表しました。通貨発行権を奪われたのが米国独立革命戦争の主因だったのです。

ただし、独立国米国の成立も通貨発行権をめぐる闇の戦闘史の一通過点に過ぎませんでした。米国の通貨発行権の独占を目論み、侵略攻撃に取り掛かった主力が初代ロスチャイルドを始めとするロスチャイルド一族です。この侵略攻撃に敢然と立ち向かったのがアメリカン・フリーメーソンの米国歴代大統領たちでした。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
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Wikimedia_Commons [Public Domain]
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この金融戦争、米国初代大統領ジョージ・ワシントンの就任式が行われた1789年の僅か2年後の1791年には、工作員アレグサンダー・ハミルトンなどを通じ、米国中央銀行「第一合衆国銀行」が、初代ロスチャイルドの目論見通りに創設されました。

しかしこの米国中央銀行は、主にトーマス・ジェファーソン大統領によって廃止されました。…と言っても「第一合衆国銀行」廃止も金融闘争史の一頁に過ぎません。

この後ネイサン・ロスチャイルドは、勃発させた米英戦争を利用して 「第二合衆国銀行」を1816年に成立させます。これに対し米国大統領も反撃します。

アンドリュー・ジャクソン大統領は暗殺攻撃を跳ね返し、1836年にこの中央銀行を米国から締め出すのに成功したのでした。


このように米国では、ロスチャイルドと米国大統領の激しい金融戦争が闇で繰り広げられたのです。この闘争の流れの帰趨がほぼついたのがアブラハム・リンカーン大統領時でしょう。

南北戦争でアブラハム・リンカーン大統領は、画期的な政府通貨グリーン・バックスを発行します。グリーン・バックス、これは銀行家の息の根を止めることのできる超絶ツールです。

しかし反面、グリーン・バックス発行のため、リンカーンは致命的な譲歩を銀行家にせざるを得なくもありました。1863年「国立銀行法」の制定がそれで、これによって アメリカの貨幣発行と政府債はセットになり、借金でしかドルは発行できなくなったのです。

更にこの「国立銀行法」を廃止しようとしていたはずのリンカーンは、1865年に暗殺されてしまったのです。これで金融戦争の流れはロスチャイルドの勝利でほぼ決まりました。

編集者訳:
アメリカ南北戦争(内戦)は、銀行エリート・ロスチャイルドによって仕組まれたものだった。
(中略)
エイブラハム・リンカーンは、国際銀行家に対するその防御資金を調達するために「グリーンバック」を発行することによって、アメリカのこの破壊に立ち向かった。
無利子で後に金(きん)に償還可能に。政府印刷。
☑銀行家たちはこれに我慢できなかった。 南軍降伏の5日後の1865年4月14日、リンカーンはゴールデン・サークル騎士団の一員であるジョン・ウィルクス・ブースに暗殺された。
☑註:「奴隷制」は戦争の背後にある原動力ではなかった。主な問題は、すべての戦争と同様に、誰が銀行と貨幣供給をコントロールしたかということだった。

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