Home»時事ブログ»中国新型コロナウイルス - ページ222

アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

画像の出典: Wikipedia [Public Domain]

川内博史議員の質疑：厚労省がワクチン購入の最終契約をしたのは米モデルナと武田薬品、ここに「怪しい」補助金交付団体が存在していた

, , , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　川内博史議員が、持続化給付金の執行事業を請け負ったサービスデザイン推進協議会の「怪しさ」を国会で追求され、電通が絡んだ補助金執行法人の公金中抜きが一気に世の中に知られるところとなりました。11/13の衆院厚労委員会では、川内議員のワクチンをめぐる新たな追求がありました。
　厚労省が新型コロナの治療よりもワクチンに軸足を置いていることは明らかですが、10月末、厚労省が米モデルナ、そして武田薬品との間でワクチンの供給を最終契約したことを取り上げました（4:44:28〜）。質疑では当初、厚労省は契約当事者である武田薬品の名前をなぜか出しませんでした。また契約内容についても厚労省は答弁しません。武田薬品の名前が出たところで、川内議員がさらに「政府が製薬会社に直接支払いをするのか、誰かを通して払うのか」と問いました。なんと、ここで審議が止まります。厚労省から出た答えは「一般社団法人 新薬・未承認薬等研究開発支援センター」でした。そろそろ怪しさを醸しています。川内議員が重ねて「公募によって決まった、応募したのはこの１社のみであった」ことを確認した上で、今回の基金管理団体の公募要領では、２つの交付要綱と運営要領の文書に従って、6/29までに応募するよう求めていますが、不思議なことにこの２つの文書が発出されたのは6/29以降であることを川内議員は指摘しました。「これ、どうやって公募できるのですか？」またまた審議が止まります。ここで川内議員が新薬・未承認薬等研究開発支援センターの設立時の定款から、社員の中に武田薬品が入っていることを指摘しました。つまり、支払われる相手に武田薬品、支払う側にも武田薬品「自分で自分にお金を払うということになっている」ことを明らかにしました。支援センターを通じて9000億円もの補助金が様々に交付されますが、その先には武田薬品などセンターの社員が含まれており「完全な利益相反ではないのか」という疑惑が生じました。
続く11/18の質疑では、この支援センターに従事するスタッフは、たったの４名。４名で膨大な審査をこなし事務費は1億8000万円であることも判明しました。時系列を見ていくと公募とは言いながら支援センターの「決め打ち」であったことが疑われます。
　さて、武田薬品と言えば創業200年という日本の老舗、強固な家族経営主義の企業というイメージでしたが、今やその実態はCEO以下ほとんどが外国人社員となった外資系メガファーマです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【厚労省】コロナワクチンで最終契約‐モデルナ、武田と5000万回分
引用元）
薬事日報 20/11/2
　厚生労働省は10月29日、米モデルナと武田薬品との間で、来年前半から新型コロナウイルス感染症ワクチン5000万回接種分の供給を受ける契約を締結した。モデルナと武田がワクチン開発に成功することを前提に武田による国内流通のもと、来年上半期に4000万回分、同6～9月に1000万回分の供給を受ける。既に米ファイザー、英アストラゼネカとはワクチンの供給で基本合意していたが、最終契約に至ったのは初めて。
（以下略）
————————————————————————
モデルナ社製コロナワクチンを来年前半より国内供給　　武田薬品
引用元）
医薬通信社 20/10/29
（前略）
　Rajeev Venkayya武田薬品Global Vaccine Business Unit Presidentは、「当社は日本国民へ新型コロナウイルス感染症ワクチンを迅速かつ安定的に供給するために、厚生労働省およびワクチン開発企業と連携し尽力してきた」と強調。さらに、「その中で、有望な新型コロナウイルス感染症ワクチン候補を有するノバックス社に加え、モデルナ社とも提携することになった。
（以下略）

» 続きはこちらから
画像の出典: Unsplash

薬物送達システム（DDS）として脂質ナノ粒子（LNP）、ポリエチレングリコール（PEG）のどちらであっても、安全性は担保されそうにない新型コロナウイルスのワクチン

, / ＊社会, 社会, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　動画はアメリカのモデルナ社のmRNAワクチン、イギリスのアストラゼネカ社のアデノウイルスを利用したウイルスベクターワクチン、中国の従来型の不活化ワクチン、日本のDNAワクチンをイラスト入りで分かり易く紹介しています。
　ファイザー社もmRNAワクチンですが、こちらの記事と動画からワクチンの仕組みは次のようなものらしい。
（１）新型コロナウイルスの突起（スパイク）は細胞表面の受容体（レセプター）に結合することで細胞内に侵入します。そこで、遺伝子配列を解読し細胞にスパイクタンパク質をつくらせる設計図となるmRNAを生成します。
（２）mRNAを封入した脂質ナノ粒子（LNP）がヒトの免役細胞の中に入ると、設計図に従ってウイルスのスパイクタンパク質をつくります。
（３）その結果、新型コロナと同じスパイクタンパクを細胞が持つようになる。
（４）すると他の免疫細胞がスパイクタンパクに反応し、スパイクタンパクに対する抗体が作られる。
　こちらの記事によると、ナノ医療イノベーションセンター（iCONM）と東京都医学総合研究所は、“mRNAは酵素によって速やかに分解されるため、そのまま体内に投与するのは難しい。そこで同研究では薬物送達システム（DDS）として、iCONMが開発した高分子ミセルを利用する。高分子ミセルは、生体適合性が高いポリエチレングリコール（PEG）と、ポリペプチドから成る共重合体から形成されている”とあります。
　続けて、“海外ではCOVID-19を対象にしたmRNAベースのワクチンの開発が先行しており、その多くはDDSとして脂質ナノ粒子（LNP）を用いている。iCONMの片岡一則センター長は、「我々の高分子ミセルは、LNPと比較して炎症反応を起こしにくい」と説明した”と書かれています。
　なので、取り上げた記事で、“コロナのmRNAワクチンは、ポリエチレン・グリコール（ＰＥＧ）と呼ばれる合成化学物質が含まれたナノ粒子ベースの搬送システムに依存しています”とあるのは、少なくともファイザーのワクチンに関しては誤りではないかと思われるのですが、薬物送達システム（DDS）として脂質ナノ粒子（LNP）、ポリエチレングリコール（PEG）のどちらであっても、安全性は担保されそうにない気がします。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ファイザーのコロナ・ワクチンが－70℃で保存しなければならないワケとは！
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 20/11/19
（前略）
https://www.naturalnews.com/2020-11-18-why-pfizer-coronavirus-vaccine-requires-storage-at-70c.html#
（概要）
11月18日付け
（前略）
なぜファイザー社のコロナ・ワクチンは－70℃で保存されなければならないのでしょうか。その答えは：
ファイザー社のコロナ・ワクチンには、これまでのワクチンには全く使われたことがない危険な原料が使われているからです。
 （中略）
コロナのmRNAワクチンは、ポリエチレン・グリコール（ＰＥＧ）と呼ばれる合成化学物質が含まれたナノ粒子ベースの搬送システムに依存しています。薬やワクチンにＰＥＧを使うと、ＰＥＧ由来の免疫反応を起こし深刻な副作用が生じることが既に証明されており、ＰＥＧの危険性が問題視されています。
（中略）
イギリスの内部告発者がmRNAコロナワクチンの危険性について警告しました。彼によると、このワクチンを接種した女性の97％が不妊になります。
（中略）
コロナワクチンによって死亡した人たちはコロナに感染して死亡したということにされ、コロナワクチンの恐ろしさは隠蔽されます。（中略）… そしてコロナ・パンデミックが益々悪化しているかのように情報操作するでしょう。そして、パンデミックを封じ込めるためとの口実でワクチンの接種を義務化し、ワクチンで死者が急増するという死のサイクルを生み出します。
（以下略）
————————————————————————
新型コロナのワクチン開発競争(アメリカイギリス日本)!いつ頃完成?大阪大も健闘!5種類を医師が簡単解説【最新/米英中】
配信元）
YouTube 20/5/24
画像の出典: 世界経済フォーラム本部 Author:Alexey_M. [CC BY-SA]

彼らは新型コロナウイルスのパンデミックを演出して、完全ロックダウン政策からグレート・リセットによる世界政府の樹立を目指す

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　「グレート・リセット」が、2021年１月に開催予定の世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）のテーマだということです。彼らは、市民の個人情報を一元管理する「新たな日常」を人々に受け入れさせるために、新型コロナウイルスのパンデミックを演出しています。
　先の記事で見たように、実のところ新型コロナウイルスのパンデミックを収束させることは、非常に簡単なことなのです。しかし、有効な治療法を人々に知られると、彼らが目指す「完全ロックダウン政策からグレート・リセットによる世界政府の樹立」が実現出来なくなります。
　ｐさんの一連のツイートをご覧ください。読みやすいように少し順序を入れ替えています。ディディエ・ラウルト教授は、“よそで陽性反応を示したテストの30~40%が我々の研究所のテストでは陰性である”と言っています。他のツイートからも、欧米の新型コロナウイルスの感染者は、大幅に水増しされていると見て間違いないでしょう。
　ポワチエ大学薬剤学毒物学元教授ジャン＝ベルナール・フルチヤン氏は、「SARSにマラリアDNAを組み込んだSars-cov1は１９９０年代に作り始められていた…２０１５年10月にCovid19という病気を検査するためのテストの特許申請されていたことが発見された…すべてはパスツール研究所が作ったものだ。そこから武漢の研究所に送られた」と言っています。新型コロナウイルスは間違いなく生物兵器です。しかし、「ウィルスよりも遙かに危険なのはこれから登場するワクチン」なのです。
　彼らは「ロックダウン政策」で経済を破壊し、失業者を急増させるつもりなのです。そうしておいて、竹中平蔵バージョンの「ベーシックインカム」を導入します。給付を受ける条件は、ワクチン接種と政府に逆らわないこと。人々が定められた条件に従っていなければ、その人の給付は打ち切られてしまいます。このような管理ができるためには「５Ｇ」が必要です。
　これって「陰謀論」だよね、と言う人は最後の動画をご覧ください。カナダのトルドー首相は「パンデミックはリセットを実現するチャンス」だと言っているようです。
　１０月１６日の記事で、カナダの情報筋から提供された「ロードマップ」を紹介しました。「世界債務リセット計画」では、“ワクチンを接種することに合意しなければならない…拒否した人は、深刻な公衆衛生リスクとみなされ隔離施設に送り込まれる…このようなことがカナダだけでなく全世界で起きる”と言うことでした。ツイートによれば、「カナダでは既に将来コロナ陽性者を監禁する目的の収容所が建設されている」と言う噂があるとのことです。
　米大統領選挙は、こうした陰謀を目論む連中との戦いなのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【緊急】全世界の「グレート・リセット」をダボス会議メンバーが画策中！ コロナ後、イルミナティ都合の“新たな日常”が始まる！
引用元）
TOCANA 20/10/14 18:00
（前略）
「グレート・リセット（The Great Reset）」――2021年１月に開催予定の世界経済フォーラム年次総会のテーマだ。
（中略）
グローバルエリートたちは現在の政治・経済状況をリセットし、自分たちに都合のよい世界を創造しようという気配に満ちている。
（中略）
「これはファシズムまがいの思想に満ちた筋金入りの左翼によるエコロジー・ホラーショーだ。世界の左翼エリートの多くが、新型コロナウイルスと気候変動を加速度的に融合しようとしている不穏な傾向がある。ロックダウン、それによる企業の破壊、反対意見の弾圧、外出禁止令、警察の強硬な態度など、パンデミックで適用されたすべての措置が、気候変動に対処するための『新たな日常』になるべきだと多くの人が考えるところまできている」（ディーン氏）
（中略） 　
世界経済フォーラムはロックフェラー財団とクリントン財団の支援を受け、アフターコロナ向けの「COVIDアプリシリーズ」を作成したが、これらは市民の個人情報を一元管理するために使用される。グレート・リセット後の「新たな日常」はきわめて不自由な管理社会になる可能性があるだろう。
（以下略）
————————————————————————
トランプのリセット　ＶＳ　ディープステート側のリセット
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 20/11/1
（前略）
https://beforeitsnews.com/economy/2020/10/x22report-the-great-reset-has-been-blocked-timing-is-everything-great-video-3012175.html
（ビデオ）
10月30日付け
（中略）
ディープステート、中央銀行、主要メディアは自分たちのアジェンダを達成させる時間がなくなっています。そのため、彼らが以前から計画してきたグレート・リセットを今まさに強行しようとしています。
（中略）
彼らがコロナ・パンデミックで中小企業や個人事業主にどのようなことを行ったかを考えてみてください。（中略）… 全国民に平等に給付金を与えるには企業や事業所を潰して失業者を急増させる必要があります。
（中略）
ただし・・・米国がそれを受け入れない限りは不可能です。実際に、トランプの米国は中央銀行がヨーロッパとアジアで実行してきたことと真逆のことをやってきているのです。トランプは産業を国内に戻しています。
（中略）
トランプが計画しているリセットは中央銀行が計画しているリセットとは異なります。彼は国民にダメージ（預金、家、職を失うなど）を与えるようなリセットは行いません。
（中略）
Ｑが警告している通り、ディープステートがやろうとしていることは単なる金融リセットだけではありません。全てをリセットしようとしています。トランプはこのことを十分に認識しているため、そのための対抗措置を用意しています。
（以下略）
————————————————————————
配信元）
Twitter 
 


» 続きはこちらから
画像の出典: Author:Angriff [CC BY-SA]

FDAが承認しており、安価で、配合が容易で、忍容性が高く、優れた安全性プロファイルを有しており、長い使用歴があるイベルメクチン ～予防薬として週に1回の服用、治療薬として2日間で4〜6回投与で済む

, / ＊社会, 社会, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　北里大学の感染制御研究センターが「イベルメクチン — COVID-19 パンデミックを世界的に解決する可能性」という論文を翻訳し公表しました。
　論文では、イベルメクチンが「COVID-19に対して感銘深い活性を示す」と結論付け、その根拠として、“SARS-CoV-2複製を阻害し、家庭内での感染の伝播と発症を防ぐ”などの効果を上げています。
　イベルメクチンの有用性は、“FDAが承認しており、安価で、配合が容易で、忍容性が高く、優れた安全性プロファイルを有しており、長い使用歴がある”ことに加え、“この薬は活性の持続時間が長く、予防薬として週に1回の服用で済み、治療薬として2日間で4〜6回投与で済む”ことだと言っています。
　新型コロナウイルス対策として、イベルメクチンを市民が週に1〜2回服用することは、「まだとらえどころのない、広く疑わしいワクチンよりも、達成が容易で、効果的で、安価な方法」だとしています。
　エジプト・ベンハー大学医学部による臨床試験の結論は、「イベルメクチン…の早期使用はCOVID-19の抑制・予防およびサイトカインストームの改善に非常に有用である」と言うものです。
　１１月１２日の記事で、アルゼンチンで行われる「医療従事者向け治療プロトコール」を用いると、“ワクチンの使用を回避でき、全国で実施するのに5日もかからない”と言うことでした。パンデミックはすぐに終わるのです。
　新型コロナウイルス対策として、何をどうすれば良いかがここまではっきりと分かっていて、なお政府の新型コロナウイルス対策分科会が「コロナ禍の食事作法」でお茶を濁すのだとしたら、彼らはワクチンを打ちたくて仕方がないということでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元）
Twitter 20/11/17
————————————————————————
イベルメクチン—COVID-19パンデミックを世界的に解決する可能性
[IVERMECTIN: A POTENTIAL GLOBAL SOLUTION TO THE COVID -19 PANDEMIC]
引用元）
北里大学 大村智記念研究所 
Front Line Covid-19 Critical Care Alliance：2020年10月31日
（前略）
2020年10月28日時点での、多数の公開済みおよび未公開の治験に関する増加しつつある最近報告されたデータに基づいて、私たちはイベルメクチンという薬が（中略）… COVID-19に対して感銘深い活性を示すと結論付けました。これらのデータに基づいて、私たちはCOVID-19に対する新規な予防と早期治療プロトコルを考案し、これを“I-MASK+ プロトコル”と名付けましたが、そのプロトコルはパンデミックに対する世界的な解決策として役立つ可能性があると私たちは信じています。
 
この結論を裏付ける根拠は、イベルメクチンが以下の効果を示すことである：
　１．SARS-CoV-2複製を阻害し、感染細胞培養で48時間までにほぼすべてのウイルス物質が存在しなくなる
　２．感染した患者の世帯員におけるCOVID-19感染の伝播と発症を防ぐ
　３．症状の早期に治療された軽症から中等症の患者の回復を早め、悪化を防ぐ
　４．入院患者の回復を早め、ICU入室と死亡を回避する
　５．住民全体に配布され使用されている地域において、致死率の大幅な低下を導く
（以下略）

» 続きはこちらから
画像の出典: Pexels

大統領ですら安全かどうかが分からないシロモノを、「最終的に国民全員に接種することを念頭に、国費を投じて製造ラインを整備する」という厚生労働省 ～ワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会（DSMB）だけ

, , / ＊社会, 社会, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　“現在、米国のワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会（DSMB）だけ”で、そのDSMBは、“通常、専門家や統計学者を含むメンバー（典型的には3～7人）で構成されている”のだそうです。だから、「大統領も政権もワクチンをつくる企業も、誰もデータを見ていません」というのです。
　大統領ですら安全かどうかが分からないシロモノを、厚生労働省は「最終的に国民全員に接種することを念頭に、国費を投じて製造ラインを整備する」というのです。“国費を投じてイベルメクチンの製造ラインを整備したらどうだ”と言いたいところではあります。
　“続きはこちらから”は、９月に公開された中国製のワクチンについての動画ですが、ウイルスと免疫学の専門家である閆麗夢（えん れいむ）博士は、“既に多くの人が接種した後、深刻な症状が出たため北京の病院に診療しています。また、中共当局は不活性化ワクチンを接種させた後、出国した中国人海外労働者らは、まもなく陽性反応が出た報道もあり、つまりワクチンが効かないことを説明しています（９分５秒～３７秒）”と言っています。
　多くの日本人は閆麗夢博士が主張するように、“中国製ワクチンは効かないだけでなく危険だ”ということに同意するのではないでしょうか。それでは、なぜファイザー製やアストラゼネカ製のワクチンなら大丈夫だと思えるのでしょう。
　日本人の思考回路は甚だ単純なので、マスクをしているのは安全のためでも他人にうつしたくないためでもなく、“皆がマスクをしているから”なのです。なのでメディアは、“みんなワクチンを打ってますよ。あなたはまだなんですか？”という空気を作ればよいわけです。
　米大統領選の不正を全く報じないで、まるでバイデン勝利が確定したかのような報道を続けている所を見ると、メディアは同じやり方で国民を騙しワクチン接種に誘導できると思っていることでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
アメリカで高まる新型コロナワクチンへの警戒心！　公衆衛生は公衆の信頼がなければ成立しない
打つか打たぬか、新型コロナウイルスワクチン【連載第4回】
引用元）
DIAMOND online 20/11/12　大西睦子
（前略）
米国では、トランプ大統領（当時）のワクチンに対する誇大宣伝が繰り返されています。（中略）… それに対して、米国の専門家は、ワクチンを急いで市中に出すべきではないと主張しています。
（中略）
ファウチ所長は、「The Daily Beast」のインタビューに、現在、米国のワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会（DSMB）（臨床試験の進行中に患者の安全性と治療効果のデータを監視する独立した専門家グループ）だけだと語ります。（中略）… つまり、大統領も政権もワクチンをつくる企業も、誰もデータを見ていません。
（中略）
案の定、多くの米国人は、新型コロナウイルスのワクチンが、今すぐ入手可能になっても、ワクチンを接種することについてますます警戒心を強めています。ピュー研究所の調査によると、「もし今日新型コロナウイルスのワクチンが入手できたら、あなたは接種しますか？」という質問に対して、5月の時点では、72％（もちろん42％、おそらく30％）の米国人がワクチンを接種すると答えましたが、9月には51％（もちろん21％、おそらく30％）まで落ち込みました。
（以下略）
————————————————————————
配信元）
Twitter 
 
 
 

» 続きはこちらから
1 … 213 214 215 216 217 218 219 220 221 222 223 224 225 226 227 228 229 230 231 … 328