アーカイブ: まのじ

40年ほど前に厚生省(現・厚生労働省)に追放された、東風睦之博士の開発した「ベンズアルデヒド抗がん剤」は副作用がなく、安価で、広範のがんに効く! びわの粉末に関し、令和3年1月に更新されたのは何故? -その1-

 21/7/7時事ブログの記事は、ビワやアンズの種に含まれるアミグダリンがワクチン接種後の解毒に有効だと紹介したもので、大変な反響がありました。まのじも「アミグダリン」という名前だけはしっかりと記憶しましたが、読者さんの中には丁寧に記事を読み込まれ、記事の中にあったアミグダリンから青酸に至る化学式まできちんと目を通されていた方がおられて頭が下がりました。
その方はアミグダリンが分解してできる「ベンズアルデヒド」に注目され、何かに導かれるようにベンズアルデヒドを調べ始めます。ベンズアルデヒドについて、そしてその効能を発見した研究者について不遇な歴史があり、今こそ多くの人を救う可能性があることを知り、止むに止まれぬ思いでレポートを送っていただきました。
(まのじ)
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40年ほど前に厚生省(現・厚生労働省)に追放された、東風睦之博士の開発した「ベンズアルデヒド抗がん剤」は副作用がなく、安価で、広範のがんに効く! びわの粉末に関し、令和3年1月に更新されたのは何故? -その1-

アミグダリン(ベンズアルデヒド)について調べる中で


2021年7月7日の時事ブログを拝読し、新型コロナウイルスのワクチン接種してしまった人が、ワクチンの有害な影響を解毒するのに、アミグダリンが多く含まれているビワやアンズなどの種子が効果的であることを知りました。「図.アミグダリンから青酸ができるまでの工程」を見た時にベンズアルデヒドが目に留まりました。

ベンズアルデヒドの分子
Author:Wikimuzg[CC BY-SA]

農林水産省(厚生労働省食品衛生法第6条)から「びわの粉末は食べないようにしましょう」という指導が、敢えて令和3年1月に更新され、含有量がかなり少なくなっているだろうと推測するも、種子を食べられない人にとっては粉末の吸収率を考えれば、少しはアミグダリン(べンズアルデヒド)が摂取できるかなと思いました。

アミグダリンが含まれている粉末には、㈱エフ・エス・シーのびわの粉末や、㈲ライフメイトの高純度87.5%という「甜杏仁」などがあり、「甜杏仁」のアミグダリン含有量は100グラム中0.03g(日本食品分析センターによる)と表示がありました。厚労省はシアン化合食品であるタピオカに嫁せられている基準の喫食時10ppmを採用しており、甜杏仁粉も喫食時に10ppm以下になるように指導を行っているようです。(商品には200ccのお湯に大さじ山盛り1杯を目安にご利用くださいとあります。)

アミグダリン(ベンズアルデヒド)について調べる中で、岡崎公彦著『がんの特効薬は発見済みだ!』を読むように勧められる方がいらっしゃいました。このことがこんなに多くの困難を抱えた問題に繋がるとは思ってもいませんでした。

 『がんの特効薬は発見済みだ!』岡崎公彦著(たま出版2011.3)

著者の岡崎公彦氏はどうしても世の中にお伝えしておかなければならないことが、執拗に頭をよぎって頭から離れない。「医学界の現状を書籍にして世に問いたかった」と記しています。著書の中で「がんの特効薬」の発見者は東風睦之博士だと明言され、せっかくの貴重な、人類の宝とも言うべき「がん療法」、確実にがん患者を生還させるという画期的な方法がいまだに世に知らされていない、と言っています。岡崎公彦氏は1987年頃、元毎日新聞社の経済記者・小泉貞彦氏著作の「第三の制がん剤・ベンズアルデヒド」を読み、東風睦之博士の業績を知ったようです。

 『第三の制がん剤ベンズアルデヒド』小泉貞彦著(かや書房1986.1)

東風睦之博士は1985年5月米国国立スローン・ケタリングがん研究所の機関誌に、制がん剤に関する論文を発表されました。イチジク抽出液からハツカネズミの腹水がんの移植阻害に有効な成分を分離し、これをベンズアルデヒドと同定。末期患者65名を対象としての治療有効率は55パーセントと高い有効率で副作用も皆無。画期的な「世紀の大発見」。


ところが、これだけ権威のある学術誌に掲載され、普通なら数多くの追治験が実施され報告されるはずなのになぜか皆無。この「特効薬」の追治験論文は、受理されず、この事実の裏には複雑な医学界の「事情」が潜んでいたというのです。がん特効薬を認めない背景に人間の卑しい“欲”が絡んでいる。それを認めたら世界中のがんセンター、がん研究所の研究目標が消滅してしまい、そんなに簡単に「がん特効薬」などが発見され普及されては困る。画期的な治療法が発見されないように願いながら治療法を研究しているというのです。

人類は『真理』を求めて努力し、長い年月をかけて今日の文化・文明を築いてきました。しかし、現代の社会を支配している「見えざるマインド」は正義に基づいた純粋で崇高なものではなく、権力を持った人々ほど、お金や利権や名声を求めてうごめいている。一時は製薬会社にとって抗がん剤はドル箱で日本だけでも医療費は30兆円を超えている。製薬会社は抗がん剤で潤っている・・。


55ページの本で、この本文の中からは東風博士のベンズアルデヒド抗がん剤の詳細を把握することはできませんでしたが、岡崎公彦氏の出版の主旨は、汲み取ることができました。

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[Twitter]アプリ「ハナノナ」

編集者からの情報です。
かざすだけでお花の名前が分かってしまうアプリ「ハナノナ」。
ワンコは衝撃のイネ科。
(まのじ)
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泉房穂明石市長が子どもたちに確実に届く10万円給付を実施、自治体はやればできる / 政府は実情を無視して「国に従え」

 18歳以下の子どもへの10万円給付について、政府はかつて実施した児童手当のリストを使って給付を実施します。しかし、そのリストが確定した後に離婚したケースなどは実際に子育てをしている親に給付されないケースが発生し、政府は「対応が難しい」と述べました。そこに現場のど真ん中、泉房穂明石市長が「明石市は実際の養育者の方に支給することを決め、現に今まさに対応している。対応が難しいはずがない。」「やるかやらないかだ」とツイートされました。ス、、ステキすぎる。
そのステキすぎる明石市に国から嫌がらせが入りました。離婚などの実態や子どものことなど気にせず「とにかく国に従え」「後は離婚後の親同士で、自己責任でやりとりをするように」というのが国の姿勢です。泉市長のツイートにもあるようにDVや音信不通など、よく話し合える状況ではないケースを国は一切切り捨てています。明石市は、まさしく市民に寄り添って約80世帯の離婚したひとり親世帯に給付の通知を送るそうです。子育て支援としては全然不足の10万円であっても「国から子どもたちへの養育費のようなもの」、大切なのは、子どもたちのところに届き、子どもたちのために使われること、という目的を明石市こそが実現しようとし、岸田政権はおざなりにしています。仮に、養育していない親に振り込まれた場合は返金させるべきという明石市の当たり前の方針に対しても、国は「返金を求めるな」「法律関係をややこしくするな」という恐るべき独善を通達しています。国民のお金をなんだと思っているのだろう。
 泉市長のように、断固、市民の立場で市政を行う方が、忖度することなく実態を公表して下さるおかげで、他の自治体、他の住民への参考になります。どこの市でも、このようにきめ細やかに対応できるはず。維新維新の関西と思いがちですが、全国に誇る明石市や寝屋川市があったのでした。
(まのじ)
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大阪府と読売新聞大阪本社が「包括連携協定」を堂々と公表 〜 「新聞社のパソナ化?」メディアの権力監視の役割は放棄して広報担当へ

 なにかと大阪が全国に先駆けて日本の危機を体現してくれていますが、今度は、大阪府の公式サイトで行政とメディアが結託することを発表しました。大阪府と株式会社読売新聞大阪本社が、行政の8分野で連携、協働し「包括連携協定」を締結するというものです。これは自治体主催の単発イベントに新聞社が共催をするというレベルではなく、大阪府が読売新聞を恒常的に雇って記事を書かせるもので、8分野に関しては読売新聞が大阪府を批判的に報道することはないと表明したに等しいものです。メディアが「権力の監視」のお役目をもともと放棄していたことは皆知っていましたが、まさか公的に堂々と発表されるとは思わず、大阪の「先進性」に目を疑いました。自治体と民間企業の「包括連携協定」自体は珍しいものではなく、大阪府は維新躍進以降、パソナでしょうか、協定数が伸びてきた経緯があります。しかし今回ゾッとしたのは、維新行政がメディアを抱え込んだことを何のためらいもなく発表したことにありました。これが当然のように認められれば、いずれ日本政府も報道機関を公然と抱え込み、今わずかに残された良心も無くなり、国民のお金で国民の口を塞ぐ広報担当と成り果てるのでしょう。
 たまたま12/22に吉村大阪府知事の定例会見がありました。大手メディアはさておき、吉村知事の正体を突く質問をし、吉村知事を追い詰めた2人は横田一氏、フランス10及川健二氏といずれも独立系のジャーナリストでした。普段、在阪メディアでチヤホヤされる維新首長は、鋭い質問をするような記者は排斥したいことでしょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【公民連携】大阪府と株式会社読売新聞大阪本社は包括連携協定を締結します!
転載元)
(前略)
【内容】

 このたび大阪府と株式会社読売新聞大阪本社は、教育・人材育成、情報発信、安全・安心、子ども・福祉、地域活性化、産業振興・雇用、健康、環境など8分野にわたる連携・協働を一層促進させ、地域の活性化と府民サービスの向上を図っていくために、包括連携協定を締結することとし、以下のとおり締結式を行いますので、お知らせします。

【協定締結式の概要】

1 日時
  令和3年12月27日(月曜日) 13時45分から20分程度

2 場所
  大阪府庁本館3階 特別会議室(大)

3 出席者
  大阪府知事 吉村 洋文
  株式会社読売新聞大阪本社 代表取締役社長 柴田 岳(しばた がく)

4 次第
  ・出席者の紹介
  ・協定趣旨の説明
  ・知事及び代表取締役社長から挨拶
  ・協定書への署名
  ・質疑応答
  ・写真撮影

5 その他
  当日の締結内容については、令和3年12月27日(月曜日)に報道提供を行います。
  新型コロナウイルス感染拡大防止のため、一般の方の傍聴はご遠慮いただいております。

(以下略)

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[YouTube]聖夜の響き

編集者からの情報です。
まさしく聖夜な響き、
可愛らしい祝福を一緒に楽しみましょう!
(まのじ)
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20弁オルゴールが奏でるクリスマス・メドレー 〜 身体に作用する音を奏でるシャンティ・フーラオルゴール
配信元)