投稿者:フルフォード
まずは日本解放
ハザールマフィアはCOVID-19のフェイク・パンデミックを用いて権力を掌握しようとしたが、ものの見事に失敗した、
これからは【こちらが】報復を始める【番】だと、ペンタゴン筋やアジア秘密結社筋が言っている。
良識派は直ちに攻撃態勢に入り、イエズス会軍の指導者で黒い教皇、アドルフォ・ニコラスを殺害した、とホワイト・ドラゴン・ソサエティ筋は言う。
ニコラスの死で日本解放に向かう道は開かれた。これに続くはドイツの解放だ。
【この2つが実現して】はじめて、アメリカ合衆国の解放や、ひいては地球の解放が可能となる。
【ということで、】
5月20日の黒い法王の死から始めるとしよう。【世間では】善人だと思われているようだが、
ニコラスは2011年の福島の大量殺人攻撃を計画し、実行した組織のトップだった。前任者であるペーター・ハンス・コルヴェンバッハが当該作戦を任されていたにもかかわらず、ニコラスはこの戦争犯罪を認めず、謝罪や償いもしなかった。
実際に日本を動かしている戦略国際問題研究所(CSIS)の筆頭司令官が奴だったことから、その死は日本における政権交代への道を開いた。ニコラスが死んだ翌日、東京【高等】検察庁検事長の黒川弘務が「ギャンブルのスキャンダル」で辞任に追い込まれている。
その後、662人の弁護士や学者が安倍晋三首相を東京地検に刑事告発した。
また、ニコラスが排除されたことで、福島に関する以下の刑事告訴状を国際刑事裁判所に提出する道がようやく開かれた:
「関係各位
2011年3月11日、日本は福島県沖の海底に埋め込まれた核爆弾によって攻撃を受け、少なくとも15,899人の死者を出しました。
私たちには、このテロ行為の証人が複数います。その中に【名を連ねているの】は:
攻撃で使用された500キロトン級核【爆弾】装置の密輸に関与していた内部告発者で、オーストラリアANSUS工作員のサーシャ・ザリック。
核兵器をより小さな5つの装置に分割し、深海掘削船「ちきゅう」によって海底に埋め込むという作戦の技術的【な側面】に携わった、日本の自衛隊員。現在、彼は【身柄を】保護されていますが、裁判には出廷可能です。
もう一人の証人は、攻撃当時の日本の首相であった菅直人です。2011年3月11日の翌日、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相は、日本が保有する外貨をハザールマフィアに引き渡さなければ、さらなる攻撃を行うと菅を脅しました。NSAと日本の自衛隊は、この会話を録音したものを持っています。
オーストラリアのケビン・ラッド首相も、日本への攻撃が迫っていると警告しようとしたところ、米連邦準備制度理事会の工作員らによって権力の座から追われた旨、証言できます。
福島の津波と原発事故が意図的な攻撃の結果であったことを疑う余地なく証明できる証人は、他にも大勢いるのです。
また、以下のような人物が攻撃に関与していたことも証明できます(※故人も一部含む):
元イエズス会総長のペーター・ハンス・コルヴェンバッハ。攻撃は自分の功績だと主張したのを、NSAが録音しています。
イスラエル首相のベンヤミン・ネタニヤフ。上記で言及しましたが、ネタニヤフも攻撃は自分がやったと主張しているのを録音されています。
レオ・ザガミ。2011年3月11日以前に日本で出版された本の中で、当該攻撃が行われると脅していました。
海底の核攻撃と同時に爆発するよう、福島原発に小型核兵器を設置したイスラエルの警備会社マグナBSP。当時の福島県知事をはじめ、彼らの関与を証言できる人物が大勢います。
当該攻撃に関与した個人や組織はこの他にも大勢いますが、予備調査を始めるには以上の情報で十分かと思われます。
もしICCがこの問題に対処されない場合、ホワイト・ドラゴン・ソサエティはこの大規模な戦争犯罪を隠蔽するとの決定に関与した裁判所職員全員を追い詰め、殺害させていただきます。」
ICCの現在の長官は
チレ・エボ゠オスジである。オスジと、もう二名の筆頭判事が福島関連の戦争犯罪を起訴しないのであれば、地球上で最高位と目される司法組織のトップとして【三人とも】戦争犯罪の隠蔽で有罪だ。戦争犯罪者らは即決軍事裁判、すなわち死刑に処す。
ICCは、第三世界のしがない独裁者しか訴追することのできない欧米のいち機関ではなく、それ以上の存在なのだと示す時が来ているのだ。判事の皆さんは、事実確認をされたし。これは冗談ではない:やるか、死ぬかだ!
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ベトナムの統治体制は、ベトナム共産党による一党独裁制だということです。「日本とベトナムは面積、人口いずれをとってもあまり変わらない」ということですが、新型コロナウイルス対策は全く異なっています。公式発表では、日本の感染者数16998人、死者数916人。ベトナムは、感染者数329人、死者数0です。
新型コロナウイルス対策では、台湾、韓国がお手本なのですが、その台湾ですら感染者数443人、死者数7人ですから、ベトナムの成功がいかに驚異的なものかが分かります。
“続きはこちらから”で、そのベトナムの「国民の命を一番に考えた政策」がどのようなものだったのかを見ると、3月25日の記事で紹介した「ハンマーとダンス」という論文の「抑制戦略」を行なったことが分かります。
「抑制戦略」は、“流行を迅速に制御するために重い対策を適用”することです。記事の引用元には「今すぐ徹底しましょう。社会的距離の確保を厳重に命じてください。そしてこれをコントロール下に置きましょう。次に、その措置を解除しましょう。人々が徐々に自由を取り戻し、通常の状態に近づき、経済活動が再開できるようにします。」と書かれています。
5月24日の記事では、“どうしても「ロックダウン」が必要な場合は、中国が重慶などの都市で行ったような「厳格」なロックダウンを短期間行う”のが良いとコメントしましたが、ベトナムの例はそれを裏付けるものです。
この時のコメントで、「中途半端」なロックダウンは「緩和戦略」といい、“曲線を平坦化することにより、ICUの崩壊が数ヶ月続き、付随的な損害まで増加”してしまうことになり「致死率を少なくとも10倍」にするとしました。日本の感染者数、死者数は随分と少ない数字が発表されていると思っていて、実際には公式発表の何倍にもなると考えていますが、その公式発表の数字ですら、ベトナム、台湾と比較すれば10倍どころではありません。
日本は国民を見捨て、“PCR検査を受けさせず、医療機関を受診させない”ことで、「医療崩壊」を表向き防ぐことが出来たわけですが、こうした姑息な手段は問題を先送りしただけに見えます。「付随的な損害」は、一体どのくらいになるのだろうと思います。