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ままぴよ日記 49 「コロナより怖い宿題がでたあ~!」

 コロナ休暇。こんなに長期にわたって学校がお休みになったことはありません。

 予期せぬ事態で見えてきた教育に対する理念と現実のギャップ。先生は次々に変更になるカリキュラム作りに追われて子どもを見ていない。親は子どもを代弁するどころか学校の宿題下請けマシーン?それとも怒りマシーン?に変身!
 そして学校と親はお互い子どものためと言いながら連絡さえ取り合っていない。
 でも、そんな子ども不在の大人の都合のやり方では、子どもも抵抗します。さあ、家の中は大変です。

 この記事を書き始めたのは5月12日。14日に一部緊急事態宣言が解除されて学校再開のニュースが届き始めました。
 でも、この記事の問題点が気になるので、このまま記事にします。
(かんなまま)
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2か月ぶりの再会


ゴールデンウイーク明けに学校が始まる事を想定して計画を立てていた学校。ところが非常事態宣言が解除にならず、引き続き5月末までの休校が決まりました。ここまで長期化すれば新しい教科書に沿った学習を始めなければ1年間の指導時数が足りません。

それで私の住んでいる町は週に1回1時間だけ子ども達を登校させて、健康観察と宿題配布をすることにしました。何と2か月ぶりの再会です。1時間はあっという間で、お互い元気にしているか?の確認と、4月に渡された宿題の回収と新しい宿題の配布で終わったそうです。

その短い時間の中で宿題をしなかった子は「2ヶ月間もあって、なぜやらなかったのか?」と先生から叱られていたそうです。宿題をしてきた子もそれを見て「やっぱり叱られるんだあ~」とテンションが下がります。「2か月間、先生は電話1本もよこさなかったのに…」と、この事を聞いた親の心境は複雑です。

ところが、その渡された宿題に更なる衝撃が走りました。

何と、宿題とセットで学校生活と変わらない1週間分の時間割が渡されたのです。学校生活のリズムを守るために朝の9時から始まり、45分の勉強時間と15分の休み時間。午前中は3時間。昼休みは11時45分から2時まで。そして2時から3時45分までの毎日5時間の学習計画です。


内容は学年によって違いますが、今回は国語、算数、社会、理科、英語のほかに副教科の体育や書写、道徳、図工、音楽もあります。ほとんどがワークシートかドリル。体育は家でできるように「その場走り5分!」「縄なし飛び100回!」…これを全部子どもが家庭で1人取り組む計画です。

もちろん先生としては毎日時間割通りに勉強しなさいと言っているわけではないと思います。でもそれを貰った生徒はそんな理解があるなんて知りません。だって、現に叱られていたし・・・。

この取り組みは、オンライン化が無理なので授業の遅れを解消するために考えた苦肉の策のようです。1時間しかないので先生や友達とゆっくり交流する時間はないとのこと。それでも子ども達は皆に会えて嬉しかったようですが、子どもの心理を全く配慮していない、先生都合の計画だと思いました。

こんな時こそ、楽しい交流の時間をメインにして欲しい。新学期になってクラス替えもあり、先生も変わっています。新一年生は先生の顔も見たことがありません。子どもは会える喜びと不安を抱えている事でしょう。まずはその不安とSTAY AT HOMEで鬱滞したエネルギーを発散させて安心につなげてほしいと思います。

そして、次のステップは子どもがどんな環境ですごしているか?子ども一人で宿題に取り組めるか?やる気が出るか?に配慮して計画を作り、「それが出来なくても大丈夫だよ、後で先生が教えるからね」と、きちんと伝えてほしいと思います。そんなホッとする言葉を言わないのは安心してやらない子が出てくると思っているからでしょうか?その上、先生によっては頭ごなしに叱るなんて主役不在の人権無視です。


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今回の危機は、人類と新型コロナウイルスとの「戦争」ではなく、私たちと新型コロナウイルスを利用してNWO(新世界秩序)を実現しようとするリチャード・ハチェット博士のような人たちとの「戦争」

竹下雅敏氏からの情報です。
 感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)の責任者リチャード・ハチェット博士は、「新型コロナウイルスのワクチンは早ければ年内にも接種可能」だと言ったようです。そのリチャード・ハチェット博士は、“ジョージ・W・ブッシュ大統領の顧問当時、全国民外出を禁止する防疫対策「ロックダウン」を考案”した人物だということです。今回の危機で、“Covid19を「戦争」と表現した最初の人物”とのことですが、事の本質は、人類と新型コロナウイルスとの「戦争」ではなく、私たちと新型コロナウイルスを利用してNWO(新世界秩序)を実現しようとする博士のような人たちとの「戦争」なのです。
 この「戦争」の中心に居るのが、トランプ大統領とQグループであることは、時事ブログの読者の方はおわかりだと思います。ところがツイートによれば、リチャード・ハチェット博士を「感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)」の事務局長に任命したのは、2017年のトランプ政権だと言うのです。
 トランプ大統領は公約を次々に実行に移していますが、911事件の真相解明は全くの手つかずと言えます。また、トランプ大統領はワクチン反対派ではなく「多くのワクチンの大量投与」に反対と言う態度のようで、トランプ大統領は「新型コロナウイルスのワクチン開発計画を正式に発表」しています。政府や米軍、民間企業が連携してワクチン開発と供給を迅速に進める「ワープ・スピード作戦」で、“来年1月までに国内向けに数億回分の供給を目指す”とのことです。
 こうしたニュースを見ていると、トランプ米大統領は、アンソニー・ファウチと手を繋いでいて、多くの自国民を人工呼吸器で殺し、ワクチン開発で大儲けをし、最終的にラムズフェルドたちに加勢して中国を滅ぼし、NWO(新世界秩序)を実現しようとしている「闇の勢力」の一員に見えます。
 オバマゲートで逮捕しようとしているのはオバマ元大統領やヒラリー・クリントンと言った中間管理職のみ。しかも、逮捕は替え玉の可能性が高い。こう考えると、トランプ大統領とQグループも闇の一員と解釈できるのですが、こういう所が、“トランプ大統領は4次元チェスをする”と言われる所以です。
 トランプ大統領とQグループの「波動」を見れば、こうした疑念に陥ることはないでしょう。彼らは、はっきりと「光の勢力」です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナのワクチン、年内に接種可能になる可能性も-CEPI
引用元)
新型コロナウイルスのワクチンは早ければ年内にも接種可能になる可能性があると、世界的な官民連携でワクチン開発に取り組む感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)が明らかにした。

  ノルウェーのオスロに本部を置くCEPIは現在、新型コロナワクチンを開発する9つのプロジェクトを支援している。これまでは接種が可能になるまでに1年から1年半かかるとしていたが、企業の緊密な連携でプロセスが加速する可能性や、臨床試験の早期実施などを勘案していなかった。CEPIの責任者、リチャード・ハチェット氏が電話会議で明らかにした。

  CEPIは米モデルナやイノビオ・ファーマシューティカルズなどの製薬会社のほか、オックスフォード大学などの研究機関とも提携している。
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配信元)
 
 
 
 
 
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ディディエ・ラウト医師「新型コロナの特異性は呼吸器官に対する攻撃と血液凝固問題だったが、今後の課題は予後に多く見られる特発性肺線維症の発生」 / 期待される「幹細胞」を用いた新しい治療法

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルス感染症の重症患者は、多くの場合、炎症により肺が損傷を受け重度の呼吸不全となるARDS(急性呼吸窮迫症候群)を発症し、回復しても肺が繊維化して後遺症が残るということでした。
 Pさんのツイートで、ラウ→ラウルト→ラウル→ラウトと名前が変化するディディエ・ラウト医師は、「新型コロナの特異性は呼吸器官に対する攻撃と血液凝固問題だったが、今後の課題は予後に多く見られる特発性肺線維症の発生」だと言っています。
 新型コロナウイルスは、早期に発見できれば「ヒドロキシクロロキン」での治療で簡単に治るようです。しかし、日本のように重症化してから感染が確認されるというようなケースでは、この「肺線維症」の問題が残ります。
 6人の現役のダイバーが新型コロナウイルスに感染し、軽症のため「数週間の自主隔離の後、回復」したものの、“肺が、不可逆な損傷”を受けていたという記事がありました。ダイバーたちを診察した医師は「これは衝撃的で、何が起こっているのか理解できません。彼らはおそらく生涯の患者として、定期的な診断を受けるべき状態になってしまいました。当然、ダイビングはもうできません」と話しています。
 冒頭の動画と記事は、アブダビの幹細胞センターが「幹細胞」を用いた治療法を開発したということです。患者の血液から抽出された幹細胞を、細かいミスト状にして患者の肺に吸入させるというもので、「ミストには治療効果」があるとのことです。
 また、“続きはこちらから”は「臍帯由来幹細胞」を点滴で投与する日本初の「幹細胞」治療法の臨床研究がメキシコで行われるというもの。これらの新しい治療法に期待したいところ。
 記事の中にある動画はオススメです。1分10秒~2分50秒の「間質性肺炎」の説明と、2分50秒~4分27秒の「サイトカインストーム」の説明が実に分かり易い。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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幹細胞利用の治療法をUAEが開発「患者73人が回復」(20/05/02)
配信元)
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COVID-19の有望な治療法をアブダビの幹細胞センターが開発
引用元)
ロンドン:UAEを拠点とする医師と研究者からなるチームによって開発されたコロナウイルス感染症(COVID-19)のためのエアゾール治療法は「有望な」結果を示したと、エミレーツ通信社(WAM)は金曜日に報告した。
(中略)
幹細胞は患者の血液から抽出され、細かいミスト状に噴霧化された後、吸入によって「活性化」された状態で肺に再導入される。
 
ADSCCの研究者によると、ミストには治療効果があり、肺細胞の再生を促進し、免疫系の反応を変化させることで、COVID-19への感染に免疫系が過剰反応し、健康な細胞にさらなるダメージを与えることを防ぐことを助けるという。
 
同治療法は、臨床試験の第一段階を通過しており、今後2週間の間にその有効性を実証するための更なる試験が行われる予定である。
(以下略)

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中国東北部の瀋陽にある463の病院はすべて閉鎖されている ~ロックダウンによる「免疫力低下」は事を深刻にする

竹下雅敏氏からの情報です。
 「このウイルス、そう簡単にいなくならない」と藤原直哉氏がツイートしていますが、武漢市の「東西湖三民」居住区で先週300人あまりが隔離され、13人の感染が新たに確認され、居住区はすでに封鎖されたということです。武漢市防疫当局は緊急通知を出し、10日以内に市内全体の核酸検査を行うと発表したということから、“多くの市民は流行が深刻である”と考えているようです。
 「中国東北部の瀋陽にある463の病院はすべて閉鎖されている」というのが本当なら、新型コロナウイルスとの戦いは「かなり厄介」で、ロックダウンによる「免疫力低下」は事を深刻にするだけで、マズイのではないでしょうか。
 現在の習近平国家主席の波動は、かなり悪い状態です。トランプ大統領は「中国には非常に失望した」とし、中国に対し「われわれには多くの措置を講じることが可能だ。関係を完全に断ち切ることもできる」と発言しました。
 また、首席戦略官だったスティーブ・バノン氏は「スティーブ・バノン:多くの中国人が告発している」という動画の11分28秒~13分で、“世界中の人々が中共に賠償請求をする。…中共は破たんして倒れる。王岐山と習近平およびその親族の全財産を差し押さえる。…中共は武漢でのニュルンベルク裁判で有罪になる。中国人が中共をどうするか決めればいい”と言っています。
 中国は「臓器狩り」の問題があるので、これが江沢民派の所業であったとしても、どう見ても持たないです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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武漢で再度感染確認 ほとんどが無症状感染者 市内全体で核酸検査実施?
配信元)
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配信元)
 
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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
習近平の弟が1通の手紙をネット上に公開した。本当に弟が書いたのか弟のふりをして書いたものなのかはわからない。(中略)… 手紙には、武漢肺炎ウイルスは武漢の研究所で人工的に作られたもので研究所から流れ出た。米国の議員らは中国政府に責任を追及している。
(中略)
武漢肺炎ウイルスを作った黒幕は江沢民派ということを習近平は伝えるべきと書いてある。
(中略)
中国では武漢肺炎の第二波が来ている。武漢では180人くらい隔離された。無症状の人の爆発感染が起きている。最初は6人くらいの感染者が見つかり、その後、180人くらいが隔離された。

吉林市は封鎖されている。警察官の多くが感染した。警察局も教育部も封鎖、隔離された。列車もバスも運行停止中。人が集まるところ(スーパーなど)に警察官が警備中。瀋陽まで武漢肺炎が広がっている。瀋陽も封鎖中。
(以下略)

ノースウェスタン大学の研究チーム「イタリア、スペイン、英国などCOVID-19の死亡率が高い国の患者は、パンデミックの影響が少ない国に比べてビタミンD量が低いことが判明した」

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月3日の記事で、“ビタミンDが不足すると、新型コロナウイルスの重症化リスクが極めて高い”という記事を紹介しました。ビタミンDが欠乏することで免疫機能のバランスが崩れ、免疫の暴走が始まると考えられています。
 ノースウェスタン大学の研究チームによると「イタリア、スペイン、英国などCOVID-19の死亡率が高い国の患者は、パンデミックの影響が少ない国に比べてビタミンD量が低いことが判明した」ということです。研究者は、“死亡率の差は、国の医療システムの質や国民の年齢構成、あるいは検査数によるものではない”と、たいへん興味深いことを言っています。
 「新型コロナウイルスの重症化リスク」と「ビタミンD欠乏」に強い相関関係があることは、もはや間違いないものと言えそうです。アジア諸国と欧米の「新型コロナウイルスによる致死率の著しい違い」は何処から来ているのか。「新型コロナウイルスの死亡率が低い国々は食品からのビタミンD摂取量が多い」ということが本当であれば、私たちは「食文化」に救われていることになります。
 新型コロナウイルスの予防に海藻、緑茶が良いということでした。「マクガバンレポート」では、“「人類が到達した、最高の食事が存在する。それは、日本の伝統食である」と結ばれていた”とのことでした。
 実は「ホツマツタヱ」には食事の関する興味深い記述があります。一部を要約すると、“アマテル神は…尊い人命を守る食物の話しに増々力が入っていきました。「モロタミ(諸民)もしかと聞きなさい。日常の食物で最も優れ物はゾロ(米)が一番です。…二番目に良いのが鱗(うろこ)の有る魚…邪食はならぬ。今ここでシシ(四足、獣)を許せば、民は皆汚れて病になり国の平和が乱れるぞ」“と書かれています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナとビタミンD不足に強い相関関係!研究機関が再確認 「国家単位の死亡率とビタミンDに連動傾向」
転載元)
アメリカのノースウエスタン大学がビタミンDと新型コロナウイルスの関係を再確認しました。

ビタミンDと新型コロナウイルスの関係性は複数の研究機関が指摘していましたが、ノースウエスタン大学は複数の国を対象にして、改めて新型コロナウイルスの死亡率とビタミンDの関連を調査。
 
その結果、新型コロナウイルスの死亡率は医療システムや国民の年齢構成、検査数によって大きく変わることはなく、ビタミンDの摂取量によって変化することが分かったとまとめています。

研究チームのリーダーであるワジム・バックマン教授は、「北イタリアは医療クオリティではトップクラスだが、新型コロナの死亡率は他の地域や国と比べて多い」と言及しており、世界の複数の地域でビタミンDと新型コロナウイルスの関連性が見られたと報告していました。
 
実際に新型コロナウイルスの死亡率が低い国々は食品からのビタミンD摂取量が多い傾向が見られ、日本においても和食の定番であるサンマやしらす干し、干し椎茸、イワシなどを食べるだけでも、一日に必要なビタミンDの摂取量を軽く超えるほどの量が含まれています。

干し物系の食品になるとビタミンDは跳ね上がることから、アジア諸国を中心に新型コロナウイルスの犠牲者数が少ない背景には、食文化の違いが大きな影響を与えている可能性が高そうです。
 
注意点として、ビタミンDの過剰摂取にも様々な副作用があることから、適切な量のビタミンDを摂取するように心掛ける必要性があります。
 
Vitamin D appears to play role in COVID-19 mortality rates
https://medicalxpress.com/news/2020-05-vitamin-d-role-covid-mortality.html
(中略)

(中略)
(以下略)

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