NHK:「電通の本社に抜き打ちの調査」 〜抜き打ち調査の様子を撮影できるNHKはエスパー〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京労務局が電通に調査に入ったとのことで、NHKの報道では、“電通の本社に抜き打ちの調査”という事です。
 どう見れば良いのか、なかなか分かりづらいニュースですが、ツイッターでは、この報道に対して鋭い指摘がなされていました。抜き打ち調査の様子を撮影できるNHKはエスパーである、というのはその通りでしょう。NHKはこれまで、事件現場に撮影班がたまたま居て、現場から中継をするということが何度もありました。今回の件も含めて、超能力者を社内に抱えていると思われます。ツイートの内容は面白いので、ぜひクリックしてご覧になってください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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電通社員過労自殺 労働局 労務管理に問題ないか調査
引用元)
(前略) 

電通に去年入社した高橋まつりさん(当時24)が、長時間労働による過労のため自殺した問題を受けて、東京労働局の過重労働撲滅特別対策班などは14日、東京・港区の電通の本社に抜き打ちの調査に入りました。

(中略) 

今回、厚生労働省は、電通の本社だけでなく、全国すべての支社を対象に調査を行うという異例の対応をとっていて、違反が見つかった場合、是正勧告をするほか、特に悪質なケースについては刑事事件として書類送検することを検討することになります。

(以下略)

金塊の歴史年表3:第二次世界大戦終結後からケネディ暗殺までの時代 〜ケネディ暗殺の真相〜

翻訳チームからの情報です。
 今回は第二次世界大戦終結後からケネディ暗殺までの時代です。
 昨年末にキーナン氏の就任が決定した「M1」の前任者、インドネシアの故スカルノ大統領が登場します。「M1」とは、東洋の金塊を管理し運用することを、本来の所有者の皆さん(≒ドラゴン・ファミリー)から任された人間のことです。
 また、現代史では大して脚光を浴びることがない非同盟運動(NAM)がキーナン氏のサイトでは度々重要視されています。スカルノ大統領って凄い方だったのですね。イルミナティが動かしてる国連なんぞより随分まともな国際会合なのに、余り報道されません。
 インドネシアやフィリピンの動向が金塊史で延々と語られるのもキーポイントです。日本軍がなぜ強奪した金塊を日本に直接運び込まなかったのか。やむを得ない事情があったと思いきや、それも全て計算の内とはorz いやはや悪知恵フル回転ですな。
 ケネディ大統領の暗殺に関しては、エイリアンの公表にも踏み切るとか諸事情あったようですが、敵側の使いっ走り小僧(の一人)が誰かをこの記事で明かしていたのが興味深かったです。スカルノとケネディとジョンソンの3人並んだ写真、波動的に違いとか感じます?東洋医学講座を真面目に受講された皆さま、コアな楽しみ方を是非どうぞ。(私は不真面目でしたので…ごにょごにょ…脱兎=3 )
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金塊の歴史年表
転載元より抜粋翻訳)

5.00 M1に選ばれたスカルノとケネディの繋がり 
5.01 1945年にアジア諸国と西側がスカルノ大統領を“選出"する



1945年8月17日、スカルノ大統領は口座預け人たちの意を受けて、唯一本物の「選ばれし」管財人(M1)として知られることとなり、国連決議MISA第81704号「大規模自由作戦」の下、国際担保口座群を再開発目的のために監視し運用する任に就いた。
スカルノがM1に選ばれたのは、世界中の大半の金塊がインドネシアとフィリピンに運び込まれたからだ。

ケネディ大統領とスカルノ大統領、1961年4月24日アンドルーズ空軍基地にて

ケネディ大統領とスカルノ大統領、1961年4月24日アンドルーズ空軍基地にて


カナダ・オーストラリア・イギリス・インドとその他の英国植民地は、自分たちの黄金をいわゆる“難攻不落のシンガポール"へと送っていた。日本軍は、「1921年国家間条約」で昭和天皇が当初合意した内容に沿って、インドネシア(当時はオランダの植民地)とフィリピン(当時はアメリカの植民地)にある、自分たちが主に建設した掩蔽壕へと、この金塊の内の大半を運び込んだ。

これがマラヤで連合軍が、日本軍に対抗するために十分な空からの支援と供給物資に恵まれなかった理由だ。シンガポールは陥落されなければならなかった。世界の殆どの富が秘密のシステムの中へと“消える"ことができるように、そしてそれによって金本位制が冗長になり不換通貨が現実のものとなるために。

【UBS銀行の前身が、スイス・ユニオン銀行】

【UBS銀行の前身が、スイス・ユニオン銀行】


金塊はスイス商業銀行同盟、スイス・ユニオン銀行の口座で書面化され、スイス法務長官の保護下に置かれ、スイス国立銀行を経由して国際決済銀行(BIS)に登録され、連邦準備制度の「機関的親登録口座群」を形成するために積み上げられた。【※3.02章でも書きましたが、意味がはっきりしません。連邦準備制度という組織の資金源となるべく登録された大口の口座でしょうか?】


5.02 1955年スカルノと非同盟諸国がブレトン・ウッズに反旗を翻す



それは、非同盟諸国(NAC)と呼ばれたアジアやアフリカ諸国の発展のために不可欠の、歴史的な会合だった。主要な発起人はスカルノ大統領とインドネシアの元首相ルスラン・アブドルガニである【※原文ではこうなってますが、アブドルガニ氏は首相にはなったことがありません。55年のこのアジア・アフリカ会議(通称バンドン会議)の共同事務局議長を務めたルスラン・アブドルガニ氏は当時は外務次官で翌年に外務大臣に就任した方、バンドン会議開催を提唱したアリ・サストロアミジョヨ氏が当時のインドネシア首相なので、この二名のどちらか或いは両者と言いたかったのではないかと思われます】。

「新しいアジア、新しいアフリカを誕生させよう」1955年のアジア・アフリカ会議にてスカルノ技師【※大統領なのですが、マレーシア圏では工科大学卒のエンジニアをMr.ではなく、Ir.という称号で一般的に呼ぶみたいです。】

「新しいアジア、新しいアフリカを誕生させよう」1955年のアジア・アフリカ会議にてスカルノ技師【※大統領なのですが、マレーシア圏では工科大学卒のエンジニアをMr.ではなく、Ir.という称号で一般的に呼ぶみたいです。】


アジアから29箇国、アフリカから6箇国の代表が参加した会議では、冷戦下において西側民主主義国と共産党国の間にある「中間の道」を歩むことを誓った。

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その当時アフリカやアジアや中南米に影響力の強かったヨーロッパ諸国だけでなく、アメリカ合衆国とソビエト連邦をも含めた列強による植民地支配と新植民地支配に対して、きっぱりと反対の意を表明したのだ。

【赤色がバンドン会議参加国】

【赤色がバンドン会議参加国】


インドネシア大統領スカルノはこの運動を推進するにあたって、大いに貢献した。最終目標は国際経済秩序の復興を促進することだった。スカルノの1955年バンドン会議は、史上初めての開発途上国同士の会合である。新しく独立を果たした国々のため、数々の好ましい発展を誕生させた記念すべき集まりとなった。


5.03 1961年アジア・アフリカ非同盟運動(NAM)の創設



1961年の非同盟運動(NAM)は1955年のバンドン会議から生じたものだ。運動に参加した115箇国は、やがて「第三世界」として知られるようになる。第一回非同盟諸国首脳会議はユーゴスラビアのベルグラードで1961年9月に開催され、その殆どの着想をインドネシア初代大統領スカルノ氏、インド初代首相ジャワハルラール・ネルー氏、エジプトの副大統領ガマール・アブドゥル=ナーセル氏、ユーゴスラビア大統領ヨシップ・ブロズ・チトー氏、ガーナ初代大統領クワメ・エンクルマ氏に負っている。

【「中間の道」を選んだ主要五カ国の首脳がニューヨーク国連本部内のユーゴスラビア代表支部で1960年9月30日に集まった時の様子。左から上記インド、ガーナ、エジプト、インドネシア、ユーゴスラビアのトップ。】

【「中間の道」を選んだ主要五カ国の首脳がニューヨーク国連本部内のユーゴスラビア代表支部で1960年9月30日に集まった時の様子。左から上記インド、ガーナ、エジプト、インドネシア、ユーゴスラビアのトップ。】


彼らの活動は、非同盟諸国を主導する「発起五人組」として名をはせた。この五人は全員、冷戦下で西と東のブロックに挟まれた開発途上諸国が「中間の道」を歩むよう主張したことで有名である。

目標:非同盟運動は「参加国が大国の抗争の狭間で操り人形にさせられるという結末を生み出さないよう、独立した道を国際政治の場で作り出すことを目指すのだ。干渉を受けずに物事を決める権利、帝国主義や新植民地主義への抵抗、大国全てに対して中道の精神で接すること、この3つを基本姿勢として打ち立てる。追加目標としては、国際経済秩序の復興を促進することを目指す。」

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1961年、非同盟運動は国連加盟国の3分の2を占め、世界の人口の55%を形成していた。


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表のイルミナティを出所とするチャネリング情報 〜表のイルミナティを支配している闇の家系〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前紹介したコーリー・グッド氏の記事の中で、ゴンザレス中佐の情報がありました。それは、カバールが太陽フレアに関連した陰謀を画策しているというものでした。その内容は、チャネリング情報などで何度も伝えられていますが、GPSなどの電子機器が使用出来なくなること、極の移動、次元上昇といった類のものです。
 今回、 NASAが、10月中、そして“12月にはこれまでにないほど巨大なエネルギーの第3波が地球を襲う”としています。NASAというのはカバールの組織です。動画の6分30秒では、DR.ミチオ・カクが出てきています。彼は“巨大な太陽フレアが地球に到達する恐れがあると警告”しているようです。実はこのミチオ・カク氏は、“表のイルミナティ”のメンバーです。NASAは、表裏を含め様々なカバール組織の巣窟だと考えればよいでしょう。
 “続きはこちらから”以降の、チャネリング情報は興味深いもので、ここに出てくる様々な人物、大天使とやらは、すべて“表のイルミナティ”のメンバーです。14日のところでは、“創造主から強い指示があり…スケジュールは予定通りに実施されることになりました”とあります。この創造主というのは、現在の表のイルミナティのトップであるアルドブランディーニ家の当主のようです。以前は、ペペ・オルシーニがトップでしたが、今は変わっています。表のイルミナティを支配している闇の家系があり、その貴重な情報を、以前時事ブログで紹介しました。こうした闇の家系の頂点にいるのは、ヘンリー・ブレイクスピアのようです。
 要するに、表のイルミナティ、イエズス会を支配していると言われるこれらの闇の家系を頂点とするグループからの情報、あるいは計画が、チャネリング情報として出て来ているわけです。今日の2つの記事の情報の出所は同じです。
 私が、現在光の勢力のターゲットになっているのは“表のイルミナティ”であると言うのは、こういう意味です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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巨大太陽フレアが今月と12月に地球を襲う?
引用元)
http://beforeitsnews.com/self-sufficiency/2016/10/scientist-warning-have-a-food-supply-for-at-least-3-4-years-massive-solar-flare-headed-toward-earth-which-they-believe-could-effect-up-to-13-of-humanity-2510823.html
(概要)
10月12日付け

科学者からの警告:巨大太陽フレアが地球に向かってきており、3年~4年分の食料を備蓄する必要がある!

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(中略) 

巨大な太陽フレアが地球に到達します。その結果、停電が起きたりGPSが使えなくなる恐れがあります。

(中略) 

地球にとって太陽嵐こそが脅威であり、警告後、たった12時間で地球に到達してしまいます。
政府は、飛行機の墜落、列車の脱線、大規模火災、大停電、サテライトの破壊を引き起こす恐れのある巨大太陽嵐に対する備えがないことを認めました。

(中略) 

Dr.ミチオ・カクは、二ビルがいつ地球に最接近してもおかしくない時期にきた、と警告しています。

(中略) 

太陽フレアとともにコロナガスが噴出すると、地球の広い範囲で長期間の停電が発生する恐れがありあす。

(中略) 

米軍内部の情報筋によると、NASAは、10月中に第二波が地球に到達することを知っており、ずっと宇宙を観測しています。また、12月にはこれまでにないほど巨大なエネルギーの第三波が地球を襲うでしょう。
その結果、世界人口の3分の1が消滅しかねません。
Dr.カクも、太陽が予想不可能な活動をしており、巨大な太陽フレアが地球に到達する恐れがあると警告しています。



(以下略)

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核ミサイルを無力化するロシアの「全く新しいタイプの武器」 〜アメリカはロシアと戦うことが全く出来ない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 思ったとおりです。ロシアは、例えば核ミサイルを無力化する“全く新しいタイプの武器”を持っていると思っていましたが、その実験に成功したというのです。
 以前のコメントで、アメリカがロシアとの戦争になったとしても一方的にやられてしまうだろうとしたのは、こうした兵器をロシアは保有していると思っていたからです。これが公にされたことで、アメリカはロシアと戦うことが全く出来なくなりました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアで世界に類例のない無線電子兵器実験
転載元)
© Sputnik/ Pavel Lisitsyn

© Sputnik/ Pavel Lisitsyn



ロシアで開発された新たな物理原理にもとづく世界に類例のない無線電子兵器の初の実験が成功裏に行われた。

開発元の「統一機器製造社」広報が武器展「アルム・ハイテク2016」でスプートニクに述べた。

「すでに実物が製造されており、効果を示している。全く新しいタイプの武器であり、国内はおろか、世界にも類例がないと自信をもって言える」

特性は、従来型の攻撃手段、弾薬を使わず、指向性エネルギーによって敵側の危機を無力化する点であるという。

この兵器は搭載機器、航空機、無人機に非直接的な物理的作用を及ぼしハイテク兵器を無効化する」という。

なお先に伝えられたところによると、ラヴロフ外相はCNNテレビからのインタビューに答え、カリニングラードでの兵器の配備について、これはロシアは自国領内で行動していることであり、原因は米国は東欧への兵器配備を行なっているからだと語った

[YouTube]総統閣下は緊急事態条項にお怒りのようです

竹下雅敏氏からの情報です。
 下のツイートのように、緊急事態条項というのは、全権委任法と言った方が、国民にその意味がよくわかると思います。
(竹下雅敏)
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総統閣下は緊急事態条項にお怒りのようです
配信元)


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配信元)