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エリザベスさんが解説する「コオロギ食」の闇 〜 内閣府のムーンショット目標5は子どもたちを狙うディストピア計画 /「地元自治体にどんどん働きかけよう!」

 「コオロギ」の文字を見るだけで体が痒くなるまのじ、もう昆虫食は世の中から消え去って欲しいですが、ナゾの美女エリザベスさんが昆虫食を広範な視点で語っておられました。コオロギ食の危険だけでなく内閣府ムーショット計画の怪しい動きにまで言及され、ポリポリかきながらも必聴でした。
 すでにさんざん見てきましたが、食材としてのコオロギは厚労省の食品安全委員会で「好気性細菌が多い」「カドミウムが生体濃縮される」などが指摘されています。養殖コオロギの餌として与える飼料には「法的規制も無ければ業界団体の自主規制すらない状態」だそうです。「遺伝子組み換えでない大豆をエサとして与えている!」と安全性をアピールする企業もありますが、その安全な大豆を人間ではなくコオロギに食わせる意味がわかりません。コオロギ養殖の認定農家に助成金が支払われていることも分かってきました。
 何が起きているのか?「コオロギ食は内閣府のムーンショット目標の公式計画のひとつだから」。「ムーンショット目標5」では「家庭などで出た廃棄食品をペースト化してカートリッジに入れて3Dプリンターで再食品化する」など「サイコなSF」計画を恥ずかしげもなく載せています。
 「そして注目すべきなのは、計画にある食用コオロギは全てゲノム編集コオロギだということ」とあります。ここでゲノム編集と遺伝子組み換えの違いも説明されていますが、時事ブログ的には、しんしん丸氏の過去記事もあわせておすすめしたい。「ゲノム編集は既存の遺伝子の一部を破壊することで特徴を作り替える技術」で、生物を人間の都合で不健全に変えてしまうものでした。そもそも食材としてのコオロギがNGな上に、ゲノム編集を加えて奇形にしたコオロギに、さらにゲノム編集されたミズアブをエサとして与える、、あたおかです。そのような未知のものを食べた人にどのような影響が現れるか、一体誰が安全性の責任を持つのでしょう。誰も責任は取らないと思うぞ。
 極め付けに「飼育中のGMOコオロギの糞を堆肥として有機栽培に利用しよう」という徳島大学のベンチャー企業グリラスの研究が紹介されていました。こうなると有機栽培だからと言って安心できません。
 エリザベスさんいわく「子どもたちが狙われてるよ。」その通り。日本の未来が脅かされています。
「みんなの地元の自治体にどんどん働きかけていこう!」に大賛成です。
(まのじ)
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ドクターハッシーさんの昆虫食を解説する動画に高圧的な削除要請がきた 〜 昆虫食の危険を訴える声を監視し規制しようとする動きに反対を

 昆虫食について熱心に調べているうちに、コオロギという文字を見ただけで身体がカユくなる、まのじです。昆虫食など無くても全然困りません。ネット上では次第に昆虫食推進の怪しさが明らかになり、同時に、昆虫食などで食糧危機に対処するくらいならば農家支援や酪農支援をすべきだという常識的な意見が主流になっていると感じます。
 そんな中、ドクターハッシーという方が「コオロギ食の『医学的な効果』を現役の内科医が解説します。」という動画をアップされていました。コオロギ食のメリットとされる点をひとつずつ検証し、医学的見地を織り交ぜながら軽快に「ロンパ」されています。たくさんの視聴があり、しかもコメントは好評なものばかりだったそうです。
 ところが。
なんと、ある企業から恫喝めいた動画の削除要請がきたそうです。内容は「食糧危機の解決策として昆虫食の可能性を模索している正式に委託を受けている認定機関です。動画内のコオロギ食を侮辱する発言、コオロギ食はアレルギーを引き起こす可能性がある、や、コオロギ食は医学的にキモい、などの発言は断じて許されるものではありません。動画の削除、そして発言の撤回、及び謝罪を要求いたします。」削除がない場合は法的手続をとるという内容証明郵便まで送り付けてきたそうです。ずいぶん高圧的です。
人々を飢餓から救うための機関であるかのように見せながら、コオロギ食の身体への健康被害は無視するとは、どういう企業なのでしょう。武士の情けか企業名を伏せてありますが、公開して市民からの抗議や不買運動を起こしても良い状況です。
昆虫食自体の危険性もさることながら、こうして反対の声を上げる人々を規制し監視する体制が背後にあることがよく分かる事件です。
 ドクターハッシーさんはスポンサーなどに忖度するお立場ではないらしく、自由に発言してこられたそうです。この動画、そして恫喝の原因になった元の動画が削除されてしまうのか分かりませんが、自由な意思表示を守る応援を兼ねてしっかり拡散しましょう。
(まのじ)
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内容証明郵便が届きました。確かにやりすぎでした…。これって裁判になるんですかね…
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【驚愕】誰もが納得してしまう、コオロギ食の「医学的な効果」を現役の内科医が解説します。
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中国「コオロギの調理はものすごく気を遣う」「お腹の中のもの完全に出し足も取る」アメリカ「あんなの本気で食べるのはハリウッドやなんかの頭の足りない短絡的な自称セレブ達だけ!」/ コオロギよりも日本の酪農・農業を守る議員を選ぼう

 「昆虫食というと中国…学ぶことがあるかも」というタイトルの報道がありました。具体的な内容は記載されておらず、中国の人はどんな昆虫を食べるのだろうと思いました。同じことを思った方がいたようで、中国の人に直接聞いたらしい。すると本当に食べるのですって!ただし。「すごーく気を遣う。コオロギ、何食べてるか判らないから、ものすごく調理に気を遣うね。お腹のもの完全に抜かなきゃならない。凄い手間。足も取る。日本のコオロギクッキーやコオロギラーメン見たけど、アレは危険。」ですよねー。同じ方がアメリカの人に昆虫食を聞いたところ「ジョーダンじゃない!あんなの本気で食べるのはハリウッドやなんかの頭の足りない短絡的な自称セレブ達だけ!あとは悪ガキのパーティの罰ゲーム。」ですよねー。エネルギー効率の点でも、エビや魚はプランクトンが餌になるので養殖に適していますが、コオロギは餌も環境も安全性も大変なコストがかかります。パータ様からは「あのひろゆき氏は、虫は食べないみたいですね…!」と情報提供がありました。ひろゆき氏も「虫を育てるくらいだったら、野菜などを育てて食った方がよっぽどまともにタンパク質取れるよね。」と、わざわざコオロギを養殖する効率の悪さを指摘していました。
 22/12/7時事ブログで鈴木宣弘教授による「酪農家の7重苦」を伝えました。鈴木教授がメッセージを送られた11月30日の農水省前デモでは、酪農家さんの壮絶な訴えがありました。日々赤字が増え続ける中、止めることもできずに苦悩しています。北海道の大牧場では年間1億円の赤字、千葉の家族経営の牧場では480万円の借入に加えてさらなる借入、皆、返せるあてもなくクリスマスも餅代も借りないと年も越せないのに、365日毎日休みなく牛乳を搾っています。国の「増産せよ」の号令に従って牛舎を建て、機械を買い、すでに酪農をやめて返せる金額ではなくなっています。「希望が見えません!」と訴えておられますが、それは日本の国民にとっても同じです。酪農家さんは「ボロ儲けしたいわけではない。牛を飼って普通にご飯が食べたいんです。」2023年3月で酪農を続けられるところは1割に満たないと話されています。今、3月になってしまいましたが、当然のように日本売国政府は酪農家を見殺しです。連中は「ワザと日本の酪農家を廃業に追い込んでいるのです。グローバリズムでは、よく行われる手法です。そして、土地を外資が手に入れるのです。
 今の政権をのさばらせていてはいけません。昆虫食を進めるような売国奴を叩き出し、一刻も早く日本の食を守る政府に変えなければなりません。
(まのじ)
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「昆虫を黙って食事に提供したら犯罪ですよ」弁護士の解説動画 〜 刑法「傷害罪」「業務上過失傷害罪」「詐欺罪」/ 民法「損害賠償請求」

 昆虫食推進について、ちょっと変わった切り口の反対動画がありました。「昆虫を黙って食事に提供したら犯罪ですよ」というタイトルです。思わず「そうだよねー!」とうなずきました。昆虫食を心配する人々に「科学的根拠のない風評の流布だ」として法的措置をチラつかせる企業もあるようですが、さすが親方日の丸がバックにいると強気だ。
 これに対して弁護士の方が消費者の立場で「昆虫食を推進する流れ」に反対する法的な解説をされました。これまで日本の食文化になかった昆虫食がなぜ唐突に現れたのか不思議でたまらないご様子です。
 内閣府の「食品安全総合情報システム」にある資料からは、コオロギに細菌、アレルギー、重金属(カドミウム等)の危険や毒性があることが確認できます。相手が食べたいと思っていて食べさせる場合は問題にならないけれども、一般的な国民にとっては性質的にも感情的にも「欲しい」と全然思わない昆虫を、黙って(隠して)食べさせる場合の法的な問題を考えます。
 成立しうる犯罪は、まず刑法204条「傷害罪」です。アレルギーが出たなど「人の身体を障害したもの」は犯罪が成立するための要件に該当すると考えられます。また、飲食店で提供された昆虫食でアレルギーなど体調を崩した場合、刑法211条「業務上過失致死傷罪」の可能性もあります。さらに、一般の人はピザやパスタは小麦粉が原料だと認識して注文しますが、その常識に反してコオロギ粉を加えて提供して代金を取った場合、「人を欺いて財物を交付した」刑法246条1項「詐欺罪」の可能性も十分にあるそうです。それに付随して、騙されたと訴えられた場合は、代金弁済の他、精神的慰謝料、弁護士費用などもかかります、と親切にアドバイスされていました。
 こうしたリスクを防ぐためには、飲食店は「コオロギ粉を加えています」などと、きちんと昆虫食の明示をすることが必要だとあります。
 これに対して、昆虫食を食べたくない人々は「私たちは昆虫を食べたくない」と意思表示をすることが大事です。嫌だと思っていることを法律や規則で無理やり押し付けられることは憲法13条「幸福追求権」の侵害になります。
もしも昆虫食を食べて具合が悪くなった場合は、医師の診断書を取っておくことも大事だそうです。
 そして最後に、「昆虫食は嫌だ」という国民の声を無視して、政府や国会、地方自治体が横暴な立法や規則を設けるのであれば、「不服だ」という意見を集め、みんなで力を合わせて幸福追求権を侵害するなと国家賠償請求をする手段があると解かれています。
 なんだかデジャブを感じる昆虫食対策です。
(まのじ)
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ファイザーの子会社「ゾエティス(ZOETIS)」が、アメリカの1億の野生生物にmRNAを注入していた / ビル・ゲイツはすでにGAVIに資金提供をして、トマト、アボガド、レタスなどの野菜にmRNAを注入する技術を開発中

竹下雅敏氏からの情報です。
 「COVID-19がヘビ毒によるもの」だということを発見したブライアン・アーディス医師が、今回も恐ろしいことに、“実は、ファイザーの子会社に「ゾエティス(ZOETIS)」という会社があります。アメリカの1億の野生生物にmRNAを注入しているのをご存知ですか?…例えば、野生の鹿やヘラジカにコロナのmRNAが注入されているのを知っていたのは誰か? 猟師たちでした。狩猟雑誌に掲載されていました。…ザッカーバーグ夫妻の財団が研究に資金提供しました。100頭のオジロジカを集め、PCR検査をして、ファイザー社のmRNAワクチンを注射しました。…猟師が鹿を捕まえに行って、オーガニックで自然だと思われる鹿肉を家に持って帰ったらどうなる?…ビル・ゲイツはすでにGAVIに資金提供をして、トマト、アボガド、レタスなどの野菜にmRNAを注入する技術を開発中です。中国では、すでに牛にmRNAを注入し、その肉を我々に供給しています”と言っています。
 ちなみにGAVI(ワクチンと予防接種のための世界同盟)の主な活動は、「予防接種のための資金調達、支援国に対するワクチン支給、ワクチン市場の形成、予防接種を支える保健システムの強化」です。
 今後、家畜にmRNAを注入し、スパイクタンパク質で汚染された肉と卵が供給されるとしたら、いずれ肉と卵が食べられなくなるかもしれませんね。
 タマホイさんのツイートを見ると、グローバルエリートが食糧危機を人為的に作り出そうとしていることが見て取れます。“第二次世界大戦スタイルのガソリン、家庭用エネルギー、肉の配給は、気候変動との闘いに役立つ可能性があると英国の科学者は推奨している”ということです。
 配給される肉が培養肉か昆虫であることは、“続きはこちらから”を見れば明らかでしょう。
 しかも、世界経済フォーラムが予測する「世界的な飢饉」の際に、配給をスムーズに受け取ることが出来るのは、日本ではマイナンバーカード取得者ということになるのでしょうね。 
 政府の方針に抵抗する市民には、カナダのクリスティア・フリーランド副首相が言っているように、銀行口座の凍結が行われるのでしょう。
 クリスティア・フリーランドは、“(フリーダム・コンボイ抗議デモ参加者に対する)経済的措置について、まず一番大切なのは、今首相が話したように、ルーロー判事の結論です。お読みします。「これは、参加者を委縮させ、デモ参加者に退場してもらうための強力な手段だったのです。抗議活動を縮小させるという意味で有意義な役割を果たしたと確信しています。そのことによって、公序良俗の緊急事態の解決に有意義に貢献したのです。」…このような経済措置を実施する上で重要だったことは、もちろん、違法な封鎖と占領を終わらせることが最優先の目的でした。…万が一、このような酷いことが再び起こった時のために、私たちはいくつかの教訓を得ることができました”と言っています。
 PCR検査で唾液を採取された人も多いのではないかと思いますが、最後の動画でジェイソン・クロウ下院議員は、「現在、開発中の兵器があります。特定の人をターゲットにするためのものです。誰かのDNAを採取し、その人の医療プロファイルを知ることで、生物兵器の標的とすることができるものです。その人を殺すか、戦場から離脱させるか、動作不能にすることができます。…若者はプライバシーをほとんど期待していないことが世論調査やデータで明らかになっています。そして、人々は安易にコップに唾を吐き、それを23andMe(唾液から個人のゲノム解析を行う会社)に送り、自分の素性について興味深いデータを得ようとします。そして、彼らのDNAは民間会社の所有物となり、知的財産権保護やプライバシー保護がほとんどないため、売り払うことができるのです。…あなたのデータの保護が…政治的な議論になるはずです。なぜなら、これらデータは敵国が収集することになるからです」と言っています。
 グローバルエリートは、気に入らない市民に対して「その人を殺すか、戦場から離脱させるか、動作不能にする」ことが出来る世界を夢見ているようです。
(竹下雅敏)
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