http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2014/07/proof-sams-didnt-shoot-down-doomed-airliner-2453142.html
(ビデオ)
7月18日付け:
以下のビデオをご覧ください。SAM(地対空ミサイル)のBUK-M1モデルです。(米政府やウクライナ政府は)マレーシア航空機は親露派が発射した地対空ミサイルBUK-M1に撃ち落されたと主張していますが。。。映像の通り、BUK-M1が発射されると、長い煙の尾を引きます。しかし航空機が撃墜された時に煙の尾を目撃した人は誰もいません。映像にもそのようなものは映っていませんでした。
マレーシア航空MH17の撃墜に関し、アメリカ政府やその傀儡人脈は必死に反ファシスト勢力とロシアを批判しているが、根拠は薄弱。AN-26輸送機を撃墜した話をMH17について語っているかの如く伝えるなど、偽情報を流している。
出てくる情報は撃墜の実行者はキエフのファシスト勢力とアメリカだということを強く示唆している。この容疑者たちが発信している情報を垂れ流しているマスコミがあるとするならば、無能なのか悪辣なのかはともかく、救いがたいことは間違いない。
航路を逸脱して戦闘地域の上空をなぜ飛行したのかという問題、
数分前までキエフ側の戦闘機がエスコートしていた疑いが濃厚で、何をしていたのかといった問題もあるが、
それよりも重要なことは、3万3000フィート(約1万メートル)という高度まで届くミサイルを誰が持っているのかということだ。蛇足ながら付け加えると、「ロシア製」ということは何の意味もない。ウクライナ軍は基本的にロシア/ソ連製の武器を使っている。
ロシア製のミサイルでMH17を撃墜できるのは、事実上、ブーク防空システムか地対空ミサイルのS-300(NATOはSA-10と呼んでいる)しかない。
キエフ政権のビタリー・ヤレマ検事総長は軍からの情報として、反キエフ軍がこうしたミサイルを奪取したことはないと発表、この事実はペトロ・ポロシェンコ大統領に報告済みだと伝えられている。
すでに「ドル離れ」も始めているBRICSは先日、ブラジルで首脳会議を開催、IMFに替わる「開発銀行」を設立する動きを明確にした。日本ではこうした決定を揶揄する報道をしていたようだが、実際のところ、アメリカ支配層にとっては深刻な事態。あらゆる手段を講じて潰しに来ることが予想されていた。
「アメリカ帝国」は崩壊の瀬戸際にある。
アメリカ(ネオコン)、イスラエル、サウジアラビアの「三国同盟」はシリアの体制転覆に失敗、ネオコン主導で進められているウクライナでのプロジェクトも思惑通りに進んでいない。
今回の撃墜劇は過去に行われた作戦の焼き直しにしか見えない。基本は1960年代の前半にライマン・レムニッツァー統合参謀本部議長やカーティス・ルメイ空軍参謀長のような強硬派が計画した「ノースウッズ作戦」だろう。
思惑が外れて行き詰まり、苦し紛れに過去の作戦を使った疑いがある。
電磁波の影響が脳にも影響を与えることがわかっており、これを幼い子供に与えて遊ばせることの危険性は、相当に大きなものとなると思われます。
現在の若者の自閉症にかかる割合が、以前の10倍以上であると言われています。こうしたことの原因ははっきりとしませんが、健康にとって明らかに有害だと思われるものは、出来るだけ小さな子供たちからは遠ざけておく必要があります。携帯やスマホは、その危険な物の一つです。もう少し大きくなると、ゲームや暴力シーンの多い漫画やアニメなども、こうした物に入ってくると思います。子供たちから有害な物を出来るだけ遠ざけるように、親がしっかりと環境を整えてあげる必要があります。