アーカイブ: 金融システム

[日本や世界や宇宙の動向]ウクライナ情勢について

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォード情報と合わせると、この記事の内容は正しいものだと考えられます。2月26日の記事のコメントで、“結局、新しい金融システムに移行することを拒否して通貨を刷る権利を手放そうとしない連中が、現在ウクライナで混乱を作り出しているネオナチのようなグループに資金を提供している欧米の権力者たちなのだということです。”と書きましたが、この記事を見れば、それが間違っていなかったということがわかります。ただ記事にあるように、世界大戦というようなことにはならないと思います。それは米軍がロシア軍と協調して動いていること、おそらくメルケル首相はロシアの動きを理解していると思われるからです。
 今日取り上げた1本目の記事の“続きを読む”以降のところで、ウクライナ情勢についての書き込みを取り上げてみましたが、驚いたことに、多くの方が事の真相を理解しています。これはこれまでなら考えられなかった状況で、おそらく日本だけの現象ではないと思います。時間が経つ程、ネオコン連中にとって不利な材料が次々に出てくるので、彼らは動きが取れなくなって来るものと思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ウクライナ情勢について
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2014/03/ww3-to-cover-up-dollar-collapse-x22report-2450704.html

(概要)

3月1日付け:

X22レポートは、米ドルの崩壊を誤魔化すためにアメリカとEUは、50億ドルの資金を反政府組織に投入し、ウクライナにクーデターを起こさせ不安定化させたと伝えています。ジェラルド・セレンテ氏も説明していた通り、戦争を起こすことで米ドルの価値を上げることができるのです。欧米諸国は、世界大戦を始め、多くの人々を犠牲にすることで欧米の経済崩壊を隠そうとしています。今後、ロシアを挑発することで、世界大戦の危険性や最悪の場合アメリカへの核攻撃も考えられます。



(概要)

ご存じのとおり、ウクライナではクーデターが起きています。EU、アメリカそして中央銀行は、5億ドルの資金を投入してウクライナの前政権を倒しました。以前、ウクライナ政府は、経済政策としてEU圏ではなくロシア圏に入ることを正式に選択しました。しかし突然、EUへの加盟を希望するウクライナ人による暴動が起きました。

しかし彼らを裏で支援していたのはEUでありアメリカだったのです。欧米側は、ウクライナをEU圏内に引き込むことでウクライナにも中央銀行を創設できると考えているのです。

さらに欧米側は、戦略的に重要な黒海に面するウクライナをNATOに加盟させたかったのです。ウクライナを配下に置くことで、グルジアへも侵攻し、グルジアもNATOに加盟させることができるからです。

ウクライナの現首相は中央銀行の関係者です。ウクライナの危機とは。。多額の負債を抱えた中央銀行がウクライナを巻き込むことで生き残り、これまで通り、世界的な中央銀行のシステムを維持したかったために起こされたのです。

なぜアメリカがウクライナに関心を持ったのでしょうか。なぜ、アメリカはシリアや他のアラブ、中東諸国に関心を持ったのでしょうか。その理由は、まだ中央銀行が創設されていない国々に中央銀行システムを導入させ、崩壊寸前の米ドルとEUの通貨を守りたかったからです。

EUやアメリカは、ウクライナを巡って戦争が勃発してもかまわないと考えています。戦争を起こすことにより世界が混乱し、EUやアメリカの通貨や経済危機を隠すことができるからです。

彼らはこれと同じ理由で、昨年、シリアと戦争をしようとしました。今年はウクライナを巡って戦争をしようとしています。ウクライナでは益々きな臭くなってきています。

» 続きはこちらから

[日本や世界や宇宙の動向]ビットコイン崩壊、デンマーク銀行の口座閉鎖、米銀行の崩壊など。。。

竹下雅敏氏からの情報です。
 ビットコインは裏付けが何も無く、誰が通貨供給量を決定しているのか、不正が起こらないのかなど、外部の人間にはっきりとしたことがわからない状況では、このように突如として信頼が失われるということになるようです。新しい金融システムは、取りあえず金を裏付けとして通貨供給量が決定されるので、安定すると思います。ただ何度も言っているように、本来の裏付けは各国のGDPであるべきで、金も単に1つの商品であるということの方が自然だと思います。いずれそういう方向になるとは思いますが、人類の長い歴史上の通貨としての概念において、金(ゴールド)に対する信用が高いということだと思います。
 私などは金(ゴールド)は結局食えないので、金塊などを見ても一向に欲しいとは思いませんが、値段も手ごろで美味しそうなお酒は手に入れたいと思うのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ビットコイン崩壊、デンマーク銀行の口座閉鎖、米銀行の崩壊など。。。
転載元より抜粋)
<ビットコイン崩壊>
http://beforeitsnews.com/economics-and-politics/2014/02/bitcoin-just-completely-crashed-massive-sell-off-in-progress-2461550.html
(概要)
2月10日付け:
ビジネスインサイダーの情報によると、ビットコインが完全に崩壊した。現在、大量の投げ売り合戦が進行中です。ビットコインは完全に失敗しました。次に失敗するのは何でしょうか。このような動きは迫りくる世界的金融崩壊の前兆なのでしょうか。

技術的な問題が解決するまではビットコインの引き出し(払い戻し)はできないと伝えられました。ビットコインの市場が急激に冷え込んでいます。今のところ、現金を引き出すことは可能ですがビットコインの引き出しはできません。

<アメリカの複数の銀行の口座も閉鎖される可能性が。。。>
http://beforeitsnews.com/economy/2014/02/urgent-10000-customers-locked-out-of-their-danske-bank-accounts-bank-of-america-wells-fargochase-are-next-video-warning-2593458.html
(概要)
2月8日付け:


アイルランドからの情報として。。。デンマーク銀行の口座が凍結され10000人の預金者に被害が及んでいます。次はバンクオブアメリカ、ウェルズファーゴ、JPモルガンが口座を凍結するでしょう。

2月8日、ウェルズファーゴ、USバンク、バークレー銀行、シティバンク、アメリカンエクスプレスは全てサービスを停止
しています。

本当に預金者の預金は保護されるのでしょうか。昨日までに債務限度に対する何等かの対応策が示されなければなりませんでした。しかし債務限度を2月27日まで延期しました。なぜでしょうか。

アメリカでは8つの銀行ホールディング会社(バンクオブアメリカ、ニューヨーク・メロン銀行、シティグルーpy、ゴールドマンサックス、JPモルガン、モルガン・スタンレー、ステート・ストリート、ウェルズファーゴ)が経営困難に陥っており、それらが破たんすればアメリカの金融崩壊を招きかねません。

» 続きはこちらから

[日本や世界や宇宙の動向]40人もの米上院・下院議員が辞職します。 〜新しい時代に向けての様々な動き〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 どうもアメリカで異様な事が起こっているようです。過去の例からすると、以前銀行の頭取クラスの連中が大量逮捕を恐れて次々に辞職した事がありましたが、現在もフルフォード氏の言うサバタイ派の者たちのパージが続いているということなので、この記事の連中も早々に辞職をして海外にでも逃亡する気でいるのでしょうか。
 こうした記事からも、水面下で新しい時代に向けての様々な動きがあることが見て取れると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
40人もの米上院・下院議員が辞職します。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/u-s-politics/2014/02/40-congress-reps-stepping-down-early-what-do-they-know-that-we-dont-know-2461930.html
(概要)
2月6日付け:

最近投稿された以下のビデオ情報によれば、40人の米連邦議会の上院・下院議員ら(共和党22人、民主党18人)が11月の中間選挙前に議員辞職をすると伝えたそうです。なぜこのタイミングで40人もの上院・下院議員が辞職することを公表しなければならないのでしょうか。このような不可解なニュースがオリンピックや債務限度の直前に報道されたのです。最近、ロシアの米大使も辞職しました。その理由はアメリカにいる家族と離れているのがつらいそうです???

辞職しようとしている議員らは、我々が知らない何か重大な情報を知っているのでしょうか。アメリカが崩壊する前に海外に逃亡しようとしているのでしょうか。それとも今後起こるであろう大量逮捕を恐れているのでしょうか。

[竹下雅敏氏]これまで何度も何度も警告してきたことが、終に現実のものになろうとしていると思います。 〜インサイダーによると。。。警告・世界的金融崩壊間近です!〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 真剣に受け止めないといけない警告です。時期はこの通りではないかも知れませんが、どう考えても今年中、しかも早い時期だと考えます。これまで何度も何度も警告してきたことが、終に現実のものになろうとしていると思います。アベノミクスで膨大な円を刷らなければ、円の暴落は起こらず円は生き残る可能性が高い通貨だったと思いますが、今やこの記事にあるように、“どの国の通貨が生き残るかなどまったくわからない程混乱した状況となる”ということで、円もどうなるかわかりません。すべてのエネルギーと食料の大部分を輸入に頼っている日本が、通貨暴落ということになると、突然物価が暴騰して庶民は生活することが出来なくなってしまいます。こうした世界的な大混乱が3か月で収束するとはとても考えられないのです。私にもまったく予測のつかないレベルのことで、これまで何度もお話ししたように、最悪のケースを想定すべきです。経済の大混乱に陥ったギリシャを見れば、都会の子供たちが飢えている状況がずっと続いています。子供たちに十分なパンが与えられる気配は今のところありません。せれなさんのヴィジョンにおいても神々の忠告では、田舎にいつでも避難できるように準備をしておいた方がよいとのこと。またシリウスのサルーサも“混乱の極みに陥る“と言っており、警戒と準備を怠るべきではありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
インサイダーによると。。。警告・世界的金融崩壊間近です!
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/gold-and-precious-metals/2014/01/insider-spills-the-beans-on-impending-financial-market-collapse-2574300.html
(概要)
1月26日付け:

金融インサイダーからのメール:
私は、ロサンゼルスのパイパージェフレイ社でストック・ブローカーとして働いています。昨日、とても信じられないことが起きました。

私は、多くの超裕福な顧客の有価証券を扱っていますが、昨日、突然、上司から、彼らの有価証券の全てを直ちに現金に換えるように指示されました。

その時ふと思ったのが金融崩壊が間近なのではないかということです。 不思議にも、上司はそれらを現金に換えるように強く私に命令したのです。

上司は何等かの情報を入手しているようでしたので、なぜ現金に換えるのかを訊いてみるました。すると、上司は私に非常に重要な情報を話してくれました。

その情報とは。。。もうじき、通貨危機が起きるということです。今後3週間以内に大手銀行はデフォルトするそうです。世界中の株式市場で株価が乱高下を繰り返します。世界の通貨も激しく変動します。

どの国の通貨が生き残るかなど全く分からないほど混乱した状況となるでしょう。そして、アメリカの債権市場にも影響がおよびます。その時、FRBがどのように対応するか、興味深いところです。

しかし、上司は、FRBが何をしようとも何の解決にもならないと警告しました。上司はこの情報をJPモルガンの幹部から入手したそうです。

何が金融崩壊の引き金になるのかと、上司に訊いたところ。。。中国のトラスト・デフォルトにより世界の金融市場や通貨がドミノ式に影響を受けることになるそうです。

さらに、1月27日~31日には、市場での取引が爆破寸前の状態となり、3週間以内に金融崩壊と通貨崩壊が起きるそうです。

私は今、自分が保有する株や債権を投げ売りしています。しかし問題は、それらを投げ売りして得た米ドルを持っていてもどうしょうもないということです。従って、米ドルを使って貴金属や不動産を買ったり、スイスのフラン、ベトナムのドン、ナイジェリアのナイラ、ロシアのルーブル、メキシコのペソに換えています。

なぜ、中国元に換えないかですって?なぜなら、中国元は全く安全ではないからです。中国経済は外国の消費(輸出)に頼り過ぎているからです。

なぜ、第三国(途上国)の通貨に換えるかと言うと。。。これらの国は金融崩壊で影響を受ける産業があまりないからです。これらの国々は農業やエネルギーを基盤にした経済でなり立っています。ご質問は何でも承ります。皆さんの資産をどうしたらよいかのアドバイスも致します。

ブラザージョンFより。

[ジェームズ・B・グラットフェルダー氏]複雑系の理論で経済の仕組みを解明したら、世界をコントロールしているのが誰か分かったよ 〜巨大銀行が経済を支配していることが科学的に示された〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 4分30秒~12分のところをご覧ください。会社の株をどのような組織がどの割合で取得しているかを元にして、物理学的手法を用いて経済の仕組みを調べてみると、興味深い事実がわかったということです。

 8分50秒…「中核となる36%の多国籍企業がすべての多国籍企業の営業利益の95%の利益を占めています」

 10分59秒…「737の大株主が多国籍企業の価値の80%をコントロールする力を持つ」

 11分15秒…「737という大株主の数は全体の0.1%程度です。アメリカとイギリスの金融機関がほとんどを占めます」

 とあり、やはり巨大銀行が経済を支配していることが科学的に示されたことになります。陰謀論でよく言われる国際金融財閥が世界の支配者だというのは、事実だということになります。ただ正確な数字が導き出されている点が、極めて興味深いと感じました。
(竹下雅敏)
————————————————————————
複雑系の理論で経済の仕組みを解明したら、世界をコントロールしているのが誰か分かったよ/ジェームズ・B・グラットフェルダー
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。