アーカイブ: 農薬問題

今の日本は世界最悪とも言えるもので、“日本人の毛髪検査からの輸入穀物由来とみられるグリホサート検出率も高い…世界的にはグリホサートへの消費者の懸念が高まり、規制が強化されるなかで、日本は逆に規制を緩和している”という状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 トスターダ (内科医) MD PhD氏は、“アメリカのように身近にオーガニック(割高でも)が手に入る社会を望みます”と言っていますが同感です。出来ればキューバのように「有機農業大国」へと、日本も転換してもらいたいものだと思っています。
 ただ、こうした大転換は容易な事では起こりません。キューバの場合は、“1991年にソ連が崩壊、アメリカからの経済制裁も加わって、食料・資源を確保できなくなり、深刻な食糧難と経済危機に直面。特にキューバにとって痛手だったのは、資源(主に石油)を確保できなくなってしまったこと。そこで彼らが取り入れたのが、牛に農機具を取り付けて畑を耕すという、昔ながらの農法でした。牛糞堆肥を使用するようになったので、安全な作物を栽培できるようになったのです。また、アメリカや日本の技術者からミミズをもらい受けたことをきっかけに、ミミズを活用した堆肥づくりも盛んに行われるようになりました”ということです。
 今後、日本が食糧危機に陥ったとしても、これはキューバのような「有機農業大国」へと転換できるチャンスだと捉えてください。このような危機でも起こらない限り、現代の日本人が農薬、添加物まみれの食品や遺伝子組み換え食品などから、「オーガニック」へと転換できるとは思えないからです。
 人々がもう少し賢明であれば危機は必要ありません。「有機農業大国」を超えて、「自然農法大国」へと進むことも可能かもしれません。しかし、今の日本は世界最悪とも言えるもので、“日本人の毛髪検査からの輸入穀物由来とみられるグリホサート検出率も高い…世界的にはグリホサートへの消費者の懸念が高まり、規制が強化されるなかで、日本は逆に規制を緩和している”という状況であり、こうした健康上の懸念を、多くの日本人はほとんど認識していません。
 ワクチンによる健康被害に気づいた人は、食品に含まれる農薬、添加物の健康被害、遺伝子組み換え食品の害にも気づくようになるでしょう。更に電磁波、特に5Gによる健康被害、さらにはケムトレイルが問題だと気づくはずです。これまで「陰謀論」だと思っていた事が、実は事実であり、「陰謀」そのものなのだと分かるはずです。
(竹下雅敏)
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これまで日本の商社が保持していた食糧調達力が一気に失われる / 鈴木宣弘教授「食糧危機クワトロ・ショックの只中にある日本」「今なお食糧生産力を減らそうとする異常な日本政府」

 最初の動画は読者の方から送っていただきました。日本が食糧危機に向かっているという情報は出始めていますが、それでも高度成長期を生きてきた多くの人は漠然と「日本は大丈夫かも」と思っているかもしれません。この動画を見るとゾッとします。
 これまで日本はお金もあるし貿易も強い国でした。大手商社「丸紅」の穀物部門は穀物メジャー第2位、全世界の10%およそ8億人分くらいの食糧を管理していました。日本に当てはめると7年分くらいに相当するので、いざという時は融通をつけてなんとかなるはずでした。ところが、2022年2月、この穀物部門の米ガビロン社を他社に売却することが明らかになっています。日本が持っていたはずの食糧調達能力がごっそり奪われたわけですが、ほとんど騒ぎになっていないことを危惧されています。国が自給率を上げる対策に本腰を入れるべき局面ですが、日本の現状はさらに悲愴です。
 この事態を受けるように、参政党による鈴木宣弘教授へのタイムリーなインタビューがありました。20分間ノンストップのシビアなメッセージで、さらに儀式化し硬直する国会を打破するための提言などがあり重要です。内容を要約しました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【食料危機】もうパンは届かない日本が失った8億人分の輸入ルート
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【LIVE】5/5配信!毎週木曜日21:00~参政党YouTubeチャンネル生配信!
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日本の農業を襲うクワトロ・ショック 
現在、日本はアメリカの余剰農産物の最終処分場、危険な食物の最終処分場にされている。そしてその最終段階に来ている。
そのような時に、食糧の「クワトロショック」が起きたコロナショックが日本を襲い、異常気象、中国による食糧爆買いで対応を迫られている時にウクライナ紛争がとどめを刺した今はもう食糧危機が迫っているのではなく、食糧危機の真っ只中にある

もはや日本には化学肥料は入ってこない。今年はなんとかなるが来年は無い。普通の農業はできない。
野菜の種の9割は外国で種取りをしており、物流が止まれば実質自給率は8%だ。
物流が止まれば多くの日本人は飢える。食べるものを自給できなければ国の真の独立は無い

戦後のアメリカの占領政策で、日本はアメリカの危険な余剰食糧を食べる国にさせられた。貿易自由化を迫り、自動車の利益の代わりに農業が犠牲にさせられて来た。

しかし、お金を出しても食糧が入ってこない今の状況で、お金を出して買う前提の「経済安全保障」は何の役にも立たない。今は国内の食糧生産力を高める必要があるが、日本は国会の場でも全く議論されていない異常な状況にある

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石川県羽咋市の小中高への完全オーガニック給食はその後どうなったか?〜 しっかり継続され、保育園にも試験的給食

竹下雅敏氏からの情報です。
 ヒョイと竹下家より情報が届きました。石川県羽咋市で全国初、市内の小中学校で「自然栽培」の食材だけで作られた給食が提供されたというものです。自然栽培とは、無農薬、無肥料、無除草剤、土のパワーだけで育てる農法で、それだけに大量に収穫できるものではなく市内全校に提供するのは画期的でした。実はこの情報は2016年2月のもの。「全国学校給食週間」にあわせて羽咋市とJAがタッグを組んだ特別企画でかなりの反響を呼びましたが、なんと時事ブログの読者さんも2年前に目撃していたのです!ここで。
 竹下家から畳み掛けるように届いたこの情報に、まのじは、羽咋市の完全オーガニック給食の試みがその後どうなったかを見てみました。
 羽咋市には、「農地の紹介や作業機器の買い上げ支援、空き家の斡旋、助成金の交付など」この地域で自然農法を志す農家さんを手厚く支援する独自の支援制度があり、JAも「量より質」の安全を追求した食材をブランド化する目的で一緒にサポートするという、意外にしてユニークな取り組みをしていました。その試みは着実に根付き、2020年10月には保育所の給食にも自然栽培のお米や野菜が試験的に使用されたようです。羽咋市のHPに掲載された子ども達の表情は穏やかでした。そして、2021年10月の新聞報道では、全国学力テストの結果、全国トップの石川県の中で、さらに羽咋市はダントツの結果を出していたそうです。「自然栽培の学校給食が遠因ではないか」との感想もありました。給食から子ども達の健やかな育ちを願った結果、このような学びに繋がったかもしれません。千葉県や高知県でも地元の新鮮で安全な農産物を給食に使用する取り組みが成功しています。政府の進める遺伝子組み換えやゲノム編集などという悪魔的な食材ではなく、地域で心を込めた自然栽培に進路を取りましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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完全オーガニックな「学校給食」が登場。石川県・はくい市が全国初の試み
引用元)
(前略)
羽咋市は、独自に「自然栽培新規就農者支援」という、農業従事者への画期的な支援制度を導入しました。自然栽培に共感し、この土地で新しく農家を始める人に対し、農地の紹介や作業機器の買い上げ支援、空き家の斡旋、助成金の交付など、国の補助に上乗せした手厚い営農支援が受けられるという制度です

市とJAがタッグを組んで、自然農法を志す農家を地域でサポートしていく体制が整っているーー、それがこの根源的なオーガニック栽培を地域ブランドにしたい羽咋市の思惑でもあるのです。
(中略)

(中略)生徒と一緒に給食を食べた山辺芳宣市長はこう語りました。
「農業といえば、これまで生産量が重視されてきましたが、最近は量より質。自然栽培は安全性を追求しており、質の面でトップに立てると考えています」

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西北台保育所で自然栽培給食を提供
引用元)
 全品に自然栽培の食材を使用 

10月27日、西北台保育所の園児25人に、自然栽培の米や野菜を使用した給食が提供されました
今回の自然栽培給食は試験的に実施されたもので、これまでも自然栽培の産品を使用した給食はありましたが、今回用意した材料は、豆300g、ダイコン、ニンジン、レンコンがそれぞれ1kgと、これほどの材料を自然栽培でまかなったのは初めてとのことです
来年度以降に継続的に自然栽培給食を提供できるか、今後検討されます
(以下略)

「古代小麦」から「近代小麦」への改変の歴史が不調和を生んだ 〜 本間真二郎医師のブログから

読者の方からの情報です。
 偶然ですが、13日に紹介されていた『病気にならない 自然な暮らし』の著者の本間先生ですが、私が以前に見かけた小麦に関することをブログに書かれていましたので、参考にしていただければと思い投稿いたしました。
 この中に、先日、まのじ編集長がお米の系統図を紹介されていたかと思いますが、それと似た小麦の系統図もあります。
 現在、世界中で栽培されている近代小麦は遺伝子改変がなされ、様々な健康障害を引き起こしている。(ご存知のとおり)小麦アレルギーの人でも古代小麦であれば85-90%の人が食べられるが、グルテン不耐症やセリアック病の人は食べないほうが良いとのこと。
 また、1940~1960年代のいわゆる緑の革命により、ロックフェラー財団などによる品種改変は加速度的に進み、大量の化学肥料の使用なども合わさって単位面積当たりの小麦の収穫量は、それまでの2倍以上に増えたと説明されています。支配層は、主食の破壊からまず先に始めたように思いました。
 日本での小麦と言えば日清製粉、あの給食の食パンは、マーガリンとセットで忘れられないくらい強烈な臭いでしたよね、昭和でしたけど。
 F1種子と窒素、リン酸、カリの化学肥料で既にメタボ野菜と化しているため、まっとうな食糧という意味では、随分前から食糧難な日本なのですね。知人の高齢の農業者の人から聞いたのですが、窒素、リン酸は爆薬の材料だから、戦後、余ったそれらの処理のために化学肥料が普及した可能性があるらしいです。フルフォードさんが以前に言っていた、正に食品テロですね。
 あのオルゴールの音で気を取り直そうーーっと。
(サトヤマダトモコ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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古代小麦について
引用元)
(中略)


(中略)

現在世界中で栽培されている小麦(これを古代小麦に対して後で述べる緑の革命以降の品種を近代小麦とします)はいわゆる遺伝子組み換えではありませんが、品種改良(これから述べるように良いことばかりではありませんので、以下は「品種改変」とします)という名の遺伝子改変がなされています
(中略)
小麦の品種改変も1万年以上前から行われており、自然の交配、人工的な交配、放射線照射などの人工的な処理などがあります
(中略)
1940~1960年代のいわゆる緑の革命により、ロックフェラー財団などによる品種改変は加速度的に進み、大量の化学肥料の使用なども合わさって単位面積当たりの小麦の収穫量は、それまでの2倍以上に増えたということです。

これにより、多く食料の供給が可能になった一方で、この品種改変が様々な健康上の問題を引き起こしていると多くの人が指摘しています

例えば、アレルギー、自己免疫疾患、肥満、がん・高血圧・糖尿病などの生活習慣病、消化器疾患、心臓疾患、神経疾患、自閉症などの発達の問題、リーキーガット症候群、精神疾患、認知症、老化・・・など、まるですべての病気の原因であるという意見もあります。
(以下略)

安倍菅政権の農水省は「ゲノム編集食品」を有機認証しようとしている 〜 「みどりの食料システム戦略」という邪悪な政策にストップを

 世界の農業は有機栽培に向かっています。山田正彦氏によると栽培面積で言えば「20年前の約7倍」、EUでは10年以後には域内耕地面積の25%を有機栽培にすると発表し、アフリカもこの10年で3倍、中国、インドでも数百万haの規模で増え続けています。農地が日本の半分しかない韓国も2.4%は無農薬有機だそうです。ところが日本は悲しいかな、たったの0.2%ですと。
かつて韓国は日本と並ぶ農薬大国だったそうですが、今やラウンドアップ禁止、ネオニコチノイド禁止で、世界一の農薬大国は日本のみです。海外で禁止となった農薬が厚労省の規制緩和でドッと日本に流入している状況です。
 そのような中、農水省が「みどりの食料システム戦略」として2050年までに耕地面積の25%を有機栽培にすると打ち出したそうです。安倍菅政権で「戦略」と名のつく政策でまともなものは何一つ無かったと怪しんだら、やっぱり「背筋が寒くなる」邪悪な正体が有りました。
 国はゲノム編集の農作物を有機認証にするつもりです。現在ゲノム編集のコメの種子を有機認証できないか正式に諮問し、有機JASの改正も検討する方針とのことです。ヨーロッパは明確に「ゲノム編集食品」の規制緩和に反対し、アメリカですらゲノム編集には反対が多い中、世界の流れに逆行して国民を危険に晒す農水省。どこまで売国政治をするのやら。
 山田氏は「諦めることはありません」「地方から私たちの闘いはこれからです」と力強く述べておられます。安倍菅政権が何を企もうと、私たち主権者がNOと言えば、NO!
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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大変なことが起ころうとしています。
引用元)
(前略)
農水省はゲノム編集の種子を有機認証しようと内部での手続きを密かに進めています
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ゲノム編集食品について、EUは遺伝子組換え食品と同様であり同じ規制をすることになっています。(EU司法裁判所の判断あり)
現在、世界でゲノム編集食品を遺伝子組換え食品と違って安全だとしているのは米国と日本だけです
(中略)
ここにきて、農水省はみどりの食料システム戦略を発表して2050年までに日本の耕地面積の25%を有機栽培にして、農薬も化学肥料も半減すると打ち出しました
私も当初は喜んだのですが、農水省の中間とりまとめ (写真参照) を読むと背筋が寒くなってきました。
革新的な技術で実現と書いています。
(中略)
世界の農業は無農薬無化学肥料の有機栽培に変わろうとしている現在、日本だけが 遺伝子操作したものを有機認証しようと

しかし諦めることはありません
愛媛県の今治市は 食と農のまちづくり条例で市の承諾なくして遺伝子組換え農産物を作った場合には 半年以下の懲役、50万円以下の罰金に処すとなってます。
韓国は市町村の条例で学校給食を無償有機食材にすることを定めました。
地方から私たちの闘いはこれからです

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