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欧米諸国は天然資源を容易に手に入れるために、アフリカの人口をコントロールし、減少させ、完全に排除することを意図した政策を意識的に追求してきた

竹下雅敏氏からの情報です。
 Alzhacker氏の興味深いツイートです。“続きはこちらから”を先にご覧ください。
 ウィキペディアによれば「キッシンジャーレポート(NSSM-200)」は 、“ヘンリー・キッシンジャーの指示の下、1974年12月10日に米国国家安全保障会議が完成させた国家安全保障指令であり、1975年11月26日にジェラルド・フォード大統領によって米国の公式政策として再編集され採用された。当初は10年以上機密扱いだったが、1990年代初頭に研究者によって入手された”ということです。
 覚書の基本的なテーゼは、「後発開発途上国における人口増加は米国の国家安全保障にとって懸念事項である」というもので、世界の人口増加の47%を生み出すと予測される特に問題のある国として、インド、バングラデシュ、パキスタン、インドネシア、タイ、フィリピン、トルコ、ナイジェリア、エジプト、エチオピア、メキシコ、コロンビア、ブラジルの13カ国が挙げられている。
 人口削減の方法トップ10は、「1 トランスヒューマニズム、2 食料供給、3 同性間の恋愛、4 遺伝子組み換え生物、5 中絶、6 環境操作、7 性感染症、8 病気を治さない、9 戦争、10 標的殺菌(不妊にする予防接種ワクチンなど)」があります。
 Alzhacker氏のツイートによれば、欧米諸国は天然資源を容易に手に入れるために、アフリカの人口をコントロールし、減少させ、完全に排除することを意図した政策を意識的に追求してきたのです。
 「アフリカにおける人口抑制政策」では、“政治戦略的・経済的な全面的かつ排他的な支配と統制を維持するための一貫した政策が、西側(主に英米)の少数の秘密主義的エリートによって立案され、実施されてきた。1970年代半ば、アメリカ政府はCIAやUSAIDを通じて直接的に、あるいはAFRICARECARE、平和部隊、PUSH、ロックフェラー財団、フォード財団、世界銀行といった機関を通じて間接的に、アフリカ諸国に入り込み、政情不安と戦争を煽った”ということです。
 ロバート・マローン博士は、“このキッシンジャーレポート(NSSM-200)は、世界人口が80億人を超えてはならないことを示している。2020年に世界の総人口が78億4000万人に達したのは偶然なのだろうか?”と言っています。
 西側(主に英米)の少数の秘密主義的エリートによって立案され、グレーハットの承認の下、新型コロナウイルスがばら撒かれ、mRNAワクチンによる人口削減が実行に移されたと見るのが自然だと思います。
(竹下雅敏)
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[TikTok]自動車盗難防止対策

編集者からの情報です。
これなら自動車動かせないね👍
(ぺりどっと)
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財務省の実働部隊「令和臨調」に賛同する超党派の議員が結集し、政治改革提言を取りまとめることに 〜 党派を超えた緊縮財政派の議員が鮮明になった

 2022年6月に「令和国民会議(通称・令和臨調)」という組織が発足していました。「日本社会と民主主義の持続可能性」をキーワードに国会議員、知事、市町村長、メディアと「交流」しながら政策提言をする民間組織とのことですが、「財務省の実働働隊」「財務省の外郭団体」などと指摘する声もあり、発足趣意書の中にも「GDP200%に上る財政赤字を積み重ね、量的金融緩和を続けながらも、経済は長期的停滞から脱却することができない。」と、いかにも財務省好みの脅し文句があります。令和臨調のメンバーは「労働力が不足した時に海外から入れようと、そういう人達と重なっている」という指摘もありました。日本国民の生活よりも賃金をなるべく低く抑えたい企業の意見が優先しそうです。これまでのところ消費税増税を進め、銀行口座のマイナンバー紐付け義務化を提言し、財政監視の独立機関の創設を提案しています。
 その令和臨調に賛同する超党派の国会議員が集まり、これから1年かけて「政治改革提言を取りまとめる」という報道がありました。あんどう裕氏は「ここに名前が上がっている議員は、国家を破壊する国壊議員として認定していい。 それほどの大きな動きである。この集団が力を持つと、日本はとんでもないことになるだろう。」と危機感を表明されていました。従来の派閥に見切りをつけた議員たちが新たな集団を形成しているようにも見えます。代表世話人は「小渕優子(自民)、木原誠二(自民)、大島敦(立民)、藤田文武(維新)、伊藤渉(公明)、古川元久(国民民主)」、特別顧問に「大島理森元衆院議長、立民の野田佳彦元首相」が着いています。党派を超えて、緊縮財政派が明確になりました。
(まのじ)
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[キンバリー・ゴーグエンさん]ディープステートは、“ラングレー5による典型的な手法で私を罠にはめようとしている”と考えており、そのためにデイビッド・ウィルコック氏やデイビッド・アイク氏を利用している

竹下雅敏氏からの情報です。
 キンバリー・ゴーグエンさんは3種体癖の権化のような人で、相変わらず今回もグチャグチャです。
 動画の途中でデイビッド・アイク氏やデイビッド・ウィルコック氏への言及があったので、その部分を取り上げました。
 ディナールクロニクルはホームページの免責事項に、“私たちは、ディナールクロニクルのウェブサイトで表明されたいかなる意見も支持しません。当社は、ディナールクロニクルに投稿されたコンテンツまたは通信の完全性、真実性、正確性、または信頼性をサポート、表明、または保証しません。…ここに含まれるあらゆる情報は「噂」として解釈されるものとします。ウェブサイトの所有者および運営者は、他者から提供された情報を含め、ここに含まれる情報に対して責任を負わないものとします”と書いてある無責任サイトです。私は全く相手にしていません。
 キンバリーさんの2月4日のテレグラムにデイビッド・ウィルコック氏の投稿画像が貼り付けられており、その内容はキンバリーさんの言っていることを反映したものになっています。
 『05 FEB 24 NEWS』の1時間54分18秒のところでキンバリーさんは、“もしあなたがこれらのウェブサイトやディナール(クロニクル)とデイビッド・イッキー(David Icky)に私を紹介し始めているなら、そして私たちは彼がブラックサンであることを知っています。イッキー、アイキー、イッキー、何であれ、ウィルコックや他の人たちは皆同じことを言っています、それはCAREであり、引き継ぐのはGIAです、それを覚えておいてください”と話しています。
 キンバリーさんはイギリスのチャールズ国王をチャッキーと呼ぶ人なので、デイビッド・アイク(David Icke)をイッキーと呼び、そのあとイッキー、アイキー、イッキーとおどけて見せたのだと思います。
 このように自分の言っていることが取り上げられることについてキンバリーさんは、“とても素晴らしいことだ”としながらも「彼らは崩壊の原因を私のせいにしようとするのでしょうか?」と言っています。
 そしてディープステートは、“ラングレー5による典型的な手法で私を罠にはめようとしている”と考えており、そのためにデイビッド・ウィルコック氏やデイビッド・アイク氏を利用していると見ているようです。
 “続きはこちらから”はデイビッド・アイク氏が「イーロン・マスクに注意せよ」と発言している動画です。かなりまともな事を言っています。
(竹下雅敏)
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2月15日に金融市場崩壊は起きるか⁈|どこの誰でも工作員になり得る理由|02/05/2024 UNN 世界情勢レポート 【要約】
配信元)

※画像をクリックすると動画に飛びます
19分56秒~20分43秒
オペレーティブ間で情報が流れており、GIAとCAREが注目されています。彼らは、私たちの情報を公開し始めており、ディナール・クロニクルズやデイビッド・アイク、デイビッド・ウィルコックがそれについて言及しています。それ自体は素晴らしいと思いますが、果たして彼らの真の目的は何でしょうか? 私が没落の原因とされ、攻撃の対象になることも考えられます。ラングレー5による典型的な手法を踏襲し、彼らがどのように私を罠にはめようとしているのかを明らかにすることが重要です。私はこれまで彼らのゲームに参加し、デュランゴでの最初の2年半を含め、長い間彼らと対峙してきました。今回も彼らの挑戦に応えます。次の10日間でどう展開するか、勝敗を見極めましょう。
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【キム・メッセージ・テレグラム版】2024/02/04更新
引用元)
(前略)
(張り付けられていた上記画像内容を翻訳)
デビッド・ウィルコック
こんにちは、みんな、私が正しく理解しているならば、クイックアップデート、... 地上司令部によると、全世界は現在、国際的または世界的な戒厳令の下にあります(国の戒厳令ではありません) - 個々の政府は全く制御できず、主権をめぐって再交渉している最中です。言い換えれば、政府および/または政府株式会社は、現在主権者として認められておらず、地上司令部および/または改訂された世界情報機関(GIA)の構造を通して、アーキビストと記録の殿堂に登録する必要があります。また、すべての国は現在破産を宣言されており、IME、国連、世界銀行、WEFなども主権を持たない消滅した企業となっています。 これらは、改訂されたGIAとCAREとして知られる団体によって置き換えられます。 IRS (国税庁)は再編され、完全に置き換えられるかも 知れません。 ジャネット・イエレンは解雇され(まだ公表されていません)、アメリカ連邦準備制度+財務省は、6月30日まで通告を受けています。つまり、もしグローバル・リポジトリーに4兆ドルの借金を返すことができなければ、不動産、商業用不動産、土地、事業用資産などを含む、すべての資産を引き渡すことになります。私たちの目の前で、本当の真実と本当のニュースが展開されようとしています。短期的な変動、中期的な変化、そして長期的な繁栄に備えましょう。

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(以下略)

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[X]ネパールのチトワンの通りでお散歩

竹下雅敏氏からの情報です。
野良サイ
(竹下雅敏)
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