2024年9月9日 の記事

「第6回 国際危機サミット(ICS6 Tokyo)」が9月25日~27日東京で開催、ロバート・マローン博士などの世界的に著名な各分野のトップレベルの専門家約20名が自費で来日する! ~目的は「日本国民、そして世界をレプリコンワクチンの被害から救うため」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「第6回 国際危機サミット(ICS6 Tokyo)」が9月25日~27日、東京で開催されるとのこと。ロバート・マローン博士、ライアン・コール博士、バイラム・ブライドル博士、クリスティーネ・アンダーソン欧州議員など、世界的に著名な各分野のトップレベルの専門家約20名が、自費で来日するというのだから驚きです。来日の目的は「日本国民、そして世界をレプリコンワクチンの被害から救うため」です。
 玉ちゃん氏のツイート動画はとても分かりやすいので1.5~2倍速でご覧になって下さい。レプリコンワクチンは「注入されたmRNAが自己複製されるワクチン」のことですが、明治製菓ファルマ社の「コスタイベ筋注」とVLPセラピューティクス・ジャパン(VLPTジャパン)のもの(商品名無し)があります。
 “続きはこちらから”の動画で村上康文教授は、9月2日に明治製菓ファルマ社のレプリコンワクチン担当者と直接話をすることができたということで、“それで(お会いして)一番びっくりしたのは、エクソソームの存在を知らなかったこと。…mRNAが細胞から放出される粒子に含まれ、細胞から細胞に広がるという話を初めてお聞きになった感じでした。…ものすごい電話が来るんですよ、会社に。すごく大変だと。明治の製品、売れなくなってると。2つの工場を閉鎖したというニュースが流れていました。一番印象に残ったのは、非常に真面目に対応していただいて、あくまでも販売するかどうか未定であるというのと、あとはそういうリスクがあるのであるならば、しっかりと実験して検証しなければいけないということを、上層部にしっかりお伝えしますということをおっしゃってました。”と話しています。
 村上康文教授の話を聞いて、“レプリコンワクチンが止まるかも知れない”と思うのは少し早いようです。治験場所は10都道府県の22病院にまたがっていて、「なんとすでに4300人が打ってる!」。しかも、明治製菓ファルマ社は約863人、VLPTジャパンは約3490人であり、「圧倒的にVLPTジャパンの方が多い」のです。
 明治製菓ファルマ社の「コスタイベ筋注」の背後に隠れたVLPTジャパンのレプリコンワクチンを止めなければならないわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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第6回 国際危機サミット(ICS6 Tokyo)[9月25-27日東京開催]
~我々は日本にレプリコンを止めに行く!~
に賛同&ご支援ください!
引用元)

(中略)
世界で最もワクチン接種が盛んな日本では、10月1日からまたしてもコロナワクチン接種(定期接種:高齢者と基礎疾患を持つ60~64歳の人々・その他は任意)が開始されます。その内の一つに自己増殖型遺伝子ワクチン(「レプリコンワクチン ※別名:コスタイベ筋注」)と呼ばれる新型のmRNA ワクチンがあります。このワクチンには多くの問題点があることがわかっており、世界ではどこも承認していない中、初めて日本だけが認可したものです。同種の遺伝子技術の危険性については科学的なエビデンスが数千の論文と症例で証明されているにもかかわらず、問題点を顧みずに一方的に進めようとする日本政府 の姿勢に対し、国際社会から強い警鐘が鳴らされています。レプリコンワクチンは、日本国民に多大 な健康被害をもたらす可能性があるだけでなく、より強い伝播性も懸念されており、また、政治経済 上の国際問題に発展する恐れがあります。


そんな日本の窮状を救うべく立ち上がったのがICSメンバーの有志達です。彼らは日本国民、そして世界をレプリコンワクチンの被害から救うために、ICSの日程をレプリコン開始前の9月に設定するとともに、なんと各々が自費で来日するという大きな決断をして下さいました。

まさに、黒船ならぬ、正義の『白船きたる。』世界的ヒーローのロバート・マローン博士、ライアン・コール博士、メリル・ナス博士らを筆頭 に、20名の有志研究者や医師、および最前線で闘う弁護士らが日本に正義の啓発をしに来てくれるのです!

こうした有志達の熱い思いを受けて、ホスト側のICS実行委員会は、レプリコンワクチンが実施されようとしている日本の重大な危機を全国民・全世界に向けてより広く伝えるため、寄付金方式による無料配信を行うこととしました。
(以下略)
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配信元)


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[X]アンタルヤの納屋で、頭に袋を巻きつけて食事をしているヤギ

ライターからの情報です。
「ひゃー、きゃー、ぎゃー!」って
逃げまどってる感じ。

よく見ると怖くないのに
なんか
示唆的。
(メリはち)
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配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

24/9/2 フルフォード情報英語版:ホワイトハットの勝利でマーク・ザッカーバーグと元英国首相が陰謀の真実を語る

 メタ(Meta)社のマーク・ザッカーバーグCEOは、「ジョー・バイデン政権がパンデミックの間、FacebookとInstagramの親会社であるMeta社に『特定のCovid-19コンテンツを検閲する』よう『繰り返し圧力をかけた』」とする書簡を発表したと言っています。また英国の元首相エリザベス・トラスは、「公の場で、英国の責任者は首相ではなくイングランド銀行総裁であると述べた」そうです。
 先週報道されなかった最大のニュースは、「アメリカの代理部隊が先週、侵入してきた中国軍兵士2000人以上を殺害した。」ことで、「中国軍はミャンマーの錫鉱山を支配しようとしたが、現在は国境を越えて撤退した」と言っています。ミャンマーは中国が使用する錫の3分の2を供給していましたが、現在、供給が停止されているようです。
 ドナルド・トランプの副大統領候補だった「JD・ヴァンスが『家庭の事情』で辞任し、ロバート・F・ケネディ・ジュニア(RFK Jr.)に交代する」ことになったようです。またトランプが大統領に返り咲いたら、国連は解体され、「アメリカとカナダを合併して北アメリカ合衆国(USNA)を創設する」という計画らしい。その際、「トランプがUSNAの最初のリーダーとして推されることになるだろう」と言っています。
 逮捕されたTelegram創設者パヴェル・ドゥロフについて、以下のような情報が寄せられていました。
  • ドゥロフは世界経済フォーラムのメンバーであることが判明した。…彼のガールフレンドがモサドのエージェントである…さらに、彼の弁護士ダヴィッド・オリヴィエ・カミンスキーは、ブナイ・ブリスのフリーメーソンであり、ガザの人々への国連支援に反対する著名なフランスのシオニスト・ロビイストである。
  • フランスの愚か者たちは誤って弟を逮捕した。暗号キー(すでに再設定済み)を持つのは【兄の】ニコライ・ドゥロフの方で、数学の博士号を2つ持っている。彼はサンクトペテルブルグに住み、ロシアの大学教授である。
  • (ドゥロフが)逮捕された理由は、彼がイスラエルの軍事施設をハッキングし、パレスチナ人を守るためにTelegramのチャンネルを通じて秘密情報を拡散したためだと思われる。Telegramはアラブ・ムバダラ財団から資金提供を受けているからだ。
  • パヴェルの兄である新CEOは現在ロシア人であり、ロシアがTelegramの支配権を握ることになるだろう

 以下、その他のトピックになります。
  • BRICSが経済の80%以上を支配している…米国が中国からの輸入をすべて停止したとしても、中国のGDPの2%ほどしか影響しない。
  • イスラエルはガザの125万人にポリオワクチンを接種しようとした。「…これは特別に設計された殺人注射だ。」…幸いにも、イランがテルアビブを中性子爆弾で破壊すると脅したため、この陰謀は阻止された。
  • 英国の首相キア・スターマーは、彼自身や多くの同僚たちが小児性愛犯罪で脅迫されているため、ミームを投稿した人々を逮捕している
  • アメリカで行方不明になっている50万人以上の移民の子供たち…の多くは、企業で奴隷労働をさせるために人身売買されている。…アドレノクロムの供給を維持するために、ジョー・バイデンとカマラ・ハリスは、税金で不法移民のアメリカへの秘密フライトを再開しており、これまでに34万7,959人がテキサス州とフロリダ州に移送されてきた。
  • (現在公開中の)児童人身売買と児童奴隷を暴く映画『シティ・オブ・ドリームス』を共有し宣伝したインフルエンサーたちが、ソーシャルメディア上で検閲を受けている。
  • 人口削減を呼びかけていたことで悪名高いローマクラブは、今やホワイトハットに加わりたいと考えている
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ホワイトハットの勝利でマーク・ザッカーバーグと元英国首相が陰謀の真実を語る
転載元)

企業メディアと元ハザール・マフィアのボスたちが真実を語り始めた


In a white hat victory, Mark Zuckerberg and former UK Prime Minister talk conspiracy truth
By
Benjamin Fulford
September 2, 2024
5 Comments
In a sign the tide is really turning in favor of the white hats, the corporate media and former KM bosses have started telling the truth. For example, Meta CEO Mark Zuckerberg published a letter saying Joe Biden’s administration “repeatedly pressured” Meta, the parent company of Facebook and Instagram. to “censor certain Covid-19 content” during the pandemic. Also, former UK Prime Minister Elizabeth Truss says in public the Governor of the Bank of England is in charge of the UK, not the Prime Minister. She adds, “That is a problem in a democracy.” British military intelligence (MI6) is aware civilian governments have been hijacked and promised action to deal with the situation (better late than never).
流れが本当にホワイトハットに傾きつつある兆候として、企業メディアと元ハザール・マフィアのボスたちが真実を語り始めた。例えば、メタ(Meta)社のマーク・ザッカーバーグCEOは、ジョー・バイデン政権がパンデミックの間、FacebookとInstagramの親会社であるMeta社に『特定のCovid-19コンテンツを検閲する』よう『繰り返し圧力をかけた』とする書簡を発表した。また、エリザベス・トラス元英国首相は公の場で、英国の責任者は首相ではなくイングランド銀行総裁であると述べた。彼女は、「それは民主主義における問題だ」と付け加えた。イギリスの軍事情報部(MI6)は、民間政府が乗っ取られていることを認識しており、この状況に対処するための行動を約束している(遅かれ早かれ)。



画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

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