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あまりにも組織化されすぎているフランスで起きている暴動 ~既存の歴史とか既存の社会システム、これを一回壊さないとデジタル監視社会に行けない

竹下雅敏氏からの情報です。
 及川幸久氏は、現在のフランスで起きている暴動について、“これ、自然発生で起きている暴動なんでしょうか。それにしては、あまりにも組織化されすぎていないか、という声が、今、上がっています”と指摘しています。
 3分42秒で、“デジタル監視社会、これが世界経済フォーラムが言っているところで、マクロン大統領は、その世界経済フォーラムと深く関わっていると言われていますね。そのデジタル監視社会を実現するためには、その前に社会の崩壊が必要だと言われているんですよね。つまり、既存の歴史とか既存の社会システム、これを一回壊さないとデジタル監視社会に行けない…アメリカでもブラック・ライブズ・マターだとか、今のLGBTもそうかもしれません。こういう、今までの社会を壊す動きが起きているのではないかという見方があります”と言っています。
 5分52秒では、“そもそも、この大量の移民、マクロンが受け入れてきた。その大多数は健康な若い男たちなんですよ。アフリカやイスラム諸国から、彼らはもしかしたらフランスを不安定化させるために、意図的に連れて来られたのではないかとすら、今、言われています。…このアフリカ系の移民のルートというのがありまして、このアフリカ各地から…いくつかのルートでヨーロッパのいろんなところに入り込んでいる。…このルートを詳しく示しているのが、なぜか、世界経済フォーラムなんですよね”と言っています。
 7分40秒のところで、“暴徒が輸送されてくる大型トラックの映像”を紹介しているのですが、この映像はフェイクのようです。「フロリダの学園祭かなんかの映像」らしく、別角度の映像もあります。最後のツイートの画像から、フロリダ州立大学(FSU)の学生たちがバットマンのコスプレをしているようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.7.3【フランス】フランスの暴動は自然発生か?組織化され過ぎでは?【及川幸久−BREAKING−】
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2機の飛行機を合衆国議会議事堂に突入させるという、「911の時のような偽旗工作」を引き起こすことで、戒厳令を敷く計画があったのを、キンバリーさんのチームが止めた! ~白龍会と欧米や世界中のホワイトハットの盟友が計画

竹下雅敏氏からの情報です。
 「23/5/22 フルフォード情報英語版」の気になる部分を再掲しました。フルフォード氏は、“もしアメリカが制御不能な破産状態になれば…アメリカ国内では…暴力的な無政府状態が続き、おそらくアメリカはさまざまな国に分裂することになる…白龍会と欧米や世界中のホワイトハットの盟友が交渉した結果…カナダとアメリカが北アメリカ合衆国に統一することが必要である。…このような変化を起こすには、戒厳令を発動する必要がある”と言っています。
 私がこのフルフォード情報を読んだ時、5月26日に配信されたキンバリー・ゴーグエンさんの情報は正しかったのだと思いました。キンバリーさんは、5月26日の東部標準時約11時30分に離陸する指示を待っていた2機の飛行機を、合衆国議会議事堂に突入させる計画があったと言っていたのです。
 「911の時のような状況」を引き起こすことで、戒厳令を敷く計画があったのを、キンバリーさんのチームが止めたということです。
 『壊滅的な債務不履行が迫る中、米議員らが休憩を取る』という5月25日の記事には、“米国の議員らは、休暇中に経済を破壊する可能性のある差し迫った債務不履行を回避するために国の借入限度額を引き上げることで合意できなかったにもかかわらず、木曜日(訳注:25日)に10日間の休暇に入る予定だった”と書かれています。 
 「政府が債務返済に充てる資金が底をつくと予測する6月1日まであと7日、融資返済が滞れば景気後退が始まり、世界市場を揺るがす可能性が高い。しかし、下院議員は木曜日朝の最終投票後、メモリアルデーの休会に向けて移動を開始し、6月4日まで戻ってくる予定はない。」という下院議員の行動は、あまりにも不可解です。
 しかし、「911の時のような偽旗工作」を実行に移す計画があったなら、この下院議員の不可解な行動の説明はつきます。
 フルフォード氏の情報から、この「911イベント未遂事件」は、白龍会と欧米や世界中のホワイトハットの盟友が計画したものと考えるのが自然です。はたしてこのような計画を立て、実行に移す者たちは、言葉の本来の意味でホワイトハット(正義の味方)なのだろうか。
 911の時は、その後アフガニスタン、イラク、リビアを米国は侵略しました。今回の偽旗工作が成功していたなら、キンバリーさんは中東のヨルダンにも大きな計画を立てていたと言っていることから、事件をイスラム教徒の仕業にして中東で戦争をするつもりだったかも知れません。
 何故なら、最終的に「第3次世界大戦」を引き起こさなければ、4月3日の記事で紹介したように「世界を8つに分割」する計画を実現出来ないからです。
 要するに、フルフォード氏が情報をもらっているホワイトハットたちは、キンバリーさんとそのチームから見て、完全に「闇の組織」であり、自分達の計画を捨ててキンバリーさんに本心から協力するのでなければ、いずれ滅ぼされる連中だということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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23/5/22 フルフォード情報英語版:威勢がいいのに、降参しようとするG7諸国
(前略)
もしアメリカが制御不能な破産状態になれば、世界中の800カ所の基地にいる米兵は給料をもらえなくなり、武装強盗に手を染めるか、乞食として路上に出ざるを得なくなるだろう。

アメリカ国内では行政サービスが崩壊し、法と秩序が崩壊する。状況が安定するまでは、暴力的な無政府状態が続き、おそらくアメリカはさまざまな国に分裂することになるだろう。
ソビエト連邦の崩壊を10倍にして想像してみてほしい。

添付された映像は、テキサス州エルパソの国境警備隊の処理センターにおいて、通常の収容人数の6倍以上となる約750人の移民が収容されている様子だ。そこにいるのは一人残らず25歳~35歳の男性(軍人年齢)である。

兵役年齢層の男性全員が難民【動画】 

彼らは難民ではありません。彼らはアメリカに潜入して、本当の問題を引き起こすためにここに送られてきたのだ。内戦はどうだろうか?

白龍会と欧米や世界中のホワイトハットの盟友が交渉した結果、代替案としては、民主主義、法の支配、報道の自由の回復すること。それには、カナダとアメリカが北アメリカ合衆国に統一することが必要である。

白龍会は、そのようなシナリオでダグラス・マクレガー大佐を軍の責任者にすることを提案している。ハザール・マフィアの下では、マーク・ミリー将軍やデビッド・ペトレイアス将軍のような明らかに愚かでお調子者しかトップに立つことを許されていなかった。だからこそ、マクレガーのような大佐が軍を立て直すことになるのだ。

このような変化を起こすには、戒厳令を発動する必要がある。そうすれば、ジュビリー(借金免除)を実施することができる。これは、公的および私的なすべての負債を一度だけ帳消しにし、中央銀行の詐欺によって人々から盗まれた資産を再分配するものだ。この結果、北米のすべての人々は住居を所有し、銀行にお金を預け、負債がなくなることになる。

そうして初めて、自由で公正な民主的な選挙が可能になり、軍人は本来いるべき兵舎に戻ることができる。
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝90 ― オレンジ革命

 今も戦闘中とされるウクライナ戦争、ウクライナ地域のロシアとの戦闘はハザール・カガン国とロシアの戦争まで遡りますが、近年では、オレンジ革命 ➡︎ マイダン革命 ➡︎ ウクライナ戦争、との流れです。オレンジ革命を画策指導した同じ人物や近親者が、マイダン革命、ウクライナ戦争に深く関与していますから、これは明白なものです。その認識の上で2023年5月17日のNHKニュースの以下を見てください。
イギリスのスナク首相とオランダのルッテ首相は16日、アイスランドで開かれたヨーロッパ評議会の会合にあわせて会談し、ウクライナへの戦闘機の調達などを支援する「国際的な連合」の構築に向けて取り組むことで合意しました。

イギリスの首相官邸によりますと、この枠組みではパイロットの訓練からウクライナ側が求めているF16戦闘機の調達まで幅広く支援するということです。オランダはF16戦闘機を保有する国の一つです。
 本文で示しますが、オレンジ革命を画策した人物として名前が上がるのは、資金提供者としてジョージ・ソロス、革命運動の指揮者として2008年米大統領選共和党候補だったジョン・マケイン、そしてジョン・マケインの外交政策顧問を務めたネオコンのロバート・ケーガンなどです。
 ジョージ・ソロスのバックにはロスチャイルド家、ネオコンの背後にはデイヴィッド・ロックフェラーがあり、彼らもオレンジ革命の首謀者に数えられます。
 ただしそれ以外に上のNHKニュースを参考にすれば、英王室もそうですが、オランダのオレンジ家がオレンジ革命の首謀者だったことが推し量れます。1600年代を通して英国が悪魔崇拝者に乗っ取られるのを外伝の初期に見ましたが、その原型が完成したのがオレンジ公ウィリアム[3世]が英国王になることによってでした。ウィリアム3世が英国王になった直後に中央銀行イングランド銀行が設立され、国家はその中央銀行の下に組み置かれたのでした。
 それを踏まえて上のNHKニュースを見ると、オレンジ家がオレンジ革命以降ずっとウクライナ工作のバックにいたことが見て取れます。多分、オレンジ革命の真の首謀者第1は、オレンジ家に思えます。彼らは仲間内では分かるように自分の功績を誇示するのです。オレンジ革命でオレンジがシンボルカラーとなったのは、オレンジ家の意向でしょう。

サッカーオランダ代表
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝90 ― オレンジ革命

オレンジカラーの革命


イラク戦争開始の翌年2004年に、ウクライナで大統領選が行われました。与党代表で首相のヴィクトル・ヤヌコーヴィチと、野党代表で前首相(当時)のヴィクトル・ユシチェンコの激しい一騎討ちとなっていたのが、このウクライナ大統領選でした。当時西側のメディアでは、ロシアに支持されたヤヌコーヴィチを『悪』『独裁』『反欧米』とみなし、欧州帰属を訴える対立候補のユシチェンコを『正義』『民主派』とみなす傾向が強くありました。

大統領選は11月の開票の結果、ロシアが支持するヴィクトル・ヤヌコーヴィチがウクライナ大統領に選出されます。しかしその直後から、ヴィクトル・ユシチェンコ側支持層は「不正選挙だ。」と大騒ぎ、不正の解明と再選挙を求め、ゼネラル・ストライキ、座り込み、デモ、大規模な政治集会を行います。若者を中心としたこの大規模抗議運動は、マスメディアを通じて世界各国に報道され注目を浴び、同年12月末にはとうとう再選挙が行われ、今度はユシチェンコが大統領に選出されました。

この一連の騒ぎは、街頭でデモなど抗議運動を行った若者たちが揃ってオレンジをシンボルカラーとして、リボンや旗、マフラーなどオレンジ色の物を使用したことからオレンジ革命と呼ばれます。


このオレンジ革命を、西側メディアでは「ウクライナの」とも報道しますが、このオレンジ革命は米国の他国干渉で当時に巻き上がっていた「カラー革命」の一つとされます。『人民網 日本語版』2022年07月21日記事には以下の記載がされています。

冷戦終結後、米国はみだりに干渉主義を推し進め、頻繁に「カラー革命」を策動した。2003年末には、グルジア(ジョージア)のシェワルナゼ大統領(当時)を、議会選挙の「不正集計」を理由に辞任に追い込み、反シェワルナゼ派の指導者サアカシュヴィリ氏の大統領就任を支援した。これがいわゆる「バラ革命」。2004年10月には、ウクライナの大統領選でいわゆる「不正」スキャンダルをでっち上げ、ウクライナの若者の街頭デモを扇動し、ユシチェンコ氏の大統領就任を支援した。これがいわゆる「オレンジ革命」。そして2005年3月には、キルギスの議会選挙において選挙結果に対する反体制派の抗議活動を扇動し、最終的に騒乱を引き起こし、アカエフ大統領を逃亡と辞任に追い込んだ。これがいわゆる「チューリップ革命」だ。

オレンジ革命を含むカラー革命の背後では、英米を中心に巣食うパワー・エリートたちの画策があったのは明白で、ウィキペディアの「カラー革命」記事の中には次のようにもあります。

運動の背後ではジョージ・ソロスの主宰する「ソロス財団」が関与するなど“独裁・圧政的な政権”ないしは、資源利権を外国資本へ売り渡さない“民族主義的な政権”に対する“民主化ドミノ”(=政治体制親米化)を起こさせたいアメリカ合衆国国務省やCIAの存在が繰り返し指摘されている。


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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝87 ― 911テロの全体像

 私達日本国民は、自分たちが日本政府の主人であるのを忘れているように感じます。政府の国民に対する態度に慣れさせられ、国家は国民をれきってしまったようです。国民主権、平和主義、基本的人権の尊重が、日本での最高法規である憲法の3大原則です。ここから日本政府は国民に対して、あまりにも傍若無人の振る舞いをどんどん現在までエスカレートさせているのが分かるでしょう。日本国民は「教育」「勤労」「納税」の3大義務がありますが、日本国家は国民の生命、財産を守る義務があります。日本国家はその義務を守っていますか? 国民を意図的に奴隷労働の状態にもっていきながら、納税では絞り上げています。その上で日本国民の健康と財産を、そして生命まで削りとっています。その最たる振る舞いが「コロナワクチン」の接種です。「コロナワクチン」の目的は人口削減とチップ埋め込みによるロボット奴隷支配であり、マイナカードがそれを後押しします。これはパワー・エリートたちが長年目論んでいたことです。
 日本政府が日本国民にこのような振る舞いを現在でも増長の要因の一つが、911テロ当時の小泉首相の選択態度です。911テロ直後「我々の側につくか、テロリストの側につくか」のブッシュJr. の脅迫選択に「いの一番」に「我々の側に」ついていきますと表明したのが小泉首相でした。ブッシュJr. や背後のパワー・エリートたちが実現しようとしていたNWOは、究極的な共産世界でもあります。ここでは個々人の自由も財産も認めれません。不要とみなされた個人は抹消され、残ったものもロボット奴隷の「ゴイム」です。その目論見に沿っての扱いを日本国民は受けているのです。
 こういった911テロからの全体像や意味を知るのに最適なのが、アーロン・ルッソ監督インタビュ−動画です。映画監督であったアーロン・ルッソは、911テロ前から「我々の側」への勧誘を受けますが蹴ります。あえて「テロリスト側」の人間であることを選択したのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝87 ― 911テロの全体像

ロックフェラーの発言


重要なアーロン・ルッソ監督インタビュ−動画は、2007年1月29日の アレックス・ジョーンズによる映画監督アーロン・ルッソへのインタビュー動画です。このインタビューでアーロン・ルッソは、911テロの11ヶ月前のニック・ロックフェラーとの会話の内容を暴露するのです。その後アーロン・ルッソは、残念ながら同年2007年8月4日死亡。死因は不明。



いいですか、この対テロ戦争というのは詐欺です、茶番なんですよ。これを声に出して言うのは容易なことじゃない。なぜって、みんな怖気づくんです。言うと奴らにキチガイ扱いされる。でも真実は、真実は暴露されなければいけない。だから私はこのインタビューを受けてるんです。

アーロン・ルッソがこう語るインタビュー、ニック・ロックフェラーは世界人口を減らす必要があるとして、「これから、それで終わりのない対テロ戦争が始まる。」と語ったとされ、その対テロ戦争の過程で起きる具体的な事柄や意味が以下のように暴露されています。
  • a.アフガニスタンを侵略してカスピ海から(石油の)パイプラインを引く。
  • b.イラクを侵略して油田を確保。
  • c.中東に(米軍)基地を構築してニュー・ワールド・オーダー(新世界秩序)に取り込む。
  • d.ベネズエラのチャベスをやっつける。
  • e. (で)米兵がアフガニスタンやパキスタンの洞窟を探しまわるが、「対テロ戦争」の敵なんかいない。全部が巨大なでっち上げ。政府がアメリカの人々を支配するための手段。彼らがやりたい放題出来るようにするため。
  • f.最終目的は人々にチップを埋め込んで社会全体を支配。

この他としてニック・ロックフェラーが語ったのは、ウーマンリブ運動は我々が資金提供し進めた。その目的は女性からの徴税、それと家庭を壊し学校を子どもたちの家庭にすること」だと明かしています。

上のa. 〜 d. は「対テロ戦争」の始まりの911テロ前からの計画であり、インタビュ−動画の2007年1月29日の時点では、d. は失敗しましたが、これ以外は全て実現していました。

☑ a. は911テロ発生からわずか一ヶ月足らずの2001年10月7日に、米国はアフガニスタンへ空爆し侵攻を開始。この侵略目的はニック・ロックフェラーが語るように「カスピ海から(石油の)パイプラインを引く。」もありますが、麻薬利権の復活・確保・拡大が大でもあったでしょう。

基地近くのケシ畑で働く地元の子どもたちに挨拶するアメリカ海兵隊員
Wikimedia Commons [Public Domain]

アフガニスタンはヘロインの原料のケシの一大産地です。ところが、アフガンのタリバン政権指導者ムラー・オマルは、2000年にケシの栽培を禁止。そこでタリバン政権が標的になったのです。

この結果はNHK、BSの2007年2月21日初回放映「追跡 ヘロイン・コネクション」に出ています。この番組の出だしは「現在、世界に流通しているヘロインの90%を生産するアフガニスタン」でした。侵略でアフガンは完全なヘロイン王国にさせられたのです。

アフガニスタンのアヘンの生産量
Wikimedia Commons [Public Domain]


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カナダの先住民寄宿学校の跡地から、3歳児を含む未成年215人の遺体が発見された問題などの問題の本質は、イエズス会が行ってきた「生贄儀式」の犯罪であり、第九サークル(バチカンの世界的なオカルト組織)によって運営されていると言われている「児童売買ネットワーク」である

竹下雅敏氏からの情報です。
 2021年6月のBBCニュースで、“同年5月27日にカナダ西部ブリティッシュコロンビア州カムループスの先住民寄宿学校の跡地から、3歳児を含む未成年215人の遺体が発見された問題で、先住民同化政策の寄宿学校を数多く運営していたキリスト教カトリック教会は、直接の謝罪をしていない”と報じていました。
 カナダのジャスティン・トルドー首相は、「もちろん我々は、寄宿学校が大規模な植民制度のごく一部だったと知っています。これらの間違いを正す作業は、今も昔もまったく終わっていません。…私はカトリック教徒として、カトリック教会が今も昔も取っている立場に失望しています。」と言っていました。
 この報道の翌年、2022年7月25日にローマ教皇フランシスコは、訪問先のカナダで先住民との集会を開き、寄宿学校での先住民の子どもたちへの虐待を謝罪しました。教皇は、先住民の子どもに対する政策は「取り返しのつかない過ちだった」「キリスト教徒による悪行について、謙虚に許しを請う」とまで語りました。
 冒頭の動画は、2022年7月27日の記事で取り上げたものですが、現在は非公開となっているので再掲しました。
 しかし、問題の本質は2014年4月1日の記事で取り上げたように、イエズス会が行ってきた「生贄儀式」の犯罪であり、第九サークル(バチカンの世界的なオカルト組織)によって運営されていると言われている「児童売買ネットワーク」なのです。
 2014年7月23日の記事では、“フランシスコ法王は、バチカン関係者が提出したバチカンの公文書の記録から、アルゼンチンでカトリック司祭を務めていたときにも、子供の生贄儀式に参加していた”ことをお伝えしています。
 「フランシスコ・ローマ法王、イエズス会総長のアドルフォ・ニコラスそして英国教会カンタベリー大主教のジャスティン・ウェブリーは、強姦、拷問、殺人そして児童の人身売買の罪で有罪判決が下されました。…裁判所は48人による目撃証言を得ました。…第9サークルの悪魔生贄儀式カルトメンバーは、欧州王族を含むグローバル・エリートのために、アメリカ、カナダ、フランス、オランダにある個人所有の森林地帯で人間狩りのパーティを行っていました。…主任検察官は、カトリック教会は、世界中のマフィア、政府、警察、裁判所と結託した世界最大の犯罪組織であると述べました。」ということでした。
 こうした文脈で、“チャールズ国王は…英連邦12カ国の先住民指導者たちから、英国の「大量虐殺と植民地化」について謝罪するよう求められている”ということを理解する必要があります。
(竹下雅敏)
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【完全版】遺体は“1000人以上” 暴行、レイプ…先住民の子どもを大規模虐待~カナダ寄宿学校の闇〜 | TBS NEWS DIG
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