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金塊の歴史年表5:ニール・キーナンとドラゴン・ファミリーから派遣された二人の日本人

翻訳チームからの情報です。
 いよいよニール・キーナン氏個人が関わってくる年代に突入しました。東洋による反撃開始編ですね。戦後、ブレトン・ウッズ協定で西側が世界をより良くしてくれると期待していたアジア・アフリカ諸国を裏切り、カバールが金融独裁を推し進めていました。50〜60年代にはケネディが立ち上がりますが、連邦準備制度に金を差し出したルーズベルト同様に暗殺されます。スカルノを始めとした、志の高い非同盟諸国の政権も西側の工作によって次々転覆。
 この状況を打破するべく、キーナン氏が2008年にドラゴン・ファイミリーの助っ人としてリクルートされる訣なのですが、それまでの仕事っぷりって世界を股に掛けた交渉人とかフィクサーみたいですね(笑)。職業名がどこにも明記されてないから余計に想像の翼が羽ばたいてしまいます。今回話題に上っているキアッソの盗難訴訟のせいで、彼のことを「弁護士」として紹介しているサイトもあるのですが、彼は法律の専門家というよりも法律・経済・政治の世界を縦横無尽に渡り歩いて、利害関係を調整するのに特化しているのではないかと思うのです。で2008年からは、表に出ると西洋の銀行家カバールに暗殺されちゃうドラゴン・ファミリーを対外的に代表する顔になった、と。
 あと本文中の経済用語ですが、私のような庶民には「なにそれ?くいもんっすか?」的な「金融商品」とは、株券や国債や為替や金銭など金融取引となるものの総称、なんだそうです(たぶん)。その一部を「私募発行計画」、つまり元々ドラゴン・ファミリーが所有権を持つ国際担保口座群の一部を元手(=担保)として、新たな債券か何かを発行し、出資者から得た資金で世界を救済するプロジェクトを実行するって話だったのではないでしょうか。あるいは、持ってる債券の一部を換金するか移動させて別口座を開設するのかな…うーむ。ま、どっちにせよ最終目標は金融商品を資金源にした世界救済ってことで(←超テキトー)。
 そのために、なんと二名の日本人がドラゴン・ファミリーの金融商品の一部を(当時ブルガリアに居を構えていた)キーナン氏の下へ届けようと頑張ってます。←イタリアで一部、”没収”されちゃいますけど。中国や台湾文化のファンであり、第二次世界大戦で日本軍が西洋のパシリとしてアジア諸国から金銀財宝を強奪したことを大変心苦しく思っていた私めとしましては、ドラゴン・ファミリー側にも日本人が採用されていることがなんだか嬉しかったです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金塊の歴史年表
転載元より抜粋翻訳)

7.00 ニール・キーナン:この7年間を時系列で 
7.01 金融独裁の【実態を知る】前のニール・キーナンの人生


デイヴィッド・ウィルコックの記事「金融独裁」でニールの巨額訴訟が知られる前まで、ニールは世界中を旅しては様々な商売、そして誰も引き受けたがらない構造改革計画の類に携わってきた。アンデスからサントドミンゴに至るまでの複数の発展途上国で国々のトップと仕事をしては、善人・悪人、あらゆる階層の人々と接触を重ねた。【以下要約:彼はどんな人とでも意思疏通できる才能に恵まれている。日々様々な人々とコンタクトをとっている情報の宝庫であり、さらにはその情報を整理して、誰の命をも危険にさらすことなくどこまで公表してよいのか選り分けることが出来るのだ。】

【ニール・キーナン氏】

【ニール・キーナン氏】



7.02 挑戦とその先に続く道のり



【ドラゴン・ファミリーの一員アルバート伯爵とキーナン氏】

【ドラゴン・ファミリーの一員アルバート伯爵とキーナン氏】


2008年8月 ‐ 全ては、ニール・キーナンにドラゴン・ファミリーが山口アキヒコという名の外交代表を通して接触を図って来たところから始まった。以前キーナンが山口に対して手助けをし、政界への繋がりを紹介したことがあったため、ドラゴン・ファミリーの人道的計画を促進するための国際銀行取引や商取引へ直接の関与をするよう、山口がキーナンに強く求めるようになったのだ。

正式な銀行の承認を得た後に一定の日本の債券と連邦準備制度債券とケネディ債券を「私募発行計画(PPP)」へと移すため、山口は「ドラゴン・ファミリー金融商品(DFFI)」をキーナンに提供した。ドラゴン・ファミリーは、彼らに全体の85%が帰属する国際担保口座群からDFFIを作り出し、それが支える計画やプラットフォームを主導するようキーナンに依頼してきたのだ。

グリーン・ヒルトン・メモリアル合意から数十年が経過しても【欧米に】何の動きも無かった事実を踏まえ、この十年ほどドラゴン・ファミリーの複数の派閥が【自分たちで直接、】多額のアメリカドルを数多の世界的な人道支援活動に充てようとの試みに着手していた。例を挙げれば、米国のハリケン・カトリーナ、ハイチや中国やインドネシアの大地震、チェルノブイリ原発事故など世界中の災害時の救援、グルジア共和国のインフラ再建、ケイマン諸島やバングラディッシュの水およびエネルギー資源提供などである。

7.03 ドラゴン・ファミリーによって法定代理人の地位がニール・キーナンに付与される



2008年10月 ‐ 一種の特別委任状とドラゴン・ファミリーのトップであるハーン将軍の承認により、世界のいかなる経済支援および人道的計画にもDFFIや債券を用立てることの出来る権限を、キーナンはドラゴン・ファミリーから書面で授与された。

【使用可能なDFFIや債券とは:】

「1934年のアメリカ連邦準備券」
  ・連邦準備券249枚、額面価格はそれぞれ5億【ドル】
  ・合計の額面価格は1240億
  ・それぞれ1934年以来、年4%の利札付き
「日本国債」
  ・日本政府国債2枚―57シリーズ
  ・額面価格はそれぞれ日本円で5000億【中略】
「ケネディ債券」
  ・ケネディ債券1枚、額面価格は10億USドル
  ・この債券は有効かつ適法でいかなる担保物権も付着していない

【以上の】連邦準備券、日本国債、ケネディ債券のPPP化に関する労働の対価として、キーナンは当該PPPの利益配当分から最低でも3割を享受することになっており、それらの利益はインフラ整備と経済開発計画に投資される予定だった。

2009年1月 ‐ キーナンはドラゴン・ファミリーを代表して連邦準備券・日本国債・ケネディ債券をPPPへ投資すべく、これらの債券を所有し管理する任務と、スイスのチューリッヒにおける【代理】責任を直接引き受けた。
 
国債や債券を確かめている山口とキーナン

国債や債券を確かめている山口とキーナン


2009年5月 ‐ キーナンは利子を含めると今日の価値が1兆ドル以上となる当該DFFIを全て授受したことを書面で追認した。ドラゴン・ファミリーが蓄積してきた富のこの部分は連邦準備制度に登録されており、中期債や長期債に交換されたものだ。

【次に掲載されているパスポート写真などから、向かってキーナンの左側にワタナベ氏、右側にいるのが山口氏だと思われます】

【次に掲載されているパスポート写真などから、向かってキーナンの左側にワタナベ氏、右側にいるのが山口氏だと思われます】



当該DFFI全体に対する特別委任状により、キーナンは最終的な詰めの交渉を担当し、PPP関連の現金の増加および/またはプロジェクト取引を行う権利が与えられた。【中略】このような資産を人道的目的の様々な計画に活用することが、ドラゴン・ファミリーの望みだった。

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ヒラリー大統領誕生で第三次世界大戦の危険が高まる 〜トランプ氏に勝利してもらって大量逮捕につなげたい〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 上から順に見ていただけばよいと思います。トランプ氏の言葉通り、ヒラリー・クリントンが大統領になると、第三次世界大戦の危険が高まります。最悪のケース、一方的にアメリカが核によって滅ぼされるということにもなりかねません。勝負は一瞬でつくと思いますが、地球にとって大変なダメージとなります。
 何としてもトランプ氏に勝利してもらって、大量逮捕につなげたいものです。現在の米指導部は、世界の多極化を決して認めようとしません。下の記事を見ると“米国は対ロ制裁策を使い果たした”とあります。どんなに制裁をしても効き目がなく、脅しても屈しないロシアに対して、アメリカが取れる唯一の方策は、偽旗作戦による核の先制攻撃です。米指導部が、ロシアを核の先制攻撃で叩きのめす意図があったのは明らかです。
 しかし、ロシアはこうしたアメリカの動きをずいぶん前から理解していて、このタイミングで最新兵器を披露しました。強気の米軍人も、ロシアには勝てないということがはっきりとわかったのではないでしょうか。兵器の先進性も政治力も、ロシアとアメリカでは雲泥の差です。電子戦ならロシアに全く勝てないという事は、20年以上も前からわかっていたことです。ジョン・コールマン博士の著作には、そのことがはっきりと書かれています。
 加えてプーチン大統領とオバマでは、その政治的手腕の違いは天地ほどの差で、オバマ大統領はまるでお子ちゃまです(あべぴょんは幼児か? )。
 最後の記事では、オバマが退職後に何をするのかですが、刑務所の中であることはほぼ決まっているのではないでしょうか。オバマは、火星探索に興味を持っているのかも知れません。火星の刑務所でもいいのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ候補、クリントン氏のシリア政策は第3次世界大戦で幕
転載元)
共和党のトランプ米大統領候補はライバル候補のヒラリー・クリントン氏のシリア政策について、第3次世界大戦を引き起こしかねないと批判した。トランプ氏はこうした方法のかわりに急進主義組織「ダーイシュ(IS、イスラム国)」〔ロシアでの活動は禁止〕との闘争に集中するよう呼びかけている。

「我々が何をすべきか。それはISに集中することだ。シリアに特別な注意を払う必要は我々にはない。我々はヒラリー・クリントン氏の言うことを聞いていたら、シリアが原因で第3次世界大戦で全てが御仕舞いになってしまう。」ロイター通信がトランプ氏の声明を引用して報じた。

(以下略)

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マスコミ:米国がロシアとの戦争を挑発する可能性
転載元)
ロシアとの戦争という予測は杞憂だとも感じられるが、現在の米指導部はまさにこのような結果へと導く可能性がある。サイト「 American Thinker」が発表した。

米政府はロシア政府に対して、サイバー空間とシリアという2つの前線において攻撃的な政策を取っている。しかし、米国のロシアへの、ハッキングに関する全ての非難は「確信」に基づいており、ホワイトハウスはいかなる証拠を提出することもできないと記事の著者は述べている。

記事では、現在、露米関係は冷戦終了後の緊張関係のピークを迎えており、米国は1歩引き下がるべきだと強調されている。

(以下略)

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ブルームバーグ:米国は対露制裁策を使い果たした
転載元)
米国には実質的に、制裁によってロシアを締め付ける方法が残っていない。ブルームバーグが報じた。

米国は2014年のウクライナでの出来事の後、ロシアの武器輸出、ロシア政府高官、「外科医」と呼ばれるバイカーに対してさえも制裁を導入した。現在米国政府は、ロシア政府のシリアでの行動を理由に、同国を罰する道を探している。

(中略) 

ウィルソンセンター・ケナン研究所のマイケル・コフマン氏は次のように述べた。
「米国大統領には制裁を発動する完全な権限があるが、クレムリンの門番以外にロシアで制裁がかけられていない人物は残っていない。何かしらの商業的、金融的制裁拡大の観点からいえば、我々は上限に達した。

(以下略)

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アメリカがつくった「イスラム国(ISIS)」全8篇(その1)
米大統領選から 「ISISが米国に創設されたことを知る方法」

 以前、トランプ氏がオバマとヒラリーが「ISISの創設者」であると演説している動画を記事にしましたが、その裏付けとなる記事が翻訳されています。日本のメディアでは、暴言として報道されていましたが、"トランプは正しい"ことが分かります。
 また、2013年8月21日のシリア市民に対する化学兵器の使用について、この記事では、"サウジアラビアのバンダル王子によって「反乱軍」に提供されていたと広く信じられている。だがヒラリー・メールの最近の公表は、リビアからシリアへの兵器の移転を指示したのは彼女であって化学兵器はそれらの中に含まれていた可能性がある"としています。リビアのベンガジ領事館襲撃事件でクリストファー・スティーブンス駐リビア米大使が殺害されたのは、"シリアに輸送されている兵器の一部が民間人に向けて使用されるかもしれないことが懸念していたので着手した"とあります。ヒラリーに関係する人物が多く殺害されていますが、同大使もその一人かもしれません。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ISISが米国に創設されたことを知る方法
転載元)
By Roger Stone
ロジャー・ストーン(松元保昭訳)
2016 年 8 月 20 日 インフォメーション・クリアリング・ハウス誌
 

Url of this article: http://www.informationclearinghouse.info/article45324.htm

    この記事は、米大統領選の最中、トランプ氏が8月10日の演説でヒラリー氏のメール問題にかかわり、「オバマとヒラリーは、IS「イスラム国」の共同設立者だ」と発言し世論がヒートアップしたことを受けて書かれたものである。たとえば、クリントンの email は次のように述べている:「我々は、地域の ISIL と他の過激なスンナ派グループに財政上、兵站用の秘密の支援を提供するカタールおよびサウジアラビアの政府に圧力をかけるよう我々の外交および従来の諜報資産を利用する必要がある。」これはヒラリー・クリントンから 2014 年 8 月 17 日に送信された一部である。

    https://wikileaks.org/podesta-emails/emailid/7243

    しかし日本のメディア報道では、私的メールを利用したとは言われるが、その違法で謀略的な隠密内容についてはほとんど触れられない。
    (中略)


ジュディシャル・ウォッチ(1994年に設立された米国の保守的な行政監視団体)が それを提供した。米情報公開法の要請を受けて、ジュディシャル・ウォッチは 2012年にISIS創設に着手したという米国防情報局(DIA)のコピーを直接入手することができた。DIAの報告書は次のように述べている:

「[シリアの]反政府派を支援する西側、湾岸諸国、およびトルコは...シリア政権を孤立させるために...宣言するかしないかに関わらずシリア東部にサラフィスト国を確立し[援助する]...」


    ※「サラフィスト=サラフィー主義」:サラフは一般に預言者やその教友である「先祖」を意味する語。初期イスラムの原則や精神の回復を目指すイスラム改革の思想・運動でワッハーブ派を源流とするスンナ派のイスラム主義者。その主張をイスラム過激派および欧米策動家に利用されているようだ。=訳者

ジュディシャル・ウォッチでさえ―その公式発表がリビア・ベンガジ攻撃に焦点を当てていたくらいだから―この文書の重要性を正しく評価していたようには思われない。ヒラリーのメールの最近の公表は、さらにアサドを亡き者にすることがイスラエルを助けることになる以上、アサドに嫌疑のかかるシリア国民の虐待とは無関係であることを裏付けている。

念のために言っておくと、ヒラリーは 2009 年から 2013 年のあいだ国務長官だった。2008年に就任したバラクは 2016 年に退陣する。それは彼らの在任中に起こったことだ。彼らの承認なしにそれは起こりえなかった。実に彼らこそ ISIS を創設したのだ!

2013年8月21日のシリア市民に対する化学攻撃は、シリアへの巡航ミサイル発射を正当化するのが目的だった。オバマはその準備をしていたがアメリカ国民はそうではなかった。この策謀は、ロシアが国連に提出した 50ページのファイルに暴露されたのだが、ロシアは DIA が ISIS を創設したという「プランB」に訴えたのだった。

この化学兵器は、ブッシュ家の人々に「バンダル・ブッシュ」と呼ばれているサウジアラビアのバンダル王子によって「反乱軍」に提供されていたと広く信じられている。だがヒラリー・メールの最近の公表は、リビアからシリアへの兵器の移転を指示したのは彼女であって化学兵器はそれらの中に含まれていた可能性があることを示唆している。

リビアのベンガジ領事館襲撃事件は、シリアに輸送されている兵器の一部が民間人に向けて使用されるかもしれないとクリストファー・スティーブンス駐リビア米大使が懸念していたので着手したようだ。(同大使は 2012 年 9 月 12 日リビア「暴徒」によって殺害されたといわれているが...。=訳者)オバマ政権は、シリア反乱軍への武器譲渡にベンガジ領事館の関与があったかどうかという質問を妨害した。それは「イエス!」を意味する。

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フルフォードレポート英語版(10/25):庇護してくれる可能性のあった白龍会を敵に回したロスチャイルド家

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事によると、フルフォード氏の自宅に東京税務署員が入ったらしく、“銀行口座の金は全て押収された”とあります。ロスチャイルドが、フルフォード氏を殺すために“殺し屋を雇おうとしている”という情報は正しいように思います。このことは、今やロスチャイルド家と白龍会が戦争状態になっていることを意味します。
 ロスチャイルド家は、白龍会に歩み寄り交渉に応じる気配を見せていましたが、自分たちが権力の座から追われるのを恐れて、こうした行動をとったようです。
 これは、彼らにとって致命的な失敗だったと思います。もしもロスチャイルド家の人間がフルフォード氏の暗殺をすでに命令したとすれば、それは彼らの罪を確定させたことになります。おそらく情状酌量の余地は無いとみなされ、ロスチャイルド家は一族として存続できない可能性が高くなります。
 こうした事は、おそらく今後24時間以内に確定します。すでに、時は遅いかも知れません。彼らは、自らの手で、自分の死刑執行のボタンを押してしまったかも知れません。神々によって処刑を命じられた者で、生き残れる者など誰もいません。
 ロスチャイルド家は、これまで第三次大戦を避けるという意味合いで多くの貢献をしてきており、そのため過去の罪の精算を考慮されてきました。しかし、それは今後過ちを犯さないという前提に立ってのことです。今回、決定的な過ちをすでに犯したとすれば、こうした考慮はもはやなされません。
 彼らが過去になしてきた悪事が全て暴露されれば、彼らが一族として生き残れるはずはありません。しかも今回の件は、彼らを庇護する可能性のあった白龍会を敵に回すものなのです。白龍会はその本質において、ホツマの神々の霊導で動いている集団です。いわば、地上における神の代弁者といえます。神々の意思に逆らう行為をなしては、生き残れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(10/25)
転載元)
徒党解体の一環として大量逮捕と超法規的殺害が進んでいる

43カ国の異なる国の軍隊がハザールマフィアの協調解体を始めたように深刻な戦いが行われていると、国防総省情報源は言う。FRBを所有している家族の一つの情報源は、我々が米国で経験している全ての資金妨害はブッシュ/クリントンとロスチャイルドとロックフェラー犯罪家族によると言っている。我々は、彼らはRV(通貨評価替え)、償還債権あるいは通貨交換資金のいずれかを発行または受け取った誰かの所為で、全家族は殺されると強硬な脅迫を発信していると聞いている。

この戦いはこの著者も個人的に被っている。今朝、東京税務署から9人のチンピラが私の自宅に乱入して、財産を押収し始めた。彼らは、最近不正に選挙で選出されたハザール・マフィアの手先の東京都知事小池百合子の為に働いている。このブログから稼いだ金を含む私の銀行口座の金は全て押収された。

(中略) 

山口組のヤクザ両派の暴力団が私に、ロスチャイルドの日本代理人マイケル・グリーンベルグが私を殺すために殺し屋を雇おうとしていると伝えてきた。

(中略) 

理由は、このブログがハザールマフィアの犯罪、特に彼ら私有中央銀行詐欺計画を暴露しているからである。

(中略) 

戦いは、米大統領選挙が近づく今後2週間にわたって激しくなることが予想される。

(中略) 

米政府がロシアがきたる選挙を正そうとすると、ロシアの外交官を逮捕すると脅迫している事実は、自由で公正な選挙全体が巨大な詐欺であることを明確に示している。

http://www.dailymail.co.uk/news/article-3861504/U-S-government-denies-Russia-s-request-monitor-American-polling-places-Election-Day-Oklahoma-Louisiana-Texas.html

米統合参謀本部将軍ジョセフ・ダンフォードは10月14日に韓国と日本の幹部将軍と、10月17日に43カ国の軍隊長と全大陸における徒党の最終解体について議論するために会ったと、国防総省情報源は言う。このように国防総省情報源は状況を説明した。

(中略) 

中国元がIMF特別引出し権通貨バスケットに入ったので、次の段階は中東通貨としてイランのリアルが、アフリカの通過としてジンバブエ・ドルがSDRに組み込まれると、国防総省情報源は言う。

(中略) 

現在、とりわけ米国におけるハザールマフィアの企業メディアの支配を奪い取ることが同様に進行中である。それが、コムキャストが阻止された後、AT&Tがタイムワーナーを買うことを許された理由であると、国防総省情報源は言う。

(中略) 

米国内の企業メディアは今、非常に退廃しており、嘘に満ちているので、人々がいわゆる主流メディアで再び真実を聞こうとすると、新しい所有者と独占禁止が絶対的に必要である。

(中略) 

極めて明らかなことはウィキリークスの所為の最近のデータ放出は本物であるように思え、アサンジやウィキリークスから出たものではなく、NSAやその機関の内部告発者から出たものである。

(中略) 

ハザールマフィアが占領する日本でもまた、解体が継続している。安倍晋三首相に近い情報源は、日本の300人のハザール暴徒が検挙され、米軍基地へつれて行かれたと言っている。

(中略) 

日本の右翼情報源は、彼らの立場として、安倍の自由民主党は今、降伏の旗を振っており、抵抗を放棄している。彼らは東京都知事の小池は実際はよい者の一人で、私の家への襲撃は彼女は知らず、同意もなく行われたと言っている。

(中略) 

前線では、白龍会は安倍とその取り巻きに、一生涯の牢獄実刑判決を避けることを望むなら、10月31日までに辞任するよう言ってある。

[創造デザイン学会]ワシントンは“ニセ旗”で、新しい“悪の枢軸国”を核戦争に巻き込むか? 〜世界情勢を簡潔に的確に表現した記事〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 この記事の翻訳者の方が、“今この時点の世界情勢の、綿密で正確な分析ではないだろうか? ”と言っています。非常に見事な記事で、世界情勢を簡潔に的確に表現しています。
 記事では、“混沌の主人”であるアメリカが第三次大戦を引き起こす瀬戸際にある状況を描写しています。記事に書かれた個々の状況と、“ごく少数の企業と金融エリートによる…世界制覇という究極の目標”を考慮すると、エリートたちは、権力のためには核戦争を辞さない可能性を記事の中で指摘しています。
 確かに、ロシアのラヴロフ外相も、現状は危機的状況にあることを指摘しています。ただ、ベンジャミン・フルフォード氏が言及しているように、第三次大戦は起こりません。こうした出来事の背後で、それを避けるための努力が常に行われているからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワシントンは“ニセ旗”で、新しい“悪の枢軸国”を核戦争に巻き込むか?
転載元)
(前略) 

Peter Koenig October 21, 2016

スクリーンショット 2016-10-26 18.17.00ニセ旗攻撃(false flag)は何百年もの歴史を持 っている――つまり成功の歴史を。

(中略) 

ニセ旗攻撃は、9・11 以来、新しい次元を迎えた。それ以来のテロ活動――アラブの 春や“カラー革命”、エジプト上空のロシア機撃墜や、ウクライナ上空のマレーシア機撃墜、 パリの“シャルリ・エブド”や“バタクラン”での乱射事件、ブリュッセル、ニース、ミュ ンヘン、フロリダのオーランドー、カリフォルニアのサン・バーナーディノ――などは過去

数年に起こったほんの数例だが、これらのテロは、テロと戦うと主張している者自身による 犯行である。すなわち圧倒的に、アメリカ、イギリス、イスラエル、ヨーロッパの従僕国、 それに NATO の秘密情報部によるものだ。このようなテロ活動の目的は、恐怖をつくり出 して、人民に対する強権弾圧と、まだ西側に残っている民主的な市民権を、ますますはく奪 していくのを正当化するためである。

究極の目標は、西側世界の全面的な軍国主義化であり、何年も続けて売春メディアに強制的 に与えられてきた途方もないウソに、万一、人民が目覚めた場合には、抗議行動や反乱を防 止し弾圧することである。

そしてそれは、それ自体が、ごく少数の企業と金融エリートによる、世界の(彼らの言葉で) Full Spectrum Dominance(全面的支配)つまり世界制覇という究極の目標に向かう、不可 欠の一歩なのである。

(中略) 

ワシントンで糸を引いているエリートたちは、核戦争を望んでいるのだろうか? それは、 我々が知っているような世界の、もしかすると何億という人命を伴う、完全な消滅を願う、 彼らの病理的な欲求を満たすのかもしれない。アレッポの姿を見て、これを百万倍すればよ い。

(中略) 

第 3 次大戦のシ ナリオが、焦眉の危険となりつつある。米対外政策を立案するネオコンたちは、核の地獄を、 彼らの豊かな地下壕で生き延びるつもりだろうか?

西側の売春メディアは、アメリカは、中東や他の場所で、キラリーの指名する新しい“悪の
枢軸国”――ロシア‐イラン‐シリアとそれにつながる中国――が犯す、テロリズムや他の 残虐行為を粉砕するために、“人道的戦い”を戦っているのだと言っている。

基本的な前提は、彼らが“良い者側”で、プーチンの指揮下にあるロシアは、常に、アメリ カの人道的行為を妨害しているというものである。

(中略) 

現在アメリカは、ロシアの核攻撃に対し、ひそかに「警戒態勢」レベル3を布いている。(中略…)レベル3とは、攻撃が数日後という意味であり、レベル 1 になると、1 時間以下に攻撃が迫っているということである。これはそれ自体が「ニセ旗」 で、ロシアから最初の攻撃があるかもしれないという見せかけであり、(中略…)これによって、い くつかの前線で、ロシア、シリア、イラン、中国に対する、米軍、NATO 軍、それにヨーロ ッパ従僕国による、先制核攻撃を行うことが可能になる。

(中略) 

米軍か米代理軍、または NATO の戦闘員が、アレッ ポ地域のシリア地上部隊や、病院や市民集団を爆撃し続け、アルヌスラや IS テロリストが、 このまま継続して悲惨な種をまき、市民を殺し続けたら、どうなるだろうか?――ロシアは ワシントンに対し、アサド軍に対するどんな攻撃でも、それが起これば、報復の対象となる と言っている。

(中略) 

アメリカの軍用機がペンキを塗り替えてロシア機に見せかけ、それがシリアかイラクの米 空軍自身を攻撃して、ロシアの犯行と宣伝され、それが米軍の先制攻撃の引き金になる、と いうことも、ありえないことではない。洗脳された西側の大衆に対しては、ニセ旗作戦は、 ロシアの攻撃として簡単に売り込まれ、ワシントンの先制攻撃を正当化するであろう。

アメリカの揺るがぬ同盟国であるイギリスが、最近、そのジェット戦闘機のパイロットに、 シリアのロシア航空機を砲撃する“許可”を与えた。もし彼らが、これをアメリカ代理軍と してやったらどうだろう? そしてロシアがあるNATO国に報復したらどうだろう? こ れは NATO のルールでは、NATO 全体に対する攻撃である。それは全面戦争になり得る。

(中略) 

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