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危険にさらされている三峡ダム!〜 中国では6月に入ってから各地で集中豪雨による大規模な洪水が発生!

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国では、6月に入ってから各地で集中豪雨による大規模な洪水が発生しているということです。こちらのツイート動画は重慶市での大洪水の様子です。三峡ダム上流の四川省と重慶市で洪水が起こり、小規模ダムが決壊し三峡ダムが危険にさらされているようです。
 中国建築科学研究院の指導教官である黄小坤氏は、「宜昌より下流は逃げろ!」と警告。しかし、ドイツ在住の水利専門家の王維洛氏は「長江中下流域の4億人5億人にどこに逃げろと? 逃げ場などない!」と言っています。王維洛氏は、“水門を全て開いてダムを解体すべきだ”としています。
 しかし、現状は「揚子江の三峡ダム、上流も下流も大洪水で放流ができない」らしい。最悪の場合、三峡ダムが決壊すると、高さ100メートルを超える洪水に押し流される場所が至るところに現れそうです。
 3分48秒~5分5秒をご覧になると、何処の国も同じで、“国の上層部にはバカしかいない”のが分かると思います。確かに今の中国共産党では、ニュースで指摘している通り、三峡ダムの下流域の住民が何億人死んでも、事実を隠し通すことになるのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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三峡ダム崩壊寸前か 壊滅的な洪水が宜昌の下流域を襲う 大雨で中国各地を洪水が襲う恐れも懸念
配信元)
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中国24の省で大規模な洪水 三峡ダムへの懸念が高まる
引用元)
(前略)

6月に入ってから、中国各地で集中豪雨による大規模な洪水が発生した。中国当局の15日の発表では、国内24の省で850万人が被災した。17日早朝、中国の三峡ダムの上流にある四川省カンゼ・チベット族自治州丹巴県の発電所の施設と周辺の村が洪水で流された。三峡ダム決壊への懸念が再燃した。

(中略)

17日、中国人ネットユーザーは海外ツイッターで、「宜昌市より(長江の)下流にいる市民、早く逃げなさい」との国内専門家の警告を相次いで転載した。この専門家は、中国建築科学研究院の研究員である黄小坤氏だ。

(中略)

中国水利部(省)の葉建春次官は6月11日の記者会見で、「中国は全面的に洪水期に入った。計148本の河川で警戒水位を超え、洪水が発生している」と明らかにした。

(中略)

同氏は、「対応基準を超える洪水が、今年のブラック・スワン(予想外の出来事)になりうる」との考えを示した。

(以下略)
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配信元)


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中国では、“コロナウイルスによる死亡者が比較的少ない日本”への関心から、日本人の「発酵食品好き」に注目が集まる

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国では、“コロナウイルスによる死亡者が比較的少ない日本”への関心から、日本人の「発酵食品好き」に注目が集まっているとのことです。
 日本の新型コロナウイルスの死亡者が比較的少ないのは、PCR検査を受けさせないで数字をごまかしているからですが、中国の場合はウイルスの発生源で、人口が日本の10倍以上ですから、単純に考えると日本の10倍以上の感染者数と死亡者数があってもおかしくないはずです。ですが、公式発表では中国の死者数は4600人くらいで、日本は940人ほどです。なので、感染者数も死亡者数も、中国の方が良く頑張っているように見えます。
 アメリカの感染者数は200万人を超え、ブラジルも100万人に近づいているので、中国の成功の秘訣は何故なのか、世界がもっと注目してよいと思うのですが、恐らく世界中のほとんどの人が、中国の公式発表の数字を信じていないように思えます。
 日本はアジアの中では、新型コロナウイルス対策の失敗国だと思いますが、それでも今のところこの程度で納まっているのは、「日本の発酵食品」のおかげではないかと思います。「肥満」が新型コロナウイルス感染症の重症化のカギだとすれば、私たち日本人は「日本食」に随分と救われていることになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本人の健康と美の秘訣は発酵食品にあり!=中国メディア
引用元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
中国メディアは「日本の発酵食品」に注目し、「これこそ日本人の健康と美の秘訣」と述べている。(イメージ写真提供:123RF)
 
新型コロナウイルスがなかなか終息しない中、中国ではコロナウイルスによる死亡者が比較的少ない日本の医療や健康法に対し改めて関心が高まっている。中でも、日本の食文化が改めて見直されている。
(中略)
まず記事は、日本人の「発酵食品好き」に注目している。(中略)… 味噌汁や漬物、納豆などといった古くから伝わるものや、ヨーグルトやキムチ、チーズといった海外から伝わってきたものまで多種多様な発酵食品が大量に消費されている。しかも、コロナウイルス流行以降、キムチや納豆といった発酵食品の消費量がさらに伸びている。
(中略)
日本はまさに「発酵食品の国」であると結論付け、「発酵文化こそ、日本の長寿と美の秘訣」とまとめている。
(以下略)
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配信元)

北京で武漢肺炎の感染爆発が起きている?! ~中国最大の市場の売り場40ヶ所から陽性反応!感染リスクは数十万人に及ぶ可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国がまともな数字を出さないので、はっきりとしたことが分からないのですが、どうも「北京で武漢肺炎の感染爆発が起きている」らしい。冒頭の動画では、北京市人民政府情報局は6月14日に、“北京の感染者は前日に新たに36人増え、合計で51人になった”と発表、11日から16日までに106人が感染したとのことです。
 しかし、動画のコメント欄を見ると、中国政府の数字を信じている人はいないようです。北京の2400万人の人口のうち106人が感染して、中国最大の市場を閉鎖しますかね。売り場の40ヶ所から陽性反応が出て、感染リスクは数十万人に及ぶ可能性があるとのことで、閉鎖せざるを得なかったのかも知れませんが、“野菜と穀物売り場も全部閉鎖された”となると北京市民の日々の生活が立ち行かなくなります。
 中共当局は「サーモンが感染源」だと発表しているようですが、水産物でウイルスが増殖し人間に感染したとする説は、専門家からも疑問視されているとのことです。
 「メイカさんからの続報」によれば、湖北省から入る食料品が感染源のようで、“段ボール箱にもウイルスが付着していた”とのことで、こちらの方が中共当局よりも説得力があります。
 外から見ている限りでは、中国共産党は大混乱に陥っているように見えます。現在、インドとの国境で死者が出ており、“インド側の発表ではインド軍の将校や兵士20人が死亡”しています。国境紛争で中国国民の当局への不満をそらす狙いがあると見られ、“中国当局が衝突を一方的に引き起こした可能性が高い”とのことです。
 日本も尖閣諸島の問題がありますから、気を付けておかなければなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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第二波到来?北京で感染が急速に拡大 数十万人が感染のリスク【禁聞】
配信元)
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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
北京の2400万人の人口のうち毎日数千人が検査を受けているが、これまで3万人が検査を完了した。現在、北京で武漢肺炎の感染が拡大している理由は、北京の感染発生地である新発地の市場では、水産物、野菜の90%を湖北省から入れている。北京は湖北省から人をブロックしたが食料品はそのまま入れていた。段ボール箱にもウイルスが付着していた。湖北省から荷物を運んでいた運転手の90%以上が感染した。北京では変異した武漢肺炎の感染が拡大している。
(以下略)
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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
北京で武漢肺炎の感染爆発が起きている。北京の半分以上が封鎖。国防大学も封鎖された。全ての軍病院が感染者で満杯。武装警察の病院も感染者で満杯。閉鎖された市場は中国最大。北京市民の殆どがここで買い物していた。北京から周辺の多くの省にも感染が広がっている。全人代が28日まで続いたが全国から3000人の共産党員が北京に集まったため感染が拡大した。北京の道路は武装警察しかいない。北京の火葬場がフル稼働。死者も急増。政府は北京で武漢肺炎の感染者が増えていることを隠蔽してきた。今も感染者数、死者数を少なく報道している。3万人以上が隔離されている。
(中略)
北京の医師は、今後2週間は非常に危険であると言っている。学校も全て閉鎖。
(以下略)

ジョージ・ソロスは、中国を中心とした世界統一政府(NWO)を進めており、その実現に欠かせないのが「5G」であり、ファーウェイの技術

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国暴動に中国人が関与しており、「領事館の当局者」が暴動を指示していたことを、6月4日の記事でお伝えしました。このときに「ジョージ・ソロスと民主党、そして中国共産党は繋がっています」とコメントしたのですが、最初のツイートをご覧になると、ジョージ・ソロスは、“中国を中心とした世界統一政府(NWO)を進めている”ことが分かると思います。
 ジョージ・ソロスの後ろ盾はフランスのロスチャイルド家です。6月1日の記事のコメントで習近平国家主席に対して、“自分が世界皇帝になれるかも知れないと言う目途が立った途端に、コケてしまった”と評したのですが、その意味が分かると思います。ジョージ・ソロスと共に中国に協力しているのが、グーグル、アマゾン、フェイスブック、ツイッターといった巨大企業です。
 「中国を中心とした世界統一政府(NWO)」の実現に欠かせないのが「5G」であり、ファーウェイの技術です。ファーウェイ事件はもちろんですが、日本の軍事技術が、フランス経由で中国に流れるのを恐れたために、カルロス・ゴーン氏は逮捕されたわけで、トランプ政権と中国の争いは表向きで、実際には「中国を中心とした世界統一政府(NWO)」の実現をめざすディープステートとの戦いです。
 彼らにしてみれば、トランプ大統領とQグループは最大の敵で、トランプ大統領の再選は何としても阻まねばならないのです。トランプ大統領の再選の可能性は高く、不正選挙も上手く行きそうにないとなると、彼らに残された手段は「米国内に本当の内戦を勃発させること」となります。今、アメリカが内戦直前の状況になっていますが、Qのドロップをご覧になると「Q は 2018年6月21日に 暴動が発生するだろうことを 伝えていた」のが分かると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国暴動に中国人が関与 民主活動家「中共が糸を引いている」
配信元)
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配信元)
 
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「共産主義以外はすべてファシズム」極左暴力集団アンティファの正体とは
引用元)
(前略)
アンティファの元メンバーは6月1日、米FOXニュースの番組で、「反ファシスト」という実体の伴わない名称が大衆をミスリードするものであり、実際は「極左のアジェンダに合わないものは何でもファシズムとみなす」と言い、彼らは「反ファシズム」の名の下に、失敗した左翼イデオロギーのために戦っているに過ぎないと語った。
(中略)
アンティファのメンバーは逮捕後、なぜすぐに保釈され、弁護士の無償援助を受け、法の裁きを逃れられたのか?それは「全米法律家ギルド(NLG)」の力強いサポートによって実現している。
(中略)
フォード財団や米投資家のジョージ・ソロス氏など左派リベラル系の財団が後援するNLGは、アンティファ運動を支援するための訴訟や広報活動を積極的に引き受けている。
(中略)
ジョージ・ソロス氏は意図的かつ継続的に反政府的暴力行為を扇動し、米国を不安定化させている。米国のシステムと憲法の崩壊を唯一の目的とした数十(おそらく数百)のならず者団体を作り、資金援助しているという。
(以下略)
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米国が没落したら、その後、何が起こるか?
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/opinion-conservative/2020/06/the-takedown-of-america-after-america-has-fallen-the-rest-of-the-world-will-follow-the-new-world-order-with-china-the-preeminent-power-is-in-the-wings-ready-to-take-over-3526790.html
(概要)
6月6日付け
(中略)
民主党内の蛇たちは、ジョージ・ソロスや彼の手先の助けを借りて、民主党の命令に従う使い走りの愚か者たちをうまく操っています。アンティファ、ブラックライブズマター、左翼勢力は、2016年に計画したクーデターと米国乗っ取り作戦を猛烈に遂行しています。(中略)… このクーデターの目的はただ一つ。それは米国内に本当の内戦を勃発させることです。
(中略)
1、2週間前に左翼勢力はソーシャル・ディスタンスをこのまま継続すべきと言っていました。しかしソーシャル・ディスタンスを要請していたはずの左翼勢力は、今度はソーシャル・ディスタンスが不可能な暴動を扇動しているのです。
(中略)
無政府主義者とアンティファはこの国を無政府状態にしたいのですが、彼らの背後にいる支配勢力(グローバリスト、ディープステート、中国共産党、他)はそれとは異なる考えを持っています。支配勢力は、アンティファをはねのけ、米国を乗っ取り米国民の自由を奪い、社会主義独裁専制政府を創設させるつもりです。
(以下略)

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ベトナムの「国民の命を一番に考えた政策」とは、論文「ハンマーとダンス」での「抑制戦略」を行なったこと ~流行を迅速に制御するために重い対策を適用

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画を見て、ヴァイオリニストの葉加瀬太郎氏が、ベトナムの屋台の料理が美味しいと言っていたのを思い出しました。ベトナムは、“街の中が美味しい匂いだらけ。屋台がいっぱいで、その場で料理してて、それ見たときに凄いと思った“と言っています。
 ベトナムの統治体制は、ベトナム共産党による一党独裁制だということです。「日本とベトナムは面積、人口いずれをとってもあまり変わらない」ということですが、新型コロナウイルス対策は全く異なっています。公式発表では、日本の感染者数16998人、死者数916人。ベトナムは、感染者数329人、死者数0です。
 新型コロナウイルス対策では、台湾、韓国がお手本なのですが、その台湾ですら感染者数443人、死者数7人ですから、ベトナムの成功がいかに驚異的なものかが分かります。
 “続きはこちらから”で、そのベトナムの「国民の命を一番に考えた政策」がどのようなものだったのかを見ると、3月25日の記事で紹介した「ハンマーとダンス」という論文の「抑制戦略」を行なったことが分かります。
 「抑制戦略」は、“流行を迅速に制御するために重い対策を適用”することです。記事の引用元には「今すぐ徹底しましょう。社会的距離の確保を厳重に命じてください。そしてこれをコントロール下に置きましょう。次に、その措置を解除しましょう。人々が徐々に自由を取り戻し、通常の状態に近づき、経済活動が再開できるようにします。」と書かれています。
 5月24日の記事では、“どうしても「ロックダウン」が必要な場合は、中国が重慶などの都市で行ったような「厳格」なロックダウンを短期間行う”のが良いとコメントしましたが、ベトナムの例はそれを裏付けるものです。
 この時のコメントで、「中途半端」なロックダウンは「緩和戦略」といい、“曲線を平坦化することにより、ICUの崩壊が数ヶ月続き、付随的な損害まで増加”してしまうことになり「致死率を少なくとも10倍」にするとしました。日本の感染者数、死者数は随分と少ない数字が発表されていると思っていて、実際には公式発表の何倍にもなると考えていますが、その公式発表の数字ですら、ベトナム、台湾と比較すれば10倍どころではありません。
 日本は国民を見捨て、“PCR検査を受けさせず、医療機関を受診させない”ことで、「医療崩壊」を表向き防ぐことが出来たわけですが、こうした姑息な手段は問題を先送りしただけに見えます。「付随的な損害」は、一体どのくらいになるのだろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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似た部分が多い日本とベトナム、地理的環境でより優れているのはどちら?=中国メディア
引用元)
(前略)
中国メディア・東方網は3日、「日本とベトナムは面積、人口いずれをとってもあまり変わらないが、地理的な環境ではどちらの方が優れているのか」とする記事を掲載した。
(中略)
日本はユーラシアプレートと太平洋プレートの境界に位置していることから火山活動や地震が多く、さらには台風による被害も受けやすいとする一方、ベトナムは、地質が安定しており日本が抱えている弱点を持っていないと伝えた。

また、日本は山地や丘陵地帯が多く (中略)… 耕地面積が限られており、現在の日本の食糧自給率が40%前後にとどまっているとした。

一方で、ベトナムについては国内に山地が多いのもの、紅河平原とメコンデルタ平原という2つの大きな平原を有すると紹介。熱帯モンスーン気候による年間を通して高温で、乾季と雨季がはっきりしていて土壌が肥沃なため、農業生産に非常に適しており食糧自給率が高いだけでなく、コメをはじめとする多くの食糧が輸出されていると伝えた。
(以下略)

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