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ロスチャイルド家を後ろ盾とするマクロン政権に対する攻撃! 〜 フランスのデモに現れたスナイパーはグノーシス・イルミナティ側が用意したものか!

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で紹介しましたが、フランスのデモでスナイパーが現れ、市民を攻撃しているということでした。これに対して、クーデターを狙っている側が仕掛けたものかも知れないとコメントしたのですが、mkoさんも同様の見方をしているようです。
 ウクライナのマイダンでは、ビクトリア・ヌーランド米国務次官補(当時)が深く関与していましたが、背後にジョージ・ソロス、ロスチャイルド家がいました。ウクライナでは、“治安部隊も活動家も双方を射殺し、一気に暴動クーデターへ”と持ち込み、現在のポロシェンコ政権が生まれました。
 今回はそれとは逆で、ロスチャイルド家を後ろ盾とするマクロン政権が攻撃されています。フランスのデモに現れたスナイパーは、グノーシス・イルミナティ側が用意したものと考えた方が、辻褄が合うような気がします。
 フルフォード氏は、ずいぶん前から、フランスでマクロン大統領退陣を求める大規模なデモが起こることに言及していました。おそらくこれは、グノーシス・イルミナティ側からの情報ではないかと思います。
 カリフォルニアの火災を引き起こした人工衛星は、地球同盟側の攻撃で破壊されたとのことです。これによって、カリフォルニアの火災は鎮火しました。この火災の責任は、フルフォード氏によると、フランスのロスチャイルド家にあるとのことでした。
 グノーシス・イルミナティの目的は、ロスチャイルド家を殲滅することです。このような行動に対する結末が良いものになるかどうかは甚だ疑問ですが、ロスチャイルド家の過去の悪事を考慮すると、やむを得ないのかも知れないと思います。
 今起こっていることは、彼らが最も恐れていたことです。フルフォードレポートを見る限り、彼らとの交渉の時はすでに終わったということなのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フランスのデモが激化!マクロン政権の富裕層優遇(グローバリズム)に民衆の怒りが爆発!警察は400人以上を拘束、負傷者も多数!
転載元)
どんなにゅーす?

燃料税の増税など、富裕層を優遇するマクロン政権の政策に対して、フランス国民から怒りの声が噴出する中、パリを中心に反政府デモの動きが激化。2018年12月2日は仏全土で13万人以上がデモに参加した上に、一部のデモ隊と警察との激しい衝突が発生し、多数の拘束者や負傷者が出ていることが伝えられている。

(中略)

「イエローベスト」の暴徒化に揺れるフランス、その不穏な正体

(中略)

マクロン大統領は、3週間続けてパリで発生した数十万人規模のデモとその暴徒化によって窮地に立たされている。(中略)... デモのきっかけは、燃料税の引き上げだった。マクロン大統領は地球温暖化対策としてエコカーの普及を目指しており、燃料税の引き上げはその一環だが、それまでの急激な改革(後述)に不満が募っていたなか、これが最後の引き金になったのだ。

(中略)

デモ参加者には2017年選挙でマクロン氏に対抗した右派の支持者が目立つが、一方で左派系の労働組合関係者も少なくなく、極右政党から極左政党に至るまで幅広い野党もこのデモを公式に支持している。さらに参加者の多くは地方在住者で、このデモには「都市に対する地方の反乱」としての顔もある。
この背景のもと、デモ参加者の多くは工事現場などで用いられる黄色の安全ベストを着用することで、「働く普通のフランス人の意志」を表現している。そのため、このデモはイエローベストと呼ばれる。

(中略)

中道を自認するマクロン氏は、イデオロギー対立から距離を置き、ビジネスを活発化させることで停滞の打破を目指したのだが、これは一定の成果を収めてきた。海外直接投資(FDI)を含む投資が活発化してリーマンショック(2008)後の最高水準に近づき、好調な企業業績を背景に失業率も低下した。今年7月の段階の調査で、企業経営者の54パーセントがマクロン大統領の活動に「満足している」と回答し、65パーセントが「改革が進んでいる」と回答している。(中略)... しかし、経済が成長した一方で物価も高騰し、給与の上昇は相殺された。また、若年層の失業率は高いままで、とりわけ外資流入で活気づく大都市と地方の格差も鮮明となった。

~省略~

【Newsweek 2018.12.3.


(中略)

マクロン政権の「グローバリズム」に下層の市民が一斉蜂起!イデオロギーを問わずに団結し、1%の富裕層のための「グローバル独裁社会」に怒りの声!



(中略)

マクロン氏はロスチャイルド(ロチルド&Cie)銀行出身の生粋のグローバリストだけど、「富裕層向けの減税政策」や「貧困層への増税政策」「規制緩和に基づくグローバル資本の流入」など、マクロン氏が行なってきた政策はまさしく安倍政権の政策とも非常によく似ている。

(中略)

マクロン政権と比べても、安倍政権の方がよほどひどい「国民蹂躙」を繰り返していては、莫大な国富をグローバリストに献上する「急進的なグローバリズム」に走りまくっているように見える。それにもかかわらず、ここまで日本とフランスで大きな違いが発生するのは何故なのだろう。(中略)... 平たく言うと、それだけボクたち日本国民は、世界中の為政者がよだれを垂らして羨ましがるほどの、従順で使い手のいい「奴隷(もしくは家畜)」ということだね。

(中略)

フランス国内では今後ますます民衆側(99%)と権力側(1%)との激しい衝突が予想されるけど、マクロン政権はこの先どうなっていくのかしら?

これも、トランプ勢力が推し進めている「世界の多極化」や「反エリート運動」と無関係ではない可能性もありそうだし、ゴーン氏の逮捕に続き、(フランス・ロスチャイルドと懇親な)マクロン政権が「激しい攻撃」を受け続けているような状態だ。
(日本以外の)世界各地で「反グローバリズム」「反エリート」の運動がますます盛り上がっているような状況だし、激動のフランスの今後の展開を注意深く見ていく必要がありそうだ。
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配信元)

抗議者に対する暴力的な弾圧が続いているフランス ~世論調査では、フランス人の84%がデモ隊支持~

竹下雅敏氏からの情報です。
 フランスは、大変なことになっているようです。これは、下手をすると、本当に革命になるかも知れません。
 “続きはこちらから”の冒頭のツイートには、“マクロンは今や市民を殺すためにスナイパーを使っている”と書かれており、確かに動画を見ると、市民が撃たれているように見えます。
 ただ、気をつけないといけないのは、これが反政府側の工作の可能性があること。こうした動画が拡散すると、フランス国民のマクロンに対する怒りは燃え上がります。
 フルフォードレポートによれば、11月28日の世論調査では、フランス人の84%がデモ隊支持だとのこと。ツイートを見ると、フランス警察官のグループがヘルメットを脱ぎ、反マクロンのフランス国民に連帯を表明したとあります。
 マクロン大統領と後ろにいるロスチャイルド家にとっては、危機的状況です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フランスで、抗議者に対する暴力的な弾圧が継続(動画)
転載元)
フランス警察が、抗議デモ参加者に暴力的な弾圧を継続しています。

イギリスの新聞デイリースターによりますと、フランスでの市民運動「黄色いベスト」は、1日土曜もフランス・パリ市内で夜遅くまで継続されました。

1日夜に抗議者と警察の間で発生した衝突では、数十人の負傷者、逮捕者が出ています。
(中略)
フランス政府が、燃料値上げ計画を打ち出したことから、同国民の生活費が大きく増加することになりました。

パリでの状況は、フランスのそのほかの都市より危機的なものとされています。

抗議者らはまた、フランスのマクロン大統領の政策が経済問題の悪化の原因とみています。
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配信元)
 
 

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仏ヴェオリア社によって日本が核廃棄物のゴミ捨て場にされている 〜 12/30・TPP発効で拒否できなくなる「諦めるな」

 「水道法改正案」でズルが明らかになった仏ヴェオリア社に関して、背筋の凍るツイートがありました。
「12月30日TPP発効により日本が世界の放射性核廃棄物のゴミ捨て場になる」というものです。
 元々は2016年の日経で、仏ヴェオリアが放射性廃棄物の処理を日本で開始するという報道でした。なにしろ日本では8000ベクレル/1kg以下の放射性廃棄物は公共事業で再利用でき、道路や防波堤になる国です。世界からの「低レベル」放射性廃棄物が押し寄せても一般ゴミ扱いなのでしょう。
 2014年の時点で日本が世界の核廃棄物最終処分場になることを危惧する方が居たことを知りました。「すでに国土の一部が回復不可能なほど汚染されてしまった日本が、その候補地になるのは当然」との推論が今や現実のものとなっています。
この論者は「日本を核のゴミ捨て場にしないためには」国内農業を守ることが命運を握ると語っています。「田畑や農産物、畜産物を放射能汚染から守り、汚染された食材は絶対に出荷しない、売らない。徹底的な放射能測定で消費者との信頼関係を築く」「たとえ国が貧しくなっても、汚染のない食料を自給できればなんとかやっていける」日本の岐路だと書かれていましたが、2018年の今、残念なことに日本は最悪の方向に突き進んでいます。
 しかもトランプ大統領がTPP永久離脱を宣言したにも関わらず、安倍政権はわざわざTPP「早期発効」の旗を振り、今年12月30日ついに発効となります。
そうなると、日本は核のゴミ捨て場を拒否できなくなるというのが冒頭のツイートなのでした。
底なしの絶望を感じるところ「諦めるな」「座して死を待つな」とのツイートも。確かに、売国奴との戦いはまだ1ヶ月残されています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)




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独逸の伯林で見た、聞いた、感じた社会問題、教育問題 ~第24楽章 ドイツで考える環境問題とドイチェヴェレ(DW)の報道から考えること

先日のぴょんぴょん先生の記事にて、「アンタが主治医」というのを拝見しまして、非常に興味深く、
我が家でも、実際に、自分が主治医であると実践中。

第24楽章は、ドイツで考える環境問題とドイチェヴェレ(DW)の報道から考えることです。
(ユリシス)
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ドイツで考える環境問題


こんなツイートも気になりますが・・


ぴょんぴょん先生も薬草をよく調べて・・と書かれていますので、
下記のハーブティーは、飲み過ぎはいけないとされているようですが、
まずは、1、2週間に1回は、飲む習慣をつけたいハーブティーの
紹介をしてみたい
と思います。

ドイツの薬局には、Wermut  英語名だとワームウッド、ニガヨモギの
ハーブティーが売られています。


photo by ユリシス


ハーブの中で一番苦い薬草ですが、苦いものは、身体によいと
竹下先生の講義の中でもおっしゃられ
ていました。
また、その人に必要な草が近隣や庭に生えてくるともおっしゃられて
いたのも、興味深くて、記憶しております。
こちらのニガヨモギは、ドイツのヒルデガルドの本の中にも解説があります。
実際に、ものすごく苦いので、レモンを入れると飲みやすくなり、
飲んだ次の日には、消化器官がすっきりした感じがあります。

近縁種にオウシュウヨモギ Artemisia vulgaris があり、ニガヨモギよりは弱いが防虫剤として使われる。

この種はウクライナ語の「チョルノブイリ」 (чорнобиль / chornobilʹ) でも知られ、チョルヌイ (chornyj) は「黒い」、ブイリヤ (bylija) は「草」の意味で、直訳すれば「黒い草」となる。一方、ニガヨモギはポリン (полин / polin) という。

チョルノブイリはニガヨモギとともに、原発事故で有名なチェルノブイリ(ウクライナ語ではチョルノブイリ)周辺で自生し、その地の地名になっている。なお、ロシア語では、オウシュウヨモギは「チェルノブイリニク」(Чернобыльнык Chernobylʹnyk)、ニガヨモギは「ポルイニ」(Полынь Polynʹ)である。

これらが混同され、しばしば「ウクライナ語(あるいはロシア語)でニガヨモギはチェルノブイリ」などと言われることがあるが、正確ではない。

新約聖書・ヨハネの黙示録(8章、10-11)では、「第三の御使がラッパを吹き鳴らすと、苦よもぎというたいまつのように燃えている大きな星が落ちて、水の3分の1が苦くなり、そのため多くの人が死ぬ」という預言がある。

ただし、これは正確にはニガヨモギではなく、Artemisia judaica だとする説が有力である。 

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トランプ大統領vsフランスのロスチャイルド家の様相が前面に!! ~マクロン大統領のグローバリズム推進に、多くの国民は怒りや不満~

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートを見ると、ロスチャイルド一族の力が低下している様が見て取れます。プーチン大統領とロスチャイルド家の戦いは、キッシンジャー博士がプーチン大統領側に付いたために、大きな変化が起こりました。それは、2人の会談以降のシリア情勢の変化からもわかります。
 キッシンジャー博士はトランプ大統領の後ろ盾であり、トランプ大統領は水面下でプーチン大統領と協力しながら、ディープステート壊滅作戦を進行中です。
 そのため今では、トランプ大統領vsフランスのロスチャイルド家の様相が前面に現れてきました。カリフォルニア火災もカルロス・ゴーン氏の逮捕も、この流れの上に起こっているものだと考えられます。
 フランスでは全土で、燃料税の増税に反対するデモが行われ、一部暴徒化し、多くの人が逮捕されているようです。元々、フランスのマクロン大統領は、ルペン候補の票を盗んでその地位に就いた者で、当初からロスチャイルド家の使用人だと見られていました。マクロン大統領のグローバリズム推進に、多くの国民は怒りや不満を募らせています。燃料税の増税によるデモは、そのきっかけに過ぎません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米仏の大喧嘩とロスチャイルドの信託ビジネス売却
引用元)
先月24日、Rothschild & Co(ロスチャイルド&カンパニー)が驚くべき発表を行った。その内容は「ロスチャイルド一族が信託ビジネスを売却する」というもの。
https://www.rothschildandco.com/en/newsroom/press-releases/2018/10/24/rothschild-and-co-signs-agreement-sale-of-trust-business/

ロスチャイルド財閥の成功は、1769年に初代マイアー・ロスチャイルドが小さな地方国家ヘッセン=カッセル方伯領の宮廷御用商の銀行家に任じられたことに始まる。ロスチャイルド家にとって、今回の発表はそれ以来の歴史的な大変化と言えるだろう。
https://books.google.co.jp/books?id=c6JJAAAAYAAJ&pg=PA280&lpg=PA280&dq=rothschild+appointed+by+saxe+gotha&source=bl&ots=RSQpk0ORWi&sig=6d7aE1w-qptFCuZsxih9do8gwpg&hl=fr&sa=X&ved=2ahUKEwiZ3vOYm-zeAhUb7LwKHcgKCxgQ6AEwFHoECBwQAQ#v=onepage&q=rothschild%20appointed%20by%20saxe%20gotha&f=false
 
【 米仏の大喧嘩 】
フランスの反政府活動家やスイスの情報源らによると、この信託ビジネス売却には、先日もゴールドマンサックスの元幹部6名が起訴された「マレーシア政府系ファンド(1MDB)をめぐる汚職事件」、それから2014年に発生した「マレーシア航空370便の失踪」および「17便の撃墜事件」が裏で大きく絡んでいる。しかも「国際麻薬取引のマネーロンダリング」にも関与していたため、ロスチャイルド一族は信託ビジネスを手放さざるを得なくなったのだという。
http://www.agefi.com/home/entreprises/detail/edition/online/article/1mdb-rothschild–co-a-vendu-lembarrassante-filiale-trust-482565.html
http://www.economiematin.fr/news-paniquer-trembler-refugier-cave-rothschild-cede-activite-services-fiduciaires
(※リンク記事はフランス語です。興味のある方はページの翻訳機能を使ってください。)

この動きは間違いなくアメリカのトランプ大統領とフランスのマクロン大統領
との喧嘩にも大いに関係している。前号でも述べた通り、先日ロスチャイルド...(以下有料部分)
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フランスで増税反対のデモ!仏全土で28万人に!一部が暴徒化し警察と衝突!シャンゼリゼが炎に包まれる!
転載元)
どんなにゅーす?

2018年11月17日、フランス全土で燃料税増税に反対する28万人もの市民が参加する大規模なデモが行なわれ、24日のデモではパリのシャンゼリゼ通りなどで一部デモ隊が暴徒化し、石畳をはがしたりバリケードに火をつけるデモ隊と警察が衝突する事態に発展した。

・フランス国内でマクロン大統領に対する批判と不満が高まっている中で、マクロン氏は「警察を攻撃した者や、市民や記者を罵った者、公職者を威圧しようとした者たちは、恥を知るべきだ」とツイートし、怒りを露わにした。

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