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[WONDERFUL WORLD]イタリア、ワクチン強制、9月から 〜一生ものの免疫を作らせるほうがお得〜

 時事ブログ(2017/05/27 9:47 PM)でも取り上げられましたが、イタリアでは「『ワクチン強制接種法』はまもなく公布され、この秋にも実施される見込み」だそうです。
 記事に出てくるMMRとは、おたふく風邪(Mumps)、はしか(Measles)、風疹(Rubella)の三種混合ワクチンのことで、日本でも1988年から1993年まで実施されていました。現在日本では、おたふくを抜いたMRワクチンとして生き残っています。
 なぜ日本で、MMRは中止になったのでしょうか。死亡例が出たためです。中止した翌年、1994年に予防接種法が改正され、予防接種は晴れて、義務から勧奨(努力)になりました。
 それではなぜ、イタリアでは時代を逆行する流れになってしまったのでしょう。
 イタリアでは2012年と2014年のふたつの裁判で、「MMRワクチンと自閉症の関係を認める画期的な判決」が出されました。ところが2012年のリミニ裁判は、2年後に上級裁判所で逆転敗訴し、2016年にはワクチンを受けない子どもには児童手当が出なくなったのです。その結果、ワクチン接種率は上がったのですが、「裁判の結果を受けて接種率が下がった」、その結果「はしかが増えた」という言いがかりで、ワクチン強制が決められたそうです。この流れは、今後日本でも起こりうることなので用心しなければなりません。
 昔は、はしかで多くの子供が亡くなりました。私も小さい頃、はしかで生死をさまよったそうです。父が漢方薬で助けてくれなければ、私はここにいませんでした。
 確かにはしかは致命的になりうる病気ですが、三種混合などの猛毒ワクチンによる致命率、障害率と比べて、どれほどの差があるかは疑問です。現代の生活環境、栄養状態、医療環境なら、はしかで死ぬことはほとんどないと思います。
 ただ、子供が病気をすると仕事にいけなくなる、だからワクチンで予防したいと思う親も多いでしょう。しかし、かからせないことは、果たしてよいことなのでしょうか。かかったら死ぬこともある。自分も看病で忙しくなる。でも便利なワクチンで、我が子が一生、障害をかかえるかもしれない。障害をもった子どもとともに、たくさんの修行がしたいという、ねじれの親御さんもおられるかもしれませんが、たとえ仕事を休んで寝ないで看病しなければならなくても、かからせて、一生ものの免疫を作らせるほうがお得だと思います。
 野口晴哉は、「体癖」の本の中で次のように述べています。「淘汰ということは、受けるものには誠に嫌な言葉であるが、広く考えれば、これあって進歩し、これによって体は丈夫になると言える。入学試験のようなものである」と。私もはしかのおかげで、ここまで図太く生きてこられたのかもしれません。
(ぴょんぴょん)
ぴょんぴょん先生の『ねじれの医学』はこちら

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イタリア、ワクチン強制、9月から
転載元)
 少し忙しくてブログの更新が滞っていましたが、この間、ワクチンをとりまく状況は悪化する一方でした。

 たとえばイタリアが子どもたちへのワクチン強制を宣言しました。5月24日、ベアトリーチェ・ロレンゾ健康相が、ワクチンを受けていない子供は、誰も公立学校へ通学させないと発表。「ワクチン強制接種法」はまもなくが公布され、この秋にも実施される見込みです。なんと、ワクチンに関する「フェイク・ニュース(デマ)」が広まったおかげで、全国的にワクチン接種率が「危機的なレベル」にまで落ち込んだから、というのが理由です。で、思い出したのが、本ブログのこの↓記事。

ワクチンと自閉症の関係、裁判所が認める(イタリア) | WONDERFUL ... 2015年2月14日 去年9月、裁判所が、「自閉症はワクチンが原因(ワクチンに含まれる水銀と ...

自閉症とワクチン、ミラノ地裁判決 | WONDERFUL WORLD  2015年2月15日 -続き。なんとこのワクチン、治験段階から自閉症を起こしており、メーカーはそれを知っていました...

 イタリアでは、2012年にリミニの裁判所が、2014年にはミラノの裁判所が、MMRワクチンと自閉症の関係を認める画期的な判決を出していますが、政府の主張は「この裁判の結果を受けて、多くの親たちがワクチン接種を拒否した」というもの。

このうち、リミニの訴訟とは:

Rimini: 2012 2012年5月23日、リミニの裁判所でルチオ・アルディーゴ裁判長が、別のワクチン(MMR)がやはり子どもの自閉症を引き起こしたとして同様の判決(MMRワクチンと自閉症の直接の関係を認めた。See: Italian MMR Remini decision 2012)を下している。これは、2004年3月26日、生後15ヶ月の男児がMMRワクチンを接種され、その直後から腸の不調で食事が取れなくなり、一年以内に認知低下を伴う自閉症と診断されたケース。健康省は保障を拒否したが、法廷は、医学的証拠の提出を受けて、この男児がMMRワクチンによる不可逆的な合併症で障害を受けたことを認定した。この判決は伝統的な主流医学界の常識に正面から反対し、MMRと自閉症の関係を「暴く」ものだった。

 ところがこのケース、なんと二年後には上級裁判所で逆転敗訴となったようです。政府は、おそらく、裁判官やら学者やらを総動員して原審をひっくり返したのでしょう。それだけではなく、政府は、2016年、ワクチン反対の流れをつぶすために恐ろしい政策-「ノージャブ、ノーペイ」-を打ち出していました。オーストラリアと同じように、ワクチンを受けない子どもには児童手当を出さないという政策です・・・早い話が、医薬産業界の利益のために、もっとも弱いものを人身御供にする医療犯罪です。

 しかしその結果、何が起きたかというと、ワクチン接種率は92.2%まで「上がった」のです。

 つまり、「裁判の結果を受けて接種率が下がった」ということこそフェイクニュースだったわけ。

 それだけでなく、政府は今年4月、子どもたちのはしか罹患率が前年の5倍に達したというニュースを流しました。それが事実なら、理由は、①ワクチンが効かなかった、②ワクチンではしかが広がった、③その両方、のどれかだと思われますが、正解は③。現在のはしかの流行は、本来の「野生株」によるものではなく、100%、ワクチン由来であることはよく知られています。

つまり、MMR(日本ではMR)ワクチン接種者は、接種後何週間もワクチン由来ウイルスを周辺にばらまき、濃密に接触する人に感染させているのですが、もちろん、政府もメディアもそんなことは伝えません。それどころか、ワクチン反対派の扇動によって接種率が下がったからはしかが増えた!として、今回のワクチン強制を決めたのです。

 かくて、イタリアでは、保育園に通う子どもたちから高校生まで、少なくとも12種類のワクチン(DTP,MMR,HepBなど)を接種しなければならなくなりました。ワクチン免除には医者の証明書が必要、医者はそれを書いてくれない。そして毎年、接種証明書を教育機関に提出することが求められているというから、まさに医療テロリズムが始まろうとしています。これにイタリア人が黙っているとは思えませんが。2017.6.12

(記事の参照)

Italy makes 12 vaccines mandatory for school children in an attempt to ... 

Italy votes to make vaccines mandatory | Fox News 

Mandatory vaccinations will become law for schoolchildren in Italy ... 

[ちきゅう座]ロンドンでのテロを受け、テリーザ・メイ英首相がインターネット監視の国際協力を提唱 その驚くべき内容とは・・・・

 6/6の時事ブログで取り上げられた、メイ首相のネット規制発言の内容を、村上氏が具体的に解説しています。英国では、すでにメイ首相によって制定された「詮索する特権」というあだ名の法律があり、これによって、政府や警察は、裁判所の許可なく、個人のインターネットでのやり取りを勝手に覗くことができるそうです。先日のメイ首相の発言は、各国にも同様の法律を求め、得た個人情報は当然、政府間で共有することになるらしい。
 目的は、もちろん、政府批判をするブロガーやソーシャルメディアなど、政府が管理しにくい独立した人々を「本気で潰す」ことです。
 先日、沖縄で反対運動をする大袈裟氏のゆうちょ銀行口座が、突然、一方的に凍結される事態が起きました。取り上げられたツイッターから分かるように、個人の通報が発端のようです。監視は政府が行うのみならず、国民同士の間でも広がります。人々の繋がりまで奪う独裁政権、ホント、「早く倒れてほしい!」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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ロンドンでのテロを受け、テリーザ・メイ英首相がインターネット監視の国際協力を提唱 その驚くべき内容とは・・・・
転載元)
<村上良太(むらかみりょうた):ジャーナリスト>

 オーウェルが「1984」で描いた恐るべき全体主義社会へとまた一歩近づいたと思われるのが、ロンドンでのテロ事件の後にテリーザ・メイ英首相が提唱したネット監視の国際協力である。

 メイ首相はその記者会見の場でインターネットの世界が過激思想の揺籃となっていることをあげ、監視を強化し国境を越えてテロ対策で協力することが大切だと述べた。こう言われると、一見もっともらしく、否定しがたい。しかし、英国の新聞インデペンデント紙が報じている内容によれば、英国には去年メイ首相が提唱して制定された”the Investigatory Powers Act 2016”という法律があるそうだ。これによって国家の情報機関や政府がインターネット世界にアクセスが容易になるため、「詮索する特権」というあだ名がつけられているのだという。

 いったいどう覗くのか、と言えば、英政府はすべてのインターネットのサービスプロバイダーにすべての利用者が1年間分インターネットでどこにアクセスしたかすべての情報を保管することを義務付け、さらに国家情報機関にそれらのコミュニケーションを盗聴する資格を与えるものだと言う。警察は捜査令状も裁判所の許可もなしで、個人のブラウザをのぞくことができるようになったそうだ。

 先述の通り、メイ首相がこの法律を主導して作った人であるだけに、同様の法律の制定を日本を始めとする国々に求める可能性が高いし、同時に諸政府がこの法律で得た個人情報を国境を越えてシェアすることを求めるだろう。

 それが実際のテロリストに限定されればともかく、国際協定に名を借りてまた共謀罪のように、国民を縛る法律が制定される可能性がある。日本の国会でも同様の法律が制定されれば、政府はすべての国民のインターネット通信を捜査令状なしに監視できることになる。チャットで何を話しているかもリアルタイムで見ることができるだろう。そして政敵や政府に対して批判的な個人の情報収集に使用されることは間違いあるまい。さらに報道会社や個々のジャーナリストがどんな情報にアクセスして何を調べようとしているかも簡単につかむことができる。それが嫌なら、もうネットの使用をやめるしかない。これはジャーナリズムに対する最大の脅威になることは間違いないだろう。

 大資本傘下にある大新聞や放送局などのメディアは政府にとっては管理しやすいが、インターネットのブロガーやソーシャルメディアはより独立した人々によるもので、彼らは自由な言論を頻繁に行っている。様々な人が政治をウォッチするために、政府批判を行うために、政府に抵抗するために、情報を共有し、連絡を取り合っている。だから英国であれ、フランスであれ、米国であれ、日本であれ、政府は統制が取りにくいインターネットの世界を管理したいと今そこにメスを入れ、本気でつぶしに取りかかり始めたのだと思う。そして今、「テロとの戦い」がその格好の口実にあげられている。共謀罪と「詮索する特権」を政府に与えれば「ビッグブラザー」は冗談抜きに本物になるだろう。

■インデペンデント紙の報道
”Theresa May says the internet must now be regulated following London Bridge terror attack”
(ロンドンブリッジでのテロを受け、今やインターネットは規制されなくてはならないメイ首相が語る)

http://www.independent.co.uk/news/uk/politics/theresa-may-internet-regulated-london-bridge-terror-attack-google-facebook-whatsapp-borough-security-a7771896.html

やはりイギリスでの偽旗テロ事件の目的はネット規制 / ロンドン警察「ロンドンでの最近のテロの原因は国内にある」 〜大勢は既に決している状況〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 やはり思った通り、イギリスでの一連の偽旗テロ事件の目的は、ネット規制のようです。西側の支配層にとって、ネットは深刻な脅威なのです。大手メディアはほぼコントロールできているにしても、彼らにとって特に問題なのは、真相を暴露する代替メディアです。
 WikiLeaks、スプートニク、RTにはほとほと手を焼いているのだと思います。なので、こうした偽旗テロを起こしてネットを規制しようとしているのだと思いますが、残念ながら、彼らの敗北は時間の問題だと思います。軍事的にロシア、中国、イランを制圧することは、もはや不可能です。彼らがいかにネットを規制したとしても、10年もしないうちに、各国の言語を自動翻訳する人工知能が現れます。要するに、世界中のネット情報が母国語で誰もが読める時代が、目の前に迫っているのです。これでは、情報の隠しようがありません。彼らの敗北は確定しているのです。
 人々の目覚めは加速度的に進行して行き、悪人の精神の破綻も同様です。今年のビルダーバーグ会議は、ヘンリー・キッシンジャー氏が仕切ったようです。彼は大手メディアをフェイク・ニュースだと断言しているトランプ政権を、事実上仕切っている人物なのです。大勢は既に決している、と言える状況だと思います。
 2つ目の記事は非常に意味深で、この3カ月間に発生したイギリスでのテロ攻撃が“すべて国内にその原因”があると、警視総監が言っているのです。わかる人にはわかる、ビミョ〜な言い回しです。立場上、偽旗テロとは言えませんからね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロンドンテロ メイ首相、ネット規制が必要と訴える
転載元)
4日、英国のメイ首相は、「我々が直面している脅威の性質が、特にインターネット上ではより複雑に、より断片的に、より表に現れなくなっているため、戦略はこれらのプロセスに遅れをとってはならない」と述べた。

スプートニク日本

メイ首相は、テロに関係した犯罪行為を厳罰化する可能性も示唆した。

またメイ首相は、テロや過激主義との戦いにおける「サイバースペースの規制に関する国際合意に達するために、民主的政府とともに作業する」ことが必要だと述べた。

メイ首相によると、現時点で英国には「過激主義に対するあまりにも多くの寛容さ」が存在しているが、テロ対策の策定は「複雑で、時にデリケートな会話を必要とする」。

メイ氏はまた英国社会に対し、結束を維持し、このような脅威を背景に「個別の社会」に分裂しないよう呼びかけた。

この前、英ロンドンで3日夜、複数の襲撃事件があり、うち2件は正式に新たなテロ事件として認定された

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ロンドン警察、「ロンドンでの最近のテロの原因は国内にある」
転載元)
ロンドン警察が、最近ロンドンで発生したテロの原因は国内にあるとしました。

ロイター通信によりますと、ロンドン警視庁のディック警視総監は5日月曜、「この3ヶ月間に発生したテロ攻撃は、全て国内にその原因があり、現在イギリスが直面している脅威の大部分は、国外から誘導されているものではない」と語りました。

3日土曜に発生した、イギリスの最近のテロ攻撃では、ロンドン橋で自動車が歩道に乗り上げて歩行者をはねた後、人々がナイフで刺され、7人が死亡、数十人が負傷しました。

このテロ事件についてはテロ組織ISISが犯行を認めています。

ロンドンのテロ襲撃事件はまたもや偽旗事件:警官が現場で着替え… / 2日前に同じ場所で予行演習 〜英国民のプライバシーを制限しインターネットを規制する目的か〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロンドン中心部でテロ事件があったということですが、これまた偽旗のようです。冒頭の動画の1分20秒〜2分10秒をご覧ください。事件現場のすぐ近くで、警官が着替えているのです。イギリスの警官は、現場で着替えるのですね。警官の制服が、この場所にあらかじめ置いてあったのでしょうか。それとも、彼らは警官ではなくて、クライシスアクターなのでしょうか。なんとも不可解な映像です。
 ヘンリー・メイコウ氏によれば、 2日前に同じ場所で同じシナリオで、予行演習があったようです。こうした偽旗のテロ事件を引き起こす理由は、英国民のプライバシーを制限しインターネットを規制する目的があるようです。英国はネットを警察の監視下におきたいようです。
 一連のテロ事件が、日本での共謀罪の成立と監視社会への強化の追い風になっているのは確かです。
 国民の自由を剥奪し、最終的には奴隷にしようとしている連中が、難民を作り出し、偽旗テロを起こしているということに、何時になったら人々が気づくのかが問題です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/conspiracy-theories/2017/06/london-false-flag-fake-suicide-vests-police-changing-clothes-no-wounds-2481832.html
(概要)
6月4日付け

(前略) 

 

こちらのビデオをご覧ください。

6月3日にロンドン中心部で起きたテロ襲撃事件の現場の映像です。通行人が携帯で撮影したようです。

現場のすぐ近くで警官らが着替えているのが分かります。なぜ?

(中略) 

イスラム教徒がテロをやっているのではないのです。テロ事件の全てがねつ造であり、偽のイスラム教徒が権力者たち(政府、軍、警察、そしてテロ事件のお蔭で繁栄する産業界、金融界も含む)の巨大な利益のために、台本通りに偽旗テロ事件を決行しているのです。

(中略) 

偽旗テロ事件を頻発させることでその国を警察国家にし、人々の自由と権利を奪うことができるようになります。

以下省略

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配信元)
ツイートの翻訳 
「奴らは二日前にも完全に全く同じ場所で、全く同じ筋書きの訓練をしていたではないか」

ツイートの翻訳 
「私はいわゆる“テロ”なるものを認めない。移民流入には反対するが、“テロ”とやらはどれもこれも、諜報機関によって組織化されている。イスラム教徒に対するヒステリーを生み出すためだ」



ロシアに接近した仏大手石油会社トタル元会長クリストフ・ドマルジェリ氏の死、同様のもう一つのケース 〜 イルミナティの幹部でありながら魂が残った稀な人物達

竹下雅敏氏からの情報です。
 この記事は驚きました。プーチン大統領のクリストフ・ドマルジェリ氏に対する手放しの賞賛の言葉から、氏がフランスのみならず、世界にとっていかに大きな人物だったかがわかります。
 櫻井ジャーナルに書かれている通り、氏はフランス大手石油会社トタル会長兼CEOだった人物で、“石油取引をドルで決済する必要はなく、ユーロの役割を高めれば良い”と主張していました。この発言は、フランスがロシアへ接近することを意味し、その報復としてドマルジェリ氏は暗殺されたと考えられています。
 氏は当時、イルミナティの最高幹部だったと思いますが、命と引き換えに光の側に転じたわけです。自分が報復として殺されるのを覚悟していたと思います。
 氏の例は、イルミナティに深く関与していながら、死後未だに魂が残っている極めて稀なケースです。同様の例として、国境なき医師団のトップであったリチャード・ロックフェラーがいます。彼は、自分が関わった悪事を全て暴露しようとして、飛行機事故によって暗殺されました。
 フルフォード氏は、彼が南極に居たのを見た者がいることから、事故死を装って追及を逃れたという説があることを示していますが、私の直感では、リチャード・ロックフェラーは死亡しており、暗殺は事実だと思います。彼もまたイルミナティでありながら、未だに魂が残っている稀なケースです。
 この2人の例は、悪に染まっていても、心の底から反省すれば罪は許されるということを示す上で、極めて重要です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領、北極開発におけるタンカー「クリストフ・ドマルジェリ」号の役割を語る
転載元)
砕氷LNGタンカー「クリストフ・ドマルジェリ」号実現プロジェクトは、世界エネルギー産業の発展と北極開発への投資だ。プーチン大統領は、同タンカーの命名式典でそう述べた。

スプートニク日本

プーチン大統領は、「今からこの現代的な船はフランスの企業家であり、我々の国の真の親友、ロシアの友、クリストフ・ドマルジェリの名を背負っていく。彼は特別な戦略的ビジョンを有し、ロシアとの友好的なパートナーシップ強化のために多くのことをなし、エネルギー分野における一連の大型共同プロジェクトの実現化を促進した」と述べた。

プーチン大統領は、「これはこの突出した人間への我々の真摯に良好な関係のさらなる象徴であり、彼の記憶への手向けだ」と付け加えた。

プーチン大統領によると、このタンカーは15隻の船のフラッグマンラインとなる。それらの船は大規模プロジェクト「ヤマルLNG」のため建造。


先の報道によると、ロシア国防省は今年2017年中に北極に学研調査実験センターを建設する
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ドル離れを公言していた仏石油大手のCEOが訪問先のロシアで飛行機事故にあって死亡、疑惑の目も
引用元)
 フランスの大手石油会社、トタルのクリストフ・ド・マルジェリ会長兼CEO(最高経営責任者)が10月20日の深夜近く、モスクワ・ブヌコボ空港で事故のために死亡したと報道されている。離陸のために加速していたド・マルジェリを乗せたダッソー社製ファルコン型ビジネス機が滑走路上で除雪車と激突したのだという。ド・マルジェリはロシア政府主催の会合に出席するため、同国を訪問していた。

 この事故を聞き、7月にド・マルジェリ会長が語ったことを思い出した人もいるに違いない。フランスの金融機関、BNPパリバの問題を受け、石油取引をドルで決済する必要はなく、ユーロの役割を高めれば良いと主張していたのだ。この問題でBNPはアメリカに対して89億ドルを支払うことで合意しているが、この「制裁」はフランスがロシアへ接近したことに対するものだ。

 BNPの幹部はアメリカの脅しに屈したわけだが、それに反発したフランスの財界人もいた。そのひとりがド・マルジェリ会長で、ドル離れ発言につながっている。この提案はロシアや中国をはじめとする国々が進める脱ドル政策とも合致している。そう語っていた人物がロシアを訪問、その帰りに事故死したわけで、そこに人為的な要素を感じる人がいても不思議ではない。

(以下略)