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[マスコミに載らない海外記事 他]反アサド反乱は、ワシントンで画策されていた 〜パリ同時多発テロの犯人の1人にチャールズ皇太子 / シリア旱魃は米国による気象兵器〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 チャールズ皇太子は、“シリア紛争の主たる原因のひとつ”として、過去のシリアの旱魃を指摘しています。11月30日からパリで気象サミットが行われることから、パリ同時多発テロはこのタイミングに合わせたものだったことがわかります。
 人々に二酸化炭素の削減を受け入れさせるためのプロパガンダとして、チャールズ皇太子がテレビでこうしたインタビューに答えたのだと思います。
 この記事を見て、ようやく事の真相がわかりました。パリの同時多発テロの犯人の1人に、チャールズ皇太子が含まれることは間違いありません。彼はシリア、ウクライナの混乱にも加担しています。そして彼の発言から、このシリアでの旱魃が米国による気象兵器によってもたらされたものだという確信を得ました。
 すると、時を同じくして、下の重要な記事が出て来ました。太字にした部分をご覧ください。全米科学アカデミーが“気候系に対する人為的影響”とあり、示唆に富む表現ではありますが、気象兵器の影響を排除していないと感じました。ペンタゴンはこうしたことの責任をどう取るつもりなのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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チャールズ皇太子が指摘、移民危機とテロは気候変動と関連
転載元)
1210019

英国のチャールズ皇太子は、テロと移民危機は気候変動と関連しており、環境問題はシリアの主要な問題のひとつになっているとの見解を表した。TVスカイニュースからのインタビューに答えたなかでこう語った。

気候変動が原因で、今世紀末までに中東に住めなくなる恐れがある © SPUTNIK/ VLADIMIR VYATKIN 気候変動が原因で、今世紀末までに中東に住めなくなる恐れがある

気候変動が原因で、今世紀末までに中東に住めなくなる恐れがある
© SPUTNIK/ VLADIMIR VYATKIN
気候変動が原因で、今世紀末までに中東に住めなくなる恐れがある

「我々が目にしているのは問題に対処できない際の古典的な例だ。」チャールズ皇太子は、すでに20年前に、気候変動の問題を解決し始めなければ、将来人類は乏しい資源と旱魃が原因で深刻な紛争に直面するといわれていたと指摘した。

チャールズ皇太子は気候変動と紛争、テロとの間に直接的な関連があるかとの問いに対し、「米国防総省がこれに注意を向け始めてから数年が立っている」と語り、気候変動が今起きていることに多大な影響を持っていると強調した。皇太子はまた、シリア紛争の主たる原因のひとつとしておよそ5-6年にわたって続いている旱魃を挙げ、このため人々は土地を離れざるを得なくなっていると指摘している。

このインタビューはパリ連続テロ事件の起きる3週間前に録画されていた。

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反アサド反乱は、ワシントンで画策されていた
転載元より抜粋)
Eric ZUESSE
2015年11月10日 | 00:02
Strategic Culture Foundation

ジョナサン・マーシャルがコンソーシアム・ニューズで報じた素晴らしいニュースは、シリア内戦を引き起こした抗議デモを起こした出来事と、あの戦争の本当の起源に関する、欧米における始めての説明だ。

マーシャルのこの記事は一流だ。情報源と、マーシャルによる説明全てをまとめると、シリア指導者バッシャール・アル・アサドを打倒するための戦争が実際どのようにに始まったかという確かな歴史的説明になっている。マーシャルがリンクを貼った元記事は、“アラブの春”が始まる二年前のことを、こう説明している。

    過去三年間、穀物の不作で、地方に暮らす200,000人以上のシリア人が離村し、都市に出ることを強いられ、アレッポ近郊で160のシリア農村が放棄された。この記事だけでも十分悲惨だが、長期的視点で見れば、この意味合いは驚異的だ。これらの村の多くは、8000年間、継続して農耕をしてきたのだ。


ウイキリークスが漏洩した、2008年11月26日の在ダマスカス・アメリカ大使館から、CIAや他の関連機関宛ての極秘電報は、国連食糧農業機関にこう言及していた。

    国際連合食糧農業機関シリア代表アブドゥッラー・ビン・イェヒアは、アメリカ領事館経済事務所と、米国農務省地域代表・農業参事官に、シリアの安定性を損ないかねないと彼が考える、干ばつ状態や他の経済的、社会的圧力の重なりあいの"最悪の事態"と彼が呼ぶものについて概要報告した。


これは、オバマが大統領になる三カ月前、組織としてアメリカ連邦政府が知っていたことだ。当時次期大統領だったオバマは、そうした情報に精通していた。

アメリカ自身の全米科学アカデミーが最近(2015年3月17日)“肥沃な三日月地帯における気候変動と、最近のシリア干ばつの影響”という研究を刊行したが、“肥沃な三日月地帯は、シリア反乱の前、2011年に始まった最も過酷な記録的干ばつに見舞われた。酷い統治と持続不可能な農業や環境政策が特徴的な国シリアにとって、干ばつは触媒効果として、政情不安に貢献した。”この報告書の“意義”の章で、研究者-宣伝屋はこう言って終えている。“気候系に対する人為的影響が、現在のシリア紛争に関係していると我々は判断する。”

マーシャルのニュース報道は、シリア戦争に関するあらゆるニュース報道中、最も重要な一つであり、より広範な注目を受けるに値することは確実だ。

シリア戦争の根源に関する彼の歴史的な説明はここにある。

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記事原文のurl: http://www.strategic-culture.org/news/2015/11/10/uprising-against-assad-was-engineered-in-washington.html

[ラジオイラン]「逮捕されたISISメンバーの多くがアメリカ人」 / CIA元職員「世界でのISISの活動の拡大の責任はアメリカに」 / シオニスト政権が、ISISから買収した原油を転売

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見ると、アメリカが国内でテログループを作り、訓練し、それを他国に派遣しているとあります。“アメリカとヨーロッパもこのグループのテロ行為の拡大の責任者である”ということです。そうして、ISがイラク、シリアなどの石油施設を乗っ取り、それをイスラエルが密売して利益を上げていることがわかります。
 テロを世界中に輸出し、国家を略奪し、その国の資源を盗み取る、まさにこうした事をアメリカ、イスラエルは、ずっと行っているわけです。テロとの戦いと称してテロリストが世界に拡散するほど、彼らの利益は大きくなるというわけです。
 イランが西欧文明をサタンの文明だと呼ぶのも理解出来るように思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ政治評論家、「逮捕されたISISメンバーの多くがアメリカ人」
転載元)
25e763fa559534f17ffdfc88f3faf5ac_Lアメリカの政治評論家、ドン・デバール氏が、「逮捕されたISISのメンバーの多くがアメリカ人であることに驚くべきではない」と語りました。

ドン・デバール氏は、21日土曜、プレスTVのインタビューで、「シリアで戦い、アメリカで逮捕されたISISのメンバーの多くが、この国の市民であることを否定したり、それに驚いたりすべきではない」と語りました。

また、これまで、アメリカで取り調べを受けたISISのメンバーの誰一人として、シリア人ではなかったと強調し、「アメリカは、この国にテログループを作り、戦いのために他国に派遣している。彼らが祖国に帰るのは明らかだ」としました。

さらに、「アメリカの非通常の戦術戦争は、他国への影響力を高めるためのものだ」と強調しました。
最近の調査により、アメリカのISISの容疑者の中にシリア市民はいなかったことが分かっています。
アメリ・ニューヨーク州にあるフォーダム大学の国家安全保障センターは、今週、ISISの容疑者の多くがアメリカ人だと発表しました。

統計によれば、ISISとの関連が疑われてアメリカで逮捕された68人のうち、外国人だったのは3人のみで、シリア人は一人もいなかったということです。

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CIAの元職員、「世界でのISISの活動の拡大の責任はアメリカに」
転載元)
6b86e83c6adaf29e7112a19877af5a2f_Lアメリカの情報機関CIAの元職員であるジャック・ディバイン(Jack Devine)氏が、テロ組織ISISのテロ活動の拡大の責任はアメリカ政府にあるとしました。

デバイン氏は21日土曜、プレスTVのインタビューで、「アメリカ政府はISISを敗北に追い込めなかった。これにより、全世界におけるISISのすべての活動の責任はアメリカにある」と語りました。

同氏はまた、「現代は、テロリストの存在と彼らの暴力行為により最も危険な時代となっており、アメリカとヨーロッパも、このグループのテロ行為の拡大の責任者である」と述べました。

さらに、「アメリカは、テロと戦うべきだ。なぜなら、そうしなければ、世界でのISISの活動をコントロールすることは不可能となるからだ」としました。

デバイン氏はまた、「ISISの活動の継続は、アメリカさえにとっての利益とはならない。それは、ISISが公開したビデオ映像により、彼らがアメリカのニューヨーク、ワシントン、ホワイトハウスをも攻撃すると脅迫していることが理由である」と語りました。

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[フルフォード氏]国家非常事態対策委員会 2015/11/20 中東が平和を取り戻すには / 米中の経済戦争 / 経済恐慌後の第三次世界大戦について / ハザールマフィア達はもう終わり

 最後の「Q、悟りについて」の部分は、命をかけて戦ってくださっているフルフォード氏の覚悟が伝わってきます。その戦いも、"いつとは言えない"けども、時事ブログを見ていても"じわじわとあの人達の負けが否定出来ない程になっている"というのは分かるのではないでしょうか。夜明け前がもっとも闇が深いといいますが、何があろうとも希望をもって心の平安を保ち続けたいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国家非常事態対策委員会 2015/11/20
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[イランラジオほか]イスラエル原発に百発を超える核弾頭/核施設関係者の内部告発

竹下雅敏氏からの情報です。
 イスラエルは、イランの核開発の脅威をずっと訴えて経済制裁まで課して来たのですが、記事を見ると、本来経済制裁の対象であるのはイスラエル自身であることがわかると思います。
 地球上で最も危険な国が“シオニスト政権イスラエル”であり、イスラエルを支援して来たアメリカなのです。この狂気とも言える2国を支持しているのが安倍政権で、同じくらい気が狂っているということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イスラエル原発に百発を超える核弾頭
転載元より抜粋)
d10アメリカの研究所が、シオニスト政権イスラエルの原子力発電所に百発以上の核弾頭が存在することを明らかにしました。

パレスチナ情報センターによりますと、アメリカ科学国際安全保障研究所のデビッド・オルブライト所長は、「統計や情報は、イスラエルが115発の核弾頭を保有していることを示している」と認めました。
オルブライト所長はさらに、「イスラエルのディモナ原発は1963年12月からプルトニウムの生産を始め、400から915キロの濃縮ウランを備蓄している」と述べました。
さらに、「イスラエルはこの量のプルトニウムを90から290種類の核兵器の製造に使用するだろう」と述べました。
また、「イスラエルは核弾頭搭載可能なミサイルや戦闘機を開発している」と語りました。
イスラエルの核科学者バヌヌ氏は、1986年、サンデータイムズのインタビューで、シオニスト政権の核活動に関する情報を暴露し原発内部の写真を公開しましたが、その後モサドの諜報機関によって拉致されました。
イスラエルの裁判所は1988年、バヌヌ氏を反逆罪とスパイ罪で18年の禁固刑に処しました。
一部の治安筋はシオニスト政権の核弾頭の数を300から500の間としています。
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米国の機密情報を盗んでイスラエルへ渡し、終身刑の判決を受けていたポラードが釈放された背景
転載元より抜粋)
イスラエルのためにアメリカ政府の機密情報を盗み、1987年3月に終身刑の判決を受けていたジョナサン・ポラードが11月20日に釈放された。事件が発覚したのは1985年11月で、それから30年が経過しているのだが、その間、イスラエル政府やシオニストは再三にわたってポラードの釈放を働きかけていた

スタンフォード大学を卒業したポラードは1979年から海軍の情報部門で働くようになり、84年から機密情報をイスラエルへ流し始めたと言われている。そうした情報の中にはアメリカの情報機関が作成するソ連の戦略兵器システムに関する年次報告、アメリカの外交官が通信に使用する暗号、イスラエルが核攻撃の目標にしている油田やソ連南部におけるソ連軍の配備状況に関する情報、アメリカやソ連の極秘の航空機や部品のリストなどが含まれ、合計すると1800件、約50万ページになる。

ポラードが逮捕された翌年、イスラエル政府を震撼させる出来事があった。1977年から8年にわたり、技術者としてディモナの核施設で働いていたモルデカイ・バヌヌがイスラエルの核兵器開発に関して内部告発したのだ。

バヌヌはディモナにある核施設で原爆用のプルトニウム製造を担当、生産のペースからイスラエルは150から200発の原爆を保有していると推計していた。水爆に必要な物質、リチウム6やトリチウム(三重水素)の製造もバヌヌは行い、別の建物にあった水爆の写真を撮影したという。また、イスラエルは中性子爆弾の製造も始めていたとしている。本ブログでは何度か書いたが、イスラエルは中性子爆弾を何度か使用した疑いが濃厚だ。

イスラエルの情報機関はバヌヌをローマへ誘い出すことに成功、そこで拉致してイスラエルへ連れて行く。大きな箱に押し込められ、船で運ばれたのだが、外交特権で箱が調べられることはなかった。

その後、バヌヌは裁判に掛けられ、1988年3月に懲役18年の判決を受けて出所したのだが、ジャーナリストや外国人との接触を厳しく制限、9月10日にもイスラエルのテレビ局「チャンネル2」の取材に応じたとして逮捕されている。核兵器の保有数や中性子爆弾の話以外にも隠しておきたい情報があるのかもしれない。

[Now Creation 他]パリ偽旗攻撃は、イエズス会の背後にいる黒い貴族たちが画策 / ヨルダン国王、ISを第3次大戦を開始したと非難 / 露首相:全ての文明世界に戦争が宣言された

竹下雅敏氏からの情報です。
 パリの同時多発テロに関するコブラの見解です。以前取り上げた記事でも、イエズス会がこの事件に関与しており、バイデン副大統領が組織のトップという情報でした。彼らが関与しているのは、私も間違いないと感じています。ただ、イエズス会の背後に居る“黒い貴族たちが画策”というのはどうかと思います。彼らは2007年の天界の改革が始まったかなり早い時期に改心して、これまで神々と共に行動して来ました。彼らの首領と目される人物も未だに魂が残っています。もし彼らがこの事件に関与していれば、魂は消えているはずなので、この事件に黒い貴族たちが関与していたにしても、一部の者たちだと思われます。
 記事の冒頭では、パリは“女神イシスの重要なエネルギー・ボルテックス”とありますが、以前お伝えしたように、ホルス神を中心とするエジプトの神々は消滅しました。オシリスやイシスとして知られる神々も、今や存在しません。ですからこうした場所は、現在彼らに代わる別の神々が管理しています。
 コブラは神々に関する情報を与えられていないようで、そのほとんどが古い情報です。しかし、3次元の物質レベルに近い層では、かなり正確な情報を提供しています。最後の赤字部分は、時事ブログにおいて説明した通りです。彼らの試みは成功しないでしょう。
 “続きはこちらから”以降の記事では、ヨルダンのアブダラ国王が、テロとの戦いを世界規模に広げ、第3次世界大戦に持ち込みたい、という思いがありありとうかがえます。メドヴェージェフ首相も似たような発言をしていますが、思惑はまったく異なります。
 ロシアは全世界が一致団結して、テロリストへの資金源を断ち切り、テロと戦うべきだと考えています。ところがパリの事件を起こした連中は、混乱を世界規模に押し広げ、出来るだけテロとの戦いが長引くように、彼らに資金と武器を提供し、戦争で儲けることを考えています。こうした過程で、自分たちに敵対する勢力を滅ぼし、最終的に統一世界政府を樹立するというのが、彼らの思惑だと思いますが、こんなことが上手く行くわけがありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界情勢とイベント瞑想について
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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