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19/09/16 フルフォード情報英語版:サウジアラビアに対する“イランの攻撃”でもって、偽のハルマゲドンに向けた最後の一押しをするハザールマフィア

 9月14日にサウジアラビアの石油施設が攻撃されました。RTのリー・キャンプ氏が番組で風刺していましたが、イランと戦争したいサウジアラビアと、やはりイランと戦争したいアメリカは、イランが犯人だと非難しています。なのに何故だかイランは頑固に認めようとしないので、いやはや解せませぬなぁ。
 ちなみにイエメンからフーシ派が犯行声明を出してきましたが、幻聴でしょう。かの国では、サウジアラビアが同盟国アメリカの武器を使っては、病院やスクールバスなどを狙って長年大量虐殺を繰り広げていますが、貧乏人の遠吠えです、気のせいです。
 ということでレッツ・ハルマゲドンです、イエーイ! アメリカの破産をしばし先送りし、選ばれし神の地イスラエルが天下を取るためには、世界人口の9割という“多少”の犠牲は仕方ありません。

 ……以上、シオニスト側の狂った主張に対し、米軍はもうそろそろ反旗を翻さないとヤバイよ、という記事になっております。米軍が依然として様子見なのは、どうやらトランプ大統領への期待からだそうで、フルフォード氏は「どこら辺がシオニストじゃないのか証拠を出せ」と痺れを切らしている模様。

 フルフォード氏は9月19日のインタビュー動画で、石油施設攻撃計画はネタニヤフ再選とアメリカの借金返済のためだったのではないかと推理していました。後者は石油価格を高騰させてから、国内に備蓄しておいた石油で支払うということです。
 事件の前にサウジの石油相がクビにされたのは、彼が計画に反対していたからではないかとも指摘。米軍も、フーシ派の勝利は確定で、サウジは賠償金を払わねばならないと事件の前から報告してきたそうです。
 当記事曰く、トランプとハーメネイーとネタニヤフは、ロスチャイルドの下僕。ホメイニーはMI6の工作員。トルドーはカストロの私生児。クシュナーはシオニストのメシア。この全てが本当でしたら、これから先の国際政治はカオスとなりそう。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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サウジアラビアに対する“イランの攻撃”でもって、偽のハルマゲドンに向けた最後の一押しをするハザールマフィア
投稿者:フルフォード

二兎を追う者は一兎をも得ず


ハザールマフィアは奴らの抱えるワシントンD.C.株式会社に破産が目前まで迫っていることから、長らく計画してきた第三次世界大戦を開始できないかと藁をもつかむ思いで、サウジアラビアの石油生産に対する“攻撃”を演出した、と複数の筋が口を揃える。

同攻撃は二重の目的を有している

1.石油価格を引き上げ、中国などの国々がアメリカの石油を買わざるをえないようにして、米国の破産を阻止する。
2.イラン勢と米軍をまんまと騙して第三次世界大戦開始へと巻き込み、“ハルマゲドン”を生じさせ、ジャレッド・クシュナーが“メシア”となる道を整える。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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サウジアラビアの石油施設へのイエメンのフーシ派による無人機での攻撃は、偽旗による完全なヤラセ

竹下雅敏氏からの情報です。
 サウジアラビアの石油施設に、イエメンのフーシ派が無人機で攻撃し、被害を与えた件ですが、様々な点で怪しいです。冒頭のスプートニクの記事では、攻撃後、“2分の1以上となる生産削減を行うことを表明した”とあります。また次の記事を見ると、トランプ大統領はイランと戦争する気はないと言っているようです。
 不可解なことに、フーシ派の攻撃は、サウジアラビアにあまり大きな被害を与えなかったようで、サウジアラビアでは、原油生産の回復が進んでいるとして、“9月末までに生産量が通常に戻る”と言うのです。
 “続きはこちらから”の記事で、ジム・ストーン氏は、今回の攻撃は、“偽旗(やらせ)の可能性が高い”と言っていますが、私も同じように感じています。攻撃を受けた4つのタンクの画像がありますが、アメリカが言うように、ドローンやミサイルで攻撃して、このような小さな穴で済むとは思えません。
 ジム・ストーン氏は“攻撃されたのは天然ガスのタンクのみ…本当に石油施設を破壊したいなら、原油やコンデンセートのタンクを狙ったはず”と言っています。ジム・ストーン氏は、イランとの戦争を始めたい米国、サウジアラビア、イスラエルが関与した偽旗攻撃だと見ているようです。
 この点に関しては、私は違う見解です。今回のフーシ派の攻撃を事前に合意していた国を調べると、イランはもちろんですが、アメリカ、サウジアラビア、ロシアとなるのです。トランプ大統領とQグループは、この攻撃を事前に合意していたのです。これは完全にヤラセで、おそらく、下がりすぎている石油価格を上昇させるため、そして、イエメンでの戦争を終わらせるため、イランとの対話に持ち込み、最終的には、イスラエルを追い詰めるために行ったものだと思います。
 もともと、石油価格の下落は、ロシアを滅ぼすためにサウジアラビアが仕掛けたものです。ロシアへの経済制裁もありロシアは窮地に陥りましたが、このことがきっかけで、ロシアと中国の連帯が生まれ、逆にサウジアラビア、アメリカは窮地に陥りました。
 トランプ大統領は、G7にロシアを復帰させる提案をしています。こうしたことから考えると、今回の事件で、石油産出国を潤うようにし、イエメンに賠償金をきちんと支払えるようにしなければならないわけで、こうした一連の作戦を、フーシ派も理解した上で実行したということではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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サウジ石油施設攻撃は「戦争行為」=米国務長官
転載元)

© Sputnik / Ekaterina Lizlova


ポンペオ米国務長官は18日、サウジアラビア石油施設への攻撃は「戦争行為」に当たるとの見方を示した。さらに、米国が欧州やアラブ諸国と連携体制を築くことを望んでいると表明した。ロイター通信が報じた。
 
サウジのムハンマド・ビン・サルマン皇太子と会談するため、同国ジッダに到着したポンペオ長官は「先例のない規模の攻撃」とし、「攻撃はサウジの領土内で発生し、サウジに対する直接的な戦争行為だ」と言明した。

14日発生したサウジア国営石油会社サウジアラムコの石油施設2カ所への攻撃を巡っては、イエメンの親イラン武装組織フーシ派が無人機で攻撃したと犯行声明を発表し、イランは関与を否定している。

しかしポンペオ長官は、攻撃がイエメン方面から仕掛けられていないことを示唆する情報があると指摘したほか、米情報当局は攻撃に使用された武器がフーシ派のものではないとほぼ確信していると述べた。

今月14日、サウジアラビア東部にある同国の石油会社の施設が無人機10機による攻撃を受けた。世界最大規模の石油施設が攻撃を受け、13カ所で火災が発生した。

最大の輸出大国であり、3大産油国の1つであるサウジアラビアは、同国の原油施設への攻撃の後、2分の1以上となる生産削減を行うことを表明した。サウジアラビアを指導部とするアラブ連合と戦うイエメンの反政府勢力「フーシ派」は、無人機を使用して彼らが攻撃を行ったと発表した。
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米大統領が、同国軍のイラン攻撃計画に反対
転載元)
(前略)
米NBCニュースは18日水曜午前、「米軍の指揮官らは16日月曜の会議で、可能な選択肢として対イラン攻撃を提起したが、トランプ大統領は対外戦争でイランと衝突することには反対した」と報じました。

また、トランプ政権はイラン資産の凍結、同国石油施設への軍事攻撃、サイバー攻撃など多種多様なイランへの報復措置を検討中だとしています。

米ニュースメディア・ポリティコのインターネットサイトはこの報道を受けて、「トランプ大統領は、米国の対イラン戦争による政治・経済分野での影響を懸念している」と報じました。

ここ数日、米政府関係者は確固たる証拠を示すことなく、「サウジアラビアの石油施設をイエメンの無人機が攻撃した背後にはイランが存在する」と主張しています。

今月14日未明、イエメンの政府軍と義勇軍の無人機部隊が、サウジアラビアのサウジアラムコ所有の製油所2か所を、10機の無人機で攻撃し、サウジの産油サイクルに大規模な混乱が生じました。
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原油先物が大幅安、サウジ生産回復巡る動きで戻り売り
引用元)
[ニューヨーク 17日 ロイター] - 17日の原油先物相場は大幅安。石油施設への攻撃を受けたサウジアラビアで石油生産の回復が進んでいると伝わり、前日の急騰から一転、戻り売りが膨らんだ。

サウジのアブドルアジズ・エネルギー相は、9月末までに生産量が通常に戻るという見通しを示した。

北海ブレント原油先物LCOc1は一時7%超値下がり。清算値は6.5%(4.47ドル)安の64.55ドル。米国原油の指標であるWTI(ウェスト・テキサス・インターミディエイト)原油先物CLc1は5.7%(3.56ドル)安の59.34ドル。

キャピタル・エコノミクスの商品(コモディティー)担当主任エコノミスト、キャロライン・ベイン氏は「年末時点で60ドルというと当社の原油見通しを急いで上方修正する必要はなさそうだが、今回の攻撃に関して、まだいくつか重大な疑問が残っており、値上がり余地はあると考えざるを得ない」と述べた。

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サウジアラビア主導アラブ連合軍によるイエメン戦争は、イエメンのフーシ派の勝利が確定!

竹下雅敏氏からの情報です。
 サウジアラビア主導アラブ連合軍によるイエメン戦争は、イエメンのフーシ派の勝利が確定しました。実は、このことは、 2017年の末にはすでにわかっていました。“続きはこちらから”の冒頭の記事をご覧ください。
 櫻井ジャーナルでは、トランプ大統領は“イエメンでの戦争を止めたがっていた”とあり、“サウジアラビアも同じだ”と書かれています。なので、両国は戦争を終わらせるタイミングを見ていたと言えるでしょう。そのタイミングは、ジョン・ボルトン国家安全保障補佐官が解任された今になったわけです。こうした状況から、“イエメン戦争でのサウジアラビアの戦略が変更される”可能性が高いのです。
 プーチン大統領は、2017年10月に、サウジアラビアとS-400を含む兵器の取引を話し合っています。藤原直哉氏のツイートを見ると、プーチン大統領は“我々の防空システムはサウジアラビアを守れる”と言っているようなので、おそらく、サウジアラビアはロシアが守り、米軍は撤退する流れになると思います。裏ではすでに話がついているのではないでしょうか。
 あとは、“アメリカに死を!”と叫び、“イスラエルを地上から消滅させる”と言っているイランを、トランプ大統領がいかに説得するかということでしょう。
 こうした流れを見れば、当初から、時事ブログで予想していたように、トランプ政権の外交政策は、一見イスラエル支持に見えて、実は真逆で、イスラエル包囲網だったことがわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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視点;無人機により火炎地獄となったサウジアラビア(日本語のナレーション付)
転載元)
(前略)

サウジアラビア主導アラブ連合軍によるイエメン戦争の開戦から、4年半が経過しています。

サウジアラビアのサウード政権は、この戦争を長期化させることで、イエメンのシーア派組織アンサーロッラーとその同盟国の息の根を止めようとしました。しかし現在、サウジアラビア政府はイエメン戦争に対するこうした解釈が誤っていたことを悟っています。それは、戦争の長期化により、アッサーロッラーとその同盟国が自らの防衛・侵略能力を強化し、サウジアラビアとUAEアラブ首長国連邦に甚大な被害を与えることに成功したからです。

(中略)

ポンペオ長官は、アメリカ製兵器を使用し、またサウジアラビアの主導によるこれまでの4年間での多数の罪なきイエメン国民に対する爆撃を無視し、今回のサウジ石油施設への攻撃の責任はイランにある、とし、さらにはイラン政府が今回の無人機作戦の黒幕だと主張しています。

(中略)

アメリカのトランプ大統領は14日土曜、サウジアラビアのムハンマド皇太子と電話会談し、今回のサウジアラムコ社の施設に対するイエメンの義勇軍と政府軍の無人機による作戦に触れ、この攻撃がアメリカや世界の経済に悪影響を及ぼすだろうとしました。
こうした現状に照らし、イエメン戦争でのサウジアラビアの戦略が変更されることが予想されます。戦争の長期化は、サウジアラビアの利益と相容れるものではなく、同国は戦争の終結および、イエメンという泥沼からの脱出に向けた下地作りに努める必要があります。それは、戦争の継続によりサウジアラビア政府がさらに重大な敗北を喫することになりかねないからなのです。
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米国製防空網に守られているはずのサウジの石油施設が破壊され、さまざまな動き
引用元)
(前略)

 サウジアラビアにはアメリカの防空システムが配備されているにもかかわらず、脆くもアラムコの施設が破壊されたことに疑問を持つ人もいる。アメリカのシステムが無能なのか、アメリカが機能させなかったのかということだ。

 攻撃後、ロシアのウラジミル・プーチン大統領は高い能力を実証済みのロシア製防空システムを提供する用意があると発言しているが、2017年10月にロシアを訪問したサウジアラビアのサルマン・ビン・アブドゥルアジズ・アル・サウド国王はS-400を含む兵器の取り引きを議題にしている。

 石油施設が攻撃されたタイミングも興味深い。ジョン・ボルトンが国家安全保障補佐官を解任された直後だからだ。ボルトンはマイク・ペンス副大統領やポンペオ国務長官と同じシオニストの好戦派。ところが、元CIAオフィサーで内部告発者のジョン・キリアクによると、トランプはイエメンでの戦争を止めたがっていたこの戦争が負担になっているサウジアラビアも同じだ。

(以下略)
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配信元)



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19/6/24 フルフォード情報英語版:ハザールマフィアが夏至の日の悪魔崇拝の供物としてイランを選び、物の見事に裏目に出る

 ロシアといい、イランといい、本当に辛抱強いなぁと感心します。これまで幾度となく経済制裁だの偽旗攻撃だのバッシング報道だの、そりゃもう考えつく限りの手段でカバールが第三次世界大戦を挑発してきましたが、どれ一つ取っても被害国は「ふざけんな(怒)」と卓袱台返しをしたくなる超・悪質なレベルです。
 6月5日と7日のイラン攻撃、そしてフィラデルフィアの製油所炎上事件については、こちらこちらのソルカ・ファール女史の記事に詳細があります。

 悪魔崇拝に限らず、傍から見てて吐き気がするレベルの悪行を正当化してしまう宗教とは恐ろしいもの。旧支配層の改心は見込みなしとのことですが、シープル層の洗脳もどうなんでしょう。カルト脱退後も精神的呪縛はなかなか完全には解けない、と聞いたことがあります。数千年続く文化そのもの、世間の言葉遣いそのものが細部に渡るまで悪質なカルトで汚染されたのが現代です。
 朝鮮半島や日本の平和の象徴として今時、政略結婚の選択肢が出てくること自体がどうかしています。コレ、悪魔崇拝じゃなくて多分“良識派”の方の発想ですからね。
 トランプさんがどっちつかずなのも、ある意味仕方ないのでは、と思ってしまいます。どっちの側が祈る“神”も、人間の拙いフィルターを通すと何かがオカシイ……。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハザールマフィアが夏至の日の悪魔崇拝の供物としてイランを選び、物の見事に裏目に出る
投稿者:フルフォード

カバールの生贄儀式がまたもや大失敗


第三次世界大戦をイランで引き起こそうというハザールマフィア最新の試みは、物の見事に裏目に出た。

何が起こったのかというと、悪魔【崇拝では】火による供物を捧げる夏至の6月21日、悪魔主義ハバードの偽ユダヤ連中の命令に従ったドナルド・トランプ米大統領が、イランに対する大規模攻撃を命じたのだ。だが米軍は、トランプに従うのを拒んだ。

最終的に唯一【実現できた】火の供物は、フィラデルフィアの製油所で発生した凄まじい爆発のみ。【本来ならば命令通り】起こる筈だったイラン攻撃と、時を同じくして発生した。
https://www.youtube.com/watch?v=Api_MNgAksQ&feature=youtu.be
動画はシャンティ・フーラが挿入

イラン領空に侵入していた米国のドローンをイランが撃ち落したのも、同じような頃だった。おまけにドローンと一緒に飛んでいた米国の有人機の方は、ワザと撃ち落さなかったのだ。

面子を保とうと、トランプを操るハザールの御主人連中はイランに対して“報復的デジタル攻撃”を行ったとかいう、笑うしかない報道を打ち出してきた。「報復的フェイクニュース攻撃」の言い間違いだろう。

6月5日にはイラン最大のコンテナ港の石油保管施設が火に包まれ、6月7日にはペルシャ湾の2つの港でほぼ同時刻に、“出所不明”の“発火装置”とやらのせいでイラン商船6隻が火に包まれたのだ。それを考えれば、イランはよく我慢しているといえるだろう。
https://www.zerohedge.com/news/2019-06-18/declassified-sino-russian-masterplan-end-us-dominance-middle-east


カバール隷属国家のイスラエルVS米軍良識派


ペンタゴン筋に言わせると、イスラエルが一連の攻撃の実行犯である可能性が高い。このような第三者による挑発が米国とイランの間で戦争という帰結にならぬよう、アメリカ中央軍とイラン海軍の間で直接の連絡回線が設置されたのだそうだ。

関連した動きとして、パトリック・シャナハン米国防長官代行がクビにされた。「彼はハザールマフィアに取り込まれた人物のリストに名前が挙がったからだ」、とMI6筋は言う。具体的には、彼は、長らく雇用先であった「ボーイング社による民間機の兵器化」に深く関わっていた。別の言い方とすると、奴はマレーシア航空370便・17便【を使った】大量殺人および核による脅迫事件の関係者だということだ、と同筋は言う。

米軍は相変わらずトランプ政権に対して、【軍から】国防長官を出すことにも、【政権の】命令に従うことにも消極的だ。それどころか「軍は、元統合参謀本部議長のマイケル・マレン大将という【退役した】重鎮をABC局に出してきて、イランとの戦争に反対してみせた」、とペンタゴン筋は言っている。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

昔からトランプを支持してきた人々ですら、大統領は義理の息子ジャレッド・クシュナーが所属する悪魔主義のハバードのカルトによって個人的に取り込まれ、脅迫されているとようやく気が付きだした。こういった狂信的な連中は、イラン・中国・ロシア(ゴグ)とG7(マゴグ)の間で戦争を引き起こさねばならないと信じ込んでいる。人類の9割を殺害し、残りを自分たちの奴隷とすることのできる戦争を開始するためだ。

一方のトランプは、米軍の愛国者とハザールの悪魔主義マフィアとの間で、誰と最後に話したかによってピンポン玉のように揺れ動いている。

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19/6/23 ソルカ・ファール情報:フィラデルフィア港攻撃の後、アメリカでその存在を公式には認められていない17番目の諜報部が同市の駐車場を爆破

 只今日本ではG20のセレブ臭い映像や、どこぞのゲリ総理のゲゲゲ映像が流れていますが、世界では第三次世界大戦の危機に直面しております。
 背後の動機は、自分の信じる宗教の天下取りっすかね。キリスト教で言えば黙示録のハルマゲドンで、救世主の再来。前回のソルカ・ファール女史の記事でご紹介したようにイスラム教ならば12番目のイマーム登場。ユダヤ教ならば、「ゴイム9割虐殺&1割奴隷化」の“地上の楽園”到来でしょうか。……世はまさに宗教戦国時代、そこへ肌の色差別も加わって超・傍迷惑なこと限りなし。

 しかも次の世界大戦では、最初から核兵器が飛び交います。6月19日の別記事でもお伝えしましたが、現在“アメリカの玄関口”と呼ばれるカリブ海に、ロシア海軍が誇る最新鋭の空母「アドミラル・ゴルシコフ号」が来ているのです。25日にはハバナ港に入りました。ハバナ、つまりキューバの首都です、1962年のキューバ危機再来ですよ。

 先月から偽旗タンカー攻撃が起こってイランのせいにされ、イランの商船や港も爆破され、21日にはイラン側の報復措置として、フィラデルフィア港の製油所が爆発されました。一応、「目には目を」となり、これで手打ちかと思いきや、更なる報復合戦が……というのが今回の記事。なんというか、しつこい。この人たちって他にやることないんですか。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:フィラデルフィア港攻撃の後、アメリカでその存在を公式には認められていない17番目の諜報部が同市の駐車場を爆破
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

✒本記事に入る前の現状のまとめ
〜現在は世界大戦の一歩手前。問題は誰が米国を動かしているのか。


ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※ツイッターでここ一連の事件をまとめた分かり易い地図がありましたので、加えておきます。】

国:上がイラン、下は左がアラブ首長国連邦、右がオマーン国。
真ん中の海:左がペルシャ湾、中央がホルムズ海峡、右がオマーン湾で、海の上部の濃い太線は、イランの12海里までの領海。
オイルタンカー襲撃:1⃣が5月12日、2⃣が6月13日の発生場所。
米軍ドローン撃墜:赤丸がイランの撃ち落したと主張する場所、青丸が米国の主張する場所。

【※6月25日のソルカ・ファール女史の記事による現状のまとめ】
【前略】

ホルムズ海峡について最も重視すべき点は、【中略】...一番狭いところで21海里【しかない】海峡であるということ――つまり決定的なことですが、ホルムズ海峡の半分がイランの領海で、もう半分はオマーン国の領海となります。

――これが意味するのは、国際法の下でどこかの国が【海峡を】開け続けるよう、擁護できるような「国際水域」が存在しないということです。

――だからこそ根っからの実業家であるトランプ大統領としては、自分に【、すなわち米軍に海峡で守って】欲しいと望むのであれば、「先に金を払え」と他国に宣言したのでした

【※みかじめ料を払えと言われたのは、中国(自国の石油の91%がホルムズ海峡を通って獲得)や日本(62%が同海峡通過)等です。「思いやり予算や駐留米軍の犯罪もみ消しだので、お釣りがくるわ(怒)!」と叫びたいですが、トランプさんに言わせると、これまでずーっと中東の海域で“は”タダで守ってやった、と。そいで中国は一帯一路でイランに鉄道通してますから、地上輸送が可能。】

【中略】

ですがホルムズ海峡を閉じさせないためにトランプ大統領に支払う者は、ムダ金を叩くことにとなるだろう、と当該報告書は指摘しています。

――何せイランが海峡を閉じたければ、実際にしないといけないのはペルシャ湾が戦争状態にあると宣言し、ホルムズ海峡を交戦地帯だとして、海峡の半分を通る全ての“敵対的な”軍や民間の通行を禁止するだけなのですから。

――こうして【イランは】一発も【実弾を】撃たずして、どの船会社といえどペルシャ湾をオイルタンカーで通過できない状態にしてしまえるのです

――その反面、アメリカ経済は破滅します。1,200兆ドル規模のデリバティブ市場が爆発し、そこから世界の銀行システムが崩壊し、世界のGDPの80兆ドルも破綻して、空前絶後の不況を引き起こすでしょう

ということで本日エルサレムで始まったのが、米国・ロシア・イスラエルのサミットです。

【※この記事の冒頭より、サミットの出席者情報:】

【このエルサレムのサミットは】前段階であり、今週末にはトランプ大統領プーチン大統領習国家主席が【世界の終わりという】悲劇的な事態が起こるのを阻止するため、日本で会う【ことが予定されています】。

【ロシア連邦】安全保障会議は、トランプが国内の政治的報復行為を恐れることなく、国際舞台でもっと【自由に】動き回れるよう、彼にこぞって反対している“ディープ・ステート”勢力の撲滅を急ぐべきだとの意見で一致していました。

【※フルフォード記事でも最近言われていますが、トランプさんが他国から交渉相手として信用されるためには、まず国内を完全掌握しないといけないのです。】


【以下、本記事】 » 続きはこちらから