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ジョージ・ソロスに関するフルフォード緊急ニュース

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは凄い情報ですね。私の考えでは、本物のジョージ・ソロスはすでに死んでいると思うので、最近の彼はクローンだったと思います。コーリー・グッド氏やコブラの情報を見ると、クローン技術はすでに完成されているようなので、こうした主張は全く馬鹿げたものという訳では無いようです。私は、クローンのジョージ・ソロスの脳にはマイクロチップが埋め込まれていて、AI(人工知能)から指令を受けていたと考えています。
 そのクローンが死んだという事のようです。私の体感でも、この情報は正しいように思います。数日前には、このクローンの肉体の生命反応があったのですが、今では感じられません。
 ただ、肉体のレベルでの生死の判断はかなり難しく、間違えることがあります。生きている方は簡単に確認出来るのですが、死んだかどうかは、本当に死亡したのか、それとも事故などで生命力がかなり低下している状態なのかの判断を誤る時があります。本人が気絶していたり、意識不明の重体という時は、死亡していると勘違いしてしまうのです。
 こうしたことに加えて、ジョージ・ソロスのような大物の場合、何人ものそっくりさんがいるので、甚だ厄介です。本人は死んでいてもそっくりさんが表に出てくれば、多くの人は今回のフルフォード情報が誤報だと思ってしまうからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードさんの緊急ニュースです。
転載元)
私は今、ワシントンDCのホワイトハットの接触者からこれを受け取った。
ソロスが死んだという話が出回っている。国防総省でもそれは吟味されている。彼は連れ去られた。一人ずつブッシュ/クリントン犯罪組織は取り除かれている。私はさらにデータを持っているので、最新情報を提供する。

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米国経済は今や完全に不況に突入 「ハードランディングは避けられない」との見方も

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本も含め、欧米の経済における数字は全く信用出来ませんが、特に米国では、株価も失業率も操作され捏造されていると言われています。記事では、米国経済は“今や完全に不況に突入しています”とあります。株高や経済回復というのが本当ならば、トランプ氏が大統領選で勝利したはずがありません。日本と同様、貧富の格差が広がり、貧困層は物を買う余分なお金が無いのです。こんな状態がいつまでも続くはずがありません。
 藤原直哉氏のツイートでは、今後の米経済の動きが予測されています。“トランプ氏は債務不履行を何度もやっているから、こういう時の戦略的債務不履行は相当な技だと思う”とし、ハードランディングは避けられないと見ているようです。非常に参考になります。
 コーリー・グッド氏も、食料を備蓄しておく時期が来たようだというようなことを言っているようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/economy/2016/11/ominous-storm-clouds-are-gathering-foreign-central-banks-are-dumping-us-treasuries-at-an-alarming-rate-video-2860771.html
(概要)
11月18日付け

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(前略) 

FRBは、オバマ政権が続いている間は株価を上昇させ、経済が完全に回復したかのように見せます。

(中略) 

オバマ政権が終了するまでは、株高や経済回復というイリュージョンを続けたいのです。

(中略) 

今は完全に不況に突入しています。

ウェルズファーゴは大きな問題を抱えています。新規口座開設者の割合が40%減です。

(中略) 

クレジットカードの申し込み割合も50%減です。これは壊滅的です。

(中略) 

住宅の販売率が上がっていると発表されましたが、住宅ローンの申込者数が減少しています。
もし金利が4%から5%或いは7%や8%に上昇したらどうなるでしょうか。完全に住宅ローンは破たんします。
FRBは、今のところ金利を非常に低く抑えていますが、突然、金利を上昇させるでしょう。

(中略) 

トランプ新政権下でトランプ大統領が真っ先にやらなければならないことがあります。それは、中央銀行の解体です。

(中略) 

現在、外国の中央銀行は米国債の投げ売りを行っています。

(中略) 

この1ヵ月間で、3740億ドルもの米国債が外国の中央銀行によって投げ売られました。

(中略) 

外国は米ドルから離れていっています。米ドルが崩壊し米経済が崩壊することを知っているからです。

(以下略) 

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配信元)












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配信元)










ペルーのAPECで習金平が基調講演、オバマと会談:FTAPP(アジア太平洋自由貿易圏)実現の動きへ

竹下雅敏氏からの情報です。
 ペルーの首都リマでAPEC首脳会議が開幕。ツイートによると、習近平主席が基調講演をしたようです。習近平氏は、 “ FTAAP (アジア太平洋自由貿易圏)の建設は、域内に長期的な繁栄をもたらす”と述べたようです。これがどのようなものかを私は知らないのですが、ツイートによれば、“FTAAPはグローバル企業による貧困格差の拡大に対抗しなければ民心を得られない”と言っており、さらに“すべて透明で参加の自由が保障されるべき”と言っていることから、TPPとは全く違うようです。少なくともISD条項のようなものは無いと思われます。
 私はTPPが秘密主義でなく、ISD条項が削除されるならば、絶対反対というわけではないので、この中国主導のアジア太平洋自由貿易圏の動きは歓迎したいと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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習主席がオバマ大統領と最後の首脳会談、米中関係は「転換点」
引用元)
(前略) バラク・オバマ(Barack Obama)米大統領と中国の習近平(Xi Jinping)国家主席は19日、アジア太平洋経済協力会議(APEC)の開催地であるペルーの首都リマ(Lima)で会談した。オバマ大統領の任期中では最後の会談。習主席は、ドナルド・トランプ(Donald Trump)氏が次期米大統領に選ばれた後、両国の関係が「転換点」を迎えていると述べた。(以下略)
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配信元)




トランプ政権のスティーブン・バノン氏について:サタニスト達にとってのトランプ政権に集う人々の人物像

竹下雅敏氏からの情報です。
 主席戦略担当上級顧問となるスティーブン・バノン氏がツイートの写真の人物かどうかも知らないのですが、この人物だとすると、言われているほど“とんでもない男”には見えません。良識のある素晴らしい人物だとは言いませんが、少なくとも、これまでアメリカを破滅に導いてきた悪魔崇拝者ではないと思います。ツイートの氏の発言が、どういう文脈で語られたのかはわかりませんが、都合よく一部だけ切り取られているように見えます。
 下の記事は、ポール・クレイグ・ロバーツ氏によるもので、アメリカで最も強力なイスラエル・ロビーが、このバノン氏を槍玉に挙げている様を皮肉っています。
 確かに、この人物はイスラエル・ロビーにとっては都合の悪い人物のようです。それゆえに、氏は人種差別主義者とされるようです。記事では、これまでのアメリカの政権がドローンやクラスター爆弾で何百万人という人々を殺してきた事実を挙げ、そちらは問題ではないのかと問いかけています。
 キリスト教の価値観に基づいて、国を立て直そうとしているトランプ政権に集う人々は、悪魔崇拝者(サタニスト)にとってはファシストであり、人種差別主義者になるというわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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トランプ反対者は正常なアメリカ人を嘆かわしい者と見る
転載元)
(前略)
Paul Craig Roberts
November 15, 2016, Information Clearing House


2016.11.20-1934-88060
私は、ジョージ・W・ブッシュ政権に批判的であったために、リベラル‐進歩的‐左翼‐ホモセクシュアル/性転換・権利グループが、私を危険人物としている。
(中略)...
トランプは、中間層の仕事をアメリカ人のために取り戻そうとしていて、(中略)... 核戦争を避けようと、彼は、主要な核保有大国の間の、正常な関係を取り戻そうとしている。

独立して生活するのに十分なだけの、アメリカ人のための仕事がないというのに、膨大な合法・不法の移民を受け入れるのは、おかしいとトランプは言っている。

これは当然の常識である。

にもかかわらず、“脅かされた人々”は、それをファシズムと見ている。

“脅かされた人々”とは誰か? それは例によって最も強力な者たちである。

イスラエル・ロビーより強力なロビーがあったら、言ってほしい。そんなものはないはずだ。

しかし、ユダヤ人ロビーJ Street(団体名)が、11月14日午後5:11に、ヒステリックなEメールを私に送ってきた。「我々がみんな団結して、トランプが、ブライトバート・ニュースの編集者Stephan Bannonを、戦略担当主任および主任カウンセラーとして選んだことに抗議しなければ、憎しみの波が全国に広がり、ユダヤ人、ムスリム、アフリカ系米人、LGBTの人たち(レズ、ゲイ、バイセクシュアル、性転換者)、移民、ヒスパニック、女性や他のグループを、滅ぼしてしまうだろう。」

おいおい本当かよ! トランプの戦略担当主任が、その役職は何であれ、ユダヤ人や異常な性衝動をもった人々を、クリントンやジョージ・W・ブッシュやオバマ政権をコントロールしたシオニスト・ネオコンがやったように、またイスラエルでネタニエフがやったように、ドローンやクラスター爆弾で、攻撃しようとしていると言うのか? 彼らは、何百万という人々にそれを行い、7か国の人々を殺し、住居を奪ったのである。

それとも、トランプは、ネタニアフがパレスチナの女性や子供にやっているように、通りで彼らを撃ち殺すと言うのか?
(中略)...
J Street によれば、主たる問題は、トランプが助言役として“超右翼”(Alt-Right)の人物を任命したことのようだ。核大国間の危険な緊張はどうなのだ? アメリカの中間層が崩壊していく問題は?
(中略)... » 続きはこちらから

トランプ政権に不安を持つ米軍関係者ら、過激なマイケル・フリン氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 スプートニクによると、3割から4割の米軍関係者がトランプ政権に不安を持っているようです。確かに、彼は世界から米軍を撤退させる意向のようです。軍人にすれば、職を失うことにつながります。トランプ氏は大統領選でペンタゴンの支援を受けていたはずで、トランプ政権になって、一方的な軍備の縮小というのは考えづらいように思います。
 イランは、トランプ政権で中東が安定することに期待を示している一方で、国家安全保障担当補佐官となるマイケル・フリン氏の、イスラムを敵視する発言を警戒しているようです。
 記事では、フリン氏の“過激主義とイスラム教徒に違いは無い”という言葉を取り上げています。確かにこれほど短絡的な発言をする人が国家安全保障に関わるとなると、不安になるのも無理もありません。
この発言は、外部から日本を見て、安倍政権を一方的に賛美するネトウヨたちを見て、日本人とネトウヨを同一視するぐらい馬鹿げています。一般のイスラム教徒は大変寛容で、過激主義とは何の関係もありません。
 トランプ政権にはこうした若干の不安がつきまとうものの、明らかにこれまでのアメリカとは異なり、世界が平和の方向に向かう兆しを感じ取ることができます。
 下の櫻井ジャーナルの記事を見ても、マイケル・フリン氏は、シリア情勢に関して正確な情報をホワイトハウスに報告していたことがわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ軍が、大統領就任後のトランプ氏の措置を懸念
転載元)

最新の世論調査の結果、アメリカ軍の4分の1が、先の大統領選挙で当選したトランプ氏が行政権を掌握した際に、軍の規約や法規に反する命令を出すことを懸念しています。

ロシア・スプートニク通信によりますと、19日土曜に発表された、アメリカ軍の新聞ミリタリー・タイムズと、アメリカの退役軍人および現役軍人の家族の共同調査の結果、現役のアメリカ軍職員の27%が、自分たちの職務やポストにトランプ氏がマイナスの影響を及ぼすと考えている、ということです。

この調査ではまた、アメリカ軍兵士の39%が、トランプ大統領の在任期間について懸念を示しているとされています。

トランプ氏の大統領就任式は、来年1月にアメリカ・ワシントンで開催されます。

アメリカ国民は最近、共和党であるトランプ氏の立場に抗議し、国内各地で抗議デモを行っています。
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トランプ氏とフリン氏が、イスラム恐怖症を拡大
転載元)

アメリカ人ジャーナリストが、「トランプ次期大統領とフリン国家安全保障担当補佐官は、イスラム恐怖症を拡大しようとしている」と述べました。

ジャーナリストのケビン・バレット氏は、18日金曜、プレスTVのインタビューで、「トランプ氏とフリン氏は、イスラムに対する憎悪や偏見を拡大しようとしている」と述べました。

フリン氏は以前にも、「イスラム教に反対しており、過激主義とイスラム教徒に違いはない」と述べていました。

バレット氏は、「トランプ氏はイスラム教徒に対する脅迫を自らの選挙戦の基盤に据えた」としました。

さらに、「トランプ氏はイスラムへの敵意により、アメリカの利益を損なっている」と述べました。

アメリカのオバマ大統領は2014年、国防情報局長官だったフリン氏を解任しています。

フリン氏は、反イスラムの見解を持っていたために解任されたと主張していました。

フリン氏の反イスラムはトランプ氏の見解に近いものとなっています。

トランプ氏は選挙戦の中で何度も、イスラム教徒をアメリカから追い出すと発言していました。
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傭兵部隊などを使って軍事侵略したり露と核戦争するべきでないとする人物を強硬派と呼ぶメディア
引用元)
(前略) ヒラリー・クリントンを担いでいた勢力はカラー革命を目論んでいる可能性が高い。(中略)... 来年1月に予定されている大統領就任式を正常な形で行わせないようにしようという呼びかけもなされている。(中略)... 例えばジョージ・ソロス、その息子のジョナサン・ソロス、あるいはトム・ステイアーたちは11月13日から3日間、ワシントンDCのマンダリン・オリエンタル・ホテルで非公開の会議を開いた。(中略)... 「アラブの春」と同じことをアメリカでも目論んでいるようだ。
(中略)...
リビアでムアンマル・アル・カダフィ政権が倒された翌年、2012年8月にアメリカ軍の情報機関DIAはシリア情勢に関してホワイトハウスに報告している。その中で、シリア政府軍と戦っている武装集団はサラフ主義者(ワッハーブ派)、ムスリム同胞団、そしてアル・カイダ系武装集団のAQIが主力だとしている。西側、ペルシャ湾岸諸国、そしてトルコの支援を受けているとも伝えた。
(中略)...
トランプが安全保障担当補佐官に選んだマイケル・フリン中将は2012年7月から14年8月までDIA局長を務めていた。つまり、ダーイッシュの勢力拡大を予測していた報告が作成されたのはフリンが局長だった時代であり、オバマ政権とアル・カイダ系武装集団やダーイッシュとの関係を熟知しているはずだ。フリンはデンプシー大将と同じようにアル・カイダ系武装集団やダーイッシュを危険であり、ロシアと連携すべきだと考えていた。
(中略)...
日本やアメリカのメディアなどではクリントンでなくトランプを強硬派だと表現する。クリントンの周辺にいる好戦派が手先として利用している武装集団に対する攻撃を強行する勢力だということなのだろう。