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[気まぐれです]ナノ脳インプラントの勝手な人体実験と人工知能の開発

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月31日の記事のコメントで、“地球上のスーパー人工知能が破壊された”と伝えましたが、そうしたスーパーコンピューターが実際に存在するという事が、この記事から類推することが出来ます。なぜなら秘密の科学技術は、一般のものより少なくとも40~50年先に進んでいると考えられるからです。要するにこの記事にあるように、ナノテクノロジーを用いた脳インプラント技術により、人間をスーパー人工知能で管理・コントロールすることが彼らの目的なです。ケムトレイルはこのためのものという側面があります。人々を半ばサイボーグにして、完全な奴隷支配を考えていたわけです。これがNWO(新世界秩序)の非常に重要な部分であったと思います。それが3月31日の一件で、完全に破壊されたという事なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ナノ脳インプラントの勝手な人体実験と人工知能の開発
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[日本や世界や宇宙の動向]ロン・ポール氏のインタビュー 〜権力者の精神構造〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 赤字の部分ですが、これは元共和党議員のロン・ポール氏の言葉なのです。同じ事をアレックス・ジョーンズが言えば、陰謀論と言われます。ですからここで言われている事は、事実だと考えるよりないのです。
 国家がいかに恐ろしい存在で、国民を守るどころか、マインド・コントロール実験のモルモットぐらいにしか見ていないのです。権力者の精神構造というのは、これほどおぞましいものなのです。
 あなたがモルモットや猿などに対して、医療という名目の下に行われる残虐行為を正当なものだと考えるなら、彼らも同じ事を言うでしょう。なぜなら彼らの主張では、彼ら権力者は優生学的に優秀な人種であり、愚かな大衆は優秀な人種に管理・コントロールされるべきだからです。人間が鹿や猿の頭数を制御し、害を与えると見なせば殺害することも厭わないのと同様です。増えすぎた猫を何とかするために、猫に対する愛情から去勢手術をする善意の市民団体があります。同様に、支配者の穏健派の連中は、環境に対する配慮から大衆を不妊にし、これ以上環境に負荷を与えないようにしているのです。その代表がビル・ゲイツだと考えるとわかりやすいでしょう。
 私たちの同意を取る必要はないのか?彼らの見解では“ない”のです。私たちが鹿や猿や猫の同意を得る必要が無いのと同じです。あなたはこのような考えをおかしいとは思いませんか?しかしこの根底にあるのは、“我々は彼らよりも優れている”という思い上がりなのです。もし彼らの考え方が間違っていると感じるのなら、あなたもあなたの間違った考えを改めなければなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロン・ポール氏のインタビュー
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economics-and-politics/2014/04/wake-up-the-bank-is-empty-full-interview-ron-paul-2463590.html
(概要)
4月4日付け:

 

(概要)
Dr.ロン・ポール(=退役軍人、医師、元共和党議員)
先日、テキサスのフォートフッドで銃乱射事件が起きましたが、犯人(退役軍人)は他の偽旗銃乱射事件の犯人たちと同様に大量の抗鬱剤を投与されていました。さらに米政府と米軍と退役軍人がこれらの事件に関与しているのは確かです。

当局はPTSDの退役軍人に不適切な診断や治療を施しています。彼らは退役軍人を使い、このような偽旗銃乱射事件を起こしているのです。アメリカ国内で戦争が起きているのです。我々、医療関係者は患者を治療するために薬を患者に投与しますが、政府は患者に害を与えるために薬を投与します。

アメリカの外交政策は、若者を危険にさらす政策なのです。彼らを戦地に送り戦争をさせています。アメリカに帰還後、彼らは仕事を見つけることができず鬱病になり、次に、不適切な薬を投与され、彼らの症状を悪化させるのです。これが政府の政策なのです。このようなやり方で退役軍人に銃乱射事件を起こしています。しかし何も知らない米国民は、なぜこのようなことが起きたのかとショックを受けるのです。

今や何十万人もの若い退役軍人がこのような苦境に陥っています。精神的に傷ついたままの彼らは仕事を見つけることもできず、路頭に迷っています。

政府は、外国で無意味な戦争を繰り返しています。戦争を繰り返すアメリカはこのまま同じ状況が続くでしょう。政府は誤った政策を行うために何兆ドルもの無駄遣いをしているのです。(中略)

昔の戦争は、ヒットラーなどの敵を倒すという目的が設定されていたため、兵士は戦う目的があったのです。しかし、今では、兵士たちは、何の目的もなく無駄な戦争をしていることに気づいているため、精神的に耐えられなくなっているのです。そのため、昔の兵士よりもPTSDにかかりやすくなっています。

アレックス
偏向報道を続けている主要メディアが年間20%も減っています。ここ2年間でCNNなどの視聴率が10万人を切っています。我々の支局では3時間で10万人の視聴者を集めています。インフォウォーズの番組は300万人の視聴者が集まり、あなた(Dr.ロン・ポール)のチャンネルは100万人の視聴者を集めています。さらにドラッジ・リポートでは1000万人の視聴者を集めています。どうやって主要メディアはオルターナティブ・メディアに対抗しようとしているのでしょうか。

ロン・ポール
彼らはウェブサイトを開設したり、Youtubeで独自のニュースを流したりすることで対抗しようとしています。今後はラジオ番組もインターネット上で放送されることになるでしょう。そして、企業(スポンサー)に影響されるメディアから企業からの支援を一切受けない独立したメディアが主流となって活動するでしょう。しかし全体主義の政府は主要メディアに(税金を使って)補助金を与え、これまで通りの偏向報道を継続させようとしています。しかし視聴者は主要メディアの情報を信用しなくなっています。

アレックス
このような中、政府はインターネットの監視を強化しています。しかしあなたはインターネットによる報道の自由を守るよう訴え続けています。

ロン・ポール
政府は報道の自由を妨害しようとしています。私はインターネットがどのように機能しているのかはよく分かりませんが、市場や個人の自由を守り、全体主義政府の影響を弱めることが我々の共通認識なのです。インターネットのテクノロジーを活用して、全体主義政府の抑圧に立ち向かう必要があります。

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[日本や世界や宇宙の動向]アメリカでは多くの地方自治体や民間セクターが米ドルを放棄

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドルを刷り過ぎると、最終的にはドルの価値が下がり、この記事にあるような危機となります。もはや米ドルは崩壊寸前だと言えるでしょう。ドルとユーロはこのままでは持たないと思います。ただ問題は日本で、日本も大変な量の円を刷ってしまいました。賢明な国は、こうした危機に備えて金銀を大量に購入し、通貨危機に備えて来ました。私はずいぶん前に時事ブログで、銀行などは紙切れを金に替えておくようにと言っていたのですが、今となってはもう遅いでしょう。いつクラッシュが来るのかわかりませんが、記事には“世界経済史上、最も重要な出来事となる”とありますが、歴史上と言ってもよいのではないでしょうか。この大混乱に匹敵する重大な出来事は、恐らくUFO情報の開示でしょう。並行して話が進められていると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカでは多くの地方自治体や民間セクターが米ドルを放棄しています。
転載元より抜粋)
(概要)
4月3日付け:
つい最近、億万長者のウォレン・バフェットは紙幣が危ないと警告しました。米ドルの価値がこの12年間で38.5%も下がった中で、残念ながらウォレンが懸念していることは正しいと判断すべきです。

しかし、彼は、現在アメリカ全土で起きている隠れた通貨危機を想像すらしていなかったことでしょう。
なにしろ、20州36都市で米ドル紙幣を放棄するという思い切った対策を取っているのですから。
あなたの町も米ドルを捨てましたか?



今後も米ドルを放棄する地方自治体が増えて行くでしょう。シリコンバレーの有名企業の元役員そしてFOXビジネスのアナリスト(ロビンソン氏)が今、アメリカで何が起きているのかを調査しました。

多くの都市が、ガスや水道などの公共料金、駐車違反切符、その他の支払に、米ドルを使わないようにと市民に伝えています。

米ドルの価値が急落する中で、自分達を守るための対策を講じているのは地方自治体だけではありません。市民自身が米ドルを使わなくなった
のです。

ケンタッキー州のビッコでは、事態が急変しています。警察ですら、米ドルでサラリーを受け取らなくなったのです。市長も市議会もこの流れを止めることはできません。実際に市議会は、このような事を可能にするための法案を可決しなければなりませんでした。

驚くのはこれだけではありません。米ドルを放棄しているのは地方自治体だけではなく、民間セクターにまで広がっています。

全米の20万社が従業員に、米ドル以外の通貨でサラリーを支払うことも可能にしました。
そして。。。このような事が起こるのではないかと懸念していたのはFRBと連邦議会です。
ではアメリカの多くの都市や民間セクターは米ドルの代わりに、どの通貨を使用するのでしょうか。

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[芳ちゃんのブログ]軍事予算を確保するために大きな敵を新たに探そうとしている米国

 "ボーイング社のような超ド級の防衛関連企業"が、年間国防1兆ドルものお金を継続的に搾り取るために"米国は世界中で新たな敵を具体的に作り出さなければならない"というのが、まさに!と思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[The Voice of Russia]米エコノミスト、「西側はウクライナで略奪をはたらく」

竹下雅敏氏からの情報です。
 このポール・グレイグ・ロバーツ氏の説明は、映像配信の経済講座で私が詳しく説明して来た内容の、簡潔な要約になっています。こうした経済の基礎と言うか基本をきちんと押さえた説明をエコノミストの方にはお願いしたいし、NHKは報道していただきたいと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米エコノミスト、「西側はウクライナで略奪をはたらく」
転載元より抜粋)
Photo: Golos Stolitsy

著名なエコノミストの米国人ポール・クレイグ・ロバーツ氏は自身のサイト上で、西側はウクライナでクーデターを画策しておきながら、今度は国際通貨基金(IMF)の隠蔽のもとに「略奪」を働くつもりだ、と非難する文章を掲載した。 

マスコミはIMFの借款の本質について、わざと真実を伝えていない。なぜならこうした借款をおうことでウクライナは生活レベルを下げ、自国の生産能力を失い、さらに多額の借金を背負うはめになるからだ。

ロバーツ氏は、この結果、ナイーブなウクライナ人たちはまたマイダン広場に集まり、自分の行いを最期の日まで悔いることになると書いている。  

ロバーツ氏はウクライナが陥ってしまった状況について、こうした分析を自身のサイトに公表した。ロバーツ氏は、キエフでの反体制集会は、ロシアとの国境付近にNATOの基地配置を画策し、ウクライナにIMFの借款をさせて、これを「略奪」しようとする米国政権によって組織されたものだという考えを表している。  

そしてこの「略奪」だが、ロバーツ氏によればそれはすでに始まっている。ところがマイダン広場で反対を表明した理想主義者らは「簡単に人を信じるまぬけ」だったことになる。今ウクライナはあらゆる問題につきあたっている。  

大体この国は、レーニンやフルシチョフによってウクライナとロシアの領域が共通の境界線上に押し込まれた「あまりよろしくない取り合わせ」となっている。

クリミアはすでにロシアに編入されたが、ウクライナ南東部も特に「替え玉」政府がロシア語を母語とする住民に対する敵対心をむき出しにし続ければ同じ道をたどりかねない。

軍事紛争が起きた場合、米国政権は自分らの腹心と共に助けに駆けつける。となると、ウクライナにNATOが現れたら、プーチンはウクライナのロシア語が話されている残りの地域を組み入れざるを得なくなるだろう。  

このほか、西側マスコミはIMFの「救急バック」の中身についてすべての真実を明かしていない。マスコミが報道するのは、ウクライナ人もIMFが数十億ドルの借款を出して、自国を救ってくれると信じていると報じている。

だがロバーツ氏いわく、本当は、ウクライナは「IMFのお金をびた1文も目にすることはない」。実際、IMFはウクライナのための資金を西側の銀行に振り込む。するとこの額の分、ウクライナの抱える借款は削減される。

結果としてウクライナは銀行にではなく、IMFに返すことになるが、IMFのつきつける条件は厳しい経済体制をしくので、ウクライナでは年金額も政府の支出、ガスのような最重要品目の買い付けへの支援金がカットされる。

ロバーツ氏は、その結果、ただでさえあまり高くない生活レベルは下がってしまうと予測している。国有財産や民間の生産は西側のバイヤーに売られるだろう。

しかもウクライナの通貨、グリヴナはこれから変動為替相場への移行を義務付けられることになる。グリヴナの下落と輸入の高い価格を克服するために、ウクライナはさらに借款を増やさざるを得なくなる。しかもこの国の汚職はあまりにもひどい。  

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