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ジョージ・ソロスの財団、クリントン財団、ロックフェラー財団の資金で、オバマとバイデンが始めたウクライナ生物兵器研究所 ~ロシア国防省資料「ウクライナにおける生物化学兵器ラボアメリカの協力フロー」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画「ウクライナ生物兵器研究所はジョージ・ソロスの資金でオバマとバイデンが始めた」で、オバマ・バイデンの政権が出来たのは2009年だが、この2人がウクライナ政府と生物兵器計画の協定に調印したのは、2人が上院議員だった2005年のことで、資金はジョージ・ソロスの財団、クリントン財団、ロックフェラー財団が出していたと言っています。
 ツイートのロシア国防省資料「ウクライナにおける生物化学兵器ラボアメリカの協力フロー」には、アメリカ民主党→行政・教育機関→スポンサー・財団
→ウクライナ国内執行機関→ペンタゴン・製薬会社という資金の流れが描かれています。
 こうしたスキームで、ウクライナに米国防総省配下の生物兵器製造所が30以上造られたのですが、“米国防総省がウクライナを生物兵器の実験場に利用し、アメリカ国内では出来ない危険な医薬品を用いた非人道的な実験にウクライナ人を使っていた”と、ロシア政府は説明しているとのことです。
 3月21日の記事で紹介しましたが、“ウクライナでの生物兵器研究所の話を進めたのは、ユシチェンコ(親米)大統領時代(2005年1月~2010年2月)のティモシェンコ元首相で、アメリカ側は当時のバラク・オバマ上院議員だった”ということでした。
 また、“2010年にユシチェンコ(親米)政権は崩壊、親露派のヤヌコビッチ政権が誕生。ミコラ・アザロフ元首相は、2013年に米政府(オバマ政権)に生物兵器研究所の閉鎖を書簡で通告。その後、2014年にアメリカ主導のクーデターが起こり、ウクライナがナチス化した”ということでした。
 邪悪なオバマ・バイデン政権にどこまでもついて行く日本政府の「糞魚の金(金魚の糞ともいう)」は、何とかならないものか。
(竹下雅敏)
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2022.5.13 ウクライナ生物兵器研究所はジョージ・ソロスの資金でオバマとバイデンが始めた【及川幸久−BREAKING−】
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セキュリティ業界の専門家のブライアン・コフロン氏がDNAデータが悪用されるリスクを警告 ~人工衛星などを用いて、24時間体制で完全に追跡し、「感情」や「行動」を操作しコントロールすることが可能に

竹下雅敏氏からの情報です。
 ワシントン州シアトルの民間警備会社に勤務していたセキュリティ業界の専門家のブライアン・コフロン氏は、DNAデータが悪用されるリスクを警告しています。
 Founders Space社のCEOのスティーブ・ホフマン氏は、“新しいテクノロジーがあるんですが、その多くは、新興企業や軍によって開発されています。これは、より精密な測定を可能にし、実際に、あなたの脳との交信が可能になります。…この技術の良いところは「非侵襲性」であることです。つまり、頭蓋骨を割ってチップを入れる必要はないんですよ。”と言っています。
 3分29秒でブライアン・コフロン氏は、“このテクノロジーの本当の仕組みは…「DNA」という個人情報が利用されます。そのDNA自体の「共振周波数」が割り出され、その「共振周波数」を使って、無線周波数の信号や、マイクロ波の聴覚効果が微調整されます。…そうして彼らは、あなたの頭の中に浮かぶ志向を、一語一語、読み取ることができるのです。”と言っています。
 「バイオコード化された指向性エネルギー」という技術は、“あなたのDNAを手に入れた時点で、そのDNAを取り出し、スーパーコンピューターに「DNAコード」を入力するのです。そして、スーパーコンピューターを使って、それを「生体コード化」するアルゴリズムを実行し、電磁波の送信で、あなたの体に生体共鳴させるのです。一旦、それができると、人工衛星からでも、電波塔からでも、飛行機からでも、発信できるようになります。いくらでも方法はあります。その信号は、あなただけに影響するのです。つまり、あなたの隣にいる人は、その内容が聞こえません。なぜなら、隣にいる人の受容体は、あなたのバイオレゾナンス(生体共鳴)とは異なるからです。(5分26秒)”というものらしい。
 ブライアン・コフロン氏は10分50秒で、“このテクノロジーは、ターゲットの「視神経」を利用することも出来ます。さらに、ターゲットの「聴覚」を利用します。ですから、これらターゲットの監視者は、ターゲットが見ているものを見て、ターゲットが聞いているものを聞くことができます。その情報は、コンピューターにダウンロードされ、蓄積されます。”と言っています。
 23分53秒以降では、“このテクノロジーが使われている人に対しても、「テクノロジーが使われている」とは気づかれずに、非常にこっそりと行うことができるのです。…このテクノロジーは、毎日数千万から数億人のアメリカ人に対して使われる可能性があるからです。…このテクノロジーが全国的に普及した暁には、自動化されたスーパーコンピューターのソフトウェア・プログラミングで運用されます。アメリカ合衆国にいる、全員の思考の中にある「感情」や「行動」を操作するのです。それは、すべてリモートで行えます。これは「新世界秩序」のマイクロチップ追跡のようなもので、この完全なコントロール送電網は、いつの日かアメリカ国民に対して展開されるはずのものです。…頭蓋骨への声の送信、ハイブ・マインド(個が失われ、集団で同じ思考をする)、行動操作テクノロジー、それは、すべて遠隔で行えます。…あなたの「DNA」および「心」の共振周波数に合わせておけばいいのです。そうすれば、24時間体制で完全に追跡し、コントロールすることができます。”と言っています。 
 コーリー・グッド氏が「神の声」のテクノロジーと呼んでいたものです。DNAを手に入れた時点で、スーパーコンピューターに「DNAコード」を入力、DNAの「共振周波数」が割り出されれば、イーロン・マスクの人工衛星などを用いて、24時間体制で完全に追跡し、「感情」や「行動」を操作しコントロールすることができるということらしい。
 PCR検査でDNAを採取しているのは、本当はこのためなのかもしれません。それなら、中国での執拗な PCR検査も納得できます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「あなた」が盗まれる~DNAデータが何に利用されるのか?
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4/28-その1 DNAの周波数の操作によるロボット化
引用元)
(前略)
(中略)
今回のウイルス生物兵器の周波数はトランスヒューマニズムのために使われていると言っても過言ではないでしょう。ここにシミュレーションされた現実性があります。
(中略)
(6:30~)こちらの映像をご覧ください。ヘラルド氏はドイツの科学者であり私の長年の友人ですが、彼と他の科学者が語っている内容をお聴きください。これは聴く価値があります。
(中略)
ヘラルド氏:Covidワクチンは周波数でコントロールされた現代型の生物兵器です。ですからスイッチを入れなければ何の影響もないのです。
 
米国の情報コミュニティが行っている概念論文「知覚世界のシミュレーション」の実験では、トランスヒューマン・テクノロジーを使って全米国民のデータを収集し仮想現実の世界を作り出し米国民をバイオロボットにすることを目的としています。

女性科学者:5年前から人間のゲノム・プロジェクトが国立研究所で行われてきました。彼らは研究所から各米国民のDNAに向けて電磁波を照射しながら全国民を追跡しています。

つまり地球上の全ての生き物は、電気システム上で送受信できるアンテナだということです。全ての生き物のDNAはそれぞれ固有の周波数のシグナルを発しています。
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全ての生き物のDNAは周波数のシグナルを発しているということがわかりましたね。そして彼らは各個人のシグナルを追跡しているということです。今後、この説を裏付けるデータや科学的証拠を捜しだそうと思います。
(以下略)

テロを抑え込み大成功だったロシアの戦勝記念日、ナチスに打ち勝った先人たちを誇るヨーロッパの人々 〜 国内を極貧に陥れたアメリカ、そして次は日本

 日本のマスコミは意地でも認めたくないでしょうけれど、ロシアの戦勝記念日のパレードは、ナチスに打ち勝った先人たちを誇る全国民的な祝典として大成功だったそうです。政府はテロを懸念して人の集まる場所には出ないようにとアナウンスしたにも関わらず、あふれんばかりのパレードが埋め尽くしていました。大手メディアに対抗する熱心な善意の人々の情報拡散により、次第に事実が明らかになってきて、なんと「ウクライナが負けても良い」と思うアメリカ国民が43%という世論調査も出ています。折も折、ペンタゴン報道官が、ロシア侵攻前にアメリカ、イギリス、カナダによるウクライナへの武器提供を認める発言をし、ロシア側の言い分を裏付けています。
 そのアメリカ国内では、かつて活気のあった都市がまるで廃墟のようになっている様を紹介しています。レポートしている人は、バイデンに向かって「ゼレンスキーに170億ドルも与えている場合か」と抗議しますが、いやいや、米下院は追加支援を400億ドル承認したらしいですよ。
 そして目隠しをされたままの日本も、国内にお金を使わなければ廃墟になる都市が出現するでしょう。改憲して緊急事態条項を創設すると、その先にあるのは「今のウクライナ」だと。18歳から60歳までの徴兵、野党の非合法化、野党党首の逮捕・拷問、和平交渉団はスパイ容疑で射殺、あるいは不自然な行方不明。
 合法的に政治を変える最後のチャンスかもしれません。
(まのじ)
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「ついに予想された動き」米ランド研究所が「ワシントンは日本の再軍備を支援すべき」対中戦での前線に立たされる日本 / 米、イスラエルの軍需産業とその株主は笑いが止まらぬ最高益

 米国防総省のシンクタンク「ランド研究所」が「ワシントンは日本の再軍備を支援すべき」とする報告書を発表しました。PickUpさんのツイートでは「ついに予想通りの動き」「中東、東欧(ウクライナ)に続き、次の標的は日本」と喝破されています。ソロスが狙っていた軍需産業計画には「日中戦争のシナリオ」があるとも。浮き足立った憲法改正の動きや防衛費増額の流れと一致しています。
 RTの記事によれば、米国の中距離ミサイルを受け入れてくれる同盟国はないため、代わりに「日本が地上発射型の対艦スタンドオフミサイルを開発し、配備する努力を支援するべきであると主張している。」日本の南西諸島や九州に配備することで台湾海峡の海上阻止作戦に貢献する可能性があるとしています。米国の対中戦に日本を利用するわけですね、ウクライナのように。
 ロシア関連で良い記事を連発しているIWJでは少し前に、ウクライナ紛争によって軍需産業が静かに大儲けをしているという記事が出ました。自民党が「国家安全保障戦略」で5年以内の防衛費増額を提言し、NATOのドイツ、デンマーク、フィンランド、スウェーデンなどが国防費を増額する動きを見せる中、2月24日以降、アメリカのロッキード・マーティン社、ノースロップ・グラマン、レイセオンなど軍需産業株は最高値を続出させ、「まさに、軍需産業とその株主にとっては、この『好景気』に笑いが止まらない状況」と伝えています。さらにイスラエルの防衛産業エルビット・システムズの株価は、2月22日時点と比較すると26%も上昇し、「目が覚めた。我々は未曾有のチャンスを手にしており、その可能性は狂おしいほどだ」との関係者の罰当たりな「歓喜の声」を伝えています。連中は何が何でもウクライナに停戦させたくないでしょう。それどころか今後は日本が金儲けの生贄にされそうです。
 ここまで現実を見せられて、まだアメリカ様に従いますか、日本。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の新戦略は、中国に対抗して日本を武装化すること
引用元)
米国のミサイルを受け入れてくれる同盟国がないため、米国は代わりに日本の再軍備を奨励すべきであると、新しい報告書は述べている

太平洋地域の同盟国の中で、中距離ミサイルを受け入れてくれる国はないと、国防総省の戦略策定を担当するシンクタンク、ランド研究所は新しい報告書を発表した。その代わりに、ワシントンは日本が中国の船を脅かすために独自のミサイルを開発するよう奨励するべきだと、著者は助言している。
(中略)
(中略)アメリカは「日本が地上発射型の対艦スタンドオフミサイルを開発し、配備する努力を支援する」べきであると主張している

「これらのミサイルはまだ中国を深く攻撃することはできないが、もし日本の南西諸島や九州に配備されれば、台湾海峡、東シナ海、中国の東海岸の一部の船の動きをカバーできるようになり、それによって中国の資産を戦争計画上の危険にさらす範囲を広げ、台湾海峡での海上阻止作戦に貢献する可能性がある」と、報告書は結論付けている。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝58 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 ブロンフマン2

 小泉政権、安倍政権、つまり清和会の政権下の日本において、不可解な死を遂げた多くの人々が報道されました。表向きは自殺とされるが、ドアノブにネクタイをかけての首吊りとか“ありえない自殺”が多数でした。こういった不可解な死を遂げた方々にマスコミ関係者が多数いました。「政権に都合の悪い報道をしたので消されたな」と思えました。もっとも日本のこの10年は、メディアの情報統制も酷くなり、不可解な死を遂げた人々の報道自体も少なくなっていますが、いずれにしても「メディアには暴力装置が隣り合わせで監視を受けている」のは事実でしょう。
 日本のメディア支配を辿ると、当然ながら電通と裏天皇グループとなりますが、ブロンフマンにも行き着きます。ブロンフマンはギャング団の代表格ながら、エドガー・ブロンフマンなどは兵器製造企業を経営しながらADLの名誉副会長、世界ユダヤ人会議の議長を長年勤めた名士でもあり、イスラエルの顔とも言えることを前回に見ました。
 しかし、最近はブロンフマン一族の威光にも陰りが出てもいます。エドガーの孫娘で遺産相続人のクレア・ブロンフマンは、ハリウッドに深く浸透したネズミ講兼小児性愛犯罪セックスカルトのNXIVMのメンバーとして逮捕され、6年以上の禁固刑を言い渡されたことが報道に出ているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝57 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 ブロンフマン2

メディア業界の実態


メディア業界は、業務としては通信社の情報提供、経営としては広告収入によって成立しています。広告収入なしにはメディアは運営不能であり、日本のメディアを全面完全支配しているのは「日本の広告業界のガリバー」とも称された「電通」である、これはごく常識的な話です。電通は「共同通信社」「時事通信社」とは一体と表現しても良い関係でもあります。


電通は裏天皇グループの、具体的には五龍会の黒龍会に所属する企業です。つまり、日本メディアを支配する電通は八咫烏の意図の元に動いており、電通は日本のメディア支配の他には国政選挙を取り仕切っていることもよく知られている事柄です。

この電通は、外部からは「カナダに本拠地がある世界最大手の広告会社」のオムニコム(OMC)を通じてブロンフマン一族の支配下にもあることを、『黄金の金玉を知らないか?』の2016.05.19記事にわかりやすく説明され、記事の最後は次のようにくくられています。

メディア業界というのは上はヤクザでその上はマフィアなのです。
これは裏を知ってる人の常識です。

残虐、凶悪の殺人集団がニュースや芸能界をプロモートしている。
まぁ、前から皆様も何となく気づいていた通りの話です。

一般民衆はメディアによって「情報支配(洗脳)」を受けており、そのメディアを一般民衆は上品で常識・良識的なインテリ集団のように思い込んでいるフシがありますが、実際には、メディアとは暴力装置からのプロモートを受けているのです。金融支配と情報支配と暴力支配はいわば三位一体のような関係にありますが、特に情報支配と暴力支配は渾然一体の関係なのです。

メディアを制するものは、大衆を制す。

日本メディアを支配する電通がブロンフマン一族の支配下にもあるというのは、メディアを巡る構造上から自然的にそうなるのですが、それ以外でも電通とブロンフマン一族が強い繋がりがあるのは間違いのないところです。

メディアを巡る構造について、ブロンフマン一族はランベール一族、そしてロスチャイルド家の親族になっており、『オルタナティブ通信』からの情報として、ランベール一族は「世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営」とのことですし、そもそもロスチャイルド家は、19世紀には3大通信社「アヴァス、ヴォルフ、ロイター」の三社をその傘下に置いていたのです。

ロスチャイルド=ランベール一族が西側世界のメディアを傘下に置き、そのメディアのプロモートを暴力の実行部隊のブロンフマン一族に託していた、こういう構図になっていたでしょう。この構図から電通もブロンフマン一族の支配下にあることになります。

ただし、ブロンフマン一族はロスチャイルド=ランベールからのメディア支配の構図を除いても、それ以前の時点から電通と背後の裏天皇グループとは密接な関係にあったはずなのです。


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