アーカイブ: 世界全体

中国でマスクをつけて体育の授業受けた中学生の死亡事故3件相次ぐ ~「マスク熱中症」に注意!

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国でマスクをつけて体育の授業を受けていた中学生が死亡する事故が3件相次いだとのことです。「N95」と呼ばれる医療用の高性能マスクは、普通に付けるだけで息苦しくなるので、いくら何でも「体育の授業で長距離走」は滅茶苦茶です。しかし、記事は“中には、「N95」と呼ばれる医療用の高性能マスクをつけていた生徒もいた”という表現なので、通常のマスクで体育の授業を受けていた中学生も死亡していたことになります。
 これらの事故を受けて、中国の専門家は「安全な距離を保てるのであればマスクをしなくてもよい」と言っているようです。こうした事故のせいでしょうか、冒頭の動画では「マスク熱中症」に注意するよう呼びかけています。
 “続きはこちらから”は、5月11日の記事で紹介したジュディ・マイコヴィッツ博士のインタビュー動画⑧の再掲です。下に文字起こしの一部を貼りつけました。動画の冒頭で博士は、“インフルエンザの予防接種がコロナウイルスによるリスクを36%引き上げる”ことを示した「米国防総省の研究結果」について言及していますが、これは4月20日の記事で紹介しました。
 また、医者と思われる2人の男性が、マスクの着用で免疫力が低下することを指摘し、“免疫不全や高齢者であるなら、適切な場所に避難するか、マスクと手袋を着用すべき”だが「免疫不全でも高齢者でもないのなら、手袋もマスクもなしで外出できるはず」だと言っています。
 新型コロナウイルスの治療に、「ビタミンC」や「ヒドロキシクロロキン」が有効であることが今は分かっており、若い人の致死率が低いことも分かっているので、このアドバイスはもっともだと言えるでしょう。私は、基本的に手の洗い過ぎや、アルコールなどで消毒をし過ぎると免疫力を低下させ、かえって厄介な病気を招き寄せることになると考える方です。
 ウチはマコモ風呂なので、体を石鹸で洗いません。入るだけです。なので、風呂に入ると大量の常在菌で身体をコーティングする感じです。マコモ風呂に関しては、ぺりどっと氏が「ぺりどっと通信61」で取り上げていますが、氏をして「勇者の道のりは遠く険しく困難なものだ」と言わしめるほど「マコモ風呂」のハードルは高いです。はじめの1カ月は「悪臭地獄」だと思えば良いでしょう。
 さて、「新型コロナウイルス」から身を守ると言う意味では、通常のマスクはN95マスクほどの意味を成しません。しかし、それでもマスクをした方が良いという意見は、無自覚な感染者が自身の飛沫を飛ばさないという事もありますが、それよりも「自分の顔を手で触る」ことを防ぐ効果が高いからです。
 呼吸は鼻で行うのが基本だということと、マスク装着による免疫力の低下を防ぐ意味から、必然的に導き出される結論があります。それは、阿呆大魔神のマスクのつけ方こそが、「マスクの正しいつけ方」ではないかというものです。
 本気にしないように。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
“マスク熱中症”にご注意!熱こもり思わぬ体温上昇(20/05/11)
配信元)
————————————————————————
中国 マスクつけて体育の授業受けた中学生の死亡事故相次ぐ
引用元)
中国では、新型コロナウイルスの感染を防ぐため、マスクをつけて体育の授業を受けていた中学生が死亡する事故が相次ぎ、地元メディアは、運動する際は、医療用の高性能マスクをしないほうがよいとする中国の専門家の指摘を伝えています。
(中略)
複数の中国メディアは、先月中旬から下旬にかけて、東部の浙江省、内陸部の河南省と湖南省で、体育の授業で長距離走などをしていた生徒が急死する事故が3件相次いだと伝えました。

いずれもマスクをつけていたということで、中には、「N95」と呼ばれる医療用の高性能マスクをつけていた生徒もいたということです。

これらの事故を受けて、共産党系の新聞、「北京青年報」は、中国の専門家の話として、N95マスクを長い時間つけていると呼吸に影響があり、これをつけて激しい運動をしないほうがよいと指摘する一方で、安全な距離を保てるのであればマスクをしなくてもよい、と伝えています。
(以下略)

» 続きはこちらから

20/05/04 フルフォード情報英語版:いんちきパンデミックは果たして秘密の宇宙軍を表に押し出すのか

 人類の大半を奴隷にしてきたカバールとの攻防は現在も継続中。それでもシープルはゆっくりと目覚め始めており、奴隷解放と情報開示が近づいています。
 フルフォード氏の情報だと、最悪の事態は今年の夏には越えているそうです。秋・冬にはカバールの秘密宇宙計画や秘密軍事技術が公開されて、地球環境が飛躍的に改善するのでしょうか。それとも、だらだらと混乱の余波が続くのでしょうか。
 ビル・ゲイツの超傍迷惑なワクチン強制接種が実現してしまう前に、決着がついて欲しいものです。現在、コロナウイルスで洗脳・煽動されたシープルが感染者をバッシングする様子からして、ワクチンを拒否した人々がどう扱われているかは目に見えていますから。
 コロナウイルスのパンデミックで掻き消されていますが、イナゴ被害による世界的な食糧危機も控えています。米軍によるカバール粛清という人的な大掃除はさっさと終わらせて、夏以降は新時代の驚異的なテクノロジーを活用し、人類がとっ散らかした地球の物理的な大掃除に皆で取り組みたいです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
いんちきパンデミックは果たして秘密の宇宙軍を表に押し出すのか
投稿者:フルフォード

もうすぐ何かが起こる?


惑星地球を巡る戦いが激化する中、表面上では膠着状態にあるように見えるかもしれないが、巨大な何かが迫りつつある、と米国政府に繋がる複数の情報源は口を揃えた。

秘密宇宙計画が公開間近なのだ、とNSA筋は言う。NASA筋としては、ある種の異常が「現実の構造に影響を与えている」と言う。米軍も現在、100万人以上の予備役が召集され、戦時下の態勢に完全に突入した。

その結果、行方不明となった有名人・億万長者・政治家のリストは、悪魔崇拝者の大規模な粛清が続く中で増える一方だ。


現代の奴隷労働は刑務所で


真の犯罪者が一網打尽にされていっているため、今や事態はアメリカ株式会社の破産から、大半は非暴力犯である犯罪者の大量解放へと発展した。大勢の法と秩序を擁護する人々が警鐘を鳴らしてきたものの、米国【という国】はこれまで大規模な刑務所奴隷によるグラグ【=強制労働収容所】を運営してきたというのが実情だ。

中国人と比較すると、アメリカ人が刑務所に入れられる可能性は20倍も高い。

グラフはシャンティ・フーラが挿入
Wikimedia Commons [Public Domain]

【※2008年時点で、人口10万人当たりの収容率はアメリカが世界最大。その多くが黒人男性で、残された母子家庭問題も深刻化しています。】

例えばアフリカ系アメリカ人の友人曰く、彼女の兄弟が投獄されたが、その理由は髪の毛がマリファナに陽性反応を示したというものだった。これは、支配階級のカバールがあらゆる口実を用いて刑務所奴隷の労働力を集めているという数多の例の一つにすぎない。

シンガポールの同僚は、刑務所奴隷の労働力によって裏付けされた米国債が極東の投資家たちに売られているのを目にしたことがある。この点をしっかりと理解頂きたい:米国政府は、奴隷労働で裏付けされた米国債を中国人に売りつけているのだ。

【アメリカ】株式会社が破産したことで、この強制労働収容所も閉じられようとしている。現在の状況では、牢屋に入れておくべきは本当に危険な犯罪者だけだ。今後さらにこれ【※強制収容】を推し進めて、暴力団が管理する刑務所保留地という体制を【逮捕したカバール向けに】設けるのも一案かもしれないが。


シープルの目覚め


その傍ら、自宅にこもったシープルたちは現行の政府が犯罪者と嘘つきで構成されていることに、非常にゆっくりとだが気づき始めてきた。

多くの伝統的な報道機関も、今やこの現実に目覚めつつある。例えばニューヨーク・ポスト紙は、ビル・ゲイツが人々にマイクロチップを埋め込むためにコロナウイルスを作り出したのではないか、と報道しているのだ。信じられないかもしれないが、NSAも同じことを言っている。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

現在ワクチン業界に対しては、一大逮捕が進められている。信頼を寄せていた医療関連の役人が何をしてきたかを知った暁には、人々はぞっとすることだろう。

» 続きはこちらから

人々が外で新型コロナウイルスに感染する可能性は大幅に低い! ~NYの100件の病院のデータによると、新規コロナ入院の66%が自宅待機を守っていた人たちだった

竹下雅敏氏からの情報です。
 やはり、“人々が外でコロナウイルスに感染する可能性は大幅に低い”らしい。だいたいやねえ、外で他人との距離をキチンと取ってさえいれば、“換気の悪い密閉空間、多数が集まる密集場所、間近で会話や発声をする密接場面”の3つの「密」のいずれにも当てはまらないでしょ。外では、他人がさわる場所に出来るだけ触れない、手で顔をさわらないようにすれば、随分と安全なはずです。
 だから、公園などで遊具は避けた方が良いと思いますが、そうした注意さえ怠らなければ、「自然を楽しんでください。それは私たちにとって良いこと」ではないでしょうか。
 外出自粛のストレスで免疫力は著しく低下します。太陽を浴びない事で、“ビタミンDの血中濃度が下がる”ためなのか、“NYの100件の病院のデータによると新規コロナ入院の66%が自宅待機を守っていた”人たちだったということです。
 “続きはこちらから”の藤井聡教授のツイートのグラフを見ると、やはり感染に気を付けないといけないのは50代以上のようで、若い人たちの重症化の度合いは低いようです。もっとも、新型コロナウイルスの「軽症」というのは、人によっては「死ぬかと思った」という程の容体になるので、注意が必要です。しかし、都市を封鎖して経済を破壊するようなことまでする必要はないと思われます。
 それよりも気になるのは、“感染者の約3割が外国籍”と言われるほど「国内感染者の半数以上が国籍不明のままにされている状況」です。現在、シンガポールで感染者が増えているようですが、実態は「外国人労働者」のようです。狭い部屋に押し込められる劣悪な環境が、感染拡大の温床になっているようです。
 日本が「国籍を公表するつもりがない」のも、ひょっとしたら似たような状況にあって、ここに光が当たると騒ぎになるのを恐れているからでしょうか。なんせ、データをまともに出さない国では、数字に基づいて議論することが出来ないのです。日本は極めて異常な国だと言えるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
 
————————————————————————
COVID-19に関しては、外部がより安全であるという証拠
引用元)
健康の専門家は、人々が外でコロナウイルスに感染する可能性は大幅に低いと述べており、COVID-19のパンデミック期間中に閉鎖されたビーチと公園を再開するよう求める声が高まる可能性があります。

健康の専門家によると、外にいることは完全に安全だと考えるべきではありません。人々は混雑を避け続け、ウイルスから遠ざけるために他人から6フィートの距離を維持する必要があります。

しかし、専門家は、コロナウイルスが屋外より屋内ではるかに容易に広がることを示す証拠にますます自信を持っています。
(中略)
自然を楽しんでください。それは私たちにとって良いことであり、ウイルスを広めるリスクが非常に低いのです。」
(中略)
同居していない人は6フィート離れた場所にいる必要があり、同じ機器に触れた複数の人がウイルスを拡散させる可能性があるため、ビーチバレーボールなどの活動は避けるべきです。
(以下略)

» 続きはこちらから

西日本新聞が「全力で中小企業支援を」、タムトモ議員は「人を人件費で見るのはやめよう」、神戸市の臨時採用は公務員削減からの転換に

 西日本新聞の単刀直入な記事がありました。大手全国紙が一斉にこのように書き立てれば社会のお役に立てるのに。
 緊急事態宣言の延長で経済活動は縮小し、国内企業の99%を占める中小企業の経営が深刻な状況です。中小企業を支えることは地域の暮らしを守ることにもなると丁寧に伝え、そのためにはズバリ「資金繰りの支援だ」と明快です。政府の支援メニューが現実には役立っていないことを指摘し、スピードアップを求めています。また、緊急経済対策の目玉らしい「持続化給付金」も、休業した企業への「雇用調整助成金」も金額が全然足りていないこと、上限額の見直しが必要であることを指摘し、政府への要求だけでなく、そのような実態であることを社会に知らせています。そして何より効果的な支援として家賃対策を訴えていました。休業中でも固定の経費となる家賃を国や自治体が支援することの意義は大きく、国会でも審議の対象でした。
 そのような中、田村智子議員の「人を人件費で見るのをやめよう」というメッセージが目にとまりました。これまで人を「人件費」という経費で見て、いかに人という経費を減らすかを重視してきたために、これまで当然にあった世の中の要所が破綻しています。公務員も病院も文化も人が離れてしまったら崩壊してしまうという現実を今、見ています。タムトモ議員は「社会を支える多くの人の力をきちんと尊重し、ふさわしい待遇をすることが当たり前だという世の中に戻さなければ」と訴えました。
 コロナ禍を受けて企業からの採用内定の取り消しを受けてしまった新卒者の方々も「人件費」扱いでしたが、神戸市では彼らを対象に市職員として臨時採用すると発表しました。公務員の世界も正規職員との待遇差のある非正規化が進んでいますが、今回の神戸市の取り組みは、従来の非常勤、臨時職員と異なる優れた労働条件で採用し、自治体が雇用のセイフティネットを提供してみせました。
 新型コロナはこれまでの矛盾を暴き、修正の機会を与えてくれているようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
中小企業支援 緊急事態で力尽きる前に
引用元)
新型コロナウイルスの感染拡大で政府の緊急事態宣言が延長され、経済活動の収縮はさらに続くことになった。企業経営に深刻な影響が出ており、大企業に比べ経営基盤が弱い中小企業や小規模事業者が特に心配だ。今の状況が長引けば力尽きる中小企業が相次ぐ恐れもある
(中略)
 まず求められるのは資金繰りの支援(中略)

 経済産業省のホームページにさまざまな支援メニューが並んでいるが、申請や相談が殺到し対応が追い付かない状況だ。無利子・無担保融資の扱いを地方銀行に拡大するなど政府も手は打っている。ここはさらなるスピードアップを求めたい

 緊急経済対策の目玉の一つに収入が半減した場合の持続化給付金もある。農家や作家、俳優業なども対象で、法人には上限200万円、個人は同100万円が給付される。ただ、従業員を抱える中小企業の資金繰りを支えるには力不足の金額と言わざるを得ない。休業手当を出した企業への雇用調整助成金も、日額8330円の上限の見直しを早期に実現すべきだ

(中略)2020年度補正予算の国会審議でも中小企業の家賃支援を求める声が与野党から出た。
 行政の要請に応じて休業や営業時間を短縮した事業者を対象に、家賃の一部を補助するといった独自支援策を取る自治体も出ている。政府も家賃対策を早急に検討すべきだ。それが中小企業支援を惜しまないという力強いメッセージになる

» 続きはこちらから

安倍首相、国民の税金を勝手に「ビル・ゲイツの」ワクチン開発に900億円つぎ込み、勝手にODAに1640億円バラまくと発表 〜 「国民のために使え!」

 安倍首相は、国際的なワクチン開発の資金集めイベントに8億ドル(約900億円)の支援をすることを明らかにしました。900億円はもちろん我々の税金です。さらに安倍首相は、途上国に向けて15億4000万ドル(約1640億円)もの支援も明らかにしました。しつこいようですが、これも税金です。自国民がコロナ恐慌で生きるか死ぬかの瀬戸際だと言うのに、なぜ今、気前よく海外に支援するのか、「そこじゃないだろ!」とネット上では非難ごうごうです。
 安倍首相が協力のメッセージを送ったというイベント「コロナウイルス・グローバル・レスポンス」は、あべぴょんの大好きなトランプ大統領は賛同していません。その代わり、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団は協力しているようです。さらに支援金の拠出先となるCEPI(感染症流行対策イノベーション連合)という「世界的な連携機構」もまたビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が支援する組織で、2017年のダボス会議で設置されたものらしい。国民を救わず、このような怪しい組織に税金を捧げるあべぴょん。
 しかも善意の顔で途上国にバラまくODAは、当然キックバックを狙ったものでしょう。早い話が税金を国民のために使わず、自分たちの懐に入れるのが目的かと。総理辞職のギリギリまで泥棒をするおつもりか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
安倍首相 新型コロナワクチン開発などに8億ドル超の支援表明
引用元)
新型コロナウイルスの感染拡大をめぐり、安倍総理大臣は、4日夜、EUなどが行ったワクチン開発の資金集めを目的としたイベントにビデオメッセージを寄せ、国内外に8億ドルを超える支援を行うと表明しました。
(中略)
(中略)ワクチン開発のための世界的な連携機構、CEPI=感染症流行対策イノベーション連合などを通じて(中略)8億ドルを超える支援を行うと表明しました。

また、新型コロナウイルスの治療薬として効果が期待される「アビガン」をおよそ80か国に提供する方向で調整するほか、途上国に向けて、総額15億4000万ドルを超える支援を決めたと説明しました。
(以下略)
————————————————————————
目標8800億円…ワクチン開発、欧州で資金集めウェブイベント
引用元)
 欧州連合(EU)と英仏独、イタリアなど欧州各国は4日、新型コロナウイルスのワクチン開発を加速させるための資金集めイベント「コロナウイルス・グローバル・レスポンス」をウェブサイト上で行う
(中略)
 世界保健機関(WHO)への支援も表明。新型コロナ対応への不満からWHOへの資金拠出停止の方針を示したトランプ米政権に対抗する狙いもありそうだ
(中略)
 また米マイクロソフト創業者ビル・ゲイツ氏と妻の慈善団体「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団」の協力も受ける。(共同)
————————————————————————
世界ではじめて。新型コロナに対するmRNAワクチンの臨床試験はじまる
引用元)
(前略)
世界で進む新型コロナウイルスのワクチン開発

 このmRNA-1273の開発は、CEPI(感染症流行対策イノベーション連合、本部:ノルウェー)からも支援を受けている。

 CEPIは世界規模の流行を生じる恐れのある感染症に対するワクチンの開発促進と供給を目的に、2017年のダボス会議で設置された民間連携パートナーシップで、日本、ノルウェー、ドイツ、英国、オーストラリア、カナダ、ベルギーに加え、ビル&メリンダ・ゲイツ財団などが拠出している
 
 CEPIは上記のmRNA-1273以外にも、米国のInovio社やNovavax社、オックスフォード大学(英)、クイーンズランド大学(豪)、CureVac社(独)とパートナーシップを締結して、新型コロナウイルスのワクチン開発と、臨床試験の迅速化に取り組んでいる。


» 続きはこちらから