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[Sputnik]2017年:人類はどんな脅威に直面するのか? 〜危機に備えて、食料備蓄と人的ネットワークの準備を〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事では、様々なリスクに触れていますが、この中で特に、“世界の富の半分以上は1%の最富裕層が手にしている”という社会的不平等が、最も深刻な危機的要因ではないかと思っています。エリートたちは、こうした危機をテロリストを利用して拡大し、世界を混沌の中に投げ込み、最終的にルシファー崇拝の世界統一政府を作ろうとしていました。しかし、トランプ大統領の出現で、彼らのこうした計画は完全に破綻しました。
 しかし、世界の危機的状況とエリートたちの抵抗を考えると、これから世界各地で、革命を含む大きな動きが起こると予想されます。出来れば無血革命であって欲しいと思います。
 記事の中で、人工知能とサイバー攻撃のリスクについて触れています。“これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障をきたす可能性がある”とのことです。下の記事では、専門家が誰よりも人工知能を恐れているとし、いずれ人工知能は、“人類に対する反乱を引き起こす可能性がある”としています。大規模な人口削減を計画しているエリートたちは、こうした手段も計画の中に入れている可能性を考えておかなければなりません。
 一般人より多くの情報を手にしている富豪たちは、黙示録に備えて、すでに、地下施設と兵器、弾薬などを準備しているとのことです。庶民は、富豪たちのように島を購入したり、巨大な地下施設を建設したりすることは出来ません。ですが、せめて食料備蓄と人的ネットワークは日頃から意識して準備しておく必要があると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2017年:人類はどんな脅威に直面するのか?
転載元)
© Sputnik/ Vladimir Astapkovich

© Sputnik/ Vladimir Astapkovich


リュドミラ サーキャン 

現在の社会政治情勢は世界経済を惨劇に導く可能性がある――世界経済フォーラムが発行するグローバルリスク報告書(Global Risks Report 2017)の著者の一人で保険会社Marshのグローバルリスク部門社長のJohn Drzik氏はこのように危惧する。

(中略) 

世界経済フォーラムの報告書は、2017年の人類最大の脅威として、環境リスクと地政学的リスクを挙げている。

(中略) 

気候変動こそが最も発生の可能性が高い脅威だとされている。

地政学的リスク

次に重要なリスクカテゴリーが地政学である。

(中略) 

2016年には、ロシアや南アフリカなど一連の国々が国際刑事裁判所から脱退し、中国は南シナ海の領土に関する国際司法裁判所の判決を拒否した。トランプ氏はイランとの協定破棄や気候変動に関するパリ協定からの脱退を匂わせている。

(中略) 

報告書はまた、お互いに内政干渉を非難し合って憚らない国同士の信頼欠如も地政学的緊張を助長する要因だと記している。

社会経済リスク

専門家は社会経済リスクとして大量移民を挙げており、社会的不平等の危機的な拡大や人種・宗教・文化を理由とした分断が2017年の情勢を深刻に悪化させるかもしれない。クレディ・スイスの報告書によると、世界の富の半分以上(50.8%)は1%の最富裕層が手にしているという。

(中略) 

技術リスク

軍事用ロボットや人工知能の利用が広がる軍拡競争により、紛争発生リスクは高まっている。技術リスクの中で最も発生の可能性が高いものには、サイバー攻撃、詐欺とデータの盗み取り、ソフトウェアの欠陥があり、これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障を来す可能性がある。新技術とロボット工学の急激な進展がますます人間の労働を奪い、その結果、失業率と社会の不安定性が増すことになる。これがまた、騒乱につながる可能性がある。

(中略) 

リスクマネジメントを提供する米国のシンクタンクで、ホワイトハウスも外交政策の策定にあたり提言を求めている外交問題評議会が先日、2017年に米国の国益にとって主要な脅威となるのは「ロシアとNATO加盟国の意図的もしくは非意図的な軍事対立」であると発表した。この脅威のレベルは「高レベル、可能性がある」と評価されている。その他の脅威としては、北朝鮮情勢の先鋭化、米国の最重要インフラへの破壊的サイバー攻撃、米国もしくは同盟国でのテロなどが挙げられている。とはいえ、2016年に「極めて可能性が高い」と評価されたシナリオのうち、どれひとつとして現実になったものはない。


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黙示録への備え:IT富豪が地下施設と兵器を買い漁る
転載元)
シリコンバレーのIT大富豪たちが世界の終わりに備えて、地下施設と兵器、弾薬、バイクを買い漁っている。英紙インデペンデントが報じた。

LinkedInの共同解説者、リード・ホフマン氏は、少なくとも米カリフォルニア州の半数の富豪は積極的に黙示録に備えていると確信している。

ホフマン氏は「私にはバイク数台、大量の兵器と弾薬がある。食料品は、家に一定期間こもるには十分だと考える」とかたった。

フェイスブックの元プロダクトマネージャー、アントニオ・ガルシア・マルティネス氏は、太平洋の島の土地の一分を購入し、家を建てた。氏は家に発電機と太陽光バッテリー数個を搭載し、また、兵器を購入した。

同紙は、最も有名なIT専門家が誰よりも人工知能を恐れている可能性があると指摘。将来的に「スマート」機器は多くの雇用を代替し、人類に対する反乱を引き起こす可能性がある。

先に伝えられたところでは、 ソーシャルネットFacebookは、自分達のネットの弱点を見つけてくれたとしてロシア人ハッカー、アンドレイ・レオーノフ氏に記録的な額の謝礼金を支払った。

[山口薫・元同志社大学大学院教授]信用創造の欺瞞を暴いたら大学をクビになりました 【後半】

 前回の続きです。
 日本にもこういう期待が出来る学者がいて嬉しく思います。日本経済を復活させるための山口氏の3つの提案は、これまで時事ブログで指摘していたことと基本的に同じだと思います。第一に中央銀行の国有化、第二に信用創造で発行したお金に担保を持たせる(裏付けのある金融システム)、第3に公共貨幣の投入(政府紙幣の発行)を提案していると思います。
 その前提として、こうした素晴らしい提案が自由に出来る社会にしなければ…と思います。ハザールマフィアが凋落してきた現在、それも可能になってきたと希望が持てます。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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元同志社大学大学院教授 無からお金を作り出す民間銀行の信用創造【NET TV ニュース.報道】国家非常事態対策委員会 2016/09/07
配信元)

18:40 

(中略) 

21:28 
司会(中略)…最後にその通貨制度、その債務貨幣システムという言葉は今のところは出てこなかったですけど、それも含めてこの解決方法として、山口先生はどんな風にお考えなのかという。この公共貨幣とか、シカゴプランとか、そういうことについてご説明いただきたいと思います。

山口薫先生:やはり経済学者は、ソーシャルドクターということで、現在、たとえば病気で苦しんでいる患者さんを見たら、医者は助けたいと思うわけですね。経済学者も同じように、今、政府自身が1000兆円の借金で苦しんでいると。それでマイナス金利を導入されて銀行も苦しんでいると。それから一般の人たちも所得が上がらないで苦しんでいると。つまり、過去20年間もGDPが500兆円のところで停滞して、全然経済成長をしなかった。こんな状態というのはあり得ないことなんです。それが現実として起こっていると。ここまで経済学者はみんな分析されるわけです。

ところが、このシステムというのは、先ほど説明させていただいたように、誰かがお金を借りに来ないと貨幣が生まれないと。お金を借りた途端に金利が発生すると。これは一般に債務貨幣システムと言われているわけですけれども、このシステム自身が作り出している問題なんですね。

ところがこのシステムがシステムとして機能しないということを言うと、それで大学の職を追われるというのが現状なんですね。そこを何とかしないと、現状を打開できないわけです。

それで当時のシカゴプランを作った経済学者、それを元にして私がマクロ経済モデルを作ったんですけれども、その考え方というのは非常に簡単なんです。今から言う3つの政策さえ実施していただければ、日本のGDPは500兆円からずっと上昇していきます。もう間違いなしに、モデルで解明しているわけですから。

そこで、じゃあ第一の処方箋は何かと言うわけです。第一の処方箋というのは、中央銀行は民間の会社なんですね。民間の会社を政府、或いは議会が所有する組織に変えると。そうすると、もし日本で日銀が議会とか政府の銀行に変わればどうなるかというわけですね。

そうすると、現在日本の政府は日銀から300兆円の国債を買ってもらって借金しているわけです。その300兆円の借金に対して、表向きは6000億円ぐらい、実際には1兆円以上の金利を我々の税金から支払っているわけです。

もし中央銀行が政府、或いは議会の元の銀行になれば、その300兆円というのは、すぐチャラにできるわけです。つまり、政府の1000兆円の借金の300兆円が、その日からすぐ消せるわけですね。これが第1番目です。

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[山口薫・元同志社大学大学院教授]信用創造の欺瞞を暴いたら大学をクビになりました 【前半】

 山口薫・元同志社大学大学院教授は、正真正銘の経済学者で「公共貨幣」の世界的第一人者のようです。「公共貨幣」については、明日の記事で出てきます。
 山口氏は、「会計システムダイナミックス」という手法を用いてマクロ経済モデルを分析してみたところ、中央銀行が信用創造でバブルを生み出したり、あるいは意図的な不況を創り出し、暴利を貪り、私たちを支配しているモデルができたようです。それを学会や米国議会ブリーフィングで指摘し、新しい貨幣制度「公共貨幣」を提案したところ、タブーに触れる問題ということで、同志社大学大学院教授を突然解雇されてしまったようです。
 動画を見ていただけば分かりますが、山口氏はいわゆる"陰謀論者"だったわけではなく、「主流」を歩んでいた普通の研究者だったことが分かります。研究者が真面目に研究した結果、重大な真実に気づき、それを世に出したら職を追われる…、それでは大学の存在意義って何なのだろうと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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元同志社大学大学院教授 無からお金を作り出す民間銀行の信用創造【NET TV ニュース.報道】国家非常事態対策委員会 2016/09/07
配信元)

0:50

司会:それでは、今日は特別番組といたしまして、私が国家非常対策委員会の番組の中でご報告をさせていただきました山口薫先生がお越しいただきましたので、ご紹介させていただきます。

山口先生は、兵庫県淡路島のご出身で公共貨幣シカゴプランの問題の世界の第一人者でございます。また、村トピアの運動も続けておられた方です。

ただ、この公共貨幣の問題が、通貨をめぐる問題のタブーに触れる問題ということで、この研究のために山口先生は、同志社大学大学院教授を突然解雇されてしまいました。そして現在、その見直しを大学に強く求め、2回目の提訴に及んでおられます。

他方、この公共貨幣シカゴプランの問題は、1929年の大恐慌において議論されたテーマですが、2008年のリーマンショックと言われる世界金融危機以降、IMFリポートで採用評価がなされ、さらに最近はイングランド銀行でも検討されるほどのテーマになっております。まさに世界の最先端の議論と言えると思います。それでは山口先生、まず自己紹介とこれまでの研究の経緯についてご報告をお願いいたします。

山口薫先生:テレビをご覧の皆さん、はじめまして。ただいまご紹介いただきました同志社大学大学院ビジネス研究科教授の山口薫という風に、本当は紹介させていただきたいんですけれども、実は数年前に大学を追われまして、そういう自己紹介はできなくなりました。

本日は、こういうテレビに出演しないかというお誘いを受けたんですけれども、研究者として最初はちょっと戸惑ったわけです。でも私の研究成果をこういう風にして発表できるテレビ局というのはどこにもないので、思い切って招待をお受けして、ここで皆さんに研究成果をお話しさせていただきたいと思っています。

これまでの経過を簡単にということですので。私は世界のトップテンの1つだと言われているカリフォルニア大学バークレー校で数理経済学、或いは理論経済学を学びました。私が教えていただいた先生の中には、一般銀行論でノーベル賞をいただいたジェラルド ドブリュー先生、それから情報理論でノーベル経済賞をいただいたジョージ・アカロフ先生がいます。ジョージ・アッカロー先生の奥さんが現在、連邦準備制度議長のジャネット・イエレン先生です。ジャネット・イエレン先生は連銀の議長として非常に怖がられていますが、私がお会いした時のジャネット・イエレン先生は30代で非常にチャーミングで優しい方でした。

その後、カリフォルニア州立大学、それからサンフランシスコ大学、それからハワイ大学等で教鞭をとり、最終的には同志社大学のビジネススクールに招聘されたわけです。で、同志社大学ビジネス研究科で教えている時に、やっぱりビジネススクールですから、ビジネス戦略モデルをしないとダメだということで、私は複式簿記の会計システム、それとシステムダイナミックスを組み合わせた会計システムダイナミックスという新しいモデルの手法を開発して、それに基づいて企業の戦略モデルを教えていたわけです。

その過程で、この会計システムダイナミックスを用いてマクロ経済モデルを分析してみようということに思い至り、それで研究した結果、現在の貨幣制度というのは、我々が経済学部で教えていただいたものと全く違うことであると。つまり、中央銀行が無からお金を作り出して、そのお金で我々を支配していると。そういうモデルができたわけですね。そういうきっかけがこれまでの私の研究成果ですけれども。

その後、その研究成果をいろんな所で学会発表していただいたんですけれども、ある時に、ワシントンの米国議会ブリーフィングという所に招待されまして、そこでも実は私のモデルによると、今現在アメリカとか日本は政府債務で大変な危機的状況になっているんですけれども、貨幣制度を変えれば、消費税増税とかなしでも政府債務というのは解消できますという事をお話しさせていただいたわけです。

どうもそれが、世界中に広まって、日本にはああいう現在の金融システムと対立するような事をやっている研究者がいるということが知られて、それがさっきお話しさせていただいたような経過になったんではないかなと、そういう風に思っています。それがこれまでの簡単な私の研究結果です。

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[In Deep]文明と医療と人々の健康知識が進んだ国であればあるほど… 〜カルマ・ヨーガ:「目的と手段を1つにする」という教え〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 面白い記事です。ガン患者の発生率のデータから、“医療システムが進んだ国であればあるほど、ガンの発症率が高い”のではないかというのです。おそらくガンだけではなく、西洋医学による医療システムが発達している国ほど、得体の知れない病気の発症率が高いのではないかと予測されます。転載元では「ワクチンの話」にも触れ、「医療、予防システム」が間違っているのではないかとしています。
 私もそう思います。私は、西洋医学の医者は“死神の使い”だと思っています。“使い”の大部分は、善意で治療を行っており、決して「患者の免疫力を低下させてやろう」と思って、薬を処方しているわけではありません。しかし事実として、西洋医学で処方される薬は、そのほとんどが免疫力を著しく低下させるものばかりではないかと思います。むしろ、民間療法の治療薬の中に、優れた物があるのではないかと思っています。
 カルマ・ヨーガ(行動の道)では、“目的と手段を1つにする”という教えがあります。要するに、“平和をもたらしたければ、平和な手段に依らなければならない”という考えです。西洋医学の薬を見ていると、動物実験に代表されるように、薬の製造方法が、多くの生命の犠牲の上に成り立っています。そうした薬を人間が使った場合、今度は人間に苦しみがもたらされるというのが、東洋的な考え方なのです。
 医療関係者の方は、まずものの考え方を改める必要があるのではないでしょうか。薬に限らずあらゆるものは、喜びや平安の結果として生まれたのでなければ、本質的な価値を持たないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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文明と医療と人々の健康知識が進んだ国であればあるほど…
転載元)
・WHO

WHO



(中略) 

データは、世界がん研究基金という国際団体の 2012年のものです。

Data for cancer frequency by country

ガン患者の発生率 国別ランキング

1位 デンマーク
2位 フランス
3位 オーストラリア
4位 ベルギー
5位 ノルウェー

6位 アメリカ
7位 アイルランド
8位 韓国
9位 オランダ
10位 ニューカレドニア

(日本は48位)



以下、20位までは、スロベニア、カナダ、ニュージーランド、チェコ、スイス、ハンガリー、アイスランド、ドイツ、イスラエル、ルクセンブルグとなります。

(中略) 

このランキングはですね、別の側面の部分を簡単に書いてしまいますと、

医療システムが進んだ国であればあるほど、ガンの発症率が高い

ということを示していると言えなくもないように見えるのです。

(中略) 

下は WHO の 2015年データです。

人口10万人あたりのガン発症の数の国際比較
・WHO

WHO


この地図の色分けは下のようになっています。
cancer-data

青が濃くなれば濃くなるほど、ガン発症率が高いということになります。

ここから、大ざっぱに世界を分類しますと、下のようになるのです。
compare-01

とにかく、ガンの発症、死亡、どちらも、北米、ヨーロッパ、オーストラリアなど「白人主導的な国家」が多いのが特徴ですが、それにしても、こうなってくると、ますます「ガンの根本的な原因」というものが、今まで語られているものとは違う方向にあるのではないか、ということが、かなりクローズアップされてくるように思います。

(中略) 

先ほどのランキングを見まして、「世界全体を覆っている医療、予防システム」は間違っているのではないか、あるいは、「現代で語られる健康観念そのもの」が間違っているのではないか(中略)…ヨーロッパもアメリカも、ガンだけではなく、認知症、うつ病なども非常に多く、何だんだいっても、それらの国々は「世界一の病気の国々」でしかなくなっている(中略)…
文明の進んだ国であればあるほど、そこに住むと病気になりやすい・・・。

進んだ医療がある国になればなるほど、人は病気で死にやすい・・・。

何かが間違っている。

フルフォードレポート英語版(1/16) 成功しないトランプ氏の暗殺計画:大統領就任前1年後でも変わらないトランプ氏の波動

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートでも、トランプ氏の暗殺は、米軍の支援を受けているため成功しないと見ているようです。また米軍が“ CIAの暴動行為を読み切っているので… CIAの計画は起こりそうもない”と言っています。私もそう思います。トランプ氏の波動を調べると、大統領就任前後でも3ヶ月後でも1年後でも、変わりがありません。逆にオバマの波動を調べると、トランプ氏が大統領に就任した直後には、波動が極端に下がります。いわば絶望の波動です。頼みの綱の暗殺が上手く行かなかったというところでしょうか。また、オバマの身体の波動を見ると、今から1ヶ月後には非常に曖昧なものになっています。生きているかどうかがはっきりしないのです。
 こうしたことから、私は、トランプ氏の大統領就任は問題なく行われ、トランプ氏の命を狙っていた連中は亡命せざるを得ないのではないかと思っています。
 各国に金をばら撒く買収外交しか出来ない安倍政権ですが、大富豪に買収は全く効かないはずで、命がけでCIAと戦う覚悟のトランプ氏と安倍政権は、今後どのように付き合って行くつもりなのでしょう。トランプ氏から見てCIAの飼い犬でしかない安倍政権は、かなりいじめ甲斐があるように思えてなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(1/16)
転載元)
(前略) 

西側軍産複合体は大きなタンクをポーランドに配置してその最後の大きな動きを起こした。これは外見上ロシアを対象としているが、本当は中国を対象としたロシアを含むキリスト教同盟による動きです。

(中略) 

武力による威嚇は、(中略)…交渉に先立つポーズに過ぎない。その結果は、選択肢として核大虐殺は考えられないので、ある種の緩やかな民主主義的、能力主義の世界政府になりそうであると、交渉に関与している情報源は言う。

間違いなく、トランプ政権は第二のアメリカ革命であり、国際的秘密の不正政府の活動に深く影響を与えることになる。ロシア諜報部員達は先週、白龍会に接触してきてトランプが前進を認めることの再確認を求めた。彼らはトランプはケネディとは違って米軍の支援を受けているので暗殺される指導者ではないと白龍会に言われた。ここに、この件について国防総省が言わなければならないことがある。「軍がCIAの暴動行為を読みきっているのでトランプを叩くCIAの計画は起こりそうもない。国家の内戦の敵にはジュネーブ条約はなく、軍事法廷が迅速かつ致命的である」

(中略) 

いずれにしても、世界で起こっていることはドナルド・トランプについてではなく、歴史的革命の一側面である。この革命はEUを脱退する英国の投票で本格的に始まり、トランプの選挙で更なる進歩を遂げ、フランスの大統領候補ルペンが先週ニューヨークでトランプに会ったように、今度はフランスのEU脱退へ向かう。

(中略) 

腐敗したハザールマフィア所有のEUは欧州最大の国ロシアを含む民主的な欧州連合に置き換わるだろうと、グノーシス・イルミナティは言っている。このグループは落ち着いたときには北アメリカと同盟してアジアと50:50の新しい関係を交渉することになると、彼らは言う。

(中略) 

米国権力構造において小児性愛と関連する脅迫ネットワークはいわゆるピザゲートスキャンダルで解体され続けている。

(中略) 

また、5都市に150人のFBI代理人を派遣し、ニュヨーク警察と連携させて、クリントン財団の資金洗浄といわゆるイスラムテロ組織への資金提供について調査していると、国防総省情報源は述べている。これに対して、クリントン家は彼らの前後援者であるブッシュ家族、サウジとドイツの同盟者についてカナリアのように喋っている。

(中略) 

一方日本では、奴隷政府首相の安倍晋三はヘッドライトで凍った鹿のように現実に墜落するように行動している。不正に選出された自民党政府は依然として彼らのボスであるロスチャイルド代理人のマイケル・グリーンとブッシュ代理人のリチャード・アーミテージに権力に留まって彼らに保護するように望みを掛けている。

(中略) 

欧州と米国の彼らのボスの清掃が完了すれば、日本でこれらの裏切り者の排除が起こることを見ることができる。

(中略) 

いずれにしても1月20日にトランプ大統領が就任すれば、(中略)…旧体制にしがみつく人々はそれと共に歴史のトイレに流されるでしょう。「これは明らかに崩壊しており、旧企業メディアの人々もこれを報道し始めている」とあるイルミナティの情報源は述べている。来るべき革命を受け入れ、地球を救いたい人は新黄金時代を始める仕事に手助けする機会に恵まれる。