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テレグラムから引用のフェイク記事:ロシア保健省「Covid-19はウイルスとして存在しないことが判明」〜 元記事の出典を示さない怪しげな内容の記事は鵜呑みにせず、調べること!

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。テレグラムに投稿された記事を翻訳したものだと思われるのですが、ロシア保健省が、“COVIT-19感染者は、ウイルスで死ぬのではなく、5G光線に曝された特殊な細菌が血栓症を引き起こし死に至らしめるとの発表…COVID-19はウイルスとして存在しないことが判明しました”という内容です。
 陰謀論者の喜びそうな記事ですが、おそらくフェイクです。こうした記事に、当の「ロシア保健省」の元記事へのリンクがあり、元記事の存在が確認できるのなら信憑性が高いのですが、記事にはどこにもリンクがありません。
 記事内容があまりにも不自然なので、少し調べてみました。当のロシア保健省のサイトを機械翻訳したものが、最初の記事です。この中に、「コロナウイルス感染とは何ですか?」という部分があります。ここをクリックすると、いくつかの質問と回答が出てくるのですが、その56番目と58番目の「質問と回答」の機械翻訳を枠の中に添付しました。
 ロシア保健省は、“COVID-19を引き起こすウイルスは、SARSを引き起こすウイルスと同じウイルス科に属していますが、別のウイルスです”と、はっきり言っており、COVID-19が、新型コロナウイルスによって引き起こされると発表しています。
 ロシア保健省が、“Covid-19はウイルスとして存在しない”という新しい見解を示したなら、未だに上記の「質問と回答」がそのまま残っているのは、理解できません。
 このように元記事の出典を示さない怪しげな内容の記事は、鵜呑みにせず、少し調べることをお勧めします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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COVID-19に関する現在の質問への回答
引用元)

ロシア保健省は、新しいコロナウイルス感染に関する最も差し迫った質問に対する回答をまとめたものを用意しました。

COVID-19のワクチン接種に関する話題性のある質問
(グーグル機械翻訳)
56.抗生物質は新型コロナウイルスの予防と治療に効果的ですか?
そうではありません。抗生物質はバクテリアに対してのみ作用します。COVID-19はウイルスです。場合によっては、医師は同時発生する細菌感染症を治療するために抗生物質を処方します。

58.COVID-19を引き起こすウイルスはSARSを引き起こすウイルスと同じですか?
そうではありません。COVID-19を引き起こすウイルスは、重症急性呼吸器症候群(SARS-CoV)の原因物質と同じウイルス科に属していますが、別のウイルスです。SARS-CoVは、COVID-19の原因物質と比較してより危険ですが、感染力は低くなります。2004年以来、SARSの発生は世界のどこでも報告されていません。

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トルコのテレビ番組で報じられたエバーグリーンの座礁事故の真相 ~ビル・ゲイツ氏も出資する「太陽光ブロック計画」が一転して中止に

竹下雅敏氏からの情報です。
 エバーグリーンの座礁事故の真相を報じたトルコのテレビ番組に、日本語字幕がついたものが出てきました。
 この事件は、“トルコ、イスラエル、エジプト、カタールが共同で(秘密)作戦を実行”したもので、コンテナには、「5G送信機の放射線ビームを使う特殊な化学物質」が積まれていたと言っています。気候変動を加速させる化学物質を大気中にばら撒いて、COVID-19詐欺に続いて、第2幕の気候変動カードを使おうとしていたのを、この共同作戦で完全に回避したということです。
 動画のコメント欄にも書かれていますが、プロジェクト・ベリタスは、CNNのテクニカル・ディレクターであるチャーリー・チェスター氏に対して行った潜伏取材を動画で公開しました。この中で、チャーリー・チェスター氏は、「私たちは主に気候変動に焦点を当てるようになる」と言っていました。
 スエズ運河での座礁事故は、現地時間の3月23日朝ですが、 4月5日の記事では、“ビル・ゲイツ氏も出資する「太陽光ブロック計画」が一転して中止”とあります。成層圏にまで到達する気球を使って、炭酸カルシウムなどの微粒子を散布する「スコーペックス(SCoPEx)」と呼ばれるプロジェクトが延期されたとのことです。
 こうした一連の流れを見ると、トルコのテレビ番組で報じられたエバーグリーンの座礁事故の真相は、信憑性が高いと言えそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スエズ運河のコンテナ船 エバーグリーン エバーギブン 大損害を出した荷物 トルコのTV番組より 2021/04/10
配信元)
 
 
井原世之介  18 時間前 
凄い動画ありがとうございます!アドレノクロムを暴露したトルコだけに信憑性高いと思います。エルドアン大統領が光側でありますように。
 
E Cliff  18 時間前
アメリカ在住ですが、納得ですね。オキーフ氏が暴露した隠しカメラの映像でCNNのディレクターがコロナの次は気候変動の話題に切り替えるつもりだと言ってましたね。
 
ゆうゆう  15 時間前(編集済み)
少し前にCNNの製作者がハニートラップに引っかかり、次は異常気象の報道で大儲けする、と口を滑らせたと暴露されていましたが、こういうことなんですね!ずいぶん手が込んでいて巧妙で大掛かりで本当にびっくりしてしまいます。
 
Macha Gerard  17 時間前(編集済み)
ビルゲイツが気候変動実験を中止したと 突然その件でニュースになりました。 実験すると言う計画自体知らなかったけど?と思っていたら 「押収されて出来なくなった」なら合点がいきます。 この解説しているおじさん ただ者ではない!(*^o^*)
 
松兼六苑   3 時間前
気象変動というプロパガンダの裏でビル・ゲイツが進めている計画の一端が暴かれたと思います。ゲイツ財団はハーバード大学に出資して、太陽光を強制的に遮る物質を大気圏上層に上げる計画を研究しています。さらに世界中の農地を買い集め、世界中の種子を保存しています。唐突なヴィーガンのプロパガンダの背景がゲイツ財団やソフトバンクの出資している人工牛肉プロジェクトであることが覗えます。気象変動を騒ぎ立てる人や組織、メディアは、これらの計画の実行者であると推測されます。

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国際社会が受け入れやすいロシア型のデジタル社会を目指しているグレート・リセット推進派 ~「市民の個体データ(顔や指紋)やお金の使い方、通信履歴をため込んだ巨大な監視マシーン」であるズベルの情報

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、グレート・リセット推進派は、“中国やロシアなどのBRICS諸国をグレート・リセットの対象”にするために、ロシアと手を結んだらしく、近い将来、世界規模の 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来が予測されているのだが、そうした計画の中心にロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」がいるということでした。
 グレート・リセット推進派は、中国型ではなく、国際社会が受け入れやすいロシア型のデジタル社会を目指しているように見えます。
 冒頭の動画は必見です。ズベルバンクは「脱銀行」を目指して、社名から銀行の文字を取り除き、ズベルと社名変更したとのことです。1分30秒~4分30秒をご覧ください。銀行の店内からカウンターが取り除かれ、店内にはカフェもあります。「顧客の人生のニーズをここで全て満たすことを目指す」と言っています。
 ズベルが運営に協力するお店の会計は、顔認証でカメラをのぞき込むだけで決済完了。ATMに使っている顔認証で、支払いもできる仕組みだということです。顧客は、「未来的でこの仕組みならスマートフォンもいらない」と言っています。
 妻が、“(収集した情報から)ATMに好みのイケメンが登場して、甘い言葉で誘導されたら、みんなズベルに行くと思うわ”と言っていました。未来の方向性は、ほぼ決まったと言えそうです。
 ロシアは、こうした「市民の個体データ(顔や指紋)やお金の使い方、通信履歴をため込んだ巨大な監視マシーン」であるズベルの情報を利用して、治安の維持に役立てているようです。
 世界が「グレート・リセット」によって、このようなロシア型の社会に移行していくとして、これは方向性として正しいのかどうかが気になるところです。
 昨日の記事では、“サイバー・ポリゴン・プロジェクトは、世界経済フォーラムとともに、ズベルバンクの子会社であるBI.ZONEが運営”しており、イベントのオープニングに選ばれたのは、ロシア連邦のミハイル・ミシュスティン首相だということでした。
 ミハイル・ミシュスティン氏の顔を見ると、少々邪気は多いのですが、悪人ではなさそう。ズベルもサイバーセキュリティ子会社のBI.ZONEも、波動から見て悪い会社ではなさそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア超巨大銀行が“アマゾン化”!?(2020年11月18日)
配信元)
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カネも通信も丸裸、ロシア「監視社会化」の恐怖
「ハイテク捜査網」がデモを心理的に圧迫
引用元)
(前略)
プーチン政権はAIを使って市民の監視活動を強化している。(中略)… しかし、何十万人ものデモ参加者の中から、どうやって「扇動者」と「単なる参加者」を見分けるのだろうか。
(中略)
ロシアには市民の個体データ(顔や指紋)やお金の使い方、通信履歴をため込んだ巨大な監視マシーンが存在する。そのデータベースと照合すれば、扇動者を割り出せる。この巨大監視マシーンは、警察でも内務省でもない。国営銀行「ズベルバンク」だ。
(中略)
ズベルバンクの狙う個人情報は「お金の流れ」にとどまらない。国民の生体情報や通信履歴も収集しようとしている。(中略)… モスクワ警察の顔認証技術も、ズベルバンクが開発をサポートした。この顔認証システムは表向き、オンラインサービス利用者を認証するために導入された。
(中略)
ズベルバンクは顔認証技術を治安機関に提供していることも隠していない。2018年7月18日付けの大手経済紙コメルサントのインタビューで、同行のクズネツォフ取締役会副会長は次のように述べている。
 
弊行には、顧客行動や取引などに関する膨大なデータがあり、各顧客の行動パターンを見ることができます。(中略) すでに、この顔認証技術を地下鉄の監視システムでテストしました。1カ月で、捜査対象の約60人の検挙につながるという目覚ましい成果を上げました。内務省機関の代表者たちにこのシステムの可能性を説明し、大いに関心をもってもらえました」
(以下略)

世界経済フォーラム(WEF)をはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画 ~その中心には、ロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」と、そのサイバーセキュリティ子会社の「BI.ZONE」がいる

竹下雅敏氏からの情報です。
 読者の方からの情報提供です。非常に重要な情報で、じっくりと腰を据えて読んでください。著作権法の関係で、記事を出来るだけコンパクトにまとめています。
 4月15日の記事で、“「グレート・リセット」が成功するには、アメリカの保守派の人々やロシアを、推進派が打ち負かさなければなりません”とコメントしたのですが、記事を見ると、グレート・リセット推進派は、“中国やロシアなどのBRICS諸国をグレート・リセットの対象”にするために、ロシアと手を結んでいるようです。
 “世界経済フォーラム(WEF)をはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画している”のですが、計画の中心には、ロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」と、そのサイバーセキュリティ子会社の「BI.ZONE」がいるということで、“ロシアが主導的な役割”を果たしているとのことです。
 近い将来、世界規模の 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来が予測されているのですが、その中心に「ズベルバンク」がいるということで、これからは、こうしたサイバー・パンデミックによる世界的な大災害の到来を「ズベる」という言葉で表現しようかと思います。
 こちらの記事のカナダ首相官邸の戦略計画委員会の「ロードマップ」によれば、“2021年第二四半期までに全国民をユニバーサル・ベーシック・インカム・プログラムに移行させる。2021年第二四半期後半にサプライチェーンの破壊、在庫不足、経済的不安定性の拡大を計画的に起こす”という計画のようなので、早ければ、“今年中にズベる”ということかも知れません。
 以下は、情報を提供してくださったSho-Momo氏のコメントです。

「世界経済フォーラム(WEF)は、サイバーセキュリティ部門のCyber Polygon(サイバーポリゴン)を通して、サイバー・パンデミックが起こると不穏な警告を繰り返してきました。数年間にわたり、世界的な金融機関・サイバーセキュリティ企業、各国政府、諜報機関などと連携して、シミュレーション・実戦訓練を重ねてきました。
 WEFは、世界危機の前に、必ず、事前予告をしてきました。例えば、COVID-19危機の前にも、知られているように、WEF主催の「EVENT201」でパンデミック・シミュレーションが行われ、その6週間後に、武漢からCOVIDの爆発が始まりました。
 テクノクラートが結集して、戦略を練り、危機を発表し、プロパガンダし、羊の皮を被り救世主になり、音頭取りして、政・官・学・企業・諜報機関・銀行、その他あらゆるレベルの世界的連携を呼びかけ、何年がかりでシステム構築して来たのがわかります。
 COVIDも同様の長年の戦略と実地訓練を重ねた上で、綿密に計画されたことがわかります。毎年シミュレーションして、実地訓練を行い、練り上げてゆく。軍事オペレーションの訓練のようです。その後、グレート・リセット支配層に非常に都合の良いような危機・パンデミックが現実に発生する、というパターンです。
 WEFのサーバーセキュリティ機関も、COVID-19パンデミックの関連機関が行なったものと酷似したスケジュールで進行中のようです。2021年7月9日には、毎年行われてきた、WEFのサイバーセキュリティのプラットフォームであるCyber Polygonが開催予定です。
 多分、最後のシミュレーションと世界的な連携訓練を実施して実戦に入ると予測されます。世界的なサイバー攻撃によるパンデミックが直近にも起こると再三にわたり警告し続けたことが、いよいよ今夏7月以降に、実地スタンバイに入るというわけです。その後、自作自演の内部のハッカーがテロを起こし、金融機関やサプライチェーンのハッキングし「COVID-19の、10倍のパンデミックとなる」という流れが伺えます。
 実施時期は、COVIDのスケジュールと仮定すると、”6”週間後とすれば、8月20日近くに世界中の金融機関とサプライチェーンが攻撃され、現在の金融システムが崩壊、サプライチェーンが一時停止という流れになります。あくまでも仮定です。(ちなみに東京オリンピック開催日は7月23日予定)。
 そこで、スタンバイした、デジタル通貨、ユニバーサルインカムへと移行。最後は個人の私有財産権を無くす。そう簡単に行くとは限らないでしょうが。無論、それまでは、偽陽性率90%ー100%のPCR検査が45サイクルというあり得ないCt値によって、全員が偽陽性で感染者と見做され続け、ワクチン接種、ヘルスパス、国民皆デジタルID認証化の方向へ強力に推進されてゆくでしょう。
 興味深いのが、WEFのCyber Porigonを率いているのがロシアだということです。プーチン大統領が指名したミシュスチン首相が全体を統括し、ロシア最大の銀行ズベルバンクCEOと、その実戦部隊が子会社のサイバーセキュリティ企業のBI.ZONEです。世界中の銀行・政府・企業・その他諸機関のセキュリティの連携訓練と情報取得を、同時に行なっているという面白い構図です。ズベルバンクは世界初のデジタル通貨を完成しています。
 また、Cyber Porlgonのいくつかのビデオを見て、主要メンバーに中国や共産党関係のIT企業の姿が見えません。つまり、世界の金融リセットは、ロシア中心で動いているように見えるということです。
 米国大統領選での、ソーラーウインド社のサーバー攻撃のような危機を想定したシミュレーションと訓練が行われていますが、実は、主要メンバーの中に、明らかにCIA、イタリア、バチカンなどと人事交流のある人物も入り込んでいるのがわかります。それらを、ロシアが関係者を訓練して情報収集し、脆弱さなども把握して統括している、という構図です。
 これまで、常に、ロシア=悪、ハッキング=ロシアがやった!と非難されてきたのは、大衆への情報操作であり、トップレベルでは全く違うことが進行していることもわかります。明らかに、潮流の変化が読み取れます。
 デジタル社会の方向性が、中国版オーウェル流の1984デジタル監視型ではなく、ロシア流で流れてゆく可能性が見えてきます。シュワブや元英国首相ブレアなどもロシアを絶賛。金融・商業・上流から下流までのサプライチェーンのデジタル化、ID化、AI化、デジタル通貨を、ほぼ完成させたロシアによるグレート・リセットの流れに向かっているかに見えます。
 以上の文脈から見ると、我が国での、みずほ銀行の不祥事は、ロシア主導型の金融リセットに対する親中派・中国CCPの牽制球との見方もできるかもしれません。みずほ銀行はSyber Polygon全体を統括するロシアの巨大銀行ズベルバンクと2016年に業務提携をしています。(Sho-Momo )」
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界経済フォーラム:「グレート・リセット」を促進するため、今夏に世界的なサイバー「パンデミック」の発生を示唆
引用元)
2020年、世界経済フォーラム(WEF)は 「サイバーポリゴン2020(Cyber Polygon 2020 )」というシミュレーションを行い、世界的な 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来を予測した。
(中略)
億万長者の優生学者であるビル・ゲイツの「イベント201」[注:2019年10月18日開催]が、武漢コロナウイルス(Covid-19)を事前に予測したように、サイバーポリゴン2020(Cyber Polygon2020) [注:2020年7月8日開催] は、今年初めに発生したソーラーウインズ社の攻撃に似たサプライチェーンのサイバー攻撃が来ることを予測的にプログラムしたものであった。
 
「サイバーポリゴン2020」は、WEFが計画している「グレート・リセット」の一環であり、新しい世界秩序new world orderへの移行に必要な刺激として数ヶ月前に発表された。
(中略)
グレート・リセットの最大の推進者の一人は、グローバリストの豚であり、WEFの創設者であるクラウス・シュワブである。彼は、来るべき「黄金時代(golden age)」(「大艱難」または「ヤコブの悩みの時(Great Tribulation or Time of Jacob’s Trouble)」とも呼ばれる)への参入を容易にするために、何十億もの人々の絶滅を切望しているようである。 
 
その推移に関するある記事はこう説明している:「デジタルベースで、中央銀行と提携したり、中央銀行が運営したりする新しい経済システムは、WEFのグレート・リセットの重要な部分であり、そのようなシステムは、最近失業した大勢の人々をコントロールするための答えの一部になるだろう」
 
「その他で指摘するように、金融サービスに限らず、これらのデジタル独占企業は、ある個人が特定の法律や義務、規制に従わない場合、その人のお金やサービスへのアクセスを『オフ』にすることを可能にするだろう。」
 
グレート・リセットをもたらす触媒イベント(Catalyst Event)が、数日後に迫っているかもしれない
 
 新たに更新された「Cyber Polygon 2021」[注: 2021年7月9日開催予定]のイベントサイトでは、変化の次の段階として、グローバルなサイバーネットワークの中の 「1つの脆弱なリンク」が悪用され、「ドミノ倒しのようにシステム全体を崩壊させる 」ことが挙げられている。
 
このイベントの説明を読むと、WEFをはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画しているかに思える。
 
The Organic Prepperブログのロバート・ウィーラー氏は、「これらはすべて、ユニバーサル・ベーシック・インカム(UBI)につながる」と警告している。
(中略)
WEFは、この新しいモデルを「ステークホルダー資本主義(stakeholder capitalism)」と呼んでいるが、実際には、官と民が一つの獣に統合されたに過ぎない。それは、「何よりもムッソリーニの企業主義的ファシズムに似ている」と指摘されている。
 
そのためには、既存のシステムを破壊して、新しいグローバリズムのシステムとして復活させなければならない。
 
それによって、何十億人もの人々が排除され、すべての自由企業と個人の財産所有権が廃止され、世界的な専制政治へと絶対的に移行することになる。
(以下略)

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[YouTube]グリーンランドの妖精

竹下雅敏氏からの情報です。
グリーンランドには妖精がいるみたい。
(竹下雅敏)
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Encounter a young wild white Arctic Fox in Greenland
配信元)