「医療ガバナンス研究所」の上昌広理事長によると、政府が設置した「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」のメンバー12名中8人が、「国立感染症研究所」（感染研）、「東京大学医科学研究所」（医科研）、「国立国際医療研究センター」（医療センター）、「東京慈恵会医科大学」（慈恵医大）の関係者で、引用元によると「緊急対策として総額19.8億円が措置されている」のだが、“予算を決めるのも、執行するのも同じ人” だということです。
　『モーニングショー』に出演した岡田晴恵・白鷗大学特任教授は、“このデータはすごく貴重で、地方衛生研究所からあがってきたデータは、全部、国立感染研究所が掌握しており、このデータは自分で持っていたいと言っている感染研OBがいる”と告発しましたが、上昌広氏は「今回の対策を仕切ってきたのは、感染研・医系技官・医科研・慈恵医大のカルテット」であり、“専門家会議のメンバーは、帝国陸海軍と関わりが深い組織の関係者で占められている”と言っています。
　他の薬剤とは異なり、ワクチンの製造・供給体制は、“数社の国内メーカーと「国立感染症研究所」（感染研）が協力する「オールジャパン」体制”という「戦前から続く利権が残っている」ことが、日本のPCR件数が少ない理由だと言っています。
　「戦後、分離された感染研の幹部には、陸軍防疫部隊（関東軍防疫給水部＝731部隊）の関係者が名を連ねた」とのことですが、彼らの目標は「日本版CDC」になることで、“CDCを法的に保証し、予算を増額すること”であるから、「命」より「データの独占」の方が重要なのだということらしい。
　この辺りの事は、一般人と軍事関係者では随分と感覚が異なるようで、一般人は「一人でも多くの命を救う」ことを考えるのに対し、軍事関係者は「犠牲を最小限にして目標を達成する」ことを考えるようです。
　例えばPCR検査にしても、臨床医は「早期診断・早期治療は医療の鉄則」であり、“特に高齢者は、治療の遅れが致命的になる”ことから、早急にPCR検査を行える体制を整えようとします。しかし軍事関係者は、韓国のようにPCR検査を行えば感染者の数が増え、感染者を隔離する必要性から医療機関がパンクしてしまい医療崩壊を起こしてしまうため、敢えてPCR検査を行わないようにするという判断をするのだと思います。
　このように「早急にPCR検査を行える体制を整えるべきか」に関して対立する２つの意見がある時、多くの人は「どちらかが正しい」と無意識に思ってしまうのですが、実のところ大概の場合は「両方とも正しくない」ということがほとんどなのです。現実に今のPCR検査の精度では、望む人にPCR検査を行っても結果が信用できないだけに、あまり意味があるとも思えません。それよりもビタミンＣの予防効果、治療効果を周知徹底した方が建設的なように思います。
　軍事関係者は「犠牲を最小限にして目標を達成する」ことを考えるのですが、軍事情報に詳しい某息子の“軍事業界の常識を適用”した「オタク的見解」を入手いたしましたので参考にして下さい。
　「こういうとき、私は組織のトップの気持ちになりきります。私なら、コロナウイルスを脅威とは捉えないと思います。むしろ感染研の権力を絶大とし、利益を最大化する絶好のチャンスです。感染研は研究所であって病院ではありません。人を助けるための組織じゃないです。
　信頼性の高い統計データを得るためには母数が必要ですが、その母数を稼ぐには、統計の標本(患者)が多いほうがいいですね。それならむしろ感染者が多いほうが良くないですか？
　ダイヤモンドプリンセスは最高の実験場ですね、兵器産業界のシリアやパレスチナみたいなもんでしょう。統計データっていうのは研究者にとって人の命より大事なものですよ。自分の命は別ですが。
　薬なり生物兵器なり、何かを開発するには統計データが必要で、国家間で高値で取引される戦略的カードですらあります。膨大な統計データを完全に掌握し、世間には今の研究所がいかに力不足かを宣伝して組織の強化を図るべきです！
　感染研の未来は明るいですね。」