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書籍『私たちは売りたくない! “危ないワクチン”販売を命じられた製薬会社現役社員の慟哭』を茂木誠氏がYouTubeで紹介したら、「公開後4時間で4万再生、いいね99%でしたが、BANされました」 ~レプリコンワクチン(自己増殖型mRNAワクチン)

竹下雅敏氏からの情報です。
 9月19日の日付で、東広島市健康福祉部医療保険課から「令和6年度以降の新型コロナウイルスワクチンの接種についてのご案内」という郵便物がガラモンと私宛に届きました。妻宛の郵便物はなかったので不審に思いましたが、“市からの予防接種費用助成が65歳以上の方を対象としており…”ということで、「なんと! 私は今年の12月に65歳になるのだ!」と自分の年齢にビックリしたところです。“予防接種費用の助成が出るのは年寄りだけ”と何となく思っていたのですが、その年寄りにしっかりと入っていたわけです。
 それはともかく、今回のワクチン接種には、レプも恐れるレプリコンワクチン(自己増殖型mRNAワクチン)が入っています。
 茂木誠氏は「ただの読書案内ですから(20秒)」ということで、『私たちは売りたくない! “危ないワクチン”販売を命じられた製薬会社現役社員の慟哭』をYouTubeで紹介したら、“この動画は公開後4時間で4万再生、いいね99%でしたが、BANされました(1分28秒)”ということです。
 そこで、BANされた動画はニコニコ動画に挙げた(2分13秒)ということなので、“秋の夜長の読書案内『売りたくない!』”を下に貼り付けました。動画の4分50秒のところで説明していますが、「Meiji Seikaファルマ」の26歳の男性社員である影山晃大氏が、2回目の新型コロナワクチンを接種した3日後に突然死亡し、その後、国からも正式に被害者認定を受けた。影山晃大氏の死に衝撃を受けた同僚社員たちはmRNAワクチンについて調べ、ワクチンの危険性を「チームK(影山)」の名で執筆したということです。
 茂木誠氏は動画の最後で「このチームKの皆さんに、心から敬意を表します(35分5秒)」と言っています。
 “この動画のどこがいけなくてBANになったのか?”は私には分からないのですが、「ワクチンに関して医学的に誤った情報を拡散し、深刻な危害を及ぼしかねないコンテンツは、YouTubeで許可されていません(3分54秒)」ということらしいです。
 動画の後半では「ポリシーに関するトレーニング」があります。これが結構難しい。国語のテストだと、かなり難しい方に入るのではないでしょうか。
(竹下雅敏)
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YouTube様からご指導を賜りました。
配信元)
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秋の夜長の読書案内『売りたくない!』
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※動画は配信元でご覧ください(画像をクリックすると配信元へ飛びます)

調査ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏「私たちのオンライン生活とオンライン活動に対する、前例のない監視の枠組みを実際に作っているということです。」 ~政府請負企業であるパランティアがCIAに代わって、一般のアメリカ人を対象にプロファイリングを行ってきた

竹下雅敏氏からの情報です。
 トム・ビリュー氏はQuest Nutrition(クエストニュートリション)の共同設立者で、メディア企業「インパクト・セオリー」の設立者です。
 インパクト・セオリーのディスカッションの中で、調査ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏は、“ビル・バーがトランプ政権で司法長官だったときのことなんですが、彼はDEEP【破壊・早期関与プログラム】と呼ばれるプログラムを導入しました。これは、司法省が罪を犯す前の段階で訴追できるような枠組みを作ったんです。つまり、ソーシャルメディアへの投稿を理由に、人を起訴したり逮捕したりできるという考えです。そして、それ以来、アメリカでは実際に何度かそういうことが起きています。さらに最近では、イギリスでも同じ政策が導入されていて、ソーシャルメディアへの投稿などを理由に、20ヶ月の懲役刑が言い渡されたケースもあります。…トランプ大統領はソーシャルメディアのプラットフォームに対し、ユーザーのプロファイリングを行い、潜在的な銃撃犯が犯行に及ぶ前に特定するよう求めました。…結局、それは実現しませんでしたが、とても問題のあることです。…そしてこの政策は、アメリカの民主党の一部からも支持されています。…実際、アメリカの諜報機関であるFBIやシークレットサービス、イギリスとイスラエルの諜報機関も巻き込んだ、より広範な取り組みが行われています。世界経済フォーラムに拠点を置く「サイバー犯罪対策パートナーシップ」と呼ばれるものです。…つまり、オンラインでいわゆる誤情報を発信した場合…サイバー犯罪者とみなされる可能性があるものもあり、私はそれを非常に懸念しています。さらに彼らは、インターネットへのアクセスにデジタルIDを必須にするべきだと主張しています。…これはつまり、私たちのオンライン生活とオンライン活動に対する、前例のない監視の枠組みを実際に作っているということです。…それには、例えば、政権に関係なく多くの契約を獲得している政府請負企業であるパランティアなども含まれます。彼らはCIAに代わって、一般のアメリカ人を対象に、数十年にわたってオンライン活動に基づいたプロファイリングを行ってきました。”と話しています。
 ShortShort Newsさんのツイートには元動画へのリンクがあります。Alzhacker氏の記事『エリートはいかにしてローマのようにアメリカを崩壊させるか: ブラックロック、トランプvsカマラ、市場暴落|ホイットニー・ウェブ』に全体の翻訳があります。
 ホイットニー・ウェッブ氏は、政府請負企業であるパランティアがCIAに代わって、一般のアメリカ人を対象にプロファイリングを行ってきたと言っていましたが、パランティアの創業者で現会長はピーター・ティールです。
 そして、トランプ陣営の副大統領候補であるJ.D.ヴァンスは、ピーター・ティールの弟子なのです。
 二つ目の動画をご覧ください。ニック・フエンテス氏は、アメリカの極右政治評論家およびライブストリーマーということですが、“正直なところ、もうトランプに勝ってほしくもないんです。移民問題について、彼がどんなに正論を言っているように聞こえても、どうでもいいんです。…私たちはイスラエルの属国であり、トランプは属国の王様のように立候補しているのです。…この政権のメリットは何なのでしょうか?…J.D.ヴァンスの仲間です。…「トランプが当選すれば、ハイテク検閲に強気になるだろう」という人もいる。トランプは、いわゆるインターネット上の反ユダヤ主義を撲滅するために政府を使うとほのめかしている。…だから、実際には、民主党政権下よりも、トランプの方が言論の自由を許してくれるかどうか、自信がなくなってきた。”と話しています。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。米軍は今年、中東での空爆のターゲットを特定するために、パランティアの「メイブン・スマート・システム」を使っているが、AIターゲティング技術をより多くの米軍人に拡大するために、パランティアと1 億ドルの契約を行ったということです。
 ホイットニー・ウェッブ氏の情報を考慮すれば、AIターゲティング技術が政府に反対する一般市民に拡大されることは必然のように見えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[X]細すぎる鷹匠

竹下雅敏氏からの情報です。
一マンコー年離れたスギル星系のホソスギル星人ですね。
(竹下雅敏)
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ロシアのラブロフ外相が語るアメリカのジャイアニズムとディープステート 〜 西側首脳の劣化が激しい中でロシアが世界の良識を代弁している

竹下雅敏氏からの情報です。
 西側首脳の劣化が激しいなかで、ロシアの声は世界の良識を代弁しているように見えます。
 ロシアのラブロフ外相は、アメリカの要求する「ルールに基づく国際秩序」ですが、“そのルールは、私たちがよく言うように、その時々の気まぐれで、神のみぞ知る、と言うわけです”と話し、具体例としてコソボ独立クリミア独立を挙げて、“セルビアからコソボを分離させようとしたとき、彼らは住民投票もなしに一方的に独立を宣言し、これは民族自決権の実現だと述べました。そして数年後、ウクライナ民族主義のナチスがキエフで政権を掌握した後、クリミアの住民が住民投票を行い、多くの外国人監視員の下、ロシアとの再統一を支持したとき、アメリカはこの行為を非難し、領土保全の原則に違反していると述べました”と語っています。
 この件に関しては、『プーチン大統領とグテーレス国連事務総長~セルビアからみた宇戦争』も面白いので参照してください。
 要するに「ルールに基づく国際秩序」とはダブルスタンダードのことであり、ウォルフォウィッツ・ドクトリンのことであり、より分かりやすい表現ではジャイアニズムのことなのです。
 ジャイアニズムは「おまえのものはおれのもの、おれのものもおれのもの」という言葉に由来しており、“自らの所有物(占有物)については当然に自分の所有権を主張しつつ、他者の所有物に対してさえも全く法的な根拠なしにその他者の所有権を否定し、所有権が自分に属することを暴力的に主張するという、極端に利己主義、独占主義的な思想を指す。”というものなので、まさに今のアメリカ、イスラエルそのものと言えるでしょう。
 ラブロフ外相は、世界の多数派(BRICS、グローバルサウスなど)はこうした現状を終わらせることに関心を持っているとし、“特別軍事作戦は世界的な意味を持っています。なぜなら、それは例外なくすべての国が平等である多極的な世界秩序を擁護するものだからです”と話しています。
 二つ目の動画でラブロフ外相は、“もちろん、10月7日のテロ攻撃は言語道断であり、まともな人間なら誰でも非難するでしょう。しかし、犯罪に対して別の犯罪で報復すること、特に、禁止されている民間人への集団的処罰を用いることは、受け入れられません。…一部の人々が「私たちはユダヤ民族であり、ホロコーストの犠牲者だったのだから、今後は何をしても許される」という考えで行動するのは、非常に悪い傾向です。これは、まさにヒトラー率いるドイツとヒトラーのイデオロギーの特徴であった選民思想の表れなのです。”と話しています。
 こうした当たり前のことを堂々と発言できるロシアを、世界の多数派は頼りにしているのだと思います。
 三つ目の動画では、アメリカではディープステートが暗躍しており、バイデン大統領が国を率いることができないような状況でも歯車が回り続けている。“この機械は、アメリカの覇権を脅かす競争相手を決して許さないように設計されています。…私はアメリカの指導者について、いかなる幻想も抱いていません。トランプ大統領は、4年間大統領を務めている間、プーチン大統領と何度か会談し…とても友好的な態度でしたが、ロシア連邦に対する制裁は…それまでより非常に深刻なものが科されました。結局のところ、私たちは自分たちを頼りにするしかないという結論に達しました。ホワイトハウスや他の西側の首都に、親切なおじさんがやってきて、すべてがうまくいくと期待することは、私たちの歴史上、二度とあり得ないでしょう”と言っています。
 四つ目の動画では、“昨年、ちょうど1年前のことですが、私はフランスの経済大臣ブルーノ・ルメールの声明を読みました。彼は、ヨーロッパ、特にフランスの産業界は、エネルギー供給にアメリカ産業の4倍の費用をかけていると述べていました。これが、アメリカが目指し、そして達成したことなのです。彼らは常に競争相手を排除します。彼らはロシアに競争相手を見出し、ウクライナに反ロシア、嫌露、ナチス的な政権を作り上げ、我が国との戦争に駆り立てたのです。EUもまた、アメリカの競争相手でした。そして今、ヨーロッパ大陸の発展傾向を正しく理解しているとすれば、EUはもはや競争相手ではなく、今後も競争相手にはならないでしょう。…ヨーロッパの官僚たちは、アメリカが定めた方針に素直に従っています”と話しています。
 日本の政治家・官僚もアメリカが定めた方針に素直に従って、日本を破滅に追い込んでいますね。劣化した西側首脳との格の違いを見せつけられたスカイニュース・アラビアのインタビューでした。
(竹下雅敏)
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環境崩壊、社会不安、核爆発、太陽嵐など、彼らが「イベント」と呼ぶものを回避するために、地下シェルターの建設を計画している5人の超エリートたち

竹下雅敏氏からの情報です。
 ダグラス・ラシュコフ氏はニューヨーク市立大学教授で、デジタル時代における人間の自律性を研究する作家です。
 氏の著作『デジタル生存競争-誰が生き残るのか』によると、“テクノロジー業界のビリオネアたちは、彼らが「イベント」と呼ぶものを回避するために地下シェルターを建設する計画についてラシュコフ氏に相談をした”ということです。相談をしたのは、ハイテク投資とヘッジファンドの世界の上層部出身の5人の超富裕層たちです。
 2022年9月4日にガーディアン紙に掲載されたラシュコフ氏の記事『黙示録から身を守ることを計画している超富裕層の「プレッパー」』によれば、“「イベント」とは環境崩壊、社会不安、核爆発、太陽嵐、止められないウイルス、またはすべてを破壊する悪意のあるコンピューターハッキングに対する彼らの婉曲表現だ”ということです。
 ラシュコフ氏は、“おそらく、私がこれまでに遭遇した中で最も裕福で、最も影響力のあるグループだったでしょう。…テスラの創設者であるイーロン・マスクが火星植民地化に着手し、パランティアのピーター・ティールが老化を逆行させ、人工知能開発者のサム・アルトマンレイ・カーツワイルが自分の意識をスーパーコンピューターにアップロードすることからヒントを得て、彼らは世界をより良い場所にするというよりも、むしろ人間としての条件を完全に超越するようなデジタルの未来に備えているのだ。彼らの莫大な富と特権は、気候変動、海面上昇、大規模な移住、世界的なパンデミック、自国第一主義によるパニック、資源枯渇といった現実の差し迫った脅威から自らを隔離することに執着するだけだった。彼らにとって、テクノロジーの未来とはただ1つのこと、すなわち「私たちから逃れること」なのだ。”と記しています。
 岡田斗司夫氏の動画はこの辺りのことを分かりやすく、面白く紹介しています。
 “いよいよ最後の本題に入ってくるんですよ。…「事件(イベント)が発生した後…私の警備隊への支配権を確立するにはどうすればいいですか?」(8分19秒)。…例えば1人が言うんですよね。すでに海軍の特殊部隊と契約しているので、何か事件があったら私のシェルターには海軍の特殊部隊のある程度の人数が来ることになっている。しかし、その事件の後で暗号資産に価値がなくなった場合、つまり暗号資産として彼らに支払うギャラが信用できなくなった場合、どうやったら警備員の忠誠心を保てますか? という質問をしてくるわけですね(9分26秒)。…超エリートたちとか、支配者と呼ばれるような人たちっていうのは、終末の日の救命ボートを欲しがっている(11分15秒)…自分達が富を蓄積しつつあることが世界を毀損している、いわゆる破滅させつつあるという事を、もう自覚しているんですよ。…なので、自分達が競争して作り出す世界の終末、住みにくくなっている世界から、自分達が逃れる方法っていうのを模索しているんですね(20分43秒)”と話しています。
 超エリートたちは「終末の日の救命ボートを欲しがっている」という事実と、「長期的に見れば株価は右肩上がりだから、新NISAに投資しよう」という一般人とのギャップは面白いですね。
 私はどちらも現実が見えておらず、間違っていると思います。何が本当に大切なのかが全く分っていないように見えます。
(竹下雅敏)
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【陰謀論ではありません】国よりも力を持ってしまった「征服者」の存在。彼らに社会性は無い。「事件」が起こってしまえば一体誰が生き残るのか。【岡田斗司夫切り抜き/としおを追う/デジタル生存競争】
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