![[YouTube]犬のうんこ](https://shanti-phula.net/ja/social/blog/wp-content/uploads/2018/07/u719.jpg)
アーカイブ: 竹下氏からの情報
![[YouTube]犬のうんこ](https://shanti-phula.net/ja/social/blog/wp-content/uploads/2018/07/u719.jpg)

ついに追い詰められ、現在戒厳令下にあるイスラエル / “正式に米軍に降伏した”大英帝国 / 米露首脳会談後の記者会見で、プーチン大統領の爆弾発言
このことは、先日のトランプ大統領の訪英時の態度を考え合わせると、その通りかも知れません。北朝鮮が片付けば、次はイスラエルであると考えていましたが、フルフォードレポート見ると、確かにそのように動いています。
“続きはこちらから”以降の記事は、米露首脳会談後の記者会見で、プーチン大統領が爆弾発言をしたというもの。表に出せるレベルでの発言だということを考えると、プーチン大統領は、オバマやヒラリー・クリントンにとって致命的な情報を、トランプ大統領に渡した可能性が高いです。
トランプ大統領は秋の中間選挙で勝利するために、今後、大量逮捕を含む注目すべき行動を取ると思います。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

世界は、新世界秩序ではなく、新しい時代へ向かっている。(中略)… イスラエルのハザール支配政府が降伏し、ユダヤ人とアラブ人の人質を解放するという究極の問題に直面しているので、イスラエル不正国家は今、戒厳令下にあると、ロシアFSBと国防総省情報筋は言う。
https://www.debka.com/israel-announces-nationwide-military-drills-amid-war-preparedness-on-northern-and-gaza-fronts/
(中略)
国防総省情報筋はまた、英君主制が、欧州のハザール血統貴族に代わり正式に米軍に降伏したと言っている。
(中略)
今我々は、2011年3月11日の日本への福島津波核攻撃の背後にいた人間は、ロスチャイルドのイギリス分家を含む欧州人であったと言える。これは、欧州ハザール徒党たちの逮捕が本格的に始まると表に出てくる可能性が高いと、白龍会情報筋は言う。
(中略)
米国とロシアの間で、NATO、ウクライナ、シリア、とイスラエルに関する合意が既に達していると、国防総省とFSB情報筋は言う。(中略)… FSBと国防総省情報筋は、米/露条約は、ロシア支配の東部ウクライナ地方のロシア併合とそこのハザールナチ政権の排除の米承認を含んでいる、と言っている。さらに(中略)… イスラエルの卑劣な国家に国際規範と合意を遵守させるだろう。
(以下略)
「米露がパートナーシップ関係で話し合うことが大事。ゴラン高原に近いシリア南部について合意した。我々はイスラエル、イランとも議論してきた。ウクライナ東部も高度なレベルで解決しようと話し合った。しかし両国の関係は困難な時期。ロシアは米国に介入しない」―プーチンhttps://t.co/JLV8lXwiKc
— mko (@trappedsoldier) July 18, 2018
ますます鮮明になってきたことがある。それはトランプ対戦争屋の構図だ。https://t.co/WGFeRXRGpT
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) July 17, 2018
トランプ大統領、プーチン大統領との会談は偉大な成功だった。フェイクニュースメディア以外では。https://t.co/uxoUfvE9ys
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) July 18, 2018
» 続きはこちらから
安倍政権の行っていることは権力の私物化であり、民主政治の破壊以外の何物でもない …NHK受信料には時効が適用されないという驚くべき最高裁判決
冒頭の記事は、女性に集団性的暴行を加えても、罪に問われないという驚くべきもの。おそらく、事件をもみ消す必要のある人物が、犯人の中に居たということでしょう。
さらに、最高裁判決で、NHK受信料には時効が適用されないという驚くべき判断が出たようです。こうなると、NHKはほとんど徴税機関のような気がします。将来、NHK解体論が出てくると思いますが、だれも反対しなくなるのではないでしょうか。
このように、安倍政権になってから、日本は崩壊の一途をたどっているのですが、“小沢一郎氏の知恵袋と呼ばれて久しい”と記事に書かれている平野貞夫氏によると、内乱罪が安倍政権には当てはまるのではないかとのこと。確かに安倍政権の行っていることは“権力の私物化”であり、“民主政治の破壊以外の何物でもない”からです。内乱罪の罰則は、リーダーの場合、死刑又は無期禁錮のようです。
昨日取り上げた島津論文では、盗み出した核弾頭をイスラエルを経由して入手しようとしたということでした。
アメリカでは、トランプ大統領による革命とも言える事態が進行しており、日本ではあべぴょんによるクーデター、あるいは内乱罪とも言える事態が進行しています。世界情勢の流れを見ていれば、どちらが勝利するのかは、もはや確定事項です。あべぴょんには、いつまでもジタバタしていればいいと言っておきましょう。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

まず一つ目。富山市内のアパートで女性に集団で性的暴行を加え逮捕されていた8人の男全員が不起訴となりました。
<富山・集団暴行>強制性交等容疑の男性8人全員を不起訴
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6290229
女性一人に対して男8人で押しかけて、抵抗できない上での集団暴行ですよ。
それが罪に問われないって・・・何なんでしょうかね。
この問題の不自然なところは、すでに数人が罪を認めて自供しているにも関わらず、全員を不起訴にし、地検が処分理由を明らかにしていないという点にあります。犯人側の誰かに相当強力なコネがあったとしか考えられません。
司法が全く正常に機能してない一例ですが、安倍政権お抱えジャーナリストの山口敬之事件もそうでしたよね。
(中略)
そして、もう一つが上記にも関係するNHKの最高裁判決です。なんとNHK受信料には時効が適用されないという、驚くべき司法の判断結果が明らかになりました。
(中略)
NHK受信料に20年の時効なし
https://this.kiji.is/391892666847921249
「決まった期間ごとに一定の金銭支払いを受けられる債権は、20年間行使しなければ消滅するとした民法の時効規定が、NHK受信料に適用されるかが争われた訴訟の上告審判決で、最高裁第3小法廷(林景一裁判長)は17日、適用されないとの初判断を示した」
(中略)
以前からNHKの特権が問題化されてきましたが、安倍政権になってからのNHKが異常に強気になっているのが伺えます。
(中略)
かつて日本は世界的にも稀に見る治安の良い国、と自他ともに言われてきましたが、三権分立の崩壊と共に「今は昔」状態です。表向き綺麗事を並べ、臭いものに蓋をして成り立っているのが今の日本です。
(中略)
内乱罪(刑法77条)の保護法益は「憲法が定める統治機構の基本秩序」であるが、森友・加計問題などが明らかにした「権力の私物化」は憲法が定めた民主政治の破壊以外の何ものでもない。
また、内乱罪が成立するためには「暴動」が不可欠であるが、それは集団による組織的な暴行・脅迫を意味するが、その暴行には単に乱暴な行為だけでなく「不正な行為」も含まれるといわれている。さらに、脅迫とは、「ある行為を行わせようとしておどす」ことである。そうすると、官僚に対する人事権を有する者が昇進と左遷を意識させながら「自分の友人の優遇」やそれを隠蔽するための「公文書改ざん」などを求める組織的圧力も「暴動」と呼べなくもない。
(中略)
このような解釈が、罪刑法定主義(人権尊重)の観点から刑法を厳格に解釈・適用する検察官の同意を得られるとは思わないが、それは事柄の本質を突いているのではないか。
(以下略)
日本の核装備への野心を捨てきれない安倍一族〜古い計画に未だにしがみつき、世界情勢の変化に全く気づいていない我らがあべぴょん!
安倍一族は核装備への野心のためにロシアに近づき、オウム真理教とも接点を持っていたと書かれています。第一次安倍内閣は、2006年9月~2007年9月です。その時のイスラエル首相はオルメルトで、アメリカ大統領はブッシュ・ジュニアでした。彼らは安倍政権がロシアに接近しないように、秘密裏に日本の核武装を認めたようです。私の調べでも、ブッシュ・ジュニア、ディック・チェイニー、オルメルト首相は、日本の核武装容認派です。
島津論文では、ブッシュ政権で核弾頭が盗み出され、イスラエルを経由して日本はそれを受け取る手はずだったが、イスラエルは盗み出された核弾頭を自分のものにして、日本には古いものを渡したとのことです。古い弾頭は再処理が必要で、そのためには莫大な電力が要るため、福島第一原発4号機で、実際にこれを行っていたとしています。
3.11の時のアメリカ大統領はオバマであり、イスラエルはネタニヤフ首相でした。この2人は、日本の核装備を絶対に許さない者たちです。彼らと同様に日本の核装備を許さないのは、ロスチャイルド家だったと思います。3.11は、アメリカによる日本の再占領だっただけではなく、核装備は絶対に許さないというメッセージでもあったと思います。
日本の核装備が、安倍一族だけで行えるはずがありません。今の安倍政権を支えている日本会議の背後にいる創価学会や統一教会の成り立ちを考慮すると、満州を作った者たちがその中心にいることがわかります。要するに、この陰謀の中心にいるのは、裏天皇と八咫烏です。
彼らは、彼らの信じるハルマゲドン思想によって着々と準備し、3.11というイスラエルの攻撃を容認したと思います。ただし、福島第一原発の核兵器製造工場まで破壊されるとは思っていなかったかも知れません。
2011年以降は、天界の改革に一応の区切りが付き、地球上の事柄に重心が移っていく、まさに転換点でした。八咫烏はその後、自らの過ちに気付き、それまでの方針を転換しました。彼らは、自分たちがロスチャイルド家に騙されていたことに気づき、日本から追い出すことにしたようです。彼らが方針を大転換したことで、現在、地球は急速に情勢が変化しているところです。その端的な例が、北朝鮮です。
ところが、残念なことに、古い計画に未だにしがみつき、世界情勢の変化に全く気づいていないのが、我らがあべぴょんなのです。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

Yoichi Shimatsu
10-2-11
(前略)
アメリカの戦略兵器の盗難が、ブッシュ/チェイニー・チーム ー 安倍晋三首相 ー イスラエル政府のエフド・オルメルトという3つの関係の下、最も高いレベルで認可されたことを、一連の出来事の経過が示している。
(中略)
安倍は彼自身の核への野心のために、ロシアよりのカードを探っていた。(中略)... 日本の核装備への支持は、彼の家系から生まれたものだ。彼の祖父である岸信介は、戦時中に原子爆弾のプロジェクトを育て、戦後は首相として、一般の核開発計画を制定した。彼の父安倍晋太郎(元外相)は、1980年代にロシアと取引をして、ロシア-日本カレッジを後援しているが、ここはオウム真理教(外国諜報機関のフロント)に運営され、崩壊したロシアから軍事科学者を雇っていた。
(中略)
ブッシュと安倍がキャンプ・デービッドで会談している間、Pantexの500人の組織化された警備員が、45日間のストライキを始めた。(中略)... 2ヵ月間にわたるストライキの合間を縫って、弾頭芯を載せたトラックがゲートから出た。(中略)... この危険な貨物は、ヒューストン港でイスラエルの国営海運会社所有の船に載せられた。(中略)... イスラエルは彼ら自身の兵器のために新しい核弾頭をかすめ取り、古いものを届けた。劣悪な弾頭は濃縮を必要とするため、日本は激怒して返済を要求したが、イスラエルはこれを拒否した。
(中略)
日本の核の開発者である経産省は、福島第1原発でウラン弾頭を濃縮する以外に方法がなかった。(中略)... 日立とGEはプルトニウムのためのレーザー抽出方法を開発したが、それには膨大な量の電力を必要とする。これは原子炉一機が予定外の稼働をしなければならないということで、3月の地震が襲ったとき、それが実際に行われていた。
(以下略)
#kokkai #311の真実〜日本は核兵器開発に失敗した (1/2)
— 塚本素山創価学会初代顧問 (@TsukamotoSozan) 2018年7月16日
敗戦後、岸信介は対米従属を装い、安倍晋太郎、安倍晋三、オウム真理教も関わり、実は核武装を日本列島の地下で行なっている日本。核が無ければ世界で確固たる地位を保てないとした助平心が生んだ、兵器級プルトニウムとウランの起爆が311。 pic.twitter.com/Cg8cxfaFbr
#kokkai #311の真実〜日本は核兵器開発に失敗した (2/2)
— 塚本素山創価学会初代顧問 (@TsukamotoSozan) 2018年7月16日
動画にある最後のコメントが全て。安倍晋三は911のクリントンら戦争屋と同様に米サンディエゴ連邦地裁で裁かれて然るべき刑罰に処されるべきだと思っているし、必ずそうなる事は、トランプ革命とAI革命の展望で解る。皆さんもそう願う筈だよ。 pic.twitter.com/BfRTevepYD
» 続きはこちらから

堤防の補強はダム建設よりもはるかに安価かつ効果的な治水対策! 〜多くの利権が絡むダム建設に群がり、環境破壊を平気で行う議員や官僚たち!
ダムには、いろいろと問題があるようです。京都大学名誉教授の今本博健氏によれば、ダムの治水効果は限定的で、計画規模の降雨までしか調節できないとのことです。ダムは、貯水することで水質が悪化し、魚などの遡上効果を妨げ生態系を破壊する。日本は地形的にダムの適地が少なく、適地にはすでにダムが建設されている。しかし、今の補助制度はダムに手厚いものとなっており、このために、無意味なダムまで作られている。ここに、多くの利権が絡むとしています。
なので、治水に関しては、どのような方法を採用しようと同じ補助を受けられるようにし、その方法は地域に任せるのが望ましいとしています。利権の追放には、徹底的な情報公開が必要であるのはもちろんですが、私たち一人一人がこうしたことをよく知り、私たちの生活に大きな影響を与えることとして、関心を持つ必要があるでしょう。
安倍政権に代表される利権政治を見ていると、税金をいかに食い物にして自分の懐に入れるかしか考えていないような議員や官僚ばかりで、利権に群がる人たちは、環境破壊を平気で行います。私たちが社会に無関心であればあるほど、こうした事態に拍車がかかります。
下の記事は、西日本豪雨で最も雨が降った高知県が、防災意識が高かったことから、大きな被害を受けなかったということです。今回の雨の降り方は想定内だったとのこと。
それにしても、2014年8月に、今回の豪雨の2倍以上の降水量を記録した時のエピソードがすごい。なんと最悪の事態を免れたのは、ダム職人の神業ともいえる手仕事であったとのこと。この部分は、他の県の治水対策には、全く役に立たないかも知れません。名人は、技術を凡人には伝えられないのです。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

今回、被害が大きくなった大きな要因に「代々の自民党政権による人災がある」と一刀両断にするのは、河川政策の専門家で日本初の流域治水条例をつくった嘉田由紀子・前滋賀県知事。
(中略)
嘉田氏: 水没危険区域ではとにかく堤防強化をして、水が溢れても破堤しないようにすることが不可欠です。堤防の決壊とオーバーフロー(越水)では被害が全然違います。オーバーフローをして堤防の反対側がえぐられて決壊するので、矢板やコンクリートで堤防を鎧のように補強しておけば、越水はしても決壊は防げる。補強費用もダム建設に比べたら遥かに早く、安価で整備できます。
(中略)
――なぜ歴代自民党政権は優先順位逆転の河川政策を止めず、堤防補強を後回しにしてきたのですか。
嘉田氏:ダム建設をめぐる政官業のトライアングル、自民党国会議員と国交官僚とゼネコンの癒着の産物です。ダム建設で儲かるゼネコン、献金を受ける自民党、そして巨額の予算を確保できる国交官僚の利害が一致、優先順位が逆転した河川政策が未だに続いているのです。
(以下略)
なぜ、西日本豪雨で最も雨が降った高知県が大きな被災地とならなかったのか。高知県危機管理部の江渕誠課長は、こう話す。
「高知県は、1998年の豪雨災害や1976年の台風17号による災害など、過去に豪雨やそれに伴う土砂災害で被害を受けてきました。そういったこともあり、大雨時の排水能力の向上や河川の改修など治水対策に長年取り組んできました。また、台風被害の多い県なので、県民の防災意識が高いことも大きいと思われます」
(中略)
では、高知市はどの程度の雨量まで耐えられるのか。近年で危機的状況となったのが、2014年8月の台風12号に伴う豪雨だ。この時は、今回の豪雨の2倍以上となる72時間で829.5ミリを記録。市内全域には避難勧告が出され、最悪の事態も想定された。鏡ダムの水位はあと1メートルであふれるところまで迫った。
だが、この時は鏡ダムの管理事務所が、ゲートの開閉をコンピューター制御から手動による操作に変更。下流の水位と降雨量の数値を見極めながら、人間の判断で数センチのレベルでゲートの開閉を行い、寸前のところで氾濫を防いだ。手動によって、水位の上昇は約1メートル防いだという。「ダム職人」の技によって最悪の事態を回避したのだ。
(以下略)