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[In Deep]アルツハイマー病の発症を「最大17年間遅らせる」ことができる遺伝子がオーストラリアの大学の研究で発見される

 現在、世界では3.2秒に1人(毎年990万人以上)の新たな認知症患者があらわれ、その年間費用は約98兆円にもなっているようです。日本も2030年には、「10人に1人が認知症」になり、ゆくゆくは高齢者の2人に1人が認知症という凄まじい社会に突入していくようです。そのような状況の中、アルツハイマー病の発症を「最大17年間遅らせる」ことができる遺伝子が発見されたようです。仮に"発症を平均1年間遅らせることができたなら、それだけでも、2050年には、アルツハイマー病の人々が900万人以上減る"ようですので、私たちの中に「最大17年間遅らせる」ことができる遺伝子があるという意味は大きいと思います。またその一方で、アルツハイマー病の発症を加速させる遺伝子もあるようです。
 昨日、紹介した「慢性的なストレス」が脳に与える悪影響は遺伝子レベルにまで及ぶという動画では、脳がストレスにさらされ続けると、コルチゾールというホルモンが過剰に分泌され、最悪の場合、うつやアルツハイマーを引き起こしてしまうことが紹介されていましたが、アルツハイマー病の発症を加速させるも遅らせるも、私たちのライフスタイルや、コルチゾールの受容体の数を決定し、その影響が何代にもわたって子孫に受け継がれる子育てに大きな要因があるように思います(マウスの子育て実験を参照)。
 人類は、負のスパイラルの中にあるのだと思います。それを断ち切る鍵が、子育てであり、その基盤となる夫婦関係の調和なのだと思います。そして、それを実現できるような社会環境が必要なのだと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アルツハイマー病の発症を「最大17年間遅らせる」ことができる遺伝子がオーストラリアの大学の研究で発見される
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[マデュミタ・ムルジア氏]「慢性的なストレス」が脳に与える悪影響は遺伝子レベルにまで及ぶ

竹下氏から情報提供です。
 過労や家庭内不和などの慢性ストレスに脳がさらされ続けると、コルチゾールというホルモンが過剰に分泌され、脳内は大混乱に陥るようです。過剰なコルチゾールは、集中や決断や判断や社会的交流を司る前頭前野の萎縮を引き起こし、最悪の場合、うつやアルツハイマーを引き起こしてしまうようです。脳の状態を好転させる方法として、運動と瞑想が紹介されています。また、幸せな脳を作る最強の方法も参考になると思います。
 "続きはここから"以降のマウスの実験は、子育てがいかに重要なものであるかを証明していると思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「慢性的なストレス」が脳に与える悪影響は遺伝子レベルにまで及ぶ/マデュミタ・ムルジア
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[世界の裏側ニュース]エルドアン「ISISとの関係の証拠を見せたら辞任する」・トルコの言論封殺が鬼畜

 エルドアン大統領が「ISISとの関係の証拠を見せたら辞任する」と発言したようです。大手メディアでも報道されているので、辞任への流れが出来たのではないでしょうか。その一方で、記事の後半に紹介されているようなトルコの「情報漏えい防止」対策が激しくなることが懸念されます。
 また英語版スプートニクの"…トルコのリーダーにSu-24を攻撃するようにたき付けたのは誰か?"というタイトルの記事では、米国防長官やネオコンに疑惑の目が向けられているようです。
(編集長)

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エルドアン「ISISとの関係の証拠を見せたら辞任する」・トルコの言論封殺が鬼畜
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[Before It’s News]エリート層は重大な何かのために準備をしている:ソロスは数百万ドルの株を売り、金に替えている。

 ジョージ・ソロスや金融有力者が株を安く売り、大量の金を購入しているようです。金融ジャーナリストによるとそれは"すぐにもやってくる大きな金融崩壊の標識である"とのことです。また最近、銃弾が大量に購入されていることが紹介され、"米国の社会事業で174000発のカートリッジを購入し41箇所に分割された"とのことです。金の大量購入については下の記事でも確認が取れます。ジョージ・ソロスを含むヘッジファンド業界は下落している金を買い増した結果、430トンの金塊であふれ返っているとのことです。中には約429億9765万円を金に新規投資したファンドマネージャーもいるようです。
 今年の2月にアラン・グリーンスパンが“ゼロ金利政策を止めなければならい時には、市場では大事件が起きる”と警告を出していましたが、ロイターの記事によると12月に利上げされる確率は70%とのことです。今日からその12月ですが、食料やエネルギーの備蓄を再確認しておいたほうが良いのかもしれません。
(編集長)

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[塩原俊彦氏]問題の核心:イスラム国をめぐる石油密売

 大学の准教授で世界情勢を研究している塩原俊彦氏が「イスラム国」をめぐる報道があまりにも皮相で、"もう少しまともな視角をここに提供する"ということで、大手メディアが報道していないイスラム国の石油密売の問題を取り上げています。
(編集長)

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問題の核心:イスラム国をめぐる石油密売
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