アーカイブ: 0_メインテーマ

ままぴよ日記 136 「デジタル化していく社会の中でAIに頼る子育て」

 一気に秋になりました。
 中秋の名月の日、お月様がきれいだったので「今からお月見プレーパークするよ~」とママ達に連絡しました。平日の夜です。みんな来てくれるかなあと思いながら海の見える公園に行ったら暗闇の中で子ども達の歓声が響いていました。
 月明かりの公園は格別です。築山のてっぺんで寝ながらお月見をする子、満潮の海でカニと遊ぶ子、海風が心地よくてじっと座っている子。作っていったお団子も平らげて嬉しそう。
 何も語らなくていい。自然の中で遊ぶ心地よさを感じる機会を作ってあげたいな。
 しずか様、幸せなひと時をありがとうございました。
(かんなまま)
————————————————————————

子どもの成長過程を狂わせている「メディア漬け」


1億総メディア漬けの時代、それが子どもの成長過程を狂わせているのを社会は気づいていません。これは人類存亡の危険をはらむ問題だと思っています。

「子どものからだと心白書2024」(子どものからだと心連絡会議出版)によれば、体力を運動能力ではなく身体的な生活力あるいは生存力とするならば、今の子ども達は
脳の前頭葉機能(やる気・意思・集中力・判断力・コミュニケーション力)の発達の問題と機能不全。
自律神経(交感神経・副交感神経のバランス、血圧)の発達の問題と機能不全。
体温調節機能、睡眠・覚醒機能のおかしさ
が明らかになったと報告されていました。

これを全てメディアのせいにするわけではありませんが、子どもの日常生活がメディア漬けになっていることは事実です。群れて遊ぶ環境が激減した代わりに家で1人で遊ぶツールが子どもの時間を奪っています。

平日のゲーム・ネット利用・テレビ時間を合計したスクリーンタイムの平均値は
小学1・2年生   男子3時間50分  女子3時間25分
小学3・4年生   男子4時間07分  女子3時間44分
小学5・6年生   男子4時間31分  女子4時間13分
中学生       男子7時間07分  女子6時間30分
高校生       男子6時間49分  女子6時間
平成30年度~令和元年度調査児童生徒の健康状態サーベランス事業報告より


それに関連して子どもの睡眠時間も短くなっています。我が町の小学生の平均就床時刻は22時以降40%。23時以降6%です。規範授業で直接子どもに聞くと、もっと遅いことを教えてくれます。12時以降に寝ている子がクラスに3人はいます。

子どものサーカディアンリズム(24時間周期で変動する生理現象)が狂い、生命維持機能である体温、血圧、ホルモンの分泌、細胞の生成などの機能が低下して様々な体調不良が起きています。

又、最近増えているESS(電子スクリーン症候群)の症状として
https://dot.asahi.com/aerakids/articles/-/253872
・感情爆発
・コミュニケーションが苦手
・疲労、不眠、鬱傾向
・理解、判断力の低下             
があげられています。近年急激に発達障害児が増えていると言われていますが症状が似ているのも気になります。

スマホ依存症の治療で有名な久里浜医療センターの樋口進先生は「対策は予防しかない」と言われています。

» 続きはこちらから

米中対立は「関税戦争」から「資源戦争」へ ~レアアースを握る中国が主導権を掌握

竹下雅敏氏からの情報です。
 10月30日に韓国で行われたトランプと習近平の会談ですが、冒頭の動画で「幸福の科学」元職員の遠江秀年氏は、“この会談で、実は米中対立の構造が大きく変化したという風に読み取れます…(13秒)。ズバり言うとですね、この会談によって、米中は関税戦争から資源戦争にフェイズは移行したと思います(1分29秒)。…大変残念なことにトランプさん劣勢です(1分49秒)。…何が1番大きな、この激変の理由になったかというとレアアースです(2分11秒)。…今回の会談の直前には、トランプさん、33年ぶりの核実験の指示を出してます。すぐに核実験に入れと。これが強烈なメッセージになったわけですね。ところが、この資源戦争のフェーズに入っていると、持っている者の方が圧倒的に有利なので、習近平の態度は泰然としていて、むしろトランプさんの焦りがにじみ出ていた。こういう会談に見えるわけであります。(3分7秒)”と話しています。
 レアアースが重要な戦略物資でありながら、中国で精錬されるようになった経緯は7分40秒から9分17秒のところで説明しています。
 “厳しく言えば今回の会談は、トランプさんの負けなんですね。だから習近平が勝ったわけです。1年間、とりあえず猶予してもらったけれども、この猶予もですね、アメリカに一応レアアース1年間は渡すけれども、何に使うか1回1回報告をせよと、中国に。そして、それを45日間かけて審査してからオッケーとかダメとかっていうのを中国が判定するという、結構屈辱的な条件を飲まされたというのが、どうやら現状であります。(11分17秒)”と言っています。
 こちらの投稿には「ワシントンは今や、自国に重大な経済的損害を与える能力を持つ同等のライバル国と対峙している」「これは米国にとって比較的新しい立場であり、少なくとも私たちにとっては、中国が世界経済の超大国の地位に上り詰めたことを裏付ける展開だ」とあります。
 10月28日の記事で、“米軍産複合体の最重要シンクタンク「RAND研究所」が、米中関係についての新レポートを発表し、「中国封じ込めは無理で、共存する必要があり。台湾の段階的統合を支持し、米国は台湾独立派の行動を制限すべき」という、中国が競争に勝っていることを認め、東アジアでの戦略転換を推奨する内容を発表”というJ Sato氏のツイートを紹介しました。
 こうした変化は、9月3日に中国の北京で行われた「抗日戦争勝利80年」の軍事パレードが決定的な影響を与えたと思われます。
(竹下雅敏)
————————————————————————
トランプvs.習近平:舞台は資源戦争へ完全移行
配信元)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから

「高市早苗総理はステマをやっていませんか?」「ありますね クラウドワークスに」バイト工作員の見分け方 / 電通や博報堂内部に大掛かりなネット工作の部署がある

 ネット上の異様な「高市推し」に違和感を感じている人は多いようで、「リバタリアンズ」さんという方が「高市早苗・総理総裁は、ステマをやっていませんか?ネットに溢れる熱心で無批判な高市支持の声の半分は、高額で雇われた熱心なステマ業者やアルバイトでは?その原資は裏金や官房機密費では?前科のある自民党、メディアに圧力をかけた高市ですから、私は本気で疑っています(残り半分は統一教会)」という投稿をされていました。すると、それに応えて「地猫」さんという方が「ありますね クラウドワークスに」と、その募集サイトを示しておられました。あのダボス会議に呼ばれた成田悠輔氏の弟・修造氏が副社長のネット工作企業です。この投稿が出るや速攻でリンクが消されていました。募集要項には「高市早苗さんなど、著名人や時事ニュースの解説動画です。」「〜約40〜50個ほどのコメントのコピペで、20分程度の作業で終わる作業です。」「YMM4初期設定・マニュアルに沿って初期設定いただきます。」などとあります。藤村あきこ氏の解説によると、YMM4というのは「ゆっくり解説」の動画を作るときに使うソフトらしく、高市早苗氏の応援動画はなぜか全て「ゆっくり」というワードが入っていることを指摘されていました。また、以前の斎藤元彦兵庫県知事の2馬力選挙で発生した異様なネット状況とも酷似しているそうです。バイトのコメントを見分けるポイントは、アカウントのアルファベットと数字の不規則な並びで、これは「捨てアカウント」の特徴のようです。
 「集団ストーカー犯罪から国民を守る会」という方のコメントは、こうした状況をさらに裏付けるものでした。電通や博報堂などの巨大広告代理店の中に「司令塔」となる部署が厳然としてあり、「ここに多数のマーケティング会社・リサーチ会社・メディア各社の役員と編集部幹部・PA企画製作会社が集められ、その下に、様々な職種のマンパワー・人材が集められ」「その末端の末端で、あるアルゴリズムの下に定められた戦術の実戦部隊としてふるいにかけられた若者たちが、派遣社員として国内数ヶ所の『オフィス』で、削除型・まぜっかえし型・ヘイトスピーチ(中略)などとタイプ別に分けられて、働かされているのです。」とありました。
 今後、スパイ防止法や緊急事態条項の成立や憲法改正の動きに、ネット工作が動員されるのは間違いなさそうです。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

完全に米中関係が逆転して主導権はついに中国へ ~引き上げていたフェンタニル関税の引き下げ

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプは2月1日に、フェンタニルをはじめとする違法に製造された麻薬性鎮痛薬の米国への流入阻止を目的に、中国に対して10%の追加関税を発令し、3月3日には追加関税率を10%から20%に引き上げる大統領令を発表していました。
 トランプは10月30日に習近平と会談し、フェンタニルに関連して引き上げた関税を20%から10%に引き下げることになりました。また、中国産品に対して賦課している相互関税のうち、24%分の賦課を引き続き1年間暫定停止します。
 これに対し、「これは大規模なTACOだ!」との意見がありますが、10月13日の記事でお伝えしたように、これはトランプによる「意図的な株価操作」のステップ10だと言えるかもしれません。
 中国商務省は会談後、レアアース(希土類)の輸出規制強化を1年間延期すると発表しましたが、トランプが習近平に尻尾を振っていたのは明らかで、“完全に米中関係が逆転して、中国>アメリカが世界中に知れ渡った”のが印象的でした。
 キンバリー・ゴーグエンさんは10月25日のレポートで、“月曜日【10月20日】に決定的な権力の移行が起こりました。…月曜日に起こった権力の移行は、アメリカが支配権を握っていた状態、いわゆる偽の守護者トランプからの移行でした。…そして月曜日に権力の移行が、アメリカ合衆国から中国に起こりました。”と話していましたが、まさにこのことを裏付けるような出来事です。
 それにしても日本の情けなさは格別です。“続きはこちらから”をご覧ください。「いい国作ろう! キャバクラ幕府!」で、トランプのあきらめたような表情が印象的ですね。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)




» 続きはこちらから

米国の高速道路で複数のウイルスに感染したサルが逃げ出した / 世界中で激増しているBSL-4施設は、次なるパンデミックを引き起こすリスクを高めている

 「米国の高速道路で、ウイルスを感染させる可能性のある実験用サルを載せたトラックが交通事故を起こし、サルが道路に逃げ出す騒ぎがあった」と報じられました。逃げ出したサルは「C型肝炎、新型コロナウイルス感染症、ヘルペスなど複数のウイルスに感染している可能性」があり、現在のところ1頭を残して20頭が射殺されたとのことです。
 ちょうどIn Deepさんの記事で、世界中で増え続けているバイオセーフティレベル施設が取り上げられていました。2025年5月の医学誌『Journal of Public Health (公衆衛生ジャーナル)』の調査では「パンデミック以降、世界中で BSL-4 ラボが著しく増えている」ことが明らかになり、BSL-4施設は世界34カ国に「110」、BSL-3施設は世界149カ国に「3,515」あるそうです。日本のBSL-4施設は「4」と発表されていますが、私たちが確認できるのは、国立感染症研究所 村山庁舎(東京都武蔵村山市)、理化学研究所 筑波研究所(茨城県つくば市)、長崎大学の長崎大学 BSL-4 施設(長崎大学坂本キャンパス)の3つだけですので、In Deepさんは「現在さらに建設中なのかもしれません。」と書いておられました。もしかすると都心に移転予定の武蔵村山市の国立感染研はそのままで、現在建設中とされる4つ目の施設が増えるだけなのかもしれません。「BSL-4 と BSL-3 を合わせると、世界で 3500以上のバイオセーフティ施設があるわけで、『これで事故や病原菌の漏洩が起こらなかったら、むしろ奇跡』(中略)事故はかなりよく起きているものです。」とありました。逃げ出したサルのニュースはほんの一例かもしれません。
「パンデミックへの備え」を目的として激増したBSL-4施設は、実態として「生物兵器能力における制御不能な軍拡競争と化しており、(中略)そのほとんどは、軍民両用研究に対する強制力のある監督がない国」で稼働しています。つまり「パンデミックを防ぐことを目的とした同じシステムが、次のパンデミックを引き起こす可能性のある条件を作り出しているのだ。」論文では「高リスク病原体研究を世界的に一時停止し、すべての BSL-4 研究室を即時閉鎖する以外に、公共の安全を守る方法はない。」と締めくくっています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
高度なバイオセーフティレベルの病原菌研究所がコロナ後に激増。現在、BSL-4が世界に100以上あり、BSL-3は3000以上が存在する
転載元)
(前略)
無軌道に増え続ける高バイオセーフティレベル施設

アメリカ政府が、新型コロナは実験室で操作された病原体の結果である可能性が高いことを 500ページの報告書にまとめてから、半年ほど経ちますが(記事)、実は、

「パンデミック以降、世界中で BSL-4 ラボが著しく増えている」

ことが、最近発表された論文で明らかになりました。

BSL-4(バイオセーフティレベル-4)とは、最高レベルの、つまり最も危険な病原体を扱う施設で、次が BSL-3 となりますが、現在、

・BSL-4 施設が、世界34カ国に「110」

・BSL-3 施設が、世界149カ国に「3,515」

あるのだそうです。

パンデミック以前は、これらの高度なセキュリティーが必要な BSL-4 施設は少なかったのですが、ここ数年で猛烈な勢いで増えているようです
(中略)
上のグラフを見ると、日本には「4」と示されていますが、どこにあるのかなと思いまして調べますと、以下の場所にあるようです。

日本のBSL-4施設

・国立感染症研究所 村山庁舎(東京都武蔵村山市)

・理化学研究所 筑波研究所(茨城県つくば市)

・長崎大学の長崎大学 BSL-4 施設(長崎大学坂本キャンパス)


この 3つのようですが、上のグラフでは「 4」と示されていますので、現在さらに建設中なのかもしれません

上のうち、国立感染症研究所 村山庁舎では、昨年、

「エボラウイルスをマウスに感染させる実験を開始」

しています(報道)。
(中略)
BSL-4 施設で研究される病原体は、国や場所によって異なるでしょうけれど、

・エボラウイルス
・マールブルグウイルス
・ラッサ熱ウイルス
・天然痘ウイルス
・クリミア・コンゴ出血熱ウイルス

などとなっています。

天然痘ウイルス以外は、出血熱ウイルスが多いようです。BSL-3 は、黄熱ウイルスや狂犬病ウイルス、結核菌などを扱うようです。

それにしても、BSL-4 と BSL-3 を合わせると、世界で 3500以上のバイオセーフティ施設があるわけで、

「これで事故や病原菌の漏洩が起こらなかったら、むしろ奇跡」

だとも思います。

事故はかなりよく起きているものです

(中略)

世界中で100以上の「BSL-4」生物兵器研究施設が稼働、さらに建設中
Over 100 ‘BSL-4’ Bioweapons Labs Now Operate Worldwide, with More Under Construction Jon Fleetwood 2025/10/24
(中略)
結論

BSL-4 実験室の世界的な急増は進歩ではなく、危険を表している。

政府が「パンデミックへの備え」と呼ぶものは、生物兵器能力における制御不能な軍拡競争と化しており、現在 34カ国で 110 以上の BSL-4 研究所が稼働している。そのほとんどは、軍民両用研究に対する強制力のある監督がない国だ

パンデミックを防ぐことを目的とした同じシステムが、次のパンデミックを引き起こす可能性のある条件を作り出しているのだ

BSL-3 研究室を設置している国の 90% 以上が軍民両用研究の規制を欠いているため、人類は事実上、科学の旗印の下で世界規模の生物兵器ネットワークを構築している。

これらの施設ではすでに致命的な過失、秘密主義、利益相反が明らかになっており、資金提供機関は病原体の作成とその後の販売する「解決策」の両方から利益を得ていることが多い。

この現実を踏まえると、高リスク病原体研究を世界的に一時停止し、すべての BSL-4 研究室を即時閉鎖する以外に、公共の安全を守る方法はない

問題は、実験室で作られた別のアウトブレイクが起こるかどうかではなく、再びそれが起こる機会を私たちがあと何回与えるつもりなのかということだ。