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[原貫太氏 CFAフランの解説・後編] 植民地の独立を認めた後もフランスの支配力を存続させたCFAフラン、しかし近年は中国・ロシアの支援が高まり、フランスの影響力が低下

読者の方からの情報です。
 前編では、CFAフランがアフリカ諸国のためではなく、フランスの利益になっていることを知りました。後編は、CFAフランの歴史的背景から見ていきます。
 1950年代から1960年代にかけて、世界の植民地が独立する機運が起こります。その時、西アフリカから中部アフリカを支配していたフランスは、植民地への既得権を手放すことなく、表向きの「独立」を認め、「独立」後にもフランスの影響力を残すという政治的な選択をしました。CFAフランの仕組みを存続させるために、加盟国への食糧など経済支援や軍事支援を展開しました。アフリカの経済的に貧しい国々は、フランスの援助を受けるべくCFAフランに加盟せざるを得ない状況となりました。
 それでも、多くのアフリカのリーダーがヨーロッパやアメリカの支配に立ち向かったことが歴史に刻まれています。しかし真に自国の独立を目指したリーダーは次々に失脚し、暗殺されました。そしてその背後には宗主国などの謀略があったという説が根強く伝えられています。
 近年、CFAフラン加盟国に対するフランスの影響力が大きく低下しました。それは加盟国への中国、ロシアの影響力が相対的に大きくなった結果でした。フランス以外にも支援先が現れた加盟国は、「もはやフランスの言いなりになる必要はない」「いい加減、フランスの支配から独立したい」と表明しました。"日本人が思っている以上に、アフリカの人々は「西欧諸国のダブルスタンダード」、つまり、自分達のことは棚上げして、他の国の批判はするという偽善に敏感に反応している"、と原寛太氏は指摘しています。
 23/7/11時事ブログに「日本では『ザイム真理教』という言葉で、日本の衰退の責任を財務省の愚かさとしていますが、そうではなく日銀が本当の犯人です。彼らは本当に頭がよく意図的に行っています。」との、竹下氏のコメントがありました。まのじ的には経済の「肝」コメントでしたが、通貨をコントロールすることこそが主権だと分かるCFAフランの仕組みでした。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アフリカの発展を妨げる「CFAフラン」の闇【後編】
配信元)

[In Deep]移植された心臓に、ドナーの少女の記憶が刻み込まれていた ~「時間、武器、場所、彼が着ていた衣服、彼が殺した少女が彼に言った言葉……心臓移植を受けた少女が報告したことはすべて完全に正確でした」

竹下雅敏氏からの情報です。
 In Deepさんの興味深い記事です。臓器移植後、特に心臓移植後、性格の変化が頻繁に観察されており、殺害された10歳の少女の心臓を移植された8歳の少女は、「ドナーの少女を殺害した男の夢」を見るようになり、少女の証言をもとに殺人犯を見つけ出した。「時間、武器、場所、彼が着ていた衣服、彼が殺した少女が彼に言った言葉……心臓移植を受けた少女が報告したことはすべて完全に正確でした」というのです。
 これは、移植された心臓に、ドナーの少女の記憶が刻み込まれていたとしか考えようがありません。In Deepさんは、“臓器ひとつひとつ、あるいは血液細胞ひとつひとつに「記憶がある」という考え方はメルヘンに聞こえるかもしれないですが、その根本がDNA(あるいはRNA)にあるとするなら、そんなにメルヘンでもないのかな”と言っています。
 2018年4月2日の記事で、エメリー・スミス氏は「DNAがあれば、私たちは実際にそのDNAから全身を復元できます。なぜならDNAはハードドライブのように、その人の人生を通じての意識などもすべて記憶しています。」と言っていました。
 このように人生を通じての出来事が、すべてDNAに記録されているのなら、臓器の移植に問題が出てくるだろうし、ベンジャミン・クレーム氏は、臓器移植はカルマの問題が出てくるので勧められないと言っていました。
 また、「ワクチンmRNAが逆転写した場合はどうなんだろうな」とIn Deepさんは言っていますが、グローバルエリートは人類の9割を削減しようとしている連中ですから、ワクチンmRNAに何かを書き込んでいる可能性があります。そうでないとワクチンを接種した人の「波動」が、例外なく闇に落ちることが理解できません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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心臓には記憶がある。そしてRNAには記憶がある…ことから思う、これからの人類のDNA
転載元)
(前略)
相当長い記事なのですが、資料等からの実例を挙げて記された記事を読みました。今回は、先にその記事からの抜粋をご紹介したいと思いますが、これを読んで思い出しましたのは、「骨髄移植を受けた患者はその後、全身の DNA がドナーの DNA に置き換えられる」ということでした。
(中略)
2019年12月7日の米国ニューヨークタイムズより
 
…骨髄移植から4年後、ロング氏は寛解し、仕事に戻った後、犯罪研究所の同僚たちの助けを借りて、ロング氏のDNA検査が続けられた。
 
DNAテストは骨髄移植の直後から続けられたが、骨髄移植後4か月以内に、ロング氏の血液はドナーの血液に置き換えられていた。
 
唇、頬、舌から採取された組織にも、ドナーのDNAが含まれていた。収集されたサンプルのうち、ドナーのDNAの影響を受けていなかったのは、胸と頭髪だけだった
 
しかし、最も予期しなかったことは、骨髄移植から4年後、ロング氏の精液中のDNAは、すべてがドナーのものと完全に置き換えられていたことだった。
 
nytimes.com

骨髄は、血液細胞が作られる場所(造血幹細胞というものが細胞分裂を経て赤血球や白血球などになるとのこと)ですので、血液が提供者のものになるのは理解できるのですが、「数ヶ月後から数年後には、全身の DNA がドナーのものに変わってしまう」ということが、ややショックでした。
 
これは、遺伝子的には「他人になってしまう」ことを意味します
 
さらには、「精子のDNAが、すべてドナーのものになっていた」という現実です。つまり、今後子どもが生まれるとした場合、その子は、「遺伝子的には自分の子どもではない」ということになってしまうのです。
(中略)
ここから、記事をご紹介します。
 
オリジナルはものすごく長いもので、翻訳した部分も結構長いですが、これでも、全体の3分の1くらいだと思います。

なお、記事に出てくるポール・ピアソール(Paul Pearsall)という人は、アメリカの神経心理学者だった人で、この方が「心臓の記憶」というものにはじめて気づいた方のようです。英語版 Wikipedia には、以下のようにあります。

  > ピアソールは、心臓移植を受けた人々のカウンセリングを行っていたことでも知られており、これらの患者が、手術後に性格に重大かつ不可解な変化を経験し、気質や個人的な好みがドナーに似るようになると主張した。 Paul Pearsall
(中略)

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[原貫太氏 CFAフランの解説・前編] フランスによるアフリカ諸国の植民地支配を可能にしたのは「CFAフラン」という通貨、アフリカから実質的に通貨発行権を奪うもの

読者の方からの情報です。
 読者の方から、今知るべき情報が届きました。ヨーロッパの支配から抜け出そうとするアフリカ諸国の動きが活発化していますが、旧宗主国フランスは、これまでアフリカの国々を植民地支配するために「CFAフラン(セーファーフラン)」という通貨を利用していました。CFAフランとは何なのか?原貫太氏が前編・後編に分けて解説されていました。今回は前編です。
 CFAフランとは「西アフリカと中央アフリカの国々で使われている共通通貨(1:20〜)」で、厳密には「西アフリカ諸国中央銀行が発行するCFAフランと、中部アフリカ諸国銀行が発行するCFAフランの2種類」あります。2:50あたりの地図に、それぞれが数カ国ずつ使われているエリアが示されています。
 CFAフランの特徴は、旧宗主国であるフランスの通貨と固定されたレートを持っていることで、過去、交換レートが変更されたのはわずか2回のみでした。1994年に交換レートが1フランス・フラン=100CFAフランとされ、その後、1999年にはフランスがEU共通通貨ユーロを導入したことから、1ユーロ=約656CFAフランとなりました。原貫太氏いわく「CFAフランの問題点を考える上で、この交換レートが非常に重要です。」その理由として、3つの問題点を説明されます。
 1点目は、ユーロとの交換レートが、アフリカの経済力よりも高い水準で設定されていること。アフリカの経済力に相応したレートであれば、国際的な価格は相対的に安くなるので、アフリカの国々の輸出には有利に働くはずでした。しかしCFAフランが高く設定されているため、アフリカ諸国にとっては輸出が不利になり自国の産業が発展しにくい構造になっています。逆に、フランスからはあらゆる商品が安い価格で入ってくるため、アフリカの産業は価格競争に勝てません。
 2点目は、CFAフランを発行するのはアフリカ諸国の中央銀行ですが、その政策決定には常にフランスから選出された役員がコントロールをしてきました。実質的にアフリカの加盟国は通貨発行権を持っていません。アフリカ諸国は、自国の道路や橋など望まれるインフラ整備の公共事業を介した景気対策が取れません。
 3点目の最大の問題点は、CFAフランの加盟国が保有している外貨の50%をフランスの国庫に預けなければならないという決まりです。これはつまり「本来は、アフリカの経済発展に使うべき資産のうち、半分をフランスに取り上げられてしまっている」ことになります。アフリカの国々にしてみれば、輸出すればするほど、そこで得た外貨がフランスの国庫に自動的に入っていくシステムで、フランスにとっては重要な収入源になります。
「これでは植民地支配と変わらない」
CFAフランのメリットとしては、「経済大国のフランスによって、通貨の安定性が保証されていること」が挙げられています。アフリカの独立後の政情不安によって経済破綻が起きても、ユーロとの交換レートが固定されているため、通貨の価値を失うことなく換金可能な状態が維持できるというものです。アフリカに投資する外資にはありがたいことです。
 アフリカから見たCFAフランは「西アフリカ諸国の大統領はCFAを廃止したくても、それを言えばフランスに暗殺されてしまう。政治家はフランスの言いなりになるしかない。西アフリカは"経済的な奴隷状態だ"。ベナンを含む西アフリカはまだ独立を果たしていない。」というものです。
 次回、後編は「中国やロシアが近年のアフリカで影響力を高めてきたことがCFAフランの廃止に向けた動きにも関係している」という解説です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フランスの闇を暴露します【CFAフランをわかりやすく解説】
配信元)

[Twitter]ムンバイ駅にて

編集者からの情報です。
もはや水路と化してるムンバイ駅のホーム!
運行できちゃうとこがスゴい!!
(ぺりどっと)
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配信元)

シーモア・ハーシュ氏は、“天然ガスパイプライン「ノルドストリーム」に対して破壊工作を実行するという米国側の意向をドイツのショルツ首相は知っていた”と指摘

竹下雅敏氏からの情報です。
 シーモア・ハーシュ氏が3月22日にSubstackに投稿した記事『隠蔽工作』には、“ショルツとジョー・バイデンがノルドストリーム・パイプラインの破壊工作を隠蔽するために共謀した”とあり、ドイツの右派野党「ドイツのための選択肢(AfD)」のティノ・チュルパラ党首は、“もしそれが正しければ…彼(ショルツ)はドイツ政府の権力を濫用して反逆行為を犯したことになる。ここで疑問が生じる:彼は犯罪の計画と実行を知っていたのか?”と言っていました。
 スプートニクの記事をご覧ください。シーモア・ハーシュ氏は8月11日のSubstackの記事で、“天然ガスパイプライン「ノルドストリーム」に対して破壊工作を実行するという米国側の意向をドイツのショルツ首相は知っていた”と指摘している、ということです。
 ノルドストリームの破壊でドイツは、「ロシア産ガスの不足がエネルギー価格の上昇を引き起こし、経済成長そのものが減速した」わけですが、“EU諸国が大きな期待を寄せ、すでに建設に投資していたアフリカ大陸横断ガスパイプライン”があったのです。
 ところが、このアフリカ大陸横断ガスパイプライン(TSGP)は、7月26日にクーデターが発生したニジェールを経由するということです。
 ShortShort Newsさんの動画で、“誰も話題にしていないのが、稼働間近の巨大パイプラインだ。このパイプラインはナイジェリアからスタートする。ニジェールを経由してヨーロッパに至る。アメリカのシェブロンはすでに130億ドルをこのパイプラインに投資している。そしてどうなったと思う? ノルドストリーム・パイプラインが破壊された後、シェブロンはこのパイプラインを稼働させるための活動を加速させた。…そしてニジェールの人々はこう言っている。…申し訳ないが、パイプラインはなしだ。…ここから出て行け。ロシアからのノルドストリーム・パイプラインが途絶え、ヨーロッパは大惨事に直面している”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独ショルツ首相は米国のノルドストリーム爆破計画を知っていた=ハーシュ氏
転載元)

© Павел Бедняков/ メディアバンクへ移行

ピューリッツァー賞受賞歴のある米調査報道記者のシーモア・ハーシュ氏は、プラットフォームSubstackに投稿した自身の記事の中で、ロシアとドイツを結ぶ天然ガスパイプライン「ノルドストリーム」に対して破壊工作を実行するという米国側の意向をドイツのショルツ首相は知っていたと指摘した。また、「ノルドストリーム」の破壊はドイツ経済にマイナスの影響を与えたが、ショルツ氏はこの決定に反対しなかったという。

ハーシュ氏によると、昨年2月にショルツ氏は「ノルドストリーム2」の承認手続きを停止したが、それまでにパイプラインにはドイツに送るためのガスが注入されていた。承認手続きの停止は、米国のバイデン大統領の強い要求によって受け入れられたという。

ハーシュ氏は、「ノルドストリーム」の破壊はドイツ経済にマイナスの影響を及ぼしたと強調し、ロシア産ガスの不足がエネルギー価格の上昇を引き起こし、経済成長そのものが減速したと指摘した。ドイツ国民は国内の経済危機に強い不満を抱いており、世論調査結果もそれを裏付けているという。

またハーシュ氏は、地元メディアは「家庭や企業の暖房代の補助金に関する国策をめぐる国内の政治闘争」について盛んに議論しているが、危機の主な原因である米国側による「ノルドストリーム」爆破は無視していると指摘している。

ハーシュ氏は先に、クリミア大橋への2度のテロ攻撃でバイデン米政権は致命的に重要な役割を演じたと発表していた。

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