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サイモン・パークス氏からの情報「テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られる」 ／ ワシントンが広報として出した情報動画

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竹下雅敏氏からの情報です。
　サイモン・パークス氏からの情報で、“停電は短時間で終わるが、多くの国々では、通信遮断状態が長く続く可能性がある。テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られる”と言っています。こうした情報は、これまで何度も耳にしてきましたが実現しませんでした。しかし、今の状況は、これが完全に射程に入っている段階と見て良いでしょう。
　サイモン・パークス氏は、新型コロナウイルスが「中共の米国侵略計画の一環として開発された生物兵器」だと見ているようです。これは時事ブログの認識と同じです。しかし、フルフォード氏は別の見方をしているようで、今日の「21/01/11 フルフォード情報英語版」でも、“存在しないCovid-19「ウイルス」”と言っています。
　しかし、フルフォード氏は自身の著作、“人類最終戦争 ―「闇の支配者」が仕掛けるオペレーション黙示録”の中で、“この新型コロナウイルスが…何より悪質なのは、この生物兵器が「日常」を奪ってしまうからだ”と書いています。
　フルフォード氏は当初「生物兵器」だと認識していたが、今は“Covid-19「ウイルス」”は存在しないと見ているという事でしょうか。以前のフルフォード情報では「SARS・エボラ・エイズの生物兵器の拡散など、諸々の背後に潜む犯罪者どもが未だに逮捕も処罰もされていない」とあり、SARSは生物兵器だと見ていました。SARSが生物兵器で、SARSにエイズの遺伝子が組み込まれていると言われる新型コロナウイルスが、“生物兵器ではなく存在すらしない”というのは考えにくいです。武漢のP4研究所を人民解放軍が爆破した事実は、「生物兵器」であることの証拠を消したと考えた方が、辻褄が合う気がします。
　“続きはこちらから”の動画は、ワシントンが広報として出した情報だという事で、１月１６日の記事で取り上げた「トランプ大統領は1月14日に1807年の反乱法（米国法典第 10 条第 13 号 251-255）を発動した」とする情報は正しいとしています。
　１０分６秒～１２分２５秒で、“同盟国：トランプ大統領、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、中国の習近平国家主席、イラクのムスタファ・アル・カディミ首相、インドのナレンドラ・モディ首相、クリス・ミラー国防長官が率いる国防総省のホワイトハット、エズラ・コーエン・ワトニック国防情報次官、マイケル・Ｔ・フリン元帥、Ｑ（国防総省のマーク・ミルリー長官、ジョン・ハイテン副長官、ジェームズ・マコンビル元帥を含むトランプ大統領に助言する約８００人の特殊部隊で構成されています。ジェームズ・マコンビル、アドマン・マイケル・ギルディ、ジェン・Ｃ・Ｑ・ブラウン、ジェン・ポール・ナカソン、ジェン・ジェイ・レイモンド）、Ｑ・アノン（JF・ケネディ・Ｊr.が率いるボランティアの愛国者）、国家安全保障局、世界各地の様々な軍隊のSOFユニット（どこの国でも逮捕者を出すことを許可された国際部隊、国際刑事警察、それに米国海兵隊、州兵隊、特殊作戦部隊を含む）、そして、米国海兵隊、州兵隊、特殊作戦部隊で構成されています”との重要な情報があります。
　これはコーリー・グッド氏やディビッド・ウィルコック氏らが情報を受け取っている地球同盟（アライアンス）の構成メンバーです。このような情報が出たという事は、もはや地球同盟VSカバールの戦争において、地球同盟側の勝利は揺るがないという事でしょう。
　ただ、私はこの手の情報を真に受けることはありません。予想通り「Ｑ」とＱアノンは別でした。そして、マイケル・フリン元中将は「Ｑ」のメンバーではありませんでした。また、「Ｑ」の中心人物がマーク・ミリー統合参謀本部議長であることも間違いないようです。しかし、名前が挙がっている他の人物は怪しい。恐らくこの中で、ジェームズ・マコンビル元帥だけが「Ｑ」のメンバーではないかと思います。また、JF・ケネディ・Ｊr.は確実に「Ｑ」のメンバーであり中心人物でしょう。そして、Ｑアノンを率いているのはJF・ケネディ・Ｊr.ではなく、マイケル・フリン元中将ではないでしょうか。
　１０分１４秒の所で習近平は、“ディープステート側にもこちら側にも、どちらにもつく”と言っています。時事ブログの認識では、今では習近平はカバールの親玉になったと考えています。
　最後の文書は、フルフォード情報・日本語版からのもので、「驚くべきことだが、下記リンクの通り、アメリカ軍の司令官たちがバイデンを次期大統領として承認する書類にサインしている。CIA筋に確認したところ、この書類は本物だという」と書かれていました。
　「Ｑ」のマーク・ミリー統合参謀本部議長、ジェームズ・マコンビル元帥がサインしています。これが攪乱情報ではなくCIA筋の言う通り本物だとすると、かなり複雑な作戦を遂行していると見るべきでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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1/18-その1　サイモン・パークス氏　1月16日のビデオ
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 21/1/18
（前略）
ワシントンDCの情報筋によると、イギリスについては5日～7日間の通信遮断があるそうです。たぶん、イギリスでのクリーンアップ・オペレーション（悪者を一掃する作業）は他の国々が終わってから最後に行われるだろうとも言われています。その他の国々では、通信遮断状態がさらに長く続く可能性があります。ただし停電は短時間で終わります。ホワイトハッツは一般の人々が真冬に停電で苦しまないようにと短時間で済ませています。
（中略）
テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送されることになるでしょう。そこでは軍法会議がライブで放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られます。そしてこれを観た世界中の人々が覚醒するでしょう。
（中略）
中共の米国侵略計画の一環として開発された生物兵器が邪悪な者たちによって米国にばらまかれました。3年前に私はこのことを予告しました。（中略）…中国の計画は中国からウイルスを秘密裡に持ち出し米国内でウイルスの複製をして米国内に大量にばらまくことです。しかし中国で最初に漏れてしまったのです。
（以下略）
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配信元）
Twitter 
 
 
 
 

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画像の出典: Pixabay

ポンぺオ国務長官は1月15日に米国の国境線の外側に25万人の人民解放軍が配置されていると発表、トランプ大統領は1月16日に米国南部国境一帯に国家緊急事態宣言を出した ～こうした中国共産党の陰謀に加担するバチカンの様子

, / ＊政治経済, 世界全体, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　今日の編集長の記事で、「アメリカ南部国境付近の動き」を取り上げていました。“ホンジェラスから大規模な移民キャラバンがアメリカに向かって進行中”だという事でした。「メイカさんからの続報」は、その背後にある真相を伝えています。
　“ポンぺオ国務長官は1月15日に米国の国境線の外側に25万人の人民解放軍が配置されていると発表、トランプ大統領は1月16日に米国南部国境一帯に国家緊急事態宣言”を出したという事ですが、これは、1月20日のバイデン大統領の就任に合わせて、カナダとメキシコの両国境線に待機している人民解放軍が一気に米国に侵攻する計画を阻止するためだという事です。
　“続きはこちらから”の路徳社の記事では、こうした中国共産党の陰謀に加担するバチカンの様子を伝えています。“フランシスコ教皇は中共と深く結託しており、彼は中共と密約を結んだ”とありますが、“トランプ潰しを背後で操っていた黒幕は、軍産複合体とバチカン”であることが判明している以上、この情報は正しいと言えます。
　世界のエリートたちは、新型コロナウイルスのパンデミックを通じて、“テクノロジーによる国際共産主義社会を構築しようとしている”とありますが、彼らが目論む「グレートリセット計画」はまさにそれです。すでに1979年の段階で、ルフェーブル大司教は、「フリーメイソンの後ろ盾を得た社会主義は…今やバチカンに至るまで随所に浸透し、世の中全ての指令を出している。まもなく私達は全員番号と証明書を割り当てられるようになり、それなしでは何一つ行動を許されなくなる」と指摘しています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領が米国南部国境の緊急事態宣言を延長
配信元）
YouTube 21/1/18
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1/18-その２　メイカさんからの続報、石川さん、他
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 21/1/18
（前略）
1月16日に、トランプ大統領は米国南部国境一帯に国家緊急事態宣言を発した。
（中略）
ポンぺオ国務長官も1月15日に米国の国境線の外側に25万人の人民解放軍が配置されていると発表した。カナダの国境線には7万5千人の人民解放軍が配置されている。メキシコと米国の国境線には人民解放軍の部隊17万5千人。
（中略）
昔から中国人はメキシコで広大な土地を買い米国を攻撃するための準備をしてきた。

現在、トランプ側は毎日大量の真実を報じている。もし人民解放軍が米国に侵攻したなら、米軍の方は、彼らが全滅するまで徹底的に叩き潰す体制ができている。米軍はその戦いの準備を完了している。
（中略）
バイデンが1月20日に大統領に就任したなら、両国境線に待機している人民解放軍が一気に米国に侵攻する。トランプは40年前からこのことを知っていて、メキシコに国境の壁を造り、必ず中共を倒す決意だった。
（以下略）

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画像の出典: アメリカとメキシコの国境沿い。右はティフアナで左がサンディエゴ。
Wikimedia_Commons [Public Domain]

「バイデン政権誕生に合わせ移民集団がアメリカに進撃」、選挙のたびに意図的な騒乱が計画される / 情報操作を行わないアプリ「テレグラム」が活躍

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　藤原直哉氏が以前からアメリカ南部国境付近の動きを懸念されていましたが、こういうことだったのかと思われる事態になっています。ホンジェラスから大規模な移民キャラバンがアメリカに向かって進行中。グアテマラの国境警備はなすすべもなく移民たちは検問所を易々と突破し、これを受けてメキシコは警備を強化している様子がSNSを通じて伝えられています。さて、これに先立ってバイデン候補は、就任初日に「1100万人の不法移民に市民権を付与する法案」の提出を計画だと報じられています。自国で貧困にあえぐホンジェラスの人々にとっては「楽園」と映るアメリカ、その市民権が得られるチャンスとばかりバイデン候補の思惑に乗って殺到しています。今回と相似形のことが2018年のアメリカ中間選挙の時にも起こりました。なぜ選挙のたびに意図的に不法移民を誘発しているのか。誰が同じ手口で騒乱を起こさせようとしているのか。その時もメキシコからリアルな情報を伝えて下さったpopoちゃんですが、さすがに「またですかっ！」と言いたくもなろう。
　ところで昨日の「メキシコ便り」では良いタイミングで、オブラドール大統領がSNSアプリ「テレグラム」を勧めておられました。ビッグテックのように越権的な検閲などしない「新時代のアプリ」とありますが、藤原直哉氏はすでにテレグラムからの情報を伝えておられたのでした。サイバー戦と言われるわけです。
（まのじ）
　バイデンが市民権を与えてくれるぞ〜っとウソついて、みんなを駆り立てアメリカに向かわせ、アメリカに着いたら、あら？！話がちがってた。。。って泣き寝入り。

　アメリカとメキシコの陸の国境は、ここ１年、アメリカ人以外（または就労ビザ、永住権を持っている人以外）は通れないです。
義理母は週に何回かアメリカに行ってショッピングしてましたが、ここ１年は行ってません。
popoちゃんも行ってません。
旦那さまはアメリカ人でもあるので、行ってますが。。。

しかもまた２月21日まで閉鎖が延長したようで。
ビザ（メキシコ人は観光、娯楽でもビザが必要）、ビザ免除（日本人のように９０日間ビザなしで観光、娯楽可）をもっている外国人が陸から入れないのに、どうやって違法の人が入れるとおもうのかなぁ〜。。。
みんなで突入すれば怖くないってヤツ？！
（popoちゃん）
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配信元）
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メキシコ便り（81）：ロペス・オブラドール大統領、ビッグテックのトランプ大統領検閲を批判 / そして大統領は、ビッグテックは信用できないとし、すでに別の手段の準備に入る！

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　世界で最初にビッグテックのトランプ大統領検閲を批判したリーダーだと世界ニュースにもなったようですが、実はその批判はひょんなきっかけで朝のプレス・コンファレンスで出てきたわけで、その一部始終をまとめてみました。
　Chapucero Network動画のナチョさんのお兄さんマウリシオさんよると、２００６年に２度目の大統領不正選挙を経験したときに、ロペス・オブラドール大統領は国民とコミュニケーションする手段をすべて奪われ不正について何も言えなかったらしい。その後、大統領はメキシコの政治家で最初にユーチューブを始め真実を伝え始めたと。アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドールのユーチューブ・チャンネルでの一番最初の動画は１２年前（２００９年）。そんな大統領のチャンネルは、今や２４０万人のフォロワー数で、収益化すると月に最高約１４５０万稼げるらしい。
　それに関する質問がきっかけで、ビッグテックへの批判が出てきました。連日、大統領は、ビッグテックを猛烈に批判し、その後、別のアプリでのフォローを呼びかけるという大胆な行動に。次々にメキシコ人は大統領に続いてフォローしているそうです。popoちゃんも１月１３日からこのアプリで大統領をフォローし始めたのですが、同日このアプリ会社からのお礼メッセージが来ました。１３日時点でアクティブ・ユーザーが５億人に到達。とくに１１日、１２日、１３日の３日間で２５００万人の人がユーザーになったとか。このアプリ、ロシア生まれで創始者の波動とエピソードに惹かれます♪ 新時代のビッグテックになれるかな？！
（popoちゃん）
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メキシコ便り（81）：ロペス・オブラドール大統領、ビッグテックのトランプ大統領検閲を批判 / そして大統領は、ビッグテックは信用できないとし、すでに別の手段の準備に入る！

大統領のビックテック批判が世界ニュースになるまでの成り行き


１月７日（木）、ロペス・オブラドール大統領は朝のプレス・コンファレンスでTwitter, Facebookがトランプ大統領を検閲したことを強く批判しました。これはすぐに世界ニュースになったよう。

１月７日（木）の朝の大統領プレス・コンファレンス

どうやってこの話がコンファレンスで出てきたかというと、コンファレンスの質疑応答の最後に大統領は風刺画を見せようとしていましたが、なかなかスクリーンに出てこず、じゃ、待っている間にもう一人の質問をという流れで、カンペチェ州の政治統計チャンネルとインフォルマ２４チャンネルという２つのチャンネルを持つユーチューバーのカルロス・フワンさんが指され、質問しました。（１：５８：００あたりから）

なかなか出てきたくなかった？！風刺画😃（画像はYouTubeより、以下同）

余談ですが、風刺画がすぐスクリーン出てきていたら、カルロスさんの質問はなく、世界ニュースになることもなかったと思うと、偶然ではなく必然だった感じ♪　結構、朝のプレス・コンファレンスは偶然に見える必然の出来事がよくあります。

（大雑把な要訳）

カルロス・フワン：「昨日レボルシオン３.０のニュースで、大統領は、現在、世界でもっとも影響のある政治家の一人であり、大統領としてではなく、アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドールとしてユーチューブ・チャンネルを収益化すると月額＄８,０００〜＄１３９,０００（約８３万円〜約１４５０万円）稼げるとありました。また収益化するとスーパーチャットで貧しい人たちへの募金を募ることもできます。

ユーチューバー、カルロス・フワンさん


この方法で大統領は国民に直接、簡単に援助が可能になります。昨夜、このことを私たちのチャンネルでライブストリームしたところ、たくさんの国内と海外のメキシコ人から、この新しい試みを支持したいというメッセージが届きました。ここで質問です。大統領は、ご自身のチャンネルを収益化し、（貧しい人たちをサポートする）政府のプログラムに寄付されますか？」

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画像の出典: photo-ac

新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対してきたIn Deepさんの正しい見解 ～ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍

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竹下雅敏氏からの情報です。
　In Deepさんは「新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対」していました。今では、In Deepさんの見解が正しかったことが、はっきりとしています。
　時事ブログでは、国民すべてを閉じ込める「ロックダウン」は、医療体制を整える時間稼ぎに保障と共に短期間に限定するならまだしも、ヒドロキシクロロキン、イベルメクチンと言った有効な治療法が見つかっている段階では、絶対に行うべきではないという見解です。
　記事では「ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍」になるとあります。「新たなデータによると、感染致死率の中央値は 0.23％であり、また、70 歳未満の人の感染致死率の中央値は 0.05％であることがわかりました」という事なのですが、昨日の記事では、“ファイザー社の「安全なワクチン」を接種すると「致死率0.092 %」”でした。
　新型コロナウイルスは「後遺症」が怖いのですが、ワクチンの「副反応」は「ファイザー社の安全なワクチンを接種して日常生活が送れなくなる人が2.3%いる」という事で、こちらはもっと恐ろしい。ウイルスだけでなく、ワクチンからも身を守る為に、何かしないといけませんね。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ロックダウンによる被害は利益の10倍にもなる」とカナダの感染症専門家は主張し、封鎖という政策を再考するように訴える。そして英国では「精神疾患のパンデミック」が起き始めている
転載元）
In Deep 21/1/14
（前略）
新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対し続けてきました。
（中略）
欧米だけではなく、日本などでも「さらに厳格な規制を」というような主張を本気で述べている人たちの存在を目にすることがあり、「健康とは何か」ということについて、まったく考慮されていない現在のロックダウン政策に支持者がいることに驚きます。
（中略）
ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍だとカナダの小児感染症専門家が述べる
Lockdown harms are at least 10 times greater than benefits - Canadian specialist in pediatric infectious diseases
sott.net 2021/01/11

アリ・ジョフィ博士（Dr. Ari Joffe）は、エドモントンにあるストーラリー・チルドレンズ・ホスピタルの小児感染症の専門家であり、カナダ・アルバータ大学の小児科の臨床教授でもある。
（中略）
Ｑ：ジョフィ博士、あなたは当初、ロックダウンに対しての強力な支持者でしたが、その後、考えが変わりました。なぜですか？
 
私が最初にロックタウンを支持した理由はいくつかあります。まず、初期のデータは、（新型コロナウイルスの）感染致死率が最大 2〜 3％もあり、人口の 80％以上が感染すると誤って示唆されていました。その当時のモデリングからは、繰り返しロックダウンを行うことが必要であることを示唆していたのです。
 
しかし新たなデータによると、感染致死率の中央値は 0.23％であり、また、70歳未満の人の感染致死率の中央値は 0.05％であることがわかりました。リスクが高いグループは、高齢者、特に重度の基礎疾患のある人たちです。
（中略）
費用便益分析では、COVID-19 による死亡を防ぐためのロックダウンの利点と、不況、孤独、失業が国民の幸福と死亡率に及ぼす影響の観点からロックダウンの被害を検討します。しかし、私は、上記の他のいわゆる「巻き添え被害」のすべてを考慮してはいませんでした。そして、ロックダウンの被害は利益の少なくとも 10倍高いことが判明したのです。つまり、ロックダウンは COVID-19 そのものよりも、はるかに多くの人々の幸福に害を与えるのです。
（中略）
エコノミスト誌のポール・フリイテルス氏は、「他のすべての健康上のリスクや他の要因による生命の毀損の懸念を排除して、この特定の病気による感染と死亡のリスクだけを減らしているように見える」と書いています。
（中略）
パンデミック以前には、毎日 21,000人以上がタバコが原因で亡くなっています。 5歳未満の小児の肺炎および下痢で毎日 3600人が亡くなり、結核で 4110人が亡くなっています。ここから、COVID-19 の悲劇的とされている数を文脈の中で考慮する必要があります。
（中略）
リスクの高い人々の保護に焦点を当てる必要がある。入院中またはナーシングホームにいる人たち、混雑した状況（例：ホームレスの避難所、刑務所、大規模な集会）、および70歳以上、重篤な基礎疾患を伴う人たち。こういうリスクの高い人たちに焦点を当てるべきで、国民すべてを閉じ込めることは停止するべきだ。
（中略）
（以下略）
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