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マウイ島を放火することに同意していた『ハワイの2つの王家』〜 魔王サナット・クマーラを崇拝する王家とロスチャイルドが設立した悪魔崇拝者の王家

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月18日の記事で、マウイ島ラハイナの大規模火災に関してソルカ・ファール情報と、8月16日に配信されたキンバリー・ゴーグエンさんの情報をお伝えしました。
 ソルカ・ファール情報は、ハワイを襲った現代アメリカ史上最悪の死者数を出した山火事の原因について、「中国が人工衛星を使ったレーザー兵器をハワイに向けて発射」したことを示唆していました。
 しかし、キンバリーさんは、「マウイ島には第二次世界大戦以来存在した地下基地がありました。…その施設の島の地下に、プラズマ・エネルギー兵器が存在することが判明しました。…私たちが目にしているのは、そこにいる人物が地上から、つまり地下からその特定のエリアまで射撃したということです。」と言っており、レーザー兵器ではなくプラズマ・エネルギー兵器を地下から照射したことが大規模火災の原因だと言っていました。
 キンバリーさんの配信した内容を記事にまとめている「Just Empower Me」の和訳には、もっとはっきりと「彼女は、そこにいるアラサカ軍の兵士が、地面からその特定のエリアに向けてそれを撃ったということを目にしている」と書かれています。
 この表現は、あくまでも「Just Empower Me」の管理人の方がキンバリーさんの言葉を、自分の中で解釈したものであって、キンバリーさんが実際にアラサカ軍の兵士がプラズマ・エネルギー兵器を地上の目標に向けて発射していたところを目撃したのかどうかは、彼女の「メリベ通信」では分かりません。
 さて、8月18日の記事のコメントでは、“ハワイには2つの王家が存在し、ロスチャイルドが設立したハワイの王家は、中国のディープステートが(ハワイを)乗っ取ってハワイ王国に返還されることに完全に同意。彼らはマウイ島を燃やすべきだということに同意していた”ということには触れましたが、マウイ島出身のファミリーである「メルキゼデクの人々」も、“マウイ島を燃やすべきだということに同意していた”のかどうかについては触れませんでした。キンバリーさんの「メリベ通信」では読み取れないからです。
 キンバリーさんは、『ハワイの2つの王家』について触れ、「彼らはすべてのファミリーとともに島を放火することに同意していた。」と言っているのですが、文脈からは「彼ら」の意味は、『ハワイの2つの王家』だと見るのが自然です。しかし、「彼ら」の意味を“中国のディープステート”と“ロスチャイルドが設立したハワイの王家”と見て、メルキゼデク家は関与していないと見ることも可能です。
 非常に紛らわしいので、「Just Empower Me」の和訳が出るのを待っていたわけですが、「Just Empower Me」の管理人の方もどちらか分からないので、“これは私を混乱させました”と言っています。
 更に驚くことに、8月18日の記事では、「明らかに一方のグループは崇拝されているサタン(悪魔)であり、もう一方のグループはサタンを崇拝しているからです。」ということでしたが、Just Empower Meでは、「明らかに、一方のグループは悪魔崇拝者であり、もう一方のグループは神を崇拝しています」になっています。
 こうなると直観に基づいて判断するよりないのですが、私には『ハワイの2つの王家』が島を放火することに同意していたと思います。この方が、キンバリーさんの話の筋も良く通ります。
 「ノアの大洪水」のノアの息子はセム、ハム、ヤペテです。大祭司セムの生まれ変わりがメルキゼデクであり、旧約聖書ではシャレムの王としてアブラハムを祝福したとされています。そして、メルキゼデクの生まれ変わりがマイトレーヤなのです。
 このため、メルキゼデク家が崇拝していた「神」は、サナット・クマーラだと見るのが自然です。「神」ではなくハイアラーキーの魔王です。彼らは聖書の黙示録の観点から、マウイ島が燃やされることは神の意志だ、と捉えていたのではないでしょうか。
 すでに滅びた魔王を神だと信じ、間違った判断に基づいて悪に同意すれは、滅びに至ることは明らかです。自分たちが「選ばれた者」だという驕りが滅びの道なのですが、彼らは永遠に分からないのかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【キム・レポート2023.8.16】アブラクサスが残した気象戦に関連するもうひとつの歓迎されない贈り物|アラサカ軍、マウイ島の地下基地からプラズマエネルギー兵器を使用、現在は全員死亡|ハワイの2つの王室
引用元)
(前略)
(中略)
マウイ島の最新情報

アブラクサスが残したこのシステムを使用したとは限りませんが、中国のディープ・ステートが作り出した他のものとしては、マウイ島で起こった出来事があります。インターネット上では、指向性エネルギー兵器(DEW)や、火災を引き起こした他のものについての多くの話題が飛び交っています。そして今、知事が不動産の売却についてモラトリアム(一時停止措置)をとるということが話題になっています。その理由は、一等地を所有したいという人々が大挙して押し寄せているからです。中国ディープ・ステートには別の考えもあり、キム氏が続けて説明したような取引もありました。


アラサカ軍、マウイ島の地下基地にプラズマエネルギー兵器を保有

第二次世界大戦以来、マウイ島にはアラサカ軍によって長期間運営されていた地下基地がありました。アラサカは今日までそこで働いており、マウイ島のポータルに問題を引き起こしていました。

シャドウ・ミリタリー・グループ12|アラサカ
アラサカ株式会社は日本にあり、1915年に設立されました。当初は基本的に製造業でした。テクノロジー、コンピューター、セキュリティ機器などを開発していました。そして今、彼らは新型コロナウィルスの検査装置やワクチンに挿入されるフェムトやナノテクノロジーに関与しています。それが彼らの“特別な人々”のためのビデオゲームにおける役割であり、ここ2、3年の間に彼らの異なるセクターを通してもたらされた指示なのです。

前回、キム氏がそこに光のポータルがあると言ったことを思い出してください。彼女はまた、火災を引き起こしたのはイエズス会とジェイドだと言いましたが、それは本当です。その施設の島の下にプラズマエネルギー兵器があり、それは空から来たかのように表面に現れました。しかし、彼女はDEW兵器を搭載したロッキードDEW機のようなものが上空にあったという兆候をまったくつかんでいません。彼女は、そこにいるアラサカ軍の兵士が、地面からその特定のエリアに向けてそれを撃ったということを目にしているのです。

(以下略)

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地球沸騰時代の到来を演出するために一生懸命燃やして、メディアがそれを煽るという構図 ~スマートメーターの遠隔操作で火災発生か

竹下雅敏氏からの情報です。
 アントニオ・グテーレス国連事務総長が「気候変動はここにある。それは恐ろしいことであり、今は始まりに過ぎない。地球温暖化時代は終わりを告げ、地球沸騰時代が到来した」と発言してから、世界中で山火事が発生しています。
 報道ステーションのわざとらしいニュースでも、“(カナダでは)今年に入ってすでに5765件の山火事が発生していまして、およそ1370万haが焼失しています。…北海道と九州を合わせてもおよそ1200万haなので、いかに広い面積が…燃えてしまっているか”と言っています。
 地球沸騰時代の到来を演出するために一生懸命燃やして、メディアがそれを煽るという構図です。
 アーロン大塚氏のツイートの「カナダの火災」の様子を見ると、森林は燃えていないのに家だけが燃えているように見えます。マウイ島ラハイナと同じで、山火事ではなく住宅火災なのかもしれない。
 「一瞬バンと音がしてから炎が舞い上がる。」のは何が爆発しているのでしょう。スマートガスメーターの遠隔操作でガスボンベが爆発したのではないか、という気がします。
 8月5日の記事で、スマートグリッドシステムには大きな欠点があり、スマートメーターに重大なシステム障害が発生していることをお伝えしました。
 『Take Back Your Power 2017 (Official) - smart meter documentary』の7分5秒のところでは、“誤った名前の「スマート」メーターには、重大なシステム上の問題があるようです。実際に設置後に火災を引き起こすケースも少なくありません”と言っており、8分40秒では、“PG&Eは、請求書を滞納した顧客が最終的に請求書を支払うときに、遠隔から電源を入れ直すと火災が発生することを知っています。これらのメーターは発火します。彼らはそれを知っていて、それを隠蔽しているのです”と男性が訴えていました。
 スマートメーターの遠隔操作で火災が発生するのなら、周りの木は燃えずに住宅だけが燃えるのは理解できます。
(竹下雅敏)
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クリス・シューメーカー医師「通常、心筋炎に罹患する比率は、100万人に1人がいるかいないか程度であった。実際のところ、米軍とタイで行われた研究では、各集団における心筋炎の発生率は17~24%である…50%の心筋炎患者は、僅か5年しか生きられない。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 カナダの総合内科医、クリス・シューメーカー医師は「通常、心筋炎に罹患する比率は、100万人に1人がいるかいないか程度であった。実際のところ、米軍とタイで行われた研究では、各集団における心筋炎の発生率は17~24%である…50%の心筋炎患者は、僅か5年しか生きられない。」「ただ、一つだけ説明を付け加える。この心筋炎罹患者の中で、一部の患者は無症状であるのだ。しかし、彼らは研究の正確さのために検査を受けてくれた。…これは、心臓の損傷を検出する検査である。…これらの人々の体に目に見えない心筋傷害マーカーが発見されたのだ。」と言っています。
 エポックタイムズの動画では「スイスの新たな査読済み研究によると…モデルナの追加接種を受けた35人毎に1人がワクチン由来の心臓のダメージを受けている。」と言っています。
 ワクチンを接種すると心筋炎の危険があることは、かなり早い段階で分かっていました。2021年7月22日の記事で紹介したイスラエルの市民団体「IPC(Israeli People's Committee)」の調査によると、“2021年7月10日の時点で426名の死亡を確認、2,892件の有害事象には、大量膣出血、月経異常、流産、死産、神経障害、心血管障害、心筋炎などが含まれていた”ということでした。
 また、2021年10月27日の記事では「ウイルス性心筋炎は、2年後には10人に2人、5年後には10人に5人が死亡する。これは軽度ではない。心筋が死んでしまうのだ。」というアンソニー・ヒントン博士のツイートを紹介しています。
 実際に「心臓発作での入院数」は増えていることが、最後のShortShort Newsさんのツイートを見ると分かります。
(竹下雅敏)
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23/8/14 フルフォード情報英語版:白龍会の地球計画

 前回同様、前半はフルフォード氏の事前レポート、後半はウィンドランダー氏の最新情報になります。
 フルフォード氏と関係が深いと思われる白龍会、その「白龍会の地球計画」における提案事項を取り上げています。その提案事項というのは以下の通りになります。
  • 一人一人から盗まれた200万ドルかそこらを返す
  • すべての人に現在住んでいる場所の所有権が与えられ、公私を問わずすべての借金が帳消しになる
  • 資金を生み出し分配するプロセスのコントロールを、選挙で選ばれた国民の代表に戻す
  • 世界銀行、国連、世界経済フォーラム、BIS【国際決済銀行】、IMF【国際通貨基金】などを新しい機関に置き換える

 白龍会と他のグループとの裏交渉の結果として、「イギリス連邦、国防総省、ロシアなどが、破綻したIMF【国際通貨基金】、BIS【国際決済銀行】、世界銀行などのシステムに代わる、さまざまな補完的国際未来計画組織の設立を支持している。」とのことです。

 ウィンドランダー氏の最新情報では、ハワイのマウイ島山火事で使用されたとみられる「指向性エネルギー兵器(DEW)」の保有を国防総省(ペンタゴン)が認めていることに触れていました。関連情報として時事ブログの記事も合わせてご参照ください。
 また、今現在45万人ものアメリカ人が「赤身肉アレルギーを抱えている」ようで、その「赤身肉に対するアレルギー反応を誘発するダニ媒介性疾患であるアルファ・ガル症候群(AGS)の患者が急増」している中、「2023年6月、オキシテック社がマダニの実験で高い効果があったと報告した後、ゲイツ財団は480万ドルの追加資金を提供した」ということです。

PS. 夏の北海道、道東が一番涼しく過ごせました。とある日の別海町の気温が最高19℃最低16℃で、寒くて目を覚ましました。居場所の最後のヒントです。「僕の名前」をあれこれ調べてくださいな。
(ぺりどと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:白龍会の地球計画
転載元)

一人一人から盗まれたお金


The White Dragon Society plan for the planet.
By
Benjamin Fulford
August 14, 2023
16 Comments
The ancient ruling bloodlines of the planet are trying to negotiate a surrender with the White Dragon Society and their white hat allies. The main obstacle to replacing the current dystopian regime ruling the West is now the question of what alternative is going to replace it.
地球の古代支配者の血統は、白龍会とそのホワイトハットの同盟者と降伏の交渉をしようとしている。西側を支配している現在のディストピア*政権に取って代わるための主な障害は、現在、どのような代替案がそれに取って代わるかという問題である。

For this reason, the WDS is presenting a set of proposals. These are not meant to be a definitive conclusion but rather a starting point for constructive debate about how we as a species are to navigate into the future. このため、白龍会はいくつかの提案を提示している。これらは最終的な結論ではなく、我々人類がどのような未来へ進むべきかについて、建設的な議論を行うための出発点となるものである。

Before we do this, though, let us confirm the current system is going to collapse. Thomas Jefferson was prophetic when he said: しかしその前に、現在のシステムが崩壊しようとしていることを確認しておこう。トーマス・ジェファーソンの言葉は予言的であった。:

If the American people ever allow private banks to control the issue of their currency, first by inflation, then by deflation, the banks and corporations that will grow up around them will deprive the people of all property until their children wake up homeless on the continent their Fathers conquered…. I believe that banking institutions are more dangerous to our liberties than standing armies…. The issuing power should be taken from the banks and restored to the people, to whom it properly belongs.
もしアメリカ国民が民間銀行に通貨発行を管理させるようなことがあれば、まずインフレになり、次にデフレになり、銀行と企業がその周囲で成長し、彼らの子供たちは自分たちの父祖が征服した大陸でホームレスとして目覚めるまで、国民からすべての財産を奪うだろう...。私は、銀行機関は常備軍*よりも自由にとって危険だと考えている。発行権を銀行から取り上げ、本来それが属するべき人民の手に取り戻すべきである。

トーマス・ジェファーソン大統領
Wikimedia_Commons[Public Domain]
画像はシャンティ・フーラが挿入

He was right. If a privately owned central bank creates $1 trillion out of thin air and then distributes it to its cronies, it will be in effect stealing that trillion from the American people. By one calculation “$450 trillion in income was siphoned away from US workers between 1975 and 2018: Due largely to the effects of inflation, a massive and invisible decline in real wages was experienced by US workers in the form of forgone income that went unnoticed by most US families.” 彼は正しかった。民間が所有する中央銀行が、何もないところから1兆ドルを作り出し、それを取り巻きに配れば、事実上その1兆ドルをアメリカ国民から盗むことになる。ある計算によれば、『1975年から2018年の間に、450兆ドルの所得がアメリカの労働者から吸い上げられた。それは主にインフレの影響によるもので、実質賃金の目に見えない大幅な下落が米国の労働者によって経験されており、多くのアメリカの家庭には気づかれない形で収入が失われたのだ。』
https://global.chinadaily.com.cn/a/202212/23/WS63a4ff78a31057c47eba5ceb.html
This works out to $1.46 million stolen from every man, woman and child in the United States. If you start with 1972, when the US dollar was taken off the gold standard, update that to 2023 and use real inflation data it works out to more than $2 million per person. これは、米国のすべての男性、女性、子どもから一人あたり146万ドル盗まれた計算になる。米ドルが金本位制から外れた1972年から始めて、2023年の実際のインフレデータを使って計算すると、一人あたり200万ドル以上になる。

Now though, the banksters have killed the goose that laid the golden egg. They cannot steal anymore from the American People. しかし今、銀行家は金の卵を産んだガチョウを殺してしまった。これ以上アメリカ国民から盗むことはできない。

Here is the math: The US median income is $31,000 while the median home price is $437,000 so, at the current mortgage interest rate of 7.12% the monthly mortgage payment would be $2,942. That means the annual payment would be $35,304. In other words, if the average American did not pay for food, utilities or anything else, they still could not afford to buy a home. This means the system is broken beyond repair. ここで計算してみよう。:アメリカの所得中央値は31,000ドル、住宅価格中央値は437,000ドルなので、現在の住宅ローン金利7.12%で計算すると、月々の住宅ローン支払額は2,942ドルとなる。つまり、年間支払額は35,304ドルになる。言い換えれば、平均的なアメリカ人が食費や光熱費、その他の支払いをしなかったとしても、住宅を購入する余裕はないということだ。つまり、この制度は修復不可能なほど崩壊しているということだ。

The FRB criminals use various statistical lies to try to cover this up. For example, they will say per capita GDP is $70,000. However, that number hides income inequality by dividing total income by total population. For example, if Bill Gates walks into a cafeteria and starts buying everything, the per capita income of the people there shoots up even though they will not be able to buy any food. The median income is the level at which half the people are above and half below and so reflects reality. FRB【連邦準備銀行】の犯罪者たちは、これをごまかすために様々な統計上の嘘をつく。例えば、一人あたりGDPは70,000ドルだと言うだろう。しかしこの数字は、総所得を総人口で割ることで所得格差を隠している。例えば、ビル・ゲイツがカフェテリアに入り、あらゆるものを買い占め始めたとしたら、そこにいる人々の一人当たりの所得は、食べ物が買えなくなるにも関わらず、急上昇する。収入の中央値とは、半分の人が上回り、半分の人が下回る水準であり、現実を反映している。

画像はシャンティ・フーラが挿入

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「ウクライナ戦争を始めたのはアメリカ・NATO・欧州諸国」と認識しているドイツ人、フランス人 / 裕福な西部と貧しい東部に引き裂かれるウクライナ

 ロシア在住の映画監督の方が「地球上でまるで日本だけが情報を閉ざされた国のようなこういう報道。世界はジワジワと論調を変えつつあるというのに、日本のテレビやYoutubeでロシア憎しと戦況不利を声高に叫ぶ自称専門家の方々、今後どうするつもりなのかな。」と、ツイートされていました。海外から見ると、日本は未だに大本営発表を信じています。テレビが、特にNHKが堂々と嘘をつくなど多くの人々は信じられないのでしょう。
 しかしウクライナの番組でさえ、渋々と現実を受け入れているようです。「ドイツ人もフランス人も、戦争を始めた責任は米国とNATOにあると考える人が多数派になったという調査」の結果を放映していました。調査を行ったのは反プーチンの立場のThe Anti-Corruption Foundation(反汚職財団)だそうです。ウクライナ戦争を始めた責任は誰か?という問いに対して、ドイツ人は「アメリカ・NATO、欧州諸国」と答えた人が53%、プーチン・ロシアと答えた人は29%、フランス人は複数回答で、アメリカ・NATO・欧州諸国と答えたのは98%、プーチン・ロシアと答えた人は46%でした。ドイツ、フランスでも偏向報道がされているはずですが、国民が経済的ダメージを受け、ウクライナ人を受け入れた経験から見える矛盾があるのでしょう。
 日本人にとっては「ロシアに侵攻され破壊され、気の毒なウクライナ」なのかもしれません。しかし現実のキエフでは、戦争と汚職で焼け太りの裕福なウクライナ人が夜な夜なパーティーに明け暮れ、高級車は空前の売れ行きです。逆にウクライナ東部の貧しい人々は戦争に駆り出され「代理戦争で命を落とした若者たちを讃える通夜を行っています。」と目を背けたくなる対比があります。
 戦闘地域で放置されているウクライナ兵の遺体を丁寧に回収して故郷に送り届けるのはロシア兵でした。自分達に銃口を向けた者であっても「こんな姿で放置できない。獣に貪られるままにしてはおけない。」ウクライナ軍はそれを見越して遺体に地雷まで仕掛けているらしい。ロシア兵にはウクライナ兵が引き裂かれた同胞という意識があるのかもしれません。
(まのじ)
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配信元)


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