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ロバート・マローン博士が語るトランスヒューマニズムの危険性 ~リン・チンテン特別教授「私たちの技術は、脳の電気信号を機械やロボットが直接キャッチできる形式に変換することができ、ロボットはコマンドに従います」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・マローン博士のトランスヒューマニズムに関する記事です。記事の最後に「この投稿は公開されていますので、ご自由にシェアしてください」とあるので、全文をDeepL Proで機械翻訳して、記事を転載させていただきました。
 元記事で太字になっている箇所はそのまま太字にしています。また、シドニー工科大学(UTS)のChin-Teng Lin(リン・チンテン)特別教授とFrancesca Iacopi(フランチェスカ・イアコピ)教授の所に、こちらでリンクを貼り付けました。
 “続きはこちらから”の冒頭の動画は、シドニー工科大学が開発した「ロボットや機械などのデバイスを思考制御のみで操作できるようになるバイオセンサー技術」を、オーストラリア陸軍が実証したものです。兵士がブレイン・マシン・インターフェースを使って、ゴースト・ロボティクス社の四足歩行「ロボット犬」を操作しています。
 リン・チンテン特別教授は「私たちの技術は、脳の電気信号を機械やロボットが直接キャッチできる形式に変換することができ、ロボットはコマンドに従います。」と言っています。
 フランチェスカ・イアコピ教授は「(ハンズフリー、音声フリーの)この技術は、コンソール、キーボード、タッチスクリーン、手のジェスチャー認識などのインターフェースを不要にします」と言っています。
 この研究には米国国防総省が密接に連携していることから、ロバート・マローン博士は、“この研究は…戦争のためであり、スパイ工作と監視のため”のもので、悪用される可能性が高いと考えているようです。
 1月6日の記事でサーシャ・ラティポワ氏は、“COVID-19の大量接種は米国防総省(DOD)の作戦であり、機密解除された内部文書から、実は米国防省(DOD)が「ワープスピード作戦のCEO」であることが分かっている”と述べていました。
 ドナルド・トランプは、すべての大手製薬会社に無期限の責任免除を与えるPREPA法に署名し、「ワープスピード作戦」を実行し、世界中に「COVIDワクチン」を提供しました。しかも、「私たちは世界中で何百万人もの命を救ったのです。ワクチンは通常5~12年かかるところ9ヶ月弱で作りました。」「ワクチンは人類の最も偉大な成果の一つであり、重病になって病院に行くのはワクチンを打たない人たちだ」などと、ふざけたことを言っていました。
 要するに、世界中の人々を騙しワクチン接種を強要したのは、(偽物の)トランプ大統領をもう一度大統領にしようとしているホワイトハットなのです。ワクチン接種を含めたトランスヒューマニズムに関しては、いわゆるホワイトハット側が主導権を握っています。こちらの側にイーロン・マスクがいることも明らかでしょう。この連中は、カバールと戦うふりはしていますが、実際には権力争いをしているだけです。
 地球同盟(アライアンス)はカバールと戦うために結成されたホワイトハットの同盟でしたが、こちらの記事でコーリー・グッド氏は、「実は昨年末にアライアンスのトップ会談である決定がなされました。カバールと交渉し、カバールの降伏の交換条件としてディスクロージャーの内容を限定的なものにするという取引です」「アライアンスは6つのグループに分裂していたのです。…カバールとの合意を取りつけたアメリカのアライアンス支部が、カバールとの取引を反故にする気にならない限り、アライアンスが一つになることは難しいでしょう。」「Qはアライアンスの独立した一つの軍事作戦です。」「結局のところ、彼らは失敗したからです。アライアンスの最上層部が、臆病風に吹かれ、裏切りました。」と言っていました。
 2021年12月18日の記事で、“一方の地球同盟ですが、トランプ、習近平、プーチン、モディは処刑されて、もはや存在しません”とコメントしました。
 「権力にしがみ付く者は、誰も残らない」と何度も言ってきましたが、キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ていれば、その通りのことが起きていることが分かるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ブレイン・コンピューター・インターフェイス・システム
未来はここにある
転載元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ご存知のように、私は、トランスヒューマニズムの危険性について、広範囲にわたって執筆し、講演してきました(軍によって人間拡張または人間強化として再ブランド化もされています)。私の最近のエッセイの1つは、「物理、仮想、機械、および大君主: 第4革命の新しいカースト制度の暗いビジョンは避けられないのか?」というタイトルでした。
 
この研究に対する制約は、現在、臨床試験に必要なインフォームド・コンセントと通常の生命倫理に関する規制のみである。実際、SIENNAの報告書は、このような研究の倫理的ガイドラインを研究するために依頼されたもので、報告書は基本的に、現在行われている規制プロセスと同じものに戻っています。これは、私のエッセイ「人間の強化のための倫理的パラメーター?」に記載されています。
 
事実、現在の臨床試験のプロセスにもかかわらず、急速に発展しているこれらの技術は、「何かができるからといって、何かをすべきとは限らない」という古い格言に該当します。
 
私たちは、これらの技術が社会のためになるかどうかを決めるために、切羽詰まった時や「公衆衛生上の緊急事態」の時に破られるようなガイドラインや規制を増やす必要はない。そのような「プロセス指向」の手続きは的外れです。
 
必要なのは、政治家や政府が腰を据え、バイオテクノロジーや軍から利害関係のない調査を委託し、これらの発明によって人類が利益を得るか、それとも人類が害を受ける可能性の方が高いかを判断することである。私たちは、今や現実として受け入れられている、軍や民間生活における人間拡張の進化にますます重点を置くことについて、国家的、世界的な対応、さらには条約を必要としています。世界として、私たちはただノーと言うことができます。世界はこれまで、危険すぎる、あるいは道徳的に間違っているとして、多くの技術を拒絶してきました。人類には、選択すべきことがあります。人間拡張を禁止するか、少なくとも、これらの技術に制限を加えましょう。人類にとっての利益とリスクを評価する、真のガイドラインを。真の評価を行えば、このような研究の多くが立ち行かなくなるに違いない。
 
倫理的な理由で世界が下した決断の数々を考えてみてください。私たちは、死者の遺体を食用や肥料として再利用することはありません。私たちは近親相姦を一般的に認めていません。殺人や人身御供を許さず、不本意ながら臓器移植に使われることを許さない。リストは延々と続きます。
 
道徳的あるいは環境的に有害であると判断された技術でさえも禁止されています。アメリカでは、水力発電のために主要な河川に新しいダムを作ることはほとんど許されていません。マスタードガスが戦争で使われることも許さない。攻撃的な生物兵器は許されない。核兵器に関する条約もある。人類の文明は、「ノー」と言えることを証明してきた。
 
同様に、多くの技術も危険すぎると判断されています。少なくとも今のところ、私たちは核分裂を動力源とする自動車を認めていません。1937年のヒンデンブルク号事故の後、水素を燃料とする飛行機は廃止された。人間社会は、技術が安全でない場合、もう十分だと言うことができますし、そうしてきました。
 
では、個人的、軍事的、社会的な利益のために人間を改造することを良しとする考えに対して、なぜこれほどまでに反発がないのだろうか。倫理学者たちは、何世代にもわたって、こうした技術の乱用と潜在的な破滅的結果について警告を発してきたのに。ディストピア的な未来像は、これらの技術が人類にもたらす恐るべき結果を示している。しかし、それでも「私たち」はしぶとく生き残っています。
 
このようなテクノロジーの進化を追っている私は、最近、Science Daily誌のニュース記事を目にしました。
 
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ジョン・リッテル医師は、サラソタ郡公立病院委員会において、「イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し」「良好な結果を得た」「デルタ変異株の間、イベルメクチンは命を救った」と証言したため、サラソタ病院の理事会から除名された

竹下雅敏氏からの情報です。
 フロリダ州のジョン・リッテル医師は、2月21日にサラソタ郡公立病院委員会において、「イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し」「良好な結果を得た」「デルタ変異株の間、イベルメクチンは命を救った」と証言したため、サラソタ病院の理事会から除名されました。
 ジョン・リッテル医師は、「私はプロトコルに違反したようだ。正直言って、病院の理事会には一度も行ったことがないのです」「まるで私がある種の犯罪者で、自分の意見を言っただけなのに、敷地内から追い出されたことに驚いています」と言っています。 
 さらにジョン・リッテル医師は、アメリカ家庭医学委員会(ABFM)からの懲戒に直面しているとのことです。ジョン・リッテル医師のRumbleチャンネルウェブサイトでの「虚偽の誤解を招く主張」が理事会ガイドラインに違反したというのが処分の理由で有り、この処分によって、「医学生を教える能力を失い、メディケアとメディケイドから払い戻される能力を失う可能性さえある」ということです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。アメリカの医師たちは、人工呼吸器に繋ぐ必要のなかった患者に非常に早い段階で挿管したため、「COVID患者」の最大50%が死に至ったということです。
 非常に早い段階での挿管の理由は、“鼻腔チューブによる人工呼吸など、より侵襲性の低い他の方法では、危険とされるウイルスを空気中に広く拡散させてしまう”ためだということですが、それは表向きの理由で、現実には「金銭的なインセンティブ」の方が大きかったのではないかと思います。
 昨日の記事で退役軍人の正看護師エリン・オルセウスキーさんは、“1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入りますし、患者たちに呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入ります。…看護師達は平均毎週得られる報酬が10000ドルになります。医師たちは毎週50000ドル~60000ドルの報酬になります”と言っていました。
 しかも、2018年までにその薬剤の死亡率が53%であることが文書化、公表されているレムデシビルを使って治療を行っていたということでした。
 デイビッド・マーチン博士は、“アンソニー・ファウチ、ラルフ・バリック、ピーター・ダスザックらが、コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていたのだ。これは計画的な殺人だ”と言っていました。
 こうした悪事に加担したことがハッキリとすると、居場所がなくなる人たちがたくさんいるわけですね。だから、“イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し良好な結果を得た”などと本当のことを言うと、除名されるのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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フロリダ州の医師が「COVID-19の誤報」で理事会認定を剥奪される。
引用元)
米国家庭医療学会(ABFM)は、フロリダ州の医師ジョン・リッテルの認定を剥奪しました。アメリカ陸軍退役軍人で家庭医であるリッテルは、3000人以上のCovid-19患者の治療にイベルメクチンを使用したことで話題になりました。
 
「私は、イベルメクチンを投与したことで、若い母親が死ぬところだったのを3日で退院させたことで懲戒処分を受けました」とリッテル医師はサラソタ記念病院理事会の外で語った。
(中略)
「ABFMは、すべての記述に、COVID-19およびCOVID-19に対するワクチン接種に関する明らかに虚偽、不正確、および/または誤解を招く記述が含まれており、健康に関する誤った情報を広める継続的なパターンを示していると判断しました。」
(中略)
リッテル氏は、理事会は政治的な色彩が強く、「腐敗している」と述べています。
(中略)
リッテルによると、「COVIDの誤報」で医師を認定解除することはトレンドになりつつあり、インディアナポリスの家庭医仲間のケイシー・デルココも最近認定解除されたそうです。
(中略)
「我々は最終的に、法的な場だけでなく、主に世論の法廷で勝つだろう」と、リテルは文書で声明を発表している。
(以下略)

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1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入り、呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入る / コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていた / 新型コロナウイルス感染症には、治療法が確立しており、ロックダウンもワクチンも必要が無かった / ワクチンの有効性に関する政府の説明は全て嘘

竹下雅敏氏からの情報です。
 いくつかの動画から、これまでの3年間を振り返ってみましょう。退役軍人の正看護師エリン・オルセウスキーさんは、“救急外来に入った患者に、選択の余地がありません。彼らは入院しなければ死んでしまうと言われます。…1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入りますし、患者たちに呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入ります。…看護師達は平均毎週得られる報酬が10000ドルになります。医師たちは毎週50000ドル~60000ドルの報酬になります。全ての人が箝口令を受けました。もし、何かを言ったら、解雇されてしまいます”と言っています。
 デイビッド・マーチン博士は、“コロナウイルスの発明者であり、生物兵器開発者であるラルフ・バリックもレムデシビルの開発に携わっていた。コロナ患者の治療にも使われたとされる薬である。ただし、2018年までにその薬剤の死亡率が53%であることが文書化、公表されている。…アンソニー・ファウチ、ラルフ・バリック、ピーター・ダスザックらが、コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていたのだ。これは計画的な殺人だ”と言っています。
 朝日新聞は2020年4月9日の記事で、トランプ米大統領(当時)が繰り返し、マラリアの治療薬「ヒドロキシクロロキン」が新型コロナウイルスに対して有効であり、「これは(状況を好転させる)ゲームチェンジャーだ」と言っていたことを伝えています。
 2020年8月10日の記事では、“副作用が非常に少なくコロナウイルスの真なるキラーとして、イベルメクチン・ドキシサイクリン・亜鉛による治療”により「結果は回復100%」であったことをお伝えしました。
 このように新型コロナウイルス感染症(Covid-19)には、治療法が確立しており、ロックダウンもワクチンも必要が無かったのです。
 現在では、ロックダウンをせず学校の閉鎖も行わなかったスウェーデンが、ヨーロッパで最も低い超過死亡率であることが分かっています。
 フランス国民議会(下院)の議員を20年間務めたジャン・ラッサル氏は、“マクロン大統領については明白です。証言があります。彼はワクチンを受けるふりをしたのです。…とりまきが望まなかったのです。どの国家元首も同様です。安全性が余りにも少なかったのです。…国家元首の健康を危険にさらすことは許されないからです。英国のジョンソン首相の場合もそうでした”と言っているように、政府はフェイクニュースを流しイベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどによる早期治療を否定し、ワクチン接種を強要しました。
 「強要罪」とは、“意思決定の自由を脅かし身体活動の自由を侵害する罪。本罪が成立するためには、相手方またはその親族の生命・身体・自由・名誉・財産に対して害を加える旨を告知して脅迫し、または暴行を用いて、人に義務のないことを行わせ、または権利の行使を妨害することが必要である(刑法223条)”ということです。
 ワクチンの有効性に関する政府の説明は全て嘘でした。「ワクチンを接種すればするほど入院する可能性が高くなる。…(オーストラリアの)NSW保健局と自由党政府は、…データを公開しないことにした」「ワクチンの接種率が上がれば上がるほど、死者が比例して増加していく」という最悪のワクチンだったのです。日本の超過死亡の異常さを見れば、このことがよく分かるはずです。
 最後の動画では、「多くの独立した科学者がこの製剤(ワクチン)はジェノサイドの生物兵器だと警鐘を鳴らしている」と言っています。
(竹下雅敏)
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配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


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今後「突然倒れる」という現象が割と身近なものになる ~明らかに救急搬送の回数は激増し、「戦後最大の超過死亡」が起きている

竹下雅敏氏からの情報です。
 生放送中に出演者が「突然倒れる」なんて場面を、ワクチン接種以前に見たことはありますか? 「今日、会社で倒れた人いた! ワクチンかなー?」というツイートが示すように、今後「突然倒れる」という現象が割と身近なものになるような気がして怖いのですが、そのうち気象病に分類されるようになるのですかね。
 「コロナワクチンを接種した幼児の99人に1人が救急搬送や入院を必要とするとの調査結果」が発表されたということです。明らかに救急搬送の回数は激増しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「戦後最大の超過死亡」が起きているのですが、これがワクチンと無関係だと思える頭の構造は、なかなか理解しがたいものがあります。
 “厚労省が接種日不明者を未接種群に分類していた”ことを明らかにした名古屋大学の小島勢二名誉教授は、「全国における月別超過死亡とコロナによる死亡者数の推移のグラフ」を示し、“見ていただくと2020年はほとんど無かったんですが、2021年から起き始めて、特に2022年はこういうように激増してると。それも1回目、3回目、4回目ワクチンを打つと、再現性を持って超過死亡が増えてると。(1分30)”と言っています。
 通常、国がワクチンの薬害を認めるのに10年はかかるのですが、その間に多くの人が亡くなります。人々が周りの目を気にすることなく、素直に自分の思っていること、感じていることを言うようになると、その時間は短縮されると思います。
 ちょっと想像してみてください。救急隊員は多くの情報を直接の体験として持っているはずですよね。なぜコロナ、ワクチンに関して、救急隊員からの情報が皆無なのでしょう。
(竹下雅敏)
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配信元)





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阿蘇の外輪山を覆う20万枚のソーラーパネル 〜 自然への崇拝を忘れ、環境を経済的価値で判断する日本の姿

読者の方からの情報です。
メガソーラーは草が生えないように除草剤を大量にまくから、観光名所の湧き水もアウトですね。
河口付近に集めて、いざとなったら発火させるつもりでしょうか・・・。
(太陽)
 息が苦しくなる衝撃的な画像でした。阿蘇の外輪山にぺったりと張り付いたメガソーラーのパネルが不気味です。西日本新聞によると、福岡ドーム17個分に相当する九州最大の太陽光発電所で、パネルは約20万枚設置されているそうです。以前のこの場所は地域住民が共同所有していた「牧野」で牛が放牧されていましたが、現在は牛の飼育もされなくなり、草原を保つための野焼きも近年行われていなかったそうです。放牧は生活の糧にならず、草原の景観を守る維持管理に支援がなければ、所有者が土地を手放してしまうのも無理からぬことでしょうか。草原は、農地ほど規制が厳しくないため太陽光発電の企業にとっては開発しやすいそうです。所有者と企業の経済的な利益が一致して、阿蘇では円満な売買だったそうです。
 「景観は1円にもならない」という寂しい言葉ですが、所有者の方々だけを責めることはできません。「自然は崇拝するものであって、何円になるかどうか、は人心の荒廃。」というツイートがありましたが、その「人心」とはまさしく私たちの心でした。放牧で豊かに生計が立ち、景観が守られ、観光客が憩う阿蘇を国や地域が守ることができなかった。自然を経済価値だけで見てきた結果が、この黒々とした異様な風景となりました。
 読者の方が書かれているとおり、このパネルの下の環境破壊はいずれ私たちの生活に巡ってきます。利権ではなく、本当に自然を崇拝し私たちを生かす再生可能エネルギーを実現させたいです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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阿蘇にメガソーラー次々、狙われる草原 放牧廃れ…「景観では1円にもならない」
引用元)
熊本県の阿蘇山を背景に、草原に大規模太陽光発電所(メガソーラー)のパネルが延々と連なっていた。

 阿蘇地域は国内最大級の草原地帯。外輪山南側の山都町で、約119ヘクタール(福岡ペイペイドーム17個分)に広がるパネル約20万枚に、太陽光が照り返る。九州最大級のメガソーラーで、2022年9月に稼働し、出力約8万キロワット。九州電力川内原発1基の約1割に匹敵する規模だ。もともとは隣接する高森町の住民約30人が共同所有し、牛を放牧する「牧野」だった
(中略)
 背景には、使われなくなった牧野に目を付けた企業側のメリットが見える。草原は規制が厳しい「農地」ではなく「森林」扱いのため、要件が整えば森林法に基づく林地開発許可が出される。草原だと樹木伐採の手間が少なく効率的に開発しやすい事情もあるようだ。
(中略)
 公益財団法人「阿蘇グリーンストック」(熊本県阿蘇市)の増井太樹常務理事は「観光資源にも利用される草原だが、野焼きなどの負担だけを住民が担い、利益は及ばない構造になっており、見直しが必要だ」と指摘する。
(以下略)