Home»時事ブログ»海外情報の翻訳記事 - ページ105

アーカイブ: 海外情報の翻訳記事

画像の出典: pixabay [CC0] 1 & 2 & 3 & 4 & 5

18/4/22 ソルカ・ファール情報： プーチンが英国にいる学生へ「即時帰国」を勧告、モスクワではロンドンへの核攻撃の可能性を検討　１／２

, , , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, ロシア, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　今回はソルカ・ファール女史の記事から暴走する英国について。どうやら状況は米国よりも深刻で、ロシアや中国に対する核攻撃を本気で模索しているらしく、困ったロシアがいっそのこと英国へ先制攻撃を仕掛けて全土を機能不全にしようかと考えてしまうほど。
　ロシアの方は出来るだけ被害の少ない攻撃方法を選んでくれそうですが、英国は世界を巻き込んでのカミカゼ攻撃をかましそうなほどに崖っぷちです。
　そういえば英国とフランスにはロスチャイルド家がありますものね。悪魔崇拝の伝統も一番根強いのでしょう。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ソルカ・ファール情報： プーチンが英国にいる学生へ「即時帰国」を勧告、モスクワではロンドンへの核攻撃の可能性を検討　１／２
転載元）
WhatDoesItMean.com 18/4/22
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

ロンドンへの先制核攻撃の可能性


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議（SC）の不吉な新報告書によると、プーチン大統領がつい先ほど英国在住のロシア人学生たちに対して「即時帰国」の勧告を出しました。

原因は、益々孤立を深める英国が第三次世界大戦を起こすのを阻止するために、この西洋の国に対する核の先制攻撃を仕掛けるべきか、高まる「重度の懸念」についてモスクワで議論されているせいだとか。

アラブーガEMP計画の【ミサイル】兵器による10キロトンの爆風をロンドン上空へ打ち上げ、民間の犠牲者数を最小限に留めながらも、英国全土の電子インフラを機能不全にするというのが、【モスクワで】最も話し合われている「攻撃方法」だそうです。
［註：この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に該当するおおよその英語【訳】となっております。］

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
【「北朝鮮のことなぞ忘れろ：ロシアが現在EMP兵器を建設中なのだ」
※本文で言及されていた別記事の見出しです。】


真の敵は英国エリート支配層


この報告書曰く、圧倒的多数のアメリカの人々はトランプ大統領に向けられた執拗な攻撃が米国国内から発信されていると大手メディアのプロパガンダによって信じこまされていますが、これは真実からは程遠い【話】で、

――トランプの驚くべき権力掌握で最も脅かされていた国は英国だったのです。

――自身の国民そのものが2016年６月23日に欧洲連合からの離脱に賛成票を投じることで、自分たちの悪魔的なグローバリストの率いる支配層全体を非難したというあの国です。

当該報告書が説明するには、トランプの権力掌握によって脅かされることとなった何十年にも及ぶ英国の悪魔的グローバリストの目標とは、小児性愛の正常化であり、

これは【既に】EU 諸国の大半が歴史的には18～21歳だった【結婚や性交の】承諾年齢を14～16歳に引き下げたことにも見られており、

更にはヒラリー・クリントン大統領政権が実現していればルース・ベイダー＝ギンズバーグ判事に率いられた米国最高裁判所がアメリカの人々に対して（同性愛婚などの道徳的に堕落した諸々の慣行を押し付けたように）、欧米のエリート層が最も【望ましいと】支持している12歳未満へと承諾年齢を引き下げるよう強制するというのがその基本計画だったのです。

――そしてこれは、性目的の人身売買という邪悪な慣行の合法化と共に、ギンズバーグ判事が長らく擁護してきた内容でもあります。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

【※画像の文言：「私は、性交に関する承諾年齢は12歳未満に引き下げるよう呼び掛ける」
ルース・ベイダー＝ギンズバーグ判事】


» 続きはこちらから
画像の出典: pixabay [CC0] 1 & 2

18/4/16 フルフォード情報英語版：狂ったシオニストがまた第三次世界大戦を始めようとして、フランス革命勃発となるか

, , , , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　今回はフランスの状況について詳しく書かれています。
　本文途中で登場するフランスの「国家移行評議会」とは、以前の記事では「国民評議会」と訳した民間の反政府組織のことです。ただし英文元記事の「Dubordieu（デュボルデュ）」という家族名は「Dubourdieu（デュブルデュ）」ではないかと思いますので、そちらだと想定してカタカナ表記にしました。代表は今回付け加えた動画に登場するエリック・フィオリル氏です。
　ピエール・ド・ヴィリエ将軍はフランス全軍の制服組トップ、統合参謀総長だったのですが、表向きはマクロンの軍事予算削減に抗議して辞任したとされています。

　それから後日、フルフォード氏のサイトに寄せられた読者の投稿で、この記事への訂正が一点。
　ショーン・スパイサーはトランプ政権の初代の報道官で、とっくの昔に辞任しております。記事内にリンクされた動画も実は一年以上前のものです。ただ、フルフォード氏は間違いを認めつつも、「であるにせよ、アメリカが現在に至るまでシリアで実際にとっている行動に、このコメントは当て嵌まる」と言っています。
　イスラエルの領土拡大と石油の火事場泥棒やってますからね、政情不安に突き落とすのは必須です。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
狂ったシオニストがまた第三次世界大戦を始めようとして、フランス革命勃発となるか
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/4/16
投稿者：フルフォード

聖書の終末を実現したいシオニスト


ハルマゲドン【＝世界の終末戦争】を始めさせようと何年も試み続けている精神異常の狂信的シオニスト連中が、今度はシリアでその最新の試みに再び失敗した。奴らは深刻な巻き返しに今や直面しており、おそらくはフランスでの革命と共に火ぶたが切られることになるだろう。

詳細に移る前に、我々が何を相手にしているのか今一度確かめておこう。まっとうかつ現実に根差した人々にとっては、人類の９割を殺害して生き残った者を奴隷化するという聖書の予言の【独特な】解釈を決行しようとしている狂信的な連中に西洋の政治経済の支配層が乗っ取られてきただなんて、理解し辛いことだろう。であるにせよ、圧倒的な証拠はまさしくこれこそが【実際に】起こっていることなのだと指し示しているのだ。

我々はここで再びその証拠の全てを並べ立てることはしない；ドナルド・トランプ米国大統領の義理の息子ジャレッド・クシュナーが何を企んできたのかだけ見ておこう。クシュナー家はニューヨーク５番街666番地の建物を市場価格を大いに上回る値段で購入した。
https://www.nytimes.com/2018/04/06/nyregion/kushners-vornado-666-fifth-avenue.html


おまけに、この情報を非“陰謀論”系の各サイトから消そうという大掛かりな試みにも関わらず、ルーセント・テクノロジーがあの建物を拠点としており、埋め込み可能なRFIDチップを開発していたという確認は【十分】出来るのだ。こういったチップの目的が何だったのかを述べているのが、以下の科学雑誌の記事である：
https://www.popsci.com/my-boring-cyborg-implant

またクシュナーは、残りの人類が殺害された後、会員一人につき2,800名の奴隷を確保することを目指している過激派ハバッドに属している点も想起しておかねばなるまい。言い換えると、米国大統領の義理の息子は実際に以下の聖書の予言を現実のものに変えようと試みている集団の一員であるということが、事実として確認可能なのだ：
黙示録13章16～18節
「また、小さき者にも大きな者にも、富める者にも貧しき者にも、自由な者にも奴隷にも、皆その右手か額に印を刻ませることにした。刻印つまりこの獣の名前、あるいはその名前を示す番号――彼の番号とは666なのだが――がない限り、誰一人として売り買い出来なくなるようにするためだ。」

この辺りで、この節が新約聖書からの引用であってユダヤ教の旧約聖書からではないことを読者の皆さんに指摘しておくべきだろう。つまりこれはユダヤの陰謀ではなく、この連中は本物のユダヤでもなく、悪魔を崇拝しているのである。「事実は小説よりも奇なり」という古い格言が今回も正しいことが証明されたという訣だ。

» 続きはこちらから
画像の出典: Author:Haim Schwarczenberg [CC BY-SA] & pixabay [CC0]

地球ニュース：パレスチナのナクバと子どもたち

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 中東, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　ナクバってご存知ですか。アラビア語で大惨事という意味だそうです。1948年、500のパレスチナの村が破壊され、75万人のパレスチナ人が着の身着のまま追放されました。ユダヤ人が土地を奪うためです。

　そして今月はイスラエルにとって建国70周年のお祝いです。一方のパレスチナ人がナクバを偲ぶ日は約ひと月後の５月15日。ここ数十年ヨルダン川西岸地区のパレスチナ人は、破壊された村の一つへ皆で行進することにしています。これを「March of Return（帰還の行進）」と呼びます。2011年にネタニヤフ政権がナクバ法を作り、ナクバを記念する学校・大学・図書館を含む公的機関は資金援助が断たれることになり、余計に有名になりました。

　今年は、ガザ地区の方で行う抗議もこう呼ぶことにしました（※ガザ地区のパレスチナ人は西岸地区には入れません。他国へ逃げたパレスチナ人も入れません）。偉大な、という形容詞を前に付けて、ガザでは「Great March of Return」という活動を展開しています。３月30日に開始し、５月15日まで６週間継続する予定です。こちらの記事で取材を受けた37歳のパレスチナ男性は、自分たちを閉じ込めるガザのフェンスを見ながらこう答えています：

　「一部の人はイスラエル側が私たちを入れてくれると期待するなんて、愚かだと思っているのでしょう。でも私たちは帰還の試みを止める訣にはいかないのです。……平和もない、仕事もない、統一も出来なければ、未来もない。ならば死んでどう違うというのです？　もし私たちが死ぬのだとしたら、無駄にならないように願うばかりです。」

　重装備のイスラエル兵の陣取るフェンスの傍で抗議する命知らずなパレスチナ人たち、それでも浅はかだと思いますか？　彼らは年に一度、祖父母の暮らした地を訪れることすら許されていません。そして子どもはまともに学校に通うことすらもままなりません。将来が見えないのです。
（Yutika）
————————————————————————
パレスチナのナクバと子どもたち

子どもたちの学校はどこ？


イスラエルというのは、シリアの一部を勝手に占拠して、西洋諸国と一緒になってシリアにミサイル攻撃している中東でぶっちぎりのならず者国家のことですが、その内外ではパレスチナの人々が大変苦しんでおります。例えばこちらはヨルダン川西岸地区Zanoutaの学校。イスラエル軍が校舎を破壊し、更には跡地に張っていたテントも没収されました：

寒くても、外で勉強しなければなりません。米軍や英軍・仏軍がシリアで打ち上げたミサイルをちょこっと節約するだけで、風除けくらいはプレゼント出来るんじゃないですか？

どうやらイスラエル軍は小学校を何度も破壊するのが趣味らしいです。これは2016年２月以来、五度目の破壊。すがすがしい朝に３年生と４年生の教室をぶっ潰しました：

» 続きはこちらから
画像の出典: pixabay [CC0] 1 & 2

地球ニュース：フランス＆アメリカ＆イギリス

, , , / ＊政治経済, アメリカ, ヨーロッパ, ライター・読者からの情報, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　今回は、種々雑多なニュースをダイジェストでお届けします。
◉　フランスからはロスチャイルド家の世代交代
◉　アメリカからはGMO蚊に反対していた活動家の不審死
◉　イギリスからはシリア攻撃で金を稼ぐ大物政治家
　どれも全く繋がってはいない話なのですが、どれも「なんだかな」と呆れます。もう少し世界が良くなって来ていることが感じられるといいのですが……日本に目を向けてもゾンビ安倍がしつこく居座っているし、風が起こって欲しいですね。淀んだ空気を吹き飛ばす浄化の風が。
（Yutika）
————————————————————————
地球ニュース：フランス＆アメリカ＆イギリス

フランス：ちょこっと引退


少々気になるニュースでしたので、御紹介。フランスのロスチャイルド家が世代交代するようです。言わずと知れたマクロンの御主人様ですね（※只今シリア政府が一般市民を化学兵器攻撃した確固たる証拠を有しているとかハッタリかましていますが、あの超胡散臭い大統領が勤務していたのが「ロチルド & Cie」。「ロチルド＆Co」銀行の傘下のコーポレート・ファイナンス専門の銀行です）。


ダヴィド・ド・ロチルド（75歳）が、５月17日付けで長男のアレクサンドル・ロチルド（37歳）に、ロチルド＆Co銀行の頭取の座を譲るんだそうです。とはいえ父親も同銀行の監査役会の方のトップにスライド移行するので、完全引退という訣ではありません。


こちらの記事によるとこの会社、再建当初は「パリ・オルレアン銀行」という名称でしたが、2015年に念願の「ロチルド」名を復活。米国での事業拡大を虎視眈々と狙っているそうで、これだけ見るとフランス分家は今でも結構上り調子です。

一方、ロチルド銀行に未だに裏で操られていると後ろ指差されているマクロンですが、こんな写真撮られてますよ。

40歳にして、これはもう「死んだ顔」。苦労知らずのお坊ちゃまは、記事で相当酷評されていました。

» 続きはこちらから
画像の出典: pixabay [CC0] 1 & 2 & 3 & 4 & 5

18/4/9 フルフォード情報英語版：「アメリカは頭がおかしくなってしまったのか？」と世界が首を捻る

, , / ＊政治経済, アジア, アメリカ, ライター・読者からの情報, ロシア, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　表面上、商業的にも軍事的にも米国と中国が争っていますが、真相はどうなんでしょうね、というのが今回の記事です。共通の敵がカバールだとざっくりとは理解出来るのですが、それにしたって錯綜しまくっているとしか思えない表面上のアメリカの動き。皆が疑問に思うのも無理もありません。
　これまで時事ブログで何度かご紹介したことのある匿名Qは、13日に「大統領を信じろ」とのメッセージを発信していました。14日には「計画を信じろ。４月のシャワー（※にわか雨のこと）」とも。いや信じたいんですけど……うーん。
　「４月の雨」はこのところ、Qが何度か繰り返しているメッセージなのです。昔から「４月の雨は５月の花をもたらす」と言いまして、要するに「雨降って地固まる」の英語版です。
　ジョーダン・セイザー氏は、4月はバタバタと色んな渾沌が巻き起ってくるけれども、５月には何らかのディスクロージャーなどで、人々の不安を消し去る対応策が取られるということではないかと解釈していました。あるいは同動画で紹介されていたのですが、「５月は法王にとっては悲惨な月となる」とQが宣言していますので、法王の正体に関することかもしれません。
　Qは大統領のかなり近いところにいる、と言われておりますし、とすると米国は４月中には手の内を明かすつもりはないようです。花が咲くまでじっと我慢となりそうな気配。でも、気～に～な～る～っ！
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
「アメリカは頭がおかしくなってしまったのか？」と世界が首を捻る
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/4/9
投稿者：フルフォード

西洋の政権が錯綜している理由


現在のアングロ・サクソン世界の指導層が取る行動は、頭がおかしいとしか言いようがない。第三次世界大戦を開始せんという無駄な試みのため、明らかに虚偽の、扇動的な主張を次々繰り出しているのだ。こんなことをしているのは、避けようがない正義の輪が迫り来る中、現在の指導層が文字通り生き残りを懸けて戦っているからである。

ついこの前、ロシアが英国内で毒ガスを使用したという英国のテリーザ・メイ首相のヒステリックな主張が、彼女自身の政府内の専門家たちによって否定されるという経過を辿ったのも、このせいだ。


米国のドナルド・トランプ大統領が脅迫によって強制されたのか、愚かにも騙されているのか、シリア政府がまたまた自国の一般市民を化学兵器で攻撃しただのと虚偽の非難をしているのも、このせいだ。

どちらの件においても非難【の出所】を突き詰めれば、実際に犯罪に手を染めた者に行き着く。英国では、毒ガス事件を捏造したのは自国の諜報機関の一分子だった、とCIAやMI5の情報源が裏付けを寄越している。ロシアの国連大使ワシリー・ ネベンジャは、英国の行いを「不条理演劇」と呼んでみせた。


シリアについて言えば、禁止された化学兵器を所持していた米国と英国の工作員連中が、現行犯で押さえられている。
https://www.veteranstoday.com/2018/04/08/proof-intel-drop-trump-bolton-behind-syria-chemical-attacks-confirmed/

ロシアの外務大臣セルゲイ・ラブロフが、米国のトランプ政権下における外交政策は「大いに物議を醸す」もので「明瞭性が欠如」しており、誰一人として一年以上の経験を有していない面々によって動かされている、と多くの国々が抱いている思いを集約してみせた。
http://tass.com/politics/997996


どうやらトランプ政権は、実際に代替案を一つも提示することなく、ここ何年かのあらゆる主要な国際的合意に逆らっているように見受けられる、と複数の筋が同意している。

それに加えて、トランプ率いる米国商務省の役人連中は、ペンタゴンの助言に逆らい、どう計算したところで負けが見えている中国との貿易戦争を宣言してしまった。中国政府は既に「如何なる犠牲を払おうと最後まで戦い抜く」と確約している。

さて、実際には何が起こっているのであろうか？　答えなぞ決まっている。テロに対する虚偽の戦いと、その後に続く様々な侵略を我々にもたらした西洋の指導者層は権力を喪失すること、そして幾つもの戦争犯罪に問われることに怯えているのだ。これが、奴らがこぞって理不尽かつヒステリックに振る舞っている真の理由である。

» 続きはこちらから
1 … 96 97 98 99 100 101 102 103 104 105 106 107 108 109 110 111 112 113 114 … 162