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18/1/4 フルフォード情報英語版[番外編]:仮想通貨ポートフォリオに関する更新情報――白龍会からの特別報告書 3/4

 白龍会の仮想通貨情報第二弾の3回目です。前回、最後に話がそれましたが、ビットコイン外部の競合相手を更に見て行きます。また仮想通貨の問題点を検討します。
 題材となるのは、昨年秋の第一弾でも詳しく御紹介したパリティというイーサリアム上の電子財布ソフト。再び問題を起こしています。前回はハッカー集団による盗難でしたが、今回は指摘されたバグを修正しなかったがために半永久的に凍結。どっちにせよ仮想通貨が引き出せないではないか、何のための財布じゃい! という話です。
 イーサリアムの最大の特徴であるスマートコントラクト(※契約(コントラクト)をするとき、第三者機関が有効性を保証せずとも、ブロックチェーン上に書き込むことで自動的に改竄を防止するスマートな仕組み)って革新的な技術と伺いましたが、これ如何に。どれだけ優れていても、結局は誰が運用するかが肝。政治と同じみたいです。もっと突き詰めると波動が変わってくるのでしょうか。各事業のロゴを散りばめておきますので、2回目も含めて測定してみてください。
 そして問題点を検証した結果、白龍会が前回その5の末尾で「非公式に推薦する」とした仮想通貨リストから、イコノミ(ICN)とチェーンリンク(LINK)が外されました。イコノミは危機管理能力が欠如しているのか、電子財布ソフトのパリティ上で二度も被害に遭ったのが原因。チェーンリンクはNWO(新世界秩序)のアジェンダの影がチラつくのが原因です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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仮想通貨ポートフォリオに関する更新情報――白龍会からの特別報告書 3/4
投稿者:フルフォード

ビットコイン外部の競争相手その2



ステラーの外に、将来有望な仮想通貨のプラットフォームと言えばウェイヴズだ。これはエミン・グン・シラービットコインNGという【タイプの】拡張可能なブロックチェーンの提案を基礎にしている。現在ウェイブズのブロックチェーンは世界最速の分散型ブロックチェーンだと謳っている。


また我々はSubstratum(サブストラータム)事業計画でもポジションを確立した【※投資業界での「ポジション」とは、資産をどのように売ったり・買ったり・保有したりしているかの「持ち高状況」らしいです。この文章ではおそらく、白龍会が一定量をこの事業に投資したってことか、サブストラータムの売買を行ったって意味なのではないでしょうか】。サブストラータムは検閲なし・分散型・ピアツーピア版のインターネットを創造しようとしている。


問題点1:バグはゼロにはならない



前回の報告書【※翻訳版ではその4参照】で指摘したように、パリティ社のウォレット【=電子財布】ソフトのバグが悪用されてハッキングされ、純資産価格で3,000万ドル(盗難当時【の被害額】――現在では遥かに高額になっている)以上相当が複数の仮想通貨の新興企業から盗まれた。

興味深いことに、パリティ・ウォレット・ソフトは更にもう一つの致命的なバグを有していることが最近発見され、開発者コミュニティーが安全な解凍方法の合意に到達するまで、約1億6千万ドルの仮想通貨資金が半永久的に“凍結”されることとなった。


皮肉なのは、今回の災難で最も被害を受けたのがギャビン・ウッドつまりパリティ・テクノロジーズ社自身が立ち上げた新興企業Polkadot(ポルカドット)だったということ。その資産の内、1億ドル以上が凍結されたのだ。

ポルカドットは全てのブロックチェーンを繋げる“ブロックチェーンの親玉”的なものを造り上げようと試みている。奇妙なことに、その資産の大半へのアクセスを失った後でも、ポルカドットの事業計画は衰えることなく継続されているようなのだ。

他にも【この件に関して言いたいことは色々】あるが、これはとりわけ現在の仮想通貨市場の泡沫性【つまりバブルだという証拠】を示している;企業が持て余すほど【大量の】資金を集めることが可能となっているのだ。

娯楽のための読書としては、バグ報告によるこの問題の描写が役に立つ。「誰でもあなたの契約を殺せます」と題され、直後のコメントは「俺がうっかり殺しちまった」ときた。

簡単にまとめると、誰かが【パリティの】ソフトの攻撃に対する脆弱性を発見して、潜在的なバグを報告した。そしてこのバグ報告書は速やかに無視されてしまった【がために】、バグを当初報告した人物は当該バグの存在と危険性について自分が正しいのか弄くってみることにしたようだ。そして彼は正しかった。結果として、当該ソフト【※パリティのこと】が完全に危険に曝され、何百万ドル相当もの資金が凍結されたのだった。
【ウォレットとは何ぞやという部分から、パリティの仕組み、そして二度のトラブルを分かり易く説明した動画。イーサリアムのロゴ(プラトンの八面体)が登場するのは、パリティがイーサリアムのプラットフォーム上のものだからです。】

これが証明したのは、単にソフトがオープンソースだからといって、危機的なバグを抱えるのが不可能になるとは限らない、ということだ。ビットコインですら“バックドア”を抱えていると主張する者がいるのだ【※「バックドア」とは、外部から秘密裏に出入りするための「裏口」。よーするにハッキングとかウィルス投入とか個人情報取得とか、勝手に弄くれる訣です】。我々はこの意見が少々行き過ぎだと考えているのだが、それでも大量の危機的な欠陥が様々な仮想通貨システムの中に存在するのは確実だ。

なので事業計画や提案を分析する際には、我々はそのソフトの設計が平易かどうかに重きを置いている。平易なアプローチは、危機的な欠陥を含む可能性が必然的に低くなるのだ。

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18/1/15 フルフォード情報英語版:米国株式会社政府の最終決戦が迫る中、血族とイルミナティ間の緊張が高まる

 表題の「血族とイルミナティ」という名称については、12月25日のフルフォード・リポートの末尾を参照してください。どちらもイルミナティなので、ダビデだのソロモンだの青い血だの遺伝子に拘る方を「血族」、そういった王族支配に反対する方を「グノーシス・イルミナティ」と呼ぶことにしたそうです。
 当時事ブログの解説によると、後者が名前の通り3つある表のイルミナティの一派です。前者は『悪魔の13血流』のことだと思うので、裏のイルミナティなのですが、内部でやはり3つに分かれており、はっきりしませんが以下の参照記事のどれかに属するようです(※こちらこちらこちら。)後者の表のイルミナティも正式な分類と、フルフォード氏の指すグノーシス・イルミナティがイコールなのかは私には分りません。
 秘密結社というのは、内部で更に一部を集めて秘密のサークル活動していたり、長年敵方に潜り込んでスパイごっこしていたりするらしいので複雑怪奇。傍から見ると「しちめんどくせー」の一言に尽きますが、ああいう騙し合いが楽しくて仕方がないのでしょうねぇ。秘密基地で悪ふざけしているお子ちゃまの発想に通じるものが……(そのオツムに対して)“#祈ります”。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国株式会社政府の最終決戦が迫る中、血族とイルミナティ間の緊張が高まる
投稿者:フルフォード

潜水艦による攻撃


オイルダラーで資金を得ていた米国株式会社政府が、1月18日の金(きん)に裏打ちされた元が支配する石油取引開始に直面し、更には未だに返済するあてもない1月31日の【債務】支払い期限も迫る中、世界の緊張が目に見えて高まっている。

この極度の緊張の印の一つが、先週の「カバールの潜水艦から発射されたミサイルがハワイを襲う前に阻まれ、当該潜水艦が沈められた」【事件】だと、複数のペンタゴン筋は言う。世界中のメディアがハワイの住民は以下の警告を携帯電話で全員受け取ったと報じている:「ハワイを狙った弾道ミサイルの危機、直ちに避難せよ、これは訓練ではない」。しかし、後からこれは誤報だったと報じられた。

そうではないのだ――あれはまさに“カバール”そのものによる企てだった、北朝鮮のせいにして奴らが長らく待ち望んでいた第三次世界大戦を始める引き金にするためだった、と複数のCIA筋は言う。

この攻撃の前には地震や火山活動が増加していたのだが、「チリ、ペルー、パプア、ニューギニアあるいは水中にある潜在的な潜水艦基地に対する攻撃だったのかもしれない」とペンタゴン筋は続けていた。

アメリカ国防情報局の職員ポール・レインが以前この筆者に教えてくれたのだが、水中には数多くの基地が存在するらしい。これらの基地が現在、組織的な攻撃を受けているようである。

【※ハワイ攻撃時の一斉送信メール。警告文のアルファベットに御注目。強調したいとき、つまりシャウトしたいときはこんな風に全て大文字で書きます。1月13日朝8時8分に発信され、誤報だと訂正されたのは37分も経過した8時45分でした。一部住民が遅すぎや! と怒っています。】


種々雑多な関係者が登場


一方でこのリポートを書いている最中、“北米アメリカ合衆国の王室首相、アーネスト・ロスチャイルド陛下かつ閣下”だと宣う人間が、「連邦アメリカ合衆国は北米アメリカ合衆国の下にある」と主張するために、筆者にコンタクトしてきた。彼は続けて「銀河系の方々」も今や彼の主張を後押しするために訪れるようになってきていると宣言した。

自分の主張を裏付けるため、彼が証拠書類をふんだんに提示してきたので、以下にリンクを貼っておく。記載されている住所はワシントンDCの仮想のオフィスに過ぎないと指摘する以外に、我々がコメントすることはない。
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/2017-usna-divinagracia-treaty
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/royal-pcijicjicc-notice
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/decision-of-the-royal-icjicc-court
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/royal-pcijicjicc-notice
http://avalon.law.yale.edu/18th_century/fr-1782.asp


トランプ政権による戦い


何にせよ、“銀河系の方々”と“水中基地”とやらは脇に置いておくにしても、この目で見ることのできる、今ここにある地政学的領域で起こっていることはたっぷりある。先週はその【兆候】が、ドナルド・トランプによって代表される米軍事政府と、残りの世界のほぼ全てとの間の緊張、という形で特に顕著だった。

複数のペンタゴン筋が言うには、「カバールの兵隊である[エルサルバドルのギャング]MS-13に対する戦いが激化した。トランプがMS-13のリーダーたちを米国の北東部で逮捕し、20万のエルサルバドル人の一時保護資格を終了させたのだ。ホンジュラスからの6万人も同じ憂き目に遭うかもしれない」
【※一時保護資格:略してTPS、本国の人災や天災のせいで米国に避難した一部の国籍の人間に与えられる在留資格。1990年に創設され、2017年時点で適用があるのは10箇国、合わせて32万人だが、その内の大半はエルサルバドル人(19万5千人)、第二位がホンジュラス人(5万7千人)で、第三位がハイチ人(4万6千人)。】

おまけに「トランプは司法省がオバマ政権全体を引き摺り降ろすのを手助けするべく、オバマ大統領図書館から犯罪を証明する全ての機密書類を押収した」と、同筋は続ける。

【※元大統領はそれぞれの縁の土地に自分の大統領図書館を建てています。シカゴのオバマ大統領図書館は、メッカのカアバに似ていると違和感を抱く人も。中華料理のテイクアウト用の白箱とも。】

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18/1/4 フルフォード情報英語版[番外編]:仮想通貨ポートフォリオに関する更新情報――白龍会からの特別報告書 2/4

 仮想通貨第二弾、2回目です。白龍会は分散投資を勧めているので、今回はビットコイン内部と外部の競合相手を色々見ていきます。
 なんですが。後半に登場するジェド・マケーレブ氏、白龍会が好感を抱いたと評価している記事をざっと読んでも、ちっとも好人物に感じられません。それこそが記事の意図なのでしょうが、でも他の記事と勘案しても無理。
 マケーレブ氏はマウントゴックスの資金流出自体か最低でも何らかの問題点が存在することを知っていながら、破産する前に騙して売り抜けた可能性が大ですし、西洋の白人男性が東洋の女性を好むって図式も生理的にどうにも受け付けません。
 韓国人だけでなく、日本人女性も人気ですよ。ただし大概は「見た目幼くて(&下手すると思考や性格も未熟で)、男の言う事に従順だから」。経済的な事情などで入隊せざるを得なかった米軍兵士が沖縄に派遣されたがるのもそこら辺が理由だという説が、アメリカ人の間でも流れていますし。まぁあくまで一般論なんですけど、「自分の思い通りになる東洋女性」は欧米での根強いファンタジーじゃないでしょうか。個人的には忍者に憧れる輩より、遥かに性質が悪い上に数が多いと感じています。
 そんな“夢”の国な日本がいつの間にか仮想通貨取引では世界一位なんですねぇ。国内だと「ヤバイ、日本は仮想通貨で遅れている!」と焦っている印象なのですが、新しもの大好きな国民性ですから上手いこと焚き付けられているのかもしれません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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仮想通貨ポートフォリオに関する更新情報――白龍会からの特別報告書 2/4
投稿者:フルフォード

ビットコインの限界と内部の競争


ビットコインそのものが米ドル【札】のような“ペーパーアセット【=紙の資産】”の一種に過ぎないのではないか、という点はまた別の大きな論点である。2017年、金(きん)は2010年以来の最良の結果(13%上昇)、ドルは2003年以来最悪の結果で終えた。設計上、仮想通貨というのはドルと異なり供給量が限られている。それでも結局のところ、仮想通貨もドル同様に帳簿への記入に過ぎず、要するに単なる“コンピューター上の数字”ではないのか。

仮想通貨のアキレス腱とは、個々の【種類の】仮想通貨においては、それを“発掘”する人々の総意を基にして供給量が限定されているにも関わらず、既存の仮想通貨のどれかをコピーして別の【新たな】仮想通貨を創造することが非常に簡単だという点かもしれない。


だからこそ、仮想通貨の総数は爆発的に増えているのだ。ビットコインに続いて、今やビットコイン・キャッシュだの、ビットコイン・ゴールドだの、ビットコイン・ダイヤモンドだの、スーパー・ビットコイン等々【が登場している】。この中ではビットコイン・キャッシュがビットコインに取って代わりうる可能性の一番高い対抗馬だろう。しかもビットコイン・キャッシュには、ロジャー・バーを含む仮想通貨界隈の著名な支援者が幾人か附いているのだ。

ビットコインそのものの問題としては、自らの成功によって苦められているという点である。ビットコインのネットワークは目下完全に過重負荷状態になっており、非常に遅く、取引手数料はうなぎ登りなのだ。

仮想通貨コメンテーターで先駆者のCøbra【※登場する動画が見つけられなかったので、名前の読み方がはっきりしません。表記通りなら「ケブラ」になりそうなもんですが、蛇の「コブラ」の小洒落た書き方のつもりだと思うので、「コブラ」と読むのじゃないかと。】は最近これらの問題点を詳しく連続ツイートし、ビットコインの採掘力は中国にいる少数の人間の手に集中していると指摘した。(興味深いことに、彼のツイッターのヘッダー画像は天安門の写真となっている。)

この意味でビットコインというのは、どんどん高額になる取引手数料を徴収し、ビットコインのネットワーク許容量を拡張するために必要な改良を回避【するように仕向けて】いる採掘者たちによって“人質に取られている”ことはほぼ間違いない。

元々のビットコインは、迅速で格安なタイプのデジタル・キャッシュ【=電子マネー】として構想されていたものだ。2017年に計画されていたにも関わらず実現しなかった、ビットコインのシステムへの相当量の更新を妨げているのだから、そんな【迅速かつ格安タイプという】可能性はとっくに過ぎ去ってしまった。

【青い線で示したビットコインCore(コア)と、赤い線のビットコインCash(キャッシュ)の取引手数料中央値の比較図。取引量が比較にならないくらい違うのと、所有者書き換えに要する時間を考慮に入れていない図なのですが、約16ドルと0.03ドルで、なんとその差は約547倍!
因みにビットコイン・コアとは、ビットコイン開発者チームが管理する公式ソフト名です。単にビットコインを機能上ネットワークと電子財布で呼び分けているだけなので、この図においてはビットコインそのものと同視してよいかと。】

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18/1/4 フルフォード情報英語版[番外編]:仮想通貨ポートフォリオに関する更新情報――白龍会からの特別報告書 1/4

 いつもお世話になっているフルフォード氏の英語サイトで、白龍会が発表した仮想通貨に関する情報が再び出ていました。昨年秋に「仮想通貨の現状」と題してお伝えしたものの続編です。前回はあまりに長いので、6回に分割しました。今回も分割してお送りします。
 本文中に登場する「ポートフォリオ」は、自分の投資内容の一覧を指していると思っていただければ。色んな種類の銘柄や異なる資産形態に投資するとリスク分散になります。どれをどの程度投資するのか、組み合わせを考えて、全部を1つのファイル(書類かばん)に入れて管理するってイメージみたいです。
 白龍会としては、仮想通貨市場でも一番有名なビットコインに集中投資するのではなく様々なものを考慮した方がいい、そのための判断材料として情報を提供する、ということらしいです。
 今日のテーマはバブル。チューリップの球根だの鉄道だの、その時代の投資家たちが熱狂している様は悲しいやら滑稽やら。でもバブル如何に関わらず、紙にお札を刷る時代も終わろうとしているようなので、学ばなきゃとは思っています。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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仮想通貨ポートフォリオに関する更新情報――白龍会からの特別報告書 1/4
投稿者:フルフォード

シリーズ化します


我々の最初の報告書、概括的な「仮想通貨の現状」【翻訳版はこちら】に続いて、これからは市場の動きと運転投資ポートフォリオへの変化をまとめた四半期報告書を発表していきたいと思う。白龍会(WDS)は幅広い種類の秘教的な機密情報へのアクセスを有しているのだ。この仮想通貨に関する情報をベンジャミン・フルフォードの読者層と継続的にシェアしていきたいと思っている。

投資に関して【ここで提供される】コメントについては何らの保障もしない。「投資というものは上がりもすれば下がりもするもの」。投資の常として、よい入り口となる地点を探すのは大事なことだが、現在のところほぼ全ての仮想通貨の価格は、その空間に資本が継続的に急ピッチで流れ込むせいで、どんどん上昇していっている。初期の仮想通貨投資家でヘッジファンド・マネージャーのマイケル・ノヴォグラッツ曰く、“流動資産の消防署”状態なのだ。 【※「流動資産の消防署」、正直ノヴォグラッツが何を言いたいのか門外漢の訳者には理解不能です。Firehouseとは「火の家」ではなく「消防署」のことなのですが、もしかしたら仮想通貨市場というのは、現在ロクに規制も設けられず、流動資産がどんどん流れ込んで燃え盛る家のようだ、と表現しているのかもしれません。】

何にせよ、望むらくはベンジャミンの読者の内、一部でも我々の前回の報告書によって利益を上げていることを。2017年の第4四半期というのは、仮想通貨の投資家になるには素晴らしい時期だった【のだから】。



バブルの乗り切り方


ほぼ全ての人が今では気が付いていると思うが、2017年というのは仮想通貨にとって全くもって凄い一年だった。殆どのメディアの注目はビットコインに集まっていた。特に第4四半期におけるその価格急騰期になると、仮想通貨をよく知らなかった人が耳にし始め、初めて購入するようになったのだ。これはビットコイン、ないしは仮想通貨全般が“バブル”なのではないかといった類の議論を引き起こした。【だが】そういった議論は的を外している。

ビットコインが時価総額一覧表の最上位の座と、其の他全ての仮想通貨の価格付けや取引における基準通貨としての座を【これからも】維持出来るかどうかに関わらず、仮想通貨一般がこの世界に留まり続けることは疑いようもない。かつてのインターネットがそうだったように、仮想通貨は金融界だけでなく其の他あらゆる種類の業界をも変貌させ始めているのだ。

確かにテクノロジーのあらゆるバブルというものは、社会を様変わりさせる事件である。そういったバブルに投資する際には、1つ1つが既存の産業を独特な形で混乱させることになるような、種々雑多な事業立ち上げ計画のポートフォリオの中に身を置くことが鍵だと我々は思う。ということで、我々のポートフォリオは仮想通貨市場の広範囲の異なる部門を網羅することを目標としている。

【歴史に残るバブルのピーク時の比較図。ビットコイン・バブル(赤)はまだ弾けていないので上昇を続けています。世界三大バブルのチューリップ狂時代(オリーブ)、ミシシッピバブル(青)、南海泡沫事件(紫)が後を追い、日本のバブル景気(水色)は遥か底辺。】

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18/1/8 フルフォード情報英語版:最終決戦が迫る中、金融戦争が大規模EMP攻撃へと発展する可能性あり

 相変わらず各国の足並みが揃っていません。中国と米軍は対立し、政治経済の表舞台に祭り上げられたハザールの使用人連中が亡命先を求めて右往左往しているようです。そして粛清の波はとうとう欧洲に到達しました。

 フルフォード氏の内容は、最近この時事ブログでも御紹介しているQ情報と重なることがあるのですが、今回もこれぞQの合言葉として有名な「白い兎を追え」が登場します。不思議の国のアリスよろしく、「兎の穴」へ勇気を持って飛び込んで行く人が増えますように。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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最終決戦が迫る中、金融戦争が大規模EMP攻撃へと発展する可能性あり
投稿者:フルフォード

電磁パルス衛星がセットされた


金融システムの支配権、すなわちこの惑星の未来を巡って現在続けられている戦争は、危険なクライマックスに到達しかけていると、複数の情報筋が同意している。

中でも最も重要なのは、米軍が先週スペースX社を使って自分たちのズマ極秘衛星を打ち上げながら、ドナルド・トランプ米大統領と彼の元相談役スティーブ・バノンの間の偽の確執【話】で世界の注目を逸らした点だ、と複数のペンタゴン筋が言う。
http://www.chicagotribune.com/news/nationworld/science/ct-spacex-secret-satellite-20180107-story.html

【後日談:打ち上げられはしたけど、結局軌道に乗れずに失敗しました。】

この電磁パルス(EMP)衛星は、米国政府の1月31日の債務期限が迫る中で打ち上げられたものであり、対北朝鮮で使用されるだろうと同筋たちは言った。北朝鮮は傀儡なのであって、EMP攻撃で影響を受けるには全くもってアナログ過ぎるので、どう見てもこれは、米国を空洞化し中国を築き上げたスイスの管理人らに向けられた回りくどい脅しだ。

この西洋の秘密政府は、大掛かりな地政学的イベントの時期を決めるのに天体の動きを使う、という点に留意しておいて欲しい。そして1月31日が150年ぶりのブルー・ムーンとスーパームーンと月蝕の組み合わせになる予定だという点も。


もうドルで石油は買いません


天体のイベントは横に置いておくとしても、ロシアやベネズエラやイランといった主要な石油輸出国がオイルダラー・システムを経由せずに石油を売るようになり、昨今の米国のオイルダラー・システムは死の危機に瀕している。

イランやベネズエラの政権を交代させようという米国の諜報機関の試みは今のところ失敗しており、カタールやインドネシアといった其の他の主要なエネルギー輸出国に自分たちもオイルダラー【システム】を回避してみようかと勇気づけている始末だ。おまけに1月1日、ロシアが新たなパイプラインで中国への石油供給量を倍にしたときた。

パキスタンもこの旧体制に深刻な打撃を与えた。140万のアフガニスタン【避難】民を追放し、中国に軍事基地を作るよう招致する傍ら、【二国間】貿易では中国元を使うと発表したのだ。これはアフガニスタンからのヘロイン収入が危ぶまれるということだ。オイルダラーというのはより正確に言えば「オイル‐麻薬‐ダラー」なので、これまた旧体制にとって大打撃である。


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