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大量逮捕が秋には始まり、今回は延期されない可能性が高い ~これまでに40483人もの人々が極秘起訴~

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前の時事ブログのコメントで、イエズス会が神々の意思に従うようになったので、今後大きな変化が起こるだろうと記しましたが、今回のフルフォードレポートは、そのことを予感させるものです。これまで何度も大量逮捕の噂が流れ、それが延期されてきましたが、トランプ政権の動きを見ていると、今回は延期されない可能性が高いと思います。
 トランプ大統領と金正恩氏の交渉がうまくいっていることから、おそらく地球にある金塊の配分に関しては、ある程度の合意はできているのではないかと思います。レポートでは、“BISは…盗まれた金塊を戻すように言われている”と書かれています。
 こうしたことは、ヨーロッパの統治体制に大きな変化を与えることになります。フルフォード氏は、旧ソ連を含む47カ国がEUに置き換わると言っています。また、ロシア軍、中国軍、米軍を中心とする地球軍が創設されそうです。これらの事は、地球が正しい方向に向かっている証です。
 下の記事は、フルフォードレポートを補完するもので、イルミナティ関係者に対する極秘起訴の一部が、動画で公開されているとのこと。ロシア、アメリカ、他の国々によって結成されたアライアンス(地球同盟)が、カバールを追い詰めているようです。
 その結果、アメリカの議員や政府の高官が大量に辞任しており、いくつもの国の首相、大統領が突然辞任するということが起こっているようです。ところが、イルミナティに支配されている大手メディアは、これを一切報じないとのこと。
 フルフォードレポートに代表される裏事情を、きちんと追いかけている人は、今後の世界の激変を好意的に受け止めるでしょうが、そうでない人は、一見世の中がカオスになったように感じるかも知れません。地上の混乱を少なくするために、正しい情報を拡散することが重要です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート(7/2)
(前略)
国防総省情報筋は今、米国の未公開告発件数は40,000件を超えており、大量逮捕が秋には始まる可能性が高い。
(中略)
バチカンはまた、その行為を清浄化しつつある。(中略)… ペル枢機卿の事件は重要である。何故なら、彼はバチカンの経済相であり(中略)… 彼の排除はブーゲンビリア等の莫大な金塊貯蔵が間もなく地球の人々のために使われることになると、バチカンの情報筋は言う。

ハザール権力センターの残る主要なBIS-中央銀行の中央銀行-は今、いわゆるG7とG20グループ国に融資されてきた盗まれた金塊を戻すように言われていると、アジアと西側の秘密社会のメンバーは言う。(中略)… これは7月11と12日のNATO会合中あるいはその後に、西側大衆には見えるようになるだろう、そこでは第二次世界大戦以降の欧州統治における最大の変化が始まるだろう。ロシアと国防総省情報筋によると、ロシアと中国政府と国防総省は、ロシアと他の旧ソ連を含む欧州連合加盟国47か国によって28か国EUを置き換える決定をした。(中略)…らに、北朝鮮、中国と他もこの同盟に加わり(中略)… 惑星守護隊を創設するだろうと、その情報筋は言う。
(以下略)
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世界中で(重大犯罪により)極秘起訴された人々について
引用元)
(前略)
http://beforeitsnews.com/prophecy/2018/07/q-anon-media-black-out-think-resignations-msm-vs-q-video-2499154.html
(概要)
7月2日付け
(中略)
これまでに40483人もの人々が極秘起訴されました。(中略)… ジョン・ハバー(ユタ裁判区の)連邦検事は昨年11月から470人の捜査官と共に捜査活動を行っており、全米を対象に極秘起訴を行っています。しかし主要メディアはこのことを一切報道しません。(中略)… 皆さんが今目撃していることは数ヵ月、数年、数十年前から計画されてきたことです。トランプ大統領とアライアンスが全てを統制しています。

http://beforeitsnews.com/spies-and-intelligence/2018/06/q-anon-3100-illuminati-sealed-indictments-just-released-download-complete-docs-video-2452938.html
(概要)
6月30日付け
Qアノン: イルミナティ関係者に対する極秘起訴の一部(3100件分)がネット上で公開されました。


(中略)
(2:18~)こちらの表は3100件の極秘起訴の詳細を記しています。
(以下略)

http://beforeitsnews.com/alternative/2018/07/american-revolution-exposed-think-resignations-of-senators-congress-senior-fbi-senior-doj-and-the-deafening-silence-of-the-media-blackout-3622195.html
(要点のみ)
7月2日付け
アメリカの上院議員、下院議員、司法省の高官、FBI高官、他が大量に辞任しました。メディアは一切報道しません。(中略)… 今、ロシア、アメリカ、他の国々によって結成されたアライアンスが世界中の政府を倒しています。

6月の記事によると、ヨルダン、ジョージア、アルメニア、スロバキア、マダガスカル、スペイン、イタリア、エジプトの首相が突然辞任しました。今後、ウクライナ、イスラエル、マレーシアの首相が辞任するでしょう。
(以下略)

ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝3 ― 海賊立国イギリス

 先日、米大統領選の破壊に介入していたのが、ロシアでは無く英国でもあったことが明らかにされました。
 英国の介入、実はこれは今に始まったことでは無く、その建国以来から、米国は英国の影響下、コントロール下にずっとあったとも言いえるのです。
 さて、本編ではハルマゲドン計画にて、地上でのその計画実現の中核となるのがイスラエルであると示しています。このイスラエル建国を主導したのが国家としては英国です。英国はその過程においてはオスマン帝国を解体し、トルコ共和国とサウジアラビアを建国に至らせています。
 地上世界でハルマゲドン計画の実働部隊となったのがサバタイ-フランキストですが、サバタイの父親が英国の現地エージェントとの情報もあります。今日に至るまで近・現代において刻まれてきた世界史の裏には、常に英国の影も絶えずあったのです。
 こういった英国の世界戦略の起こりや実態を中心にしばらく外伝で見ていきます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝3 ― 海賊立国イギリス


女王陛下公認の海賊 ~略奪行為にて国作りをした英国


フランシス・ドレイク
Wikimedia Commons [Public Domain]

英国女王エリザベス1世(1533~1603年)からナイトの称号を受けた海賊がいます。その代表がフランシス・ドレイク(1543~1596年)です。彼は海賊団を率いて、主にアメリカ大陸で採掘した銀を積んだスペイン船を、カリブ海で襲う略奪行為を繰り返していました。

ドレイク海賊団はエリザベス1世から「私の海賊」と呼ばれるようになったのですが、それはドレイク海賊団の略奪を通じて得た英国の国庫収入が莫大だったからです。ドレイク海賊団はエリザベス1世が特許状を与えた女王陛下公認の海賊団です。

この時代の英国はまだ欧州の弱小後進国家であり、当事において世界の海を支配していたのがスペインとポルトガルです。その中、国家権力のマシーンとして、主にスペインの商船を襲い、財宝を略奪するドレイク海賊団は、英国が後にスペインなどを押しのけて七つの海を股にかける海洋帝国となり、世界中に広大な植民地を獲得して、収奪によって世界支配していく根本になっているのです。

ドレイク海賊団は1580年9月に、マゼランに次ぐ世界で2番目の世界一周を達成しています。この航海で、ドレイクは対スペイン商船を始めとする略奪行為で莫大な財宝を手にします。また香料の丁字(クローブ)を大量に持ち帰ってきました。当事の香辛料類は非常な貴重品で、これらは莫大な資産です。

フランシス・ドレイクの世界一周ルート(1577-1580)
Wikimedia Commons [Public Domain]

このドレイク海賊船には航海ごとの投資が行われていました。その中の最大の出資者がエリザベス1世だったのです。世界一周の航海成功で、女王には30万ポンドの配当金が出されたとのことです。後進国であった英国は、これら海賊の略奪した金品を原資として国作りを行っていったのです。海賊国家として英国は立国していったのです。

そしてドレイクに代表される大物海賊達の活用は、財宝を略奪することで、国家形成資金の原資調達をしただけではありませんでした。海賊達は戦争における諜報活動や戦闘員としても活用されています。(この海賊団たちが女王陛下から自由な略奪と殺人を許可されたいわゆる「殺しのライセンス」を得ているスパイといえます、スパイ映画007の走りとも言えるでしょう。)

ドレイク海賊団などの略奪行為に業を煮やしたのもその一因でしょう、スペインのフェリペ2世は英国に上陸し、ロンドンを占領すべく兵を整え無敵艦隊といわれた大船団を英国に向けます。これがアルマダ海戦です。

ところがこの海戦の戦闘の中で、ドレイクは英国海軍の司令官としてスペインの無敵艦隊をも撃破します。結果、ドレイクは英国海軍のトップにまでなります。このドレイク海賊団が、その後間もなく設立される「イギリス東インド株式会社」へと姿を変え繋がっていきます。国家の特許と公認を得た私有暴力機関で略奪組織です。

国家公認の私有略奪組織、この意味では、これはその後設立される世界初の近代中央銀行イングランド銀行の原型、とも言えるでしょう。

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金正恩氏が、あのジョン・ボルトン米大統領補佐官のことを「そう悪いやつじゃない」/ メキシコ大統領選で左派候補のロペス・オブラドール氏が勝利 ~メキシコは革命的な変化へ~

竹下雅敏氏からの情報です。
 面白い記事が出てきました。金正恩氏が、あのジョン・ボルトン米大統領補佐官を、“そう悪いやつじゃない”と評したとのこと。言ってた通りだったでしょ。
 私は、金正恩氏のボルトン氏に対する嫌悪感や、ボルトン氏の金正恩氏に対する嫌悪感などを調べていて、彼らは互いに嫌っていないことを確認していたので、ボルトン氏の強硬発言を演技だとコメントしたのです。
 冒頭の動画のボルトン氏の波動を見ても、悪人でないことがはっきりとわかります。
 善人・悪人の見分け方は簡単です。裏表が白い紙に、調べたい人物の名前を書きます。その紙を両手の指先で軽く触れてください。意識がムーラーダーラ・チャクラ(会陰)の辺りに引きずり込まれそうな感覚になる人は、悪人なのです。テレビを見ていると、いっぱい悪人が出てきますので、ぜひ色々調べて楽しんでみてください。善良な人の場合は、紙に触れても、意識がハートの位置より下がることがありません。
 “続きはこちらから”は、メキシコの大統領選です。左派候補のロペス・オブラドール氏が勝利したとのこと。メキシコに革命的な変化が起こりそうです。
 勝利の最大の原因は、“国内に蔓延する「汚職」や「犯罪」、「格差」などに対する一般メキシコ人の怒り”だということです。日本も同じ状況だと思うのですが、日本に革命が起こるには、まだまだ日本人の怒りが足りないようです。なので、日本での政治的腐敗がどこまで行くのかは、何とも言えません。日本人が賢明であればあるほど、底を打つのは早いのですが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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非核化「大半は1年以内に解体できる」 ボルトン氏(18/07/02)
配信元)
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ボルトン米大統領補佐官は「そう悪いやつじゃない」=正恩氏
転載元)
ボルトン米大統領補佐官(国家安全保障担当)はFOXニュースで、北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長に「そう悪いやつじゃない」と評されたと明らかにした。
スプートニク日本
ボルトン氏によると、正恩氏はシンガポールの米朝首脳会談で一緒に写真を撮るよう提案し、「(写真を)持ち帰って、あなたはそう悪いやつじゃないとうちの強硬筋に見せたい」と述べた。

ボルトン氏は長年、対北強硬派として知られている。また、6月12日に開かれた米朝首脳会談へとトランプ米大統領に同行した。
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金委員長、「強硬派」のボルトン補佐官に「二人で写真撮ろう」提案した理由とは?
引用元)
ボルトン補佐官、フォックスニュース出演し朝米首脳会談の裏話紹介
「金委員長、強硬派にあなたは悪い人ではないことを示したいと言った」

北朝鮮の「労働新聞」が6月12日にシンガポールのカペラホテルで金正恩委員長がボルトン米ホワイトハウス国家安保会議補佐官と握手する様子を翌日付で報道した写真/聯合ニュース


北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)国務委員長が6・12シンガポール朝米首脳会談の昼食会の途中、ボルトン米ホワイトハウス国家安保会議(NSC)補佐官に「二人で写真を撮ろう」と突然提案したと、ボルトン補佐官が1日に明らかにした。
(中略)
北朝鮮労働党の機関紙「労働新聞」も、会談直後の先月13日、朝米首脳会談のニュースを大々的に報道し、金委員長が明るい笑顔でボルトン補佐官と握手する写真を掲載した。この写真は、ボルトン補佐官が言及した「金正恩委員長とのツーショット写真」ではなく、拡大首脳会談に先立ち、同席者と握手を交わすものだ。
(以下略)

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サウジアラビアとトルコがシリアのアル=カーイダであるヌスラ戦線にサリン・ガスを生成するために必要な化学物質を供与と米諜報機関が断定 ~またもシリアでの偽旗化学攻撃の準備か~

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの調査報道記者セイモア・ハーシュ氏が、“サウジアラビアとトルコがシリアのアル=カーイダであるヌスラ戦線にサリン・ガスを生成するために必要な化学物質を供与していたと米諜報機関のレポートは断定している”と述べたようです。この発言が出て来たことの意味は大きいです。
 というのは、“続きはこちらから”の記事によると、またもシリアでの偽旗化学攻撃の準備がなされている可能性が高いからです。私の直観では、今回の偽旗攻撃の計画には、ジャレッド・クシュナー氏が関与しているのではないかという気がします。氏は、一説にはキッシンジャー博士のアドバイスを受けていると言われていますが、現実には、そのアドバイスをことごとく無視していると思われます。
 もともと熱心な正統派ユダヤ教徒のクシュナー氏は、狂信的理由から第三次大戦(ハルマゲドン)を、自らの手で引き起こすという悪事に加担している可能性があります。もしそうなら、今後、氏の表情は大きく変化し、顔はどす黒くなってくるのでわかるようになるでしょう。
 それにしても、トランプ大統領が娘婿のクシュナー氏の行動をいずれ知ることになると思いますが、その時はどうするつもりなのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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A quest for truth with investigative journalist, Seymour M. Hersh
配信元)
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配信元)
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化学兵器によるテロリストの装備にサウジが関与
転載元)
アメリカの著名なジャーナリスト、セイモア・ハーシュ氏が、「複数の有益な情報や報告から、サウジアラビアや、その他のテロ支援国が2013年にサリンガスの主な要素となる物質を、シリアのテロ組織・ヌスラ戦線に提供していたことが認められる」と語りました。

OPCW化学兵器禁止機関も、「2013年にシリアの東グータ地区で使用されたサリンガスの痕跡は、この事件の勃発当初にシリア政府が保有していたサリンガスの種類とは一致していない」と表明しています。

テロリストは、西側諸国やアラブ諸国の同盟国の支援を受けての、自らの大量破壊兵器による行動から世論の目をそらさせるため、この犯罪行為の責任をシリア政府に転嫁しています。

シリア政府は、2013年9月27日の国連安保理決議2118に従い、国内に存在していた全ての化学物資を化学兵器禁止機関に引き渡しました。

これ以前にも、テロ組織に関するアメリカの調査センターIHSが、「2014年以来、複数のテロ組織が数十回にわたってシリアで化学兵器を使用した」と発表しています。

治安筋の情報によりますと、サウジアラビア政府は化学爆弾の製造に使われる大量の化学物質を、ウクライナや一部の西側諸国の政府から購入し、テロ組織ISISに提供していたということです。

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18/6/25 フルフォード情報英語版:旧いパラダイムが機能しなくなり、西洋文明は内部崩壊を続ける

 欧米ではロシア軍がイスラエルとウクライナにて、アメリカ軍がメキシコとの国境にてハザール勢を一掃する時が近付き、緊張が高まっているようです。フランスとドイツも追い詰められてきました。暑い夏となりそうです。
 日々世界に恥を曝している日本はといえば……所詮はアメリカの、ひいてはイスラエルの植民地ですから後回しなのですかね。北朝鮮和平でもハブられていましたし。
 記事の最後にはスタートレックもどきの技術が色々と言及されています。新設宇宙軍がディスクロージャーをどのような形で支援するのか気になるところです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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旧いパラダイムが機能しなくなり、西洋文明は内部崩壊を続ける
投稿者:フルフォード

物騒な夏の到来が間近


欧米の旧い統治体制は、最も洗脳された無教養な西洋人にさえ今や明らかな形で崩壊していっている。突き詰めればこの崩壊は、ハザールマフィアとして現在では知られるようになった近親交配の極少数の成り上がり財閥連中の手に富が極限まで集中したせいで引き起こされた社会不安から来ている。

幸いなことに、こういった【頼みもしないのに】ソーシャル・エンジニアリング【=世論誘導】を買って出た戦争好きの奴らから、西洋そして残りの人類を間もなく解放するであろう革命が開始された。

しかし差し当たっては、旧システムの崩壊に伴い非常に危険で渾沌として夏【がやってくる】幾つもの兆候が見受けられる。米国では、ドナルド・トランプの選出以来猛威を振るっている【公式の】宣戦布告なしに始まった内戦がハザールマフィアによる国内の核テロへと繋がりそうだと、CIA其の他の情報源が言っている。
http://www.tomheneghanbriefings.com/


もしこれが起こされれば、報復措置としてイスラエル・スイス・イタリア・其の他のハザールの牙城は殲滅されるであろう、と複数のペンタゴン筋は言う。


アメリカの内戦


米国政権内部の戦いがいかにあからさまなものか、その数多くの印の一つは先週末トランプが「ロシア版魔女狩り」に関してツイートし、「調査する人間の偏見や嘘や憎しみからして、人々は調査する側を調査するよう求めている。更に色々と出て来るだろう」と指摘した際にも表れていた。

これは元CIA長官のジョン・ブレナンが「貴方が暴露に怯えているのは丸わかりだ。絶望しているのは輪をかけて」とツイートし、トランプに対するクーデターを呼び掛けるという平常ならば叛逆行為で逮捕されかねない【言動】を受けて一時間以内に起こった出来事だ。
https://www.thegatewaypundit.com/2018/06/john-brennan-in-ominous-tweet-to-pres-trump-calls-for-insurrection-by-cabinet-gop-leadership/


更にはカナダの主要ニュース雑誌の一つがあからさまに、そして半ば本気で米国への侵略を呼び掛けていた。何故なら「アメリカは破綻国家」だからなのだそうだ。
https://www.macleans.ca/opinion/the-case-for-invading-america/

またNATOのトップであるイェンス・ストルテンベルグはロンドンでの演説で、「欧米間の絆が永遠に続くだなんて根拠はどこにもない」と発言している。
https://www.usnews.com/news/world/articles/2018-06-21/nato-head-no-guarantee-trans-atlantic-alliance-will-survive#close-modal

【このように】西洋における宣戦布告なしに始まった大規模な内戦の兆候は次から次へと指摘してみせることが可能なのだが、メディアには【こういった情報が溢れているせいで】飽和状態に陥っており、そんなことをしても冗長的な繰り返しが続くだけになってきた。

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