アーカイブ: 政治経済

ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第61話 ― 日本経済暗転の始まり

 アメリカ型の資本主義つまり新自由主義経済・市場原理主義経済、これはロックフェラーが、人間そして大自然の営みをも含む世界の全てから富を収奪して、地上世界を私物化するためのツールだと既に指摘してきました。日本にこのアメリカ型資本主義を導入することこそが「構造改革」だったのです。この「構造改革」を声高に叫んだのが日本銀行の幹部たちでした。アメリカ側の手先となった日銀の彼らが日本貧困化の犯人たちです。  「構造改革」導入に利用されたのが90年代の長期不況であり、長期不況を生んだのがバブルの発生と消滅です。ところが、バブルと長期不況を作りだした犯人こそが日本銀行でもあります。自分が作った長期不況を利用し、それを理由に新自由主義経済・市場原理主義経済を導入の「構造改革」を進めさせたのです。
 これに先立っていたのが「プラザ合意」です。「プラザ合意」であっという間に日本円とドルのレートは変動し、円はドルに対して倍額以上の円高となりました。急激な円高状況で、企業は日本国内で製造した製品を輸出できないので、海外に製造工場を移転することになります。これが日本産業の空洞化になります。
 その中、日銀は窓口指導で銀行に企業融資を膨らませに膨らませます。高額となった円をじゃぶじゃぶと蛇口を全開して市場に注ぎ込みます。この全開の信用創造でバブルが生成されます。「金余り」現象が生み出されたのです。
 お金の原理は実に単純です。銀行の貸付によってお金は生まれ、生まれたお金は返済で消失します。日銀は金余りでバブルが膨らみきった機を見計らって銀行に融資の蛇口を閉めさせます。そして貸し付けた債権の回収に走らせました。これで市場に溢れかえっていたお金は消失、バブルははじけました。企業は過剰に回転させていたお金のやりくりが急にできなくなり次々と倒産しました。企業経営者は自己責任だとして首を括りました。バブルと不況、これはそれでどうなるか予め分かっていた上で意図的に起こしたものです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第61話 ― 日本経済暗転の始まり

裏天皇組織の行動の謎


前回見たように、物質的意味での繁栄に盛り上がっていた1980年代の日本、その繁栄日本の岐路となってしまったのが1985年8月12日の「日本航空123便墜落事故(事変)」でした。そして日本の暗転の始まりとなったのが、その約1ヶ月後の9月22日に締結発表された「プラザ合意」でした。

「123便事変」発生の最大の要因になっていたのが、裏天皇組織による日本の核武装の展開でした。核兵器部品を搭載し飛行中であった日航123便が、米軍機による追跡の末にミサイルで撃墜されたのでした。この「123便事変」にはソ連軍機も絡んでいて、123便撃墜現場上空では日米ソで空中戦を行っていた模様でした。


このような事態を誘発させた旧陸軍勢力つまり裏天皇組織の一連の動向に対し、『るいネット 』11/06/10記事には以下のような前提からの疑義を呈しています。

米ソに自分たちの動きが筒抜けになっていることは最初からわかりきっている話である。
日本が米ソに戦争を仕掛けたわけである。なぜ旧陸軍勢力は米ソ相手に空中戦をやらかしたのか?もちろん、勝ち目など全くない。 彼らは一体、何を考えているのか?
米に戦争を仕掛ければそんな羽目(筆者註:日本の財産が巻き上げらる)に陥るのは、やる前から分かり切っている話である。にもかかわらず、何で仕掛けたのか? 尋常な神経では考えられないが、一体、どんな神経をしているのか?

上の疑義は私も全く同感です。日本の戦後の状況を顧みれば、裏天皇(八咫烏)組織は自分たちの核武装への動きの情報は、筒抜け(特にアメリカ側)になっているのは当たり前のことだから、そう認識できていたはずです。それにも関わらず核武装を進め、それでその延長線上で「123便事変」が起き、それにて米ソと空中戦を起こし、それの隠蔽に躍起となって同胞を犠牲にし、アメリカから徹底的に富を巻き上げられる展開にしてしまっています。

もちろん、裏天皇組織が日本の核武装を進めたのは、アメリカ側にもそれを推進させる動きがあったからでしょうが、それが日本を利用しながら、日本から富を奪うアメリカ側の罠であることぐらいは察知できていなければおかしいのです。

裏天皇組織は、
① それぐらいのことを察知できないほど愚かだったのか?
② 分かっていて敢えて破滅型の行動を選択したのか?

おそらく、①②のどちらの面もあっての選択行為だったように思えますが、いずれにしても本当に彼らの神経を疑います。裏天皇組織の選択行為は日本国民にとっては大迷惑で、その後の苦境を強いられる行為でした。その行為を選択した当時の裏天皇の前田ゴロウ[堀川辰吉郎は1966(昭和44)年に死去]の神経は不明で理解が難しいのですが、しかしこういった行動を選択する理由に心当たりがないわけでもありません。彼ら裏天皇(八咫烏)組織が破滅型行動を選択する理由は、彼らはその始めからカバラ(迦波羅) を奉じる集団だったからでしょう。

Wikimedia Commons [Public Domain]
太陽と月の結婚(1578年)
編集者註:グノーシス ≒ ミトラ教 ≒ カバラ ≒ 神智学これら神秘思想の中核にあるのが「性錬金術」


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「膨大な犠牲者を出しながらもナチス・ドイツを倒したのはソ連だった」という歴史的事実を知らないアメリカ人 / 「Twitterファイル」第15弾は、大手メディアの情報源だったシンクタンク「ハミルトン68」が偽情報機関だったという暴露

 ShortShortNewsさんのある意味衝撃の動画が飛び込んできました。「ナチスを倒したのはソ連、戦後に米国はナチスを取り込んだ」という動かし難い歴史的事実を、当のアメリカの人々は知らない様子です。専門家が「アメリカは、第二次世界大戦から意識的にかつ明確に元ナチスと同盟を結び、ナチスが裁かれないよう助けた。『ラット・ライン』と呼ばれる(ナチスの逃亡経路を作る)作戦を共謀した。ナチスをドイツから逃して、ソ連や南米の左翼勢力に対する反共産主義部隊として展開した。」と解説すると、納得できない表情のキャスターが「しかしホロコーストを終わらせたのは誰なのか?(アメリカでしょう?)」と詰め寄ります。「ソビエト連邦ですよ、実際は。」と専門家は答えます。するとキャスターのお姉さんは、なにをバカなことをという顔で笑って「違うでしょう。」と言うのです。驚きました。専門家は「米軍がドイツに入ったのは、ロシア軍が2000万人以上の死傷者を出しながらナチス・ドイツを負かした後です。」それを認めたくないキャスターは「それでも米国の介入がなければ、ホロコーストでもっと多くの人々が死んでいたでしょう。」と食い下がると「ソ連とアメリカが連合してナチス・ドイツを倒したことは良かったと思います。しかし、ナチス自身はその後、米国と同盟を結び、ソ連や南米の共産主義者や社会民主主義者を追いかけるようになった。」と、ありのままの事実を語ります。それでも納得できないキャスターは「しかし、その過程で救われる命があります。多くのアメリカ人が命をかけて救ったのです。」とアメリカの正義を訴えます。専門家は「もちろんです。」と認めつつも「ナチスと戦うために死んだソ連人よりも圧倒的に少ないけれど。」と答えていました。アメリカの人だけでなく、日本人も「何が何でもアメリカが正義」と思っていないだろうか?日本に原爆を2つ落としたのはソ連ではない、アメリカなのですが。
 そして今、「Twitterファイル」第15弾が出ました。欧米の大手メディアや大学が信頼できる情報源としてきたシンクタンク「ハミルトン68」が実は、極左やネオナチが運営する偽情報機関だったことを暴露しました。政権に都合の悪い情報はロシアと絡めて弾圧し、真実の情報にはフェイクだとして注意喚起すらしていたそうです。
こんな連中が「ナチスを倒したのはアメリカだ」と嘘をつくなど朝飯前です。私たちはそれを見破らねばなりません。
(まのじ)
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配信元)


23/1/23 フルフォード情報英語版:ロックフェラー支配の終焉と水素の黄金時代の幕開け

 1月23日フルフォード・レポート(英語版)です。ロシアがスイスに侵攻か?にびっくり!😱

石油王ロックフェラー支配の終焉
”安価で汚染されていない、事実上無限の燃料である水素の使用を全力で阻止してきた。現代の経済活動のコストの70%以上は、エネルギーによるものだ。ロックフェラー家は、自分たちが支配する高価な石油から、エネルギーが得られるように、人類の発展を抑制してきた。”

FRBのトップ、ジェローム・パウエル逮捕か
"「Covid検査で陽性となり」、「自己隔離」に入ったことに注目しよう。CIA筋によれば、これは彼が逮捕されたか、潜伏したかのどちらかを意味するとのことだ。”

MI6情報筋:デジタル通貨で破産を免れたいロックフェラー家
“これは、ロックフェラー家が、彼らが発行する予定のデジタル中央銀行通貨を皆に使わせて破産を防ごうとする必死の試みであるとMI6の情報筋が言っている。その代わりに、世界は1月31日以降に生産されるデジタル通貨を拒否することで、ロックフェラー家を切り離そうとしているというのが複数の情報筋の一致した意見だ。”

ウクライナの負け
”米軍専門家ダグラス・マクレガー大佐によると、公開資料によると、これまでのところ、ロシア側の犠牲者1万6000人に対し、ウクライナ側は死者15万7000人、負傷者30万人であるという。つまり、人口がはるかに少ないウクライナは、ロシア軍1人につき8人の兵士を失っていることになる。戦争がすでに負けていることを知っているので、アメリカ、ドイツ、イギリスはウクライナに戦車を送ることを拒否した。”

ロシアはスイスに侵攻か
”連邦外務省(FDFA)のイグナツィオ・カシス局長は、木曜日に発表されたスイスのラジオ・テレビとのインタビューで、「ウクライナの復興に使う」ためにロシアの資産を押収すると脅迫し、スイスは基本的にロシアに対して宣戦布告していると述べた。スイスのアラン・バルセ大統領も先週のダボス会議で、あからさまな嘘でロシアを攻撃する演説を行い、自国がもはや中立国ではないことを示した。つまり、そこに本部を置くオクタゴングループが降伏しない限り、スイスへの侵攻は避けられないということだ。 MI6の情報筋によれば、ロスチャイルド家はそのような降伏を交渉しているが、そのプロセスには時間がかかるという。また、6月のチャールズ3世の戴冠式の後に、本当の変化が始まるかもしれないとも言っている。”

CNN:アトランタ本部を閉鎖
”さらに、企業のプロパガンダ・メディアが情報戦争に負けている兆候として、CNNはアトランタ本部を閉鎖し、またしてもハザール・マフィアの降伏を示す。”

カマラ・ハリスの両親はアメリカ市民でないため、ハリスは大統領に就任できない

不正当選したアリゾナ州知事:GPS付き足首ブレスレットを装着

ニュージーランド首相:辞任表明

世界のパワーエリートはロスチャイルド家とロックフェラー家が負けたことを知っている
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ロックフェラー支配の終焉と水素の黄金時代の幕開け
転載元)

石油王ロックフェラー支配の終焉


End of Rockefeller rule and the beginning of the golden age of hydrogen The surrender of the Rothschilds and the collapse of the Rockefeller stranglehold over the United States of America Corporation will allow us all to live like millionaires during the upcoming golden age of hydrogen. This is the big story behind all the news about the US debt limit being reached, the defeat of Ukraine and the takedown of the fake Biden regime. ロスチャイルドが降伏し、ロックフェラーによるアメリカ合衆国株式会社の支配が崩壊すれば、来るべき水素の黄金時代に、我々は皆、大富豪のように暮らすことができるようになるだろう。これが、米国の債務上限達成、ウクライナの敗北、偽バイデン政権の崩壊に関するすべてのニュースの背後にある大きな物語である。

The Rockefellers have used their control (via over 200 foundations) of the Fortune 500 companies to hide the fact they are the real masterminds behind the war in Ukraine, the attempted vaccine genocide and much more. They are now being thrown under the bus. ロックフェラー家は、フォーチュン500社を(200以上の財団を通じて)支配し、ウクライナ戦争やワクチン大量虐殺の本当の黒幕であることを隠してきた。彼らは今、裏切られている。

To understand their involvement and their imminent defeat, let us start by looking at the members of the so-called regime of Joe Biden who belong to the Rockefeller-controlled Council on Foreign Relations: 彼らの関与と差し迫った敗北を理解するために、まず、ロックフェラーが支配する外交問題評議会に所属する、いわゆるジョー・バイデン政権のメンバーを見てみよう。

Kamala Harris, Vice President (CFR through family; Harvard; DLA Piper; Uber through family)
Antony Blinken, Secretary of State (CFR member; Harvard and Columbia; WestExec)
Janet Yellen, Secretary of the Treasury (CFR member; Yale and Harvard; Brookings)
Lloyd Austin, Secretary of Defense (CFR member; WestExec; Raytheon)
Linda Thomas-Greenfield, UN Ambassador (CFR member; Albright Stonebridge)
Cecilia Rouse, Council of Economic Advisors (CFR director; Princeton; Rowe Price)
Alejandro Mayorkas, Secretary of Homeland Security (CFR member; Wilmer Hale)
Jake Sullivan, National Security Advisor (CFR author; Yale and Oxford; Carnegie)
Ron Klain, Chief of Staff (CFR through family; Harvard; O’Melveny and Meyers)
John Kerry, Special Envoy for Climate (CFR member; Yale)
Susan Rice, Chief of Domestic Council (CFR member; Harvard, Oxford, and Stanford)
William J. Burns, Director of Central Intelligence (CFR member; Oxford; Carnegie)
Kurt M. Campbell, Indo-Pacific Tsar (CFR member; Harvard and Oxford; Asia Group)
Thomas Vilsack, Secretary of Agriculture (CFR member; Dairy Export Council)
Gina Raimondo, Secretary of Commerce (CFR member; Oxford; Point Judith Capital)
Eric S. Lander, Director of Office of Science and Technology (CFR member; Harvard)
Jeffery Zients, Counselor to the President (CFR member; Cranemere)
https://monthlyreview.org/2021/05/01/the-council-on-foreign-relations-the-biden-team-and-key-policy-outcomes/
  • カマラ・ハリス 副大統領(家族を通したCFR、ハーバード大学、DLAパイパー、家族を通したウーバー)
  • アントニー・ブリンケン国務長官(CFRメンバー、ハーバード、コロンビア、ウェストエグゼック)
  • ジャネット・イエレン財務長官(CFRメンバー、イェール大学・ハーバード大学、ブルッキングス)
  • ロイド・オースティン国防長官(CFRメンバー、ウェストエグゼック、レイセオン)
  • リンダ・トーマス=グリーンフィールド 国連大使(CFRメンバー、オルブライト・ストーンブリッジ)
  • セシリア・ラウス 経済諮問委員会(CFR理事、プリンストン、ロウ・プライス)
  • アレハンドロ・マヨルカス 国土安全保障省長官(CFRメンバー、ウィルマー・ヘイル)
  • ジェイク・サリバン 国家安全保障顧問(CFR執筆者、イェール、オックスフォード、カーネギー)
  • ロン・クレイン、首席補佐官(家族を通したCFR、ハーバード、オメルヴェニー&マイヤーズ)
  • ジョン・ケリー 気候担当特使(CFRメンバー、エール大学出身)
  • スーザン・ライス 国内委員会首席補佐官(CFR会員、ハーバード、オックスフォード、スタンフォード)
  • ウィリアム・J・バーンズ 中央情報局長官(CFRメンバー、オックスフォード、カーネギー)
  • カート・M・キャンベル インド太平洋ツァー(CFRメンバー、ハーバード、オックスフォード、アジアグループ)
  • トーマス・ヴィルサック 農務長官(CFR会員、酪農輸出協議会)
  • ジーナ・ライモンド商務長官(CFRメンバー、オックスフォード、ポイント・ジュディス・キャピタル)
  • エリック・S・ランダー科学技術局局長(CFRメンバー、ハーバード大学出身)
  • ジェフリー・ジエンツ大統領補佐官(CFRメンバー、クレーネメア)


The very first act of the “Biden” regime was to protect Rockefeller oil interests by canceling the Keystone Pipeline which would have allowed the American people access to reliable oil supplies not controlled by the Rockefellers. 「バイデン」政権の最初の行動は、ロックフェラーに支配されていない信頼できる石油供給をアメリカ国民に可能にしたであろうキーストーン・パイプラインを中止することによって、ロックフェラーの石油利益を守ることであった。

The war in Ukraine as well can be seen as a Rockefeller attempt to force the Europeans to buy oil and gas from them and not from the Russians. ウクライナでの戦争も、ロシアからではなく、ヨーロッパから石油とガスを買わせようとするロックフェラーの試みと見ることができる。

My involvement with this family began over a decade ago when I asked Japanese Finance and Economy Minister Heizo Takenaka why he handed over control of all of Japan’s stock market-listed corporations to institutions controlled by the Rockefellers and Rothschilds. These include Blackrock, State Street and Banking, and Vanguard. I was told Japan was forced to hand over its’ corporations because it was being threatened with earthquake weapons (this was before Fukushima). 私がこのファミリーと関わりを持ったのは、10年以上前、竹中平蔵財務・経済大臣に、日本の株式市場上場企業の経営権をロックフェラーやロスチャイルドが支配する機関になぜ渡したのか、と尋ねたのがきっかけだった。これらにはブラックロック、ステート・ストリート・アンド・バンキング、バンガードなどを含んでいる。私は、日本が地震兵器の脅威にさらされているため、企業を引き渡さざるを得なかったと聞いた(これは福島原発事故以前の話である)。

The subsequent March 11, 2011 Fukushima mass murder attack on Japan also forced the country to shut down its nuclear power generation and buy oil controlled by the Rockefellers. その後の2011年3月11日の福島原発大量殺人事件でも、日本は原子力発電を停止させられ、ロックフェラーが支配する石油を買わされることになった。

Years of research uncovered the fact Rockefeller interests are behind many, many crimes including the spread of cancer. At the beginning of the 20th century, only one out of 19 people got cancer. Now it is one out of every two people. Needless to say “curing cancer” is now one of the most profitable businesses of the pharmacidical corporations they control. The recent pandemic and vaccine campaign is also leading to record profits for Pfizer, Moderna, Johnson & Johnson etc. also controlled by the criminal KM families like the Rockefellers. 長年の研究により、ロックフェラーの利権が、癌の蔓延を含む多くの犯罪の背後にあるという事実が明らかになった。20世紀初頭には、19人に1人しか癌にならなかった。今では2人に1人になっている。言うまでもなく、「ガンを治す」ことは、彼らが支配する薬殺企業の最も収益性の高いビジネスの一つである。最近のパンデミックとワクチンキャンペーンは、ファイザー、モデルナ、ジョンソン&ジョンソンなど、ロックフェラーのような犯罪的なハザール・マフィア・ファミリーが支配する企業にも記録的な利益をもたらしているのだ。

The Rockefellers also stifled human progress by suppressing energy technology that threatened their control via oil. That is why Nicola Tesla ended up an impoverished prisoner in a hotel room while his technology was suppressed. ロックフェラー家は、石油による支配を脅かすエネルギー技術を弾圧することで、人類の進歩も抑えた。ニコラ・テスラが、自分の技術を弾圧されたまま、ホテルの一室で貧しい囚人生活を送ることになったのはそのためだ。

In later years, Japanese solar panel manufacturers told me they were forced to dump half the solar panels they produced while the price of silicon they bought was jacked up fivefold in order to prevent solar power from being competitive with oil. 後年、日本の太陽光パネルメーカーから、太陽光発電が石油に対抗できないようにするために、買い取ったシリコンの価格を5倍に跳ね上げ、生産した太陽光パネルの半分を廃棄せざるを得なくなったという話を聞いた。

They have also done everything in their power to prevent the use of hydrogen as a cheap, non-polluting and virtually limitless fuel. Over 70% of the cost of modern economic activity comes from energy and the Rockefellers have been suppressing human progress to make sure that energy comes from expensive oil they control. また、安価で汚染されていない、事実上無限の燃料である水素の使用を全力で阻止してきた。現代の経済活動のコストの70%以上は、エネルギーによるものだ。ロックフェラー家は、自分たちが支配する高価な石油から、エネルギーが得られるように、人類の発展を抑制してきた。

The list of their crimes is far too extensive to lay out any further here. The point is that recent world events are the result of an international alliance aimed at overthrowing the rule of the United States of America Corporation, their enforcement arm. 彼らの犯罪のリストは、ここでこれ以上説明するにはあまりにも広範だ。重要なのは、最近の世界の出来事は、彼らの執行部門であるアメリカ合衆国株式会社の支配を転覆させることを目的とした国際的な同盟の結果であるということだ。

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プロジェクト・ヴェリタスの爆弾動画の背後では、「第5世代戦争」の激しい戦いが繰り広げられていた! ~「ファイザーとグーグルが結託して、記事の隠蔽を図ったのは明らかだ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月27日の記事で、ファイザーの研究開発戦略業務担当ディレクターのジョーダン・ウォーカーに、プロジェクト・ヴェリタスが潜入取材した際の動画を、Foxニュースのタッカー・カールソンが詳しく取り上げたことをお伝えしましたが、その「タッカー・カールソン・トゥナイト」に字幕を入れたものがありました。
 タッカー・カールソンは、“ヴェリタスがこの映像をTwitterに投稿してから、24時間で1200万回以上閲覧されています。つまり大衆は非常に興味を持っている、当然でしょう。しかしメディアは関心を示さない。…MSNBCとCNNがこの話題に費やした時間はゼロ秒です。両局ともファイザー社から巨額の広告料を受け取っているのは偶然ではないでしょう(2分14秒)”と言っています。
 “主要メディアが関心を示さない”というのは正確ではありません。ロバート・マローン博士のサブスタックの記事「ヴェリタスの暴露に対するファイザーの回答」には次の記述があります。
 「最初のヴェリタスのビデオが公開された直後、私たちはファイザーが作り上げた物語と情報をコントロールする驚くべきパワーと能力を知ることになった。…世界最大の日刊紙の一つである英国のデイリー・メールが、ヴェリタスのビデオを要約した記事を出すと、ほとんど即座に削除される。…ファイザーとグーグルが結託して、記事の隠蔽を図ったのは明らかだ。そして、ジョーダン・ウォーカー医学博士に関係するものは全て…インターネットから消された。そしてボットやトロールがソーシャルメディアに出現し、ジョーダン・ウォーカーが実在するのかどうかさえも疑われた。ヴェリタス、オキーフ、私の大掛かりなフェイクだという偏執的な陰謀論を流布している。…これぞ第五世代戦力の一例だ」
 1月26日の記事で、元アメリカ陸軍中将のマイケル・フリン氏の新刊本「第5世代戦争」の背表紙にゴースト・アーミーのロゴがあることをお伝えしましたが、プロジェクト・ヴェリタスの爆弾動画の背後では、文字通り「第5世代戦争」の激しい戦いが繰り広げられていたのです。
 動画の8分37秒でタッカー・カールソンは、“ファイザーが武漢ラボ流出の二の舞を恐れている”ことを指摘し、「ブワッと広まるようなウイルスを作らないように、きちんと管理下で変異させないといけない。ぶっちゃけ、そうやって武漢からも始まったと思うよ。何もない所からウイルスは発生しないんだから」というジョーダン・ウォーカーの言葉を流しています。
 タッカー・カールソンは、“3年前の今月でしたっけ? 我々ようやくここまで来たんですよ”と言っていますが、同感です。
 「ウイルスは存在しない」という陰謀論を真に受ける反ワクチンは、先のジョーダン・ウォーカーの発言と、タマホイさんのこちらのツイート動画のロバート・マローン博士の発言をどのように受け止めるのでしょう。
 ロバート・マローン博士は、“どうやら、ファイザーは武漢ウイルス研究所で行われたことを、連続継代まで含めて再現しているようです。ヒト化マウスの代わりに猿でね。…生物兵器禁止条約はチーズクロスみたいに穴があります。厳しく禁止されてるわけではないのです。…生物兵器禁止条約に加盟していないイスラエル政府と(ファイザーは)非常に密接な関係にありますから、あらゆる方法でこれを行うことができるでしょう”と言っているのです。
 時事ブログでは2020年2月22日の記事で、ロシア保健省の公式ウェブサイトで「武漢肺炎ウイルスは組換えウイルスであり、自然発生のウイルスではない」と公式に発表されたことをお伝えしました。
 また、2022年8月8日の記事ではイーゴリ・キリロフ中将のブリーフィングを紹介し、ロシアは、“COVID-19が人工的に作られただけでなく、異なる地域で異なる亜種の導入を通じて、絶えず研究され「人為的に供給」されていた”と見ていることをお伝えしました。
 掛谷英紀氏のツイートによれば、「ファイザーは、今も新型のSARS-CoV-2ウイルスを人工的に作り、生きた細胞内でより耐性のあるSARS-CoV-2株の進化を誘導していることを認めた」とあります。
 “SARS-CoV-2ウイルスは存在しない。COVID-19は5G、酸化グラフェンによるものだ”という陰謀論は、かなり大掛かりなもので、実の所「第5世代戦争」の撹乱情報です。ウイルスの起源を知られたくない者たちが、この偽情報の背後に居るのです。フルフォード氏ですら、この偽情報に引っかかってしまったのは残念なことでした。
(竹下雅敏)
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ウクライナへの軍事支援として、ドイツのオラフ・ショルツ首相はドイツ製の主力戦車「レオパルト2」の供与を決定!アメリカのバイデン大統領もアメリカの主力戦車「エイブラムス」の供与を発表!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドイツのオラフ・ショルツ首相は、ドイツ製の主力戦車「レオパルト2」のウクライナへの供与を決定、ボリス・ピストリウス国防相は、14両を「3月末か4月初めまでにはウクライナに届ける」と述べました。
 アメリカのバイデン大統領もウクライナへの軍事支援としてアメリカの主力戦車「エイブラムス」31両を供与すると発表しました。バイデン大統領は「エイブラムスは世界でもっとも有能な戦車であり、ウクライナの防衛力や戦略的な目標を達成する力を高める」と強調したのですが、ロイターは「米外交問題評議会の国防政策担当非常勤上級研究員で、米コロンビア大学国際・公共問題教授のスティーブン・ビドル氏は、これらの戦車供与が戦況に直ちに与える影響は限定的だとの見方を示す」と報じています。
 ロイターが、「エイブラムスは補給やメンテナンスが複雑なため、米政府は当初ウクライナへの供与に消極的だった」と報じているように、こうしたウクライナへの軍事支援はあまり役に立ちそうにありません。
 その辺りのことをIn Deepさんは、“今でも、あるいは昔でも「戦闘」というのは、そのほんの一部でしかなく、ほぼすべてが「補給とメンテナンス」で成り立っているものです。…専門知識と経験がないとどうにもならない”と説明しています。
 エイブラムスがウクライナでは使い物にならないと思われる動画があるのですが、加えて「補給とメンテナンス」という本質的な問題があるわけです。ロシアには「戦車のエンジンから自動車のバッテリーまでなんでも修理する部隊」があるらしい。こうしたところも、欧米とロシアでは思想が根本的に異なるような気がします。
 レオパルト2戦車をウクライナに送ることをめぐる議論の中で、ドイツのアナレナ・ベアボック外相は「西側の同盟国は、ロシアに対して戦争を戦っている」と発言してしまいました。
 クロアチアのゾラン・ミラノヴィッチ大統領は「ロシアと戦争してるなんて、私は知らなかったよ。…クロアチアはどことも戦争していないよ」と言っています。
 1月18日の記者会見でロシアのラブロフ外相は、「アメリカはヨーロッパ全体の国々を集め、いわゆるNATOです。EUもそれに当たります。ウクライナを使って我が国に戦争を仕掛けている」と言っていたのですが、アナレナ・ベアボック外相はラブロフ外相の言葉を裏付けることになってしまいました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ドイツは戦車供与で完全に主権を失った=ザハロワ報道官
転載元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© Press service of The Ministry of Foreign Affairs of the Russian Federation/ メディアバンクへ移行

ロシア外務省のマリア・ザハロワ報道官は27日、オラフ・ショルツ独首相がウクライナへの主力戦車「レオパルト2」の供与を決定したことは、ドイツが完全に主権を失ったことを意味すると指摘した。
 
ザハロワ報道官は次のように述べている。

「戦車レオパルト供与の決定の日は歴史的な日となった。なぜならこの日は、ドイツには主権がないと我々が以前から言ってきたことを、最終的に決定づけ、証明する日になったからだ」


ザハロワ報道官は、ショルツ首相が自主独立のドイツの外交政策をいつも拒否してきたと指摘。また、第二次世界大戦後の歴代独首相が数十年にわたり積み上げてきたものを否定したとも述べ、ショルツ首相を批判した。
 
ドイツ政府は25日、14両の独製主力戦車「レオパルト2」をウクライナへ供与することを決定したと発表した。また、他国が「レオパルト2」をウクライナへ供与することも承認した。米国も同日、主力戦車「エイブラムス」31両のウクライナへの供与を決めている。
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