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“イギリス情報局 MI6 は…ゼレンスキーに「差し迫った核攻撃」を伝え…クレムリンが戦術核兵器でウクライナのいくつかの標的を攻撃することに同意した”という物騒な情報は、偽旗作戦の準備だった

竹下雅敏氏からの情報です。
 “イギリス情報局 MI6 は…ゼレンスキーに「差し迫った核攻撃」を伝え…クレムリンが戦術核兵器でウクライナのいくつかの標的を攻撃することに同意した”という物騒な情報があります。
 これを見た時に、9月17日の記事で紹介したキンバリー・ゴーグエンさんの情報を思い出しました。「黙示録プランB」の実行命令がチャールズ新王から出た。ユーゴスラビアのチトー元大統領は、「間違いなく死んでおらず、世界中の他の4人の将軍に黙示録プランBを開始するよう命令と指示を出していました」と言っていました。
 チトー元大統領は、キンバリー・ゴーグエンさんのエンフォーサー(執行者)によって処刑されたようですが、命令を受けた連中は今も計画を実行しようとしているのかも知れません。キンバリー・ゴーグエンさんは、“Qという白雉集団は、世界の国々を吹き飛ばし第三次世界大戦を勃発させようとしている”と言っていました。
 ペペ・オルシーニが生きている間は、Qグループはポジティブでした。彼は銀河連合によって殺されたのではないかと思います。頭を失ったQグループは大混乱に陥り、ウクライナ紛争に関与して波動が闇に落ちてしまったと見ています。
 記事に戻ります。キンバリー・ゴーグエンさんは、“彼らは地球に世の終末となる大災害をもたらすつもりでしたが…大掃除が始まっていますから、世の終末的災害は起きません。”と言っています。また、“ウクライナ戦争に深く関与している彼ら(世界中の軍隊の大将ら)は、ロシアがやったことにして、ICBMのような小型の核ミサイルをウクライナに発射させることについて話し合っています。…彼らは核のボタンを押せる見込みはありません。”と言っています。
 やはり先のイギリス情報局MI6の物騒な情報は、偽旗作戦の準備だったのです。「世の終末」となる大災害をもたらす計画を実行に移せば、その連中は消滅するのです。このようにして、ディープステートもホワイトハットも共に消えて行きます。
 現在、バイデン大統領の健康状態を懸念するニュースが主要メディアで流れ始めています。このことについて、キンバリー・ゴーグエンさんは、“ペロシを大統領に就任させたいグループとトランプを大統領に再任させたいDSグループがいます。…いずれにせよ、これらは全て詐欺行為です”と言っています。
 本物のトランプは既に死んでいます。偽物を米大統領に再就任させたいというのがホワイトハットなのです。彼らには、ヤマ・ニヤマの「正直」の徳目が著しく欠けているということでしょう。“ヤマ・ニヤマを守らないものは消えて行く”と何度も警告しているのですが…。
 最後に一言。ペペ・オルシーニは勝利者でした。彼は、「神」との約束を最後まで守りました。肉体(狭義)は滅びましたが、魂(ジーヴァ)に忠実でした。現在は霊体として復活しています。闇の世界で生きてきた者は、彼の生き方を模範としてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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MI6:戦術核がいくつかの標的に打ち込まれる
引用元)
(前略)
有料記事:ロシアは9月30日またはその前後に「宣戦布告」する

ニューヨーク地下鉄に続いてニュージャージー州のトランジットバスにも核攻撃の場合の公告が掲載されている

MI6: Αυτοί οι στόχοι θα κτυπηθούν με τακτικά πυρηνικά στην Ουκρανία - Ρωσικά ΜΜΕ: "Δικαιολογείται η χρήση τους - ΗΠΑ και ΝΑΤΟ δεν θα κουνηθούν" - WarNews247
(中略)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
 
イギリス情報局MI6は、モスクワ内部の情報源を引用し、ウクライナとゼレンスキーに「差し迫った核攻撃」を伝え、標的リストが承認されたことを強調した。
 
悪いニュースはこれだけにとどまりません。
 
ロシアメディアは、現代の戦場における戦術核兵器の使用を正当化し始めている。標的は決まっている…。

MI6 『複数の標的が攻撃される』

具体的には、MI6は、クレムリンが戦術核兵器でウクライナのいくつかの標的を攻撃することに同意したと伝えられている。
 
これはすぐに行われるわけではなく、予告なしで行われます。
 
イギリスによると、当初はロシアがあらかじめ決められた目標に対して極超音速ミサイルや核ミサイルを発射する核演習を行うだろうとのことです。
 
そして、もしウクライナ人が降伏しなければ、イギリスのアナリストによれば、ロシアはウクライナの基地や西側の武器が輸送される道路を攻撃することになるのだという。
 
この戦術核兵器による攻撃は、人口密集地から離れた場所で行われるが、ウクライナ軍の兵站・補給路の復旧を長期に渡って不可能にするだろう。
(以下略)

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スウェーデンの国営放送が日本の国葬を、日本以上に的確に分析し伝えていた 〜 スウェーデンの報道の自由度ランキングは3位

 フィンランド在住の方が、安倍元総理の国葬を特集したスウェーデンの国営放送を紹介されていました。ツイッターで番組の要点だけをピックアップされているにも関わらず、国内のメディア以上に充実した内容が見て取れます。
 「日本の国内メディアは安倍氏の死を悲しんでいるかのような報道だけれども、日本国民は国葬に反対している」とストレートに始まり、その背景に統一協会があったと斬り込んでいます。これぞ報道だ。日本社会と政権与党のみならず海外の権力者にも統一協会が侵食し癒着していることを示していきます。そして日本国民が心の底から思っていることを専門家が語ってくれました。「民主的」とされる日本が実は「戦前のよう」だと喝破し、16億円も使って「ドラキュラを国民的英雄として祭り上げているようなもの」と解説してくれています。そうなんです、よくぞ見極めて代弁して下さった。国葬反対デモの映像もちゃんと映し出して下さった。
 スウェーデンは報道の自由度ランキング3位だそうです。はるか地を這う日本は71位。報道は権力を監視し批判するものだということを忘れかけていました。
(まのじ)
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配信元)

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9/26日米合同委員会でオスプレイの低空飛行訓練を日本全国で実施すると合意、しかも最低高度を約90mに / 日米合同委員会の議長は統一協会関係者だった

 国葬反対で沸く9/26、日米両政府は日米合同委員会を開き、米海兵隊が沖縄を除く日本全国で、普天間基地所属MVオスプレイの低高度の飛行訓練を実施すると発表しました。期間は9/27〜10/18、高度約90m以上150m未満の空域の、住宅地を避けた山岳地帯で実施とありますが、具体的な飛行経路は明かされていません。米軍やりたい放題です。「沖縄の負担軽減」の名目で、これまで沖縄が負わされていた出来損ないオスプレイの危険を日本全国も負うことになります。
 日本の航空法で認められていない150m未満の空域であっても在日米軍にはお構い無しですが、それでもオスプレイを沖縄配備すると決めた2012年は、米軍も500フィート(約150m)以上の高度を守ることを明記していました。ところが今回の合意では「実践的な訓練を通じ(米軍の)即応性を向上させるため」最低高度を300フィート(約90m)にまで下げています。しかも「しんぶん赤旗」は「今後、常態化の恐れがある」と指摘しています。
 10/1〜10/14には北海道で米海兵隊と陸上自衛隊との共同訓練も予定されています。これは「米海兵隊の『遠征前進基地作戦』(EABO)などを踏まえたもの」で、「日本の南西諸島やフィリピンなどの島々に多数の小規模部隊を展開させて前進拠点を構築し、中国軍を攻撃するというもの」とあります。日本のウクライナ化が勝手に進められています。誰が進めているのか?
 日米合同委員会と言えば、かつて議長が統一協会関連団体「世界戦略総合研究所」の代表者だったことが明らかになっています。まさか今回の合意に反社集団統一協会の意向が影響してはいないか、国葬以上の徹底検証を求めたい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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地上90メートルのオスプレイ飛行認める 沖縄を除く国内の山岳地帯 防衛省が低空飛行訓練に合意、10月18日まで
引用元)
 【東京】防衛省は26日、27日から10月18日まで、米軍普天間飛行場所属の垂直離着陸輸送機MV22オスプレイの低空飛行訓練を沖縄を除く日本国内の山岳地帯で低空飛行訓練を実施することに合意したと発表した。沖縄の負担軽減のために対象区域から県内を除外したと説明している。

 オスプレイが配備された2012年の日米合意では原則として地上500フィート(約150メートル)以上で飛行することとされている。今回の合意で定められた期間は最低300フィート(約90メートル)で飛ぶことを認めた。住宅地を避けて山岳地帯で実施するというが、具体的な飛行経路は明らかにしていない。
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主張 90メートルの超低空飛行 従来の日米合意も破る無法だ
引用元)
(前略)
 これに対し日米両政府は、在日米軍は低空飛行訓練をする際、日本の航空法と同一の高度規制を適用していると説明してきました。2012年のオスプレイの沖縄配備に当たっては、日米合同委員会の合意に、同機の低空飛行訓練は地上から500フィート以上の高度で行い、人口密集地域の上空は避けると明記していました

 12年の同合意は500フィートを下回る高度で飛行せざるを得ないこともあるとしていましたが、それは「運用の安全性を確保するため」としていました。ところが、今回の合意で低空飛行訓練の最低高度を300フィートまで下げたのは「実践的な訓練の実施を通じ、(米軍の)即応性を向上させる」ためとあからさまです。そのため今回に限らず、今後、常態化の恐れがあります
(中略)
米の対中戦略のため

 陸自は今回の日米共同訓練について、米海兵隊の「遠征前進基地作戦」(EABO)などを踏まえたものと説明しています。同作戦は、日本の南西諸島やフィリピンなどの島々に多数の小規模部隊を展開させて前進拠点を構築し、中国軍を攻撃するというものです。

 中国との戦争を想定した米国の軍事戦略に基づき、戦闘即応体制を強化する低空飛行訓練や日米共同訓練は中止すべきです

欧州のガスパイプライン「ノルドストリーム1、2」が何者かによって3箇所破壊 〜 ランド研究所のリーク文書に沿った展開でアメリカの仕業が濃厚

 欧州へ天然ガスを供給するパイプライン「ノルドストリーム1、2」ともに爆発を伴うガス漏れが3箇所に渡って発生しました。各国の声明から「標的型攻撃以外には考えられない。偶然の事故では起きない」との見解は一致しています。では容疑者は?ウクライナは早速に「ロシアが計画したテロ攻撃であり、欧州連合(EU)に対する侵略行為にほかならない」と非難していますが、このノルドストリーム2は「ロシアがウクライナとポーランドに通行料を支払うことなく、西ヨーロッパにガスを送ることができるものとして、ウクライナ、ポーランド、アメリカの大反対を押し切って完成させたもの」であるならば、ロシアが自ら破壊することは考え難い。「いや、わざわざ攻撃しなくても元栓締めるだけでええやん」とタマホイさん。奇妙なことにポーランドの元外相で親ウクライナの現EU議会議員ラドスワフ・シコルスキ氏はノルドストリームのガス漏れ写真とともに「ありがとう、アメリカ」とツイートしています。犯人はアメリカなのか? ロシア外務省のマリア・ザワロワ報道官は「これは攻撃に関する公式声明か」とただしています。
 独シュピーゲル誌は、CIAが“数週間前に”バルト海のガスパイプラインへの攻撃の可能性についてベルリンに警告していたと報じました。遡ること今年の1/28にはヌーランド米国務次官が「もしロシアがウクライナをどんな形でも侵略したら、ノードストリーム2は動かなくなることになる」と言い、2/8にはバイデン大統領が「約束しよう」「ノルドストリーム2は消える」と記者会見で犯行予告をしています。
さらに偶然と言えるのか、27日のこの日、ノルウエーとポーランドを結ぶバルト海パイプラインが開通しました。ポーランド、ノルウエー、デンマーク各国は「ガス分野のロシア支配を排除する」ことで一致しています。
9/19時事ブログで、ランド研究所の「ドイツ経済の破壊に焦点を当てた戦略計画」を伝えました。そこには「ドイツがロシアのエネルギー供給を拒否することを確実にする唯一の可能な方法は、双方をウクライナでの軍事紛争に巻き込むことだ。」とあり「ロシアからドイツへのガス供給停止を確実にするため」の計画が記されていました。計画は実行に移され、欧州の過酷な冬が予想されます。
(まのじ)
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「デジタル通貨競争に勝った者が全てを手に入れる時代」と言われているにも関わらず、足並みがそろわない日本のデジタル円の状況 / 国民にベーシックインカムで毎月10万円が支給されるという未来は、現実的なものなのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、中央銀行デジタル通貨(CBDC)は中国のデジタル人民元が先導していることをお伝えしました。他の国が出遅れている理由は、中央銀行デジタル通貨(CBDC)ができると「銀行の意味がなくなる(1分)」からなのです。お金を保管したり、決済したり、送金したりする業務を中央銀行が行えば、「預金は一気に引き出されて、デジタル円を買う(1分48秒)」ということになり、メガバンクは要らなくなる。
 動画の後半は、日本のデジタル円の状況について。「デジタル通貨競争に勝った者が全てを手に入れる時代(28分45秒)」と言われているにも関わらず、日本は足並みがそろわないということです。
 私の希望は、人々を支配しようという意図をまったく持たない人、あるいは組織が作ったデジタル通貨ができるなら、それを使うと思います。また、国家の主権と人々の自由を担保するために、各国はゴールドなどの資源に裏付けられた通貨を持ち、紙幣を残すべきだと考えます。
 例えば、将来の日本の円は、資源に裏付けられた通貨で紙幣も残っているとします。国民にはベーシックインカムで毎月10万円がデジタル円で支給されています。私は国に監視されたくないのでデジタル円を引き出し、人々を支配しようという意図をまったく持たないデジタル通貨「ピヨーラ」に換えます。普段の決済は紙幣ですが、ピヨーラが使えるところではそれを使います。多くの人々がデジタル通貨「ピヨーラ」を使うようになれば、段々と紙幣は使わなくなるかもしれません。
 さて、国民にベーシックインカムで毎月10万円が支給されるという未来は、現実的なものなのでしょうか。二つ目の動画は、それが現実的なものだという話です。
 国民全員に無審査で一律に、毎月お金を配ろうというのが、ベーシックインカム(28秒)。アメリカ、カリフォルニア州ストックトン市の2019年の実験は、世帯収入が中央値以下の世帯から無作為に125人を選出し、毎月500ドルを1年間支給したというもの。フルタイム雇用は、お金をもらったグループは1年で28%から40%に増加した。もらってないグループは、32%から37%の増加にとどまった。「ベーシックインカムをもらうと、働かなくなるどころか、かえって働く人が増えた」という結果になった。また、お金をもらったグループのほうが、健康状態は向上し、うつ病や不安は減少した(4分30秒)。
 理学博士で経済評論家の小野盛司氏が、毎月10万円を日本人全員に給付するシミュレーションしたところ、インフレ率は年平均1%だった。財源として国債発行したとしても、シミュレーションでは、月10万円程度では国債は暴落しないという結果が出ている(7分37秒)。
 9分35秒以降では、国債発行ではなく政府通貨を発行すれば良いのではないかと言うことで、「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律」の第六条の“通貨の素材、品位、量目及び形式は、政令で定める”により、電子マネーなら可能だと言っています。
(竹下雅敏)
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【中央銀行デジタル通貨CBDC②】デジタル円はできるのか?中国のデジタル人民元に飲み込まれるのか?
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【BI実験結果】ベーシックインカム日本導入は働かなくなる、財源がない、インフレになるから反対?【簡単に解説】
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