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巨大メディアが一斉に同じことを叫び始める時は要注意 / 岩手医科大学産婦人科の周産期実績の続報 〜2021年だけ搬送数ではなく確定診断数に書き換え、ワクチン接種との関連は否定

 また始まった、という空気です。大手メディアが一斉に何者かを悪に仕立てて一方的な論調を浴びせ、普段冷静な知識人も乗っかる。わずかの人が善悪に立たず、冷静にこれまでの経緯を解説しますが、声がかき消されてしまう。不勉強か意図的か本当にこれが論説委員かというひどいツイートもありました。
ところが面白いことに、ワクチン禍の経緯を見てきた人々は情報操作に乗らず、実に冷静なツイートをされていました。厚労省に署名を届けた宮澤大輔医師は「映像が本物なのかどうかは我々市民はどうやって判断したら良いのだろう」「これは医療情報の真偽判断にも言えることなのだが」と率直にコメントされていて、さすがだと思いました。巨大メディアが一斉に同じことを叫ぶ時はこの姿勢が肝心だわ。
 ところで、2/21記事で岩手医科大学産婦人科の周産期実績の数字を取り上げました。2021年になって胎児合併症の数字が跳ね上がり、コロナワクチンの影響で奇形児が増加した可能性があるのではないかと危惧されていました。その後、岩手医大産婦人科の医師から訂正が入ったようです。2021年の胎児合併症の「135例」は児の確定診断数ではなく、搬送時の理由件数とのこと。ということは2021年以前の数字も確定診断数だったのかとの質問に「そうではない」と答えられたそうです。2021年以前は搬送数、2021年のみ搬送数135ではなく、確定診断数21と記載する「ハイブリッドな表」だったことが判明しました、、、って、そうすると表に付された解説文章の「搬送理由は胎児合併症69例」の記述と矛盾する。こうした矛盾を説明できないまま、センター長による「新型コロナワクチン接種を受けた後に胎児合併症が増えたという事実はありません。」とのお詫び文を掲載されては、いよいよ不安になります。
 こうしてまた医療と国への不信感が募るのであった。正しい情報がいかに大切なものか、得がたいものか。
(まのじ)
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独でもワクチン副作用の統計が過小報告 / マチベンさんのマクロ分析:ワクチン接種による効果を国際比較するとベネフィット無し

 新型コロナ・ワクチンの副作用についての統計疑惑はどこの国にもあるようです。ドイツの先端医療企業が大手生保1090万人分のデータを分析したところ、大変な過小報告があったそうです。ワクチン接種者の4〜5%がワクチンの副作用で治療を受けていたことがわかり、これは「ワクチン副作用の重大な警告信号だ」とドイツ連邦政府に報告されたとあります。過小報告の原因は、ワクチン副作用の報告には報酬がないにもかかわらず、ワクチン被害が疑われるケースを医師が報告するには多大な労力が要求されるために省略されることが多いと。日本でも医師が副反応の申請を渋ったという体験談はいくつもありました。
 もう一つの統計に関する記事は、あの「街弁さん」でした。かつてTPPやISD条項の危険を訴える論陣を張っておられましたが、今のワクチン禍がまさしく危惧されていた「未来の姿」かもしれません。街弁さんこと岩月浩二弁護士は、ワクチンの普及が感染終息の切り札どころか、未だに出口が見えないのに「わが国は、ワクチン接種を新型コロナ対策の最優先施策に位置づけている」、そのおかしさを統計で説明されました。各国のデータを網羅的に分析した例は「むつかしいことではないはずなのだが」検索で確認できなかったため、ご自身で国際比較データを集計されました。ありがたし。
 接種率と感染率の国際比較、接種率とコロナ死亡率の国際比較、そしてワクチン接種とコロナ感染者の致死率の国際比較がグラフになっています。
これらのマクロレベルの結果を見ると、「ワクチンには感染拡大を防止する効果は見られない。むしろ拡大させる」「ワクチンには感染死亡者を減らす効果はない、むしろ死亡者を増加させる」「ワクチンの重症化防止効果は顕著に見られる。ただし、感染拡大効果と相殺されるために死亡者は増加する」。結論として、ワクチンが事態を悪化させ、深刻化させていることが統計からも確認できました。
にもかかわらず、国は5歳の子どもにまでゴリ押し接種しようとしています。
「これが、本当に正常な道筋なのだろうか」こうして声をあげてくださる方が増えますように。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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(中略)
(以下略)

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プーチン大統領は、ドネツクおよびルガンスク人民共和国を「ウクライナの侵略」から守るための特別作戦を開始 ~「形だけのショーとしての第3次大戦」に発展する可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 「北京オリンピック2022」の閉幕にあわせて、ロシアがウクライナに対する軍事作戦の開始を発表。“プーチン大統領は、ドネツクおよびルガンスク人民共和国を「ウクライナの侵略」から守るための特別作戦を開始した”と言っているようです。
 「2014年ウクライナ騒乱(マイダン革命)」によるウクライナの混乱は、ウクライナ東部の資源を手に入れる目的でネオナチを利用した西側のクーデターでした。西側にすれば、ドネツク地方とルガンスク地方に住む人々は邪魔な存在で、殺戮対象でしかありませんでした。
 冒頭の動画でプーチン大統領は、“「ドネツク人民共和国」および「ルガンスク人民共和国」との友好・相互支援条約に基づき、特別軍事作戦を実施することを決定した。8年間にわたりキエフ政府からいじめを受け、大量虐殺の標的になっている人々を守る事が目的だ。そのためにウクライナの非軍事化、脱ナチス化に努め、ロシア国民を含む民間人に対する数多くの血生臭い犯罪を犯した者たちを裁きにかける”と言っていますが、これはこの通りです。
 BBCの記事によれば、「西側諸国は、ウクライナそのものに自軍の部隊を派遣するつもりはないと、はっきり表明している。そのため西側による主な反撃は、対ロシア制裁の形をとることになる。…アメリカは、ロシアの金融機関に加えて主要産業を制裁対象にする方針。EUは、ロシアを国際金融市場から締め出す方策に注力する予定だ。…金融制裁の決め手としては、ロシアの金融システムを、国際銀行間通信協会(SWIFT、本部・ベルギー)から切り離す方法が考えられる。」とのことです。
 “続きはこちらから”の記事にあるように、今回のロシアの軍事行動は、「形だけのショーとしての第3次大戦」に発展する可能性が高いです。多くの人たちがシオニストの殲滅を願っていますから…。
 先の記事でのカナダの状況と合わせると、現行の金融システムはいずれ崩壊することになるのは明らかです。現金を手元に確保しておくこと、食糧、日用品を備蓄しておくことはもちろんですが、出来れば野菜などは作れる環境が望ましいのです。時事ブログでは、さまざまな理由で都会を離れることが出来ない方は、「ダーチャ」を試みてはどうかと提案して来ました。サバイバルという観点から、日常を見直す必要があるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トルドー首相は上院での採決を行う前に、緊急事態法の発動を撤回!

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月19日の記事でお伝えしましたが、カナダのトルドー首相が2月14日に緊急事態法を発動し、裁判所の命令なしに銀行口座を凍結したことで、カナダで取り付け騒ぎが始まり、“銀行口座からの現金引き出し等が集中発生…カナダ5大銀行で断続的なシステムダウンが急増”したとのことでした。
 緊急事態法の実際の発動には、7日以内のカナダ議会の承認が必要(動画の1分5秒)ということですが、“続きはこちらから”のJ Sato氏のツイートによれば、“トルドー首相は上院での採決を行う前に、緊急事態法の発動を撤回”したとのことです。
 Alzhackerさんが取り上げた記事には、“トルドーはカナダ経済の中枢に杭を打ち込んだのだから、国際資本はトルドーが政権を握っている限り、カナダを信用することに懐疑的になるだろう。…3月末に向けてボラティリティー(価格変動の度合い)が上昇することに注意してほしい。”とあります。
 金銀と仮想通貨の価値が上昇しそうですね。食糧備蓄は怠らないようにしましょう。何が起こるか分からない情勢です。
(竹下雅敏)
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#98 カナダで取り付け騒ぎか。預金を引き出す人が急増。金融崩壊がはじまる サバイバルのための食糧備蓄のコツ
配信元)
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カナダの主要銀行で取り付け騒ぎ? 銀行のオンラインサービスが停止中
引用元)
(※) 以下はカナダの主要な銀行のサービス停止の状況です。短時間に急増しています。

James Melville
 
最近、カナダでトラック運手種たちのデモに対して「緊急法」というものが出されましたが、そこに、デモ参加者たちの「銀行口座の凍結」というものが含まれているらしいのですが、実際のところどうなっているかは不明です。
 
(報道) カナダ首相がフリーダムコンボイに対して、戦時以外では異例の「緊急法」の発動を発表 (2022/01/15)
(以下略)
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衆院予算案は与野党で演じる茶番国会でスピード可決 / 命がけでワクチン禍の真実を暴く真の国士はいないのか

 2/22、衆議院では予算案がスピード通過しました。国民とは無関係な儀式が終わったような印象でしたが、その最後を飾ったのが国民民主党の予算案「賛成」でした。野党が与党の予算案に賛成するなど異例中の異例だと報じられましたが、「ゆ党」国民民主党のこれまでを見ていれば有りそうなことでした。このままぺったり自民党に吸収されるのでしょう。問題はその背景で、ゆるねとにゅーすさんが「茶番劇国会」全体を操る糸をまとめておられ、ああ、なるほどと納得です。
グローバル支配層が経団連や連合を使って「野党を与党化」し、「憲法改悪の先にある、基本的人権の完全削除やワクチン義務化などのデジタル奴隷監視システム」に向けてアクセル全開、そしてそれが現実に功を奏して「真の野党勢力のさらなる疲弊と弱体化」が実際に起こっています。このまま参院選になだれ込んだ場合、立憲民主党の泉代表の目論む「野党で改選議席の過半数」どころか、維新を含む改憲勢力が圧倒的多数になることが現実味を帯びてきます。
 そもそも、国民の命を救うための経済対策を訴えながら、反面、ワクチン禍によって現に目の前で命の危険に晒されている国民を無視するのはおかしくないか。今ならワクチン接種を免れる子ども達もいるのに見殺しにするのか。政治の世界に命がけで真実を暴こうとする真の国士はいないのか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【野党の堕落】国民民主の「予算案賛成」に批判殺到!バックに(連合など)グローバリストの影!玉木代表「入閣もしておらず明確に野党だが、どう映るかは国民の判断に委ねたい」
転載元)
どんなにゅーす?

2022年2月22日、衆院本会議で22年度予算案が与党などの賛成多数で可決された中、これに国民民主が賛成したことに驚きと批判の声が噴出している

・立憲・共産などの野党からも非難の声が上がる中、玉木代表は「入閣もしておらず、明確に野党だが、どのように映るかは国民の判断に委ねたい」などとコメント、「提案型野党」や「対決より解決」の姿勢を強調した。


国民玉木代表、予算案の本会議採決反対なら「党規に従い対応」 反対主張の前原誠司氏は採決欠席

国民民主党の玉木雄一郎代表は22日の記者会見で、2022年度予算案への賛成方針を巡り、所属議員が衆院本会議採決で反対した場合の対処について「組織の決定に従うのは所属議員の責務だ。党規に従って対応する」と述べた。連合の芳野友子会長や支援を受ける連合傘下の産業別労働組合幹部にも賛成方針を伝え「理解を得た」と強調した。

賛成方針を決めた21日の党臨時両院議員総会では、前原誠司代表代行が予算案への反対を主張している。党幹部は22日、前原氏が衆院本会議採決を体調不良で欠席すると明らかにした。
玉木氏は「過去にさまざまな処分があった。党の規約、過去の具体的な事例を含め、総合的に判断する」と指摘。国民の立ち位置に関しては「入閣もしておらず、明確に野党だが、どのように映るかは国民の判断に委ねたい」と説明した。
~省略~
日刊スポーツ 2022.2.22.

国民民主が異例の予算案賛成 維新あきれ顔、自民えびす顔 立憲は…

政府の2022年度予算案は22日、衆院本会議で自民、公明両党と野党の国民民主党などの賛成多数で可決され、衆院を通過した。野党が当初予算案に賛成するのは異例。立憲民主、日本維新の会、共産、れいわ新選組は、新型コロナウイルス対策が不十分などとして反対した。
当初予算案の衆院通過としては1999年の2月19日に次いで過去2番目に早い
~省略~

玉木代表、岸田首相と「腕タッチ」

野党が当初予算案に賛成するのは、1977年の旧新自由クラブや2015年の旧次世代の党の例などがあるが、異例だ。新自由クや次世代は賛成後、所属議員が自民党に復党したり合流したりするなど、当初予算案への賛成は「与党化」につながった例が目立つ
この日の本会議採決では、国民の玉木雄一郎代表らが賛成票を投じた際、自民議員らから拍手が起きた。岸田文雄首相は本会議後、国民会派を訪ねて玉木氏と「腕タッチ」し「ご指導に感謝する。また引き続きどうぞよろしくお願いする」と感謝を伝えた。
~省略~
毎日新聞 2022.2.22.


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