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メキシコ便り(81):ロペス・オブラドール大統領、ビッグテックのトランプ大統領検閲を批判 / そして大統領は、ビッグテックは信用できないとし、すでに別の手段の準備に入る!

 世界で最初にビッグテックのトランプ大統領検閲を批判したリーダーだと世界ニュースにもなったようですが、実はその批判はひょんなきっかけで朝のプレス・コンファレンスで出てきたわけで、その一部始終をまとめてみました。
 Chapucero Network動画のナチョさんのお兄さんマウリシオさんよると、2006年に2度目の大統領不正選挙を経験したときに、ロペス・オブラドール大統領は国民とコミュニケーションする手段をすべて奪われ不正について何も言えなかったらしい。その後、大統領はメキシコの政治家で最初にユーチューブを始め真実を伝え始めたと。アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドールのユーチューブ・チャンネルでの一番最初の動画は12年前(2009年)。そんな大統領のチャンネルは、今や240万人のフォロワー数で、収益化すると月に最高約1450万稼げるらしい。
 それに関する質問がきっかけで、ビッグテックへの批判が出てきました。連日、大統領は、ビッグテックを猛烈に批判し、その後、別のアプリでのフォローを呼びかけるという大胆な行動に。次々にメキシコ人は大統領に続いてフォローしているそうです。popoちゃんも1月13日からこのアプリで大統領をフォローし始めたのですが、同日このアプリ会社からのお礼メッセージが来ました。13日時点でアクティブ・ユーザーが5億人に到達。とくに11日、12日、13日の3日間で2500万人の人がユーザーになったとか。このアプリ、ロシア生まれで創始者の波動とエピソードに惹かれます♪ 新時代のビッグテックになれるかな?!
(popoちゃん)
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メキシコ便り(81):ロペス・オブラドール大統領、ビッグテックのトランプ大統領検閲を批判 / そして大統領は、ビッグテックは信用できないとし、すでに別の手段の準備に入る!

大統領のビックテック批判が世界ニュースになるまでの成り行き


1月7日(木)、ロペス・オブラドール大統領は朝のプレス・コンファレンスでTwitter, Facebookがトランプ大統領を検閲したことを強く批判しました。これはすぐに世界ニュースになったよう。

1月7日(木)の朝の大統領プレス・コンファレンス

どうやってこの話がコンファレンスで出てきたかというと、コンファレンスの質疑応答の最後に大統領は風刺画を見せようとしていましたが、なかなかスクリーンに出てこず、じゃ、待っている間にもう一人の質問をという流れで、カンペチェ州の政治統計チャンネルとインフォルマ24チャンネルという2つのチャンネルを持つユーチューバーのカルロス・フワンさんが指され、質問しました。(1:58:00あたりから)

なかなか出てきたくなかった?!風刺画😃(画像はYouTubeより、以下同)

余談ですが、風刺画がすぐスクリーン出てきていたら、カルロスさんの質問はなく、世界ニュースになることもなかったと思うと、偶然ではなく必然だった感じ♪ 結構、朝のプレス・コンファレンスは偶然に見える必然の出来事がよくあります。

(大雑把な要訳)

カルロス・フワン:昨日レボルシオン3.0のニュースで、大統領は、現在、世界でもっとも影響のある政治家の一人であり、大統領としてではなく、アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドールとしてユーチューブ・チャンネルを収益化すると月額$8,000〜$139,000(約83万円〜約1450万円)稼げるとありました。また収益化するとスーパーチャットで貧しい人たちへの募金を募ることもできます。

ユーチューバー、カルロス・フワンさん


この方法で大統領は国民に直接、簡単に援助が可能になります。昨夜、このことを私たちのチャンネルでライブストリームしたところ、たくさんの国内と海外のメキシコ人から、この新しい試みを支持したいというメッセージが届きました。ここで質問です。大統領は、ご自身のチャンネルを収益化し、(貧しい人たちをサポートする)政府のプログラムに寄付されますか?」

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新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対してきたIn Deepさんの正しい見解 ~ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍

竹下雅敏氏からの情報です。
 In Deepさんは「新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対」していました。今では、In Deepさんの見解が正しかったことが、はっきりとしています。
 時事ブログでは、国民すべてを閉じ込める「ロックダウン」は、医療体制を整える時間稼ぎに保障と共に短期間に限定するならまだしも、ヒドロキシクロロキン、イベルメクチンと言った有効な治療法が見つかっている段階では、絶対に行うべきではないという見解です。
 記事では「ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍」になるとあります。「新たなデータによると、感染致死率の中央値は 0.23%であり、また、70 歳未満の人の感染致死率の中央値は 0.05%であることがわかりました」という事なのですが、昨日の記事では、“ファイザー社の「安全なワクチン」を接種すると「致死率0.092 %」”でした。
 新型コロナウイルスは「後遺症」が怖いのですが、ワクチンの「副反応」は「ファイザー社の安全なワクチンを接種して日常生活が送れなくなる人が2.3%いる」という事で、こちらはもっと恐ろしい。ウイルスだけでなく、ワクチンからも身を守る為に、何かしないといけませんね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ロックダウンによる被害は利益の10倍にもなる」とカナダの感染症専門家は主張し、封鎖という政策を再考するように訴える。そして英国では「精神疾患のパンデミック」が起き始めている
転載元)
(前略)
新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対し続けてきました。
(中略)
欧米だけではなく、日本などでも「さらに厳格な規制を」というような主張を本気で述べている人たちの存在を目にすることがあり、「健康とは何か」ということについて、まったく考慮されていない現在のロックダウン政策に支持者がいることに驚きます。
(中略)

ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍だとカナダの小児感染症専門家が述べる
Lockdown harms are at least 10 times greater than benefits - Canadian specialist in pediatric infectious diseases
sott.net 2021/01/11

アリ・ジョフィ博士(Dr. Ari Joffe)は、エドモントンにあるストーラリー・チルドレンズ・ホスピタルの小児感染症の専門家であり、カナダ・アルバータ大学の小児科の臨床教授でもある。
(中略)
Q:ジョフィ博士、あなたは当初、ロックダウンに対しての強力な支持者でしたが、その後、考えが変わりました。なぜですか?
 
私が最初にロックタウンを支持した理由はいくつかあります。まず、初期のデータは、(新型コロナウイルスの)感染致死率が最大 2〜 3%もあり、人口の 80%以上が感染すると誤って示唆されていました。その当時のモデリングからは、繰り返しロックダウンを行うことが必要であることを示唆していたのです。
 
しかし新たなデータによると、感染致死率の中央値は 0.23%であり、また、70歳未満の人の感染致死率の中央値は 0.05%であることがわかりました。リスクが高いグループは、高齢者、特に重度の基礎疾患のある人たちです。
(中略)
費用便益分析では、COVID-19 による死亡を防ぐためのロックダウンの利点と、不況、孤独、失業が国民の幸福と死亡率に及ぼす影響の観点からロックダウンの被害を検討します。しかし、私は、上記の他のいわゆる「巻き添え被害」のすべてを考慮してはいませんでした。そして、ロックダウンの被害は利益の少なくとも 10倍高いことが判明したのです。つまり、ロックダウンは COVID-19 そのものよりも、はるかに多くの人々の幸福に害を与えるのです。
(中略)
エコノミスト誌のポール・フリイテルス氏は、「他のすべての健康上のリスクや他の要因による生命の毀損の懸念を排除して、この特定の病気による感染と死亡のリスクだけを減らしているように見える」と書いています。
(中略)
パンデミック以前には、毎日 21,000人以上がタバコが原因で亡くなっています。 5歳未満の小児の肺炎および下痢で毎日 3600人が亡くなり、結核で 4110人が亡くなっています。ここから、COVID-19 の悲劇的とされている数を文脈の中で考慮する必要があります。
(中略)
リスクの高い人々の保護に焦点を当てる必要がある。入院中またはナーシングホームにいる人たち、混雑した状況(例:ホームレスの避難所、刑務所、大規模な集会)、および70歳以上、重篤な基礎疾患を伴う人たち。こういうリスクの高い人たちに焦点を当てるべきで、国民すべてを閉じ込めることは停止するべきだ。
(中略)

(以下略)

広島県が画期的な広域・大規模PCR検査を実施することに / 呼応するように政府がこれまで渋っていた「プール方式」を行政検査として決定

 広島県が、全国でも珍しい広域・大規模なPCR検査を行うと報じられました。広島市中心部の全住民、就業者を対象に「無料」の検査です。強制ではありませんが、無症状の感染者を早期発見し、感染拡大を封じ込める有効な対策で、ネット上では「いいな〜」というコメントが飛んでしました。
 また「プール方式なのか?」という声も上がりました。プール方式とは、数人分の検体を混ぜて検査し、それが陰性であれば全員を陰性と判断するもので、検査の効率化が望めます。ところが、政府はなんだかんだと理由をつけて、これまでプール方式は認めていませんでした。世田谷などの積極的な自治体から「行政検査」にするよう求められていたものです。
 ところが同15日、どうしたことか、田村厚労相がテレビ番組でプール方式を容認する発言をし、これまでの経緯を知る人々からは不審がられていましたが、15日の午後にはスムーズに厚労省の専門部会が正式に決定しました。
 これで広島県だけでなく全国的に大規模な行政検査が可能となれば、ようやくコロナ対策の端緒に就きます。
それにしてもなぜ急に風向きが変わったのかな?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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広島市で80万人PCR検査 県、4区の全住民・就業者に
引用元)
広島県は2月7日まで延長した新型コロナウイルスの集中対策の一環で、広島市中心部の4区(中区、東区、南区、西区)の全住民や就業者を対象に無料のPCR検査を実施する方針だ。検査は任意で、対象は最大で80万人程度とみられる。

自治体が広域で大規模PCR検査を行うのは全国でも珍しい。県は無症状の感染者を早期に発見し、市中感染の拡大を封じ込める狙いだ。
(中略)
無症状の感染者が多数見つかる可能性があり、こうした人が入れる宿泊療養施設の確保もあわせて進める。
(以下略)

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企業の自主廃業や解散が過去最多、苦境の飲食業界に追い討ちの西村大臣「ランチ」発言にサイゼリア社長が怒りの「ふざけんなよ」

 かつてシャンティ・フーラで話題になったこともある日本料理「花万」を抱える老舗、タカクラホテル福岡が今年1月で自主廃業を決めました。毎日、全国どこかの老舗、名店が閉じていくニュースを聞き悲しくなります。東京商工リサーチは、2020年に自主廃業や解散をした件数が過去最多となる見通しを発表しました。
日本政府の資金繰り支援策の融資で、当面の「運転資金や赤字の穴埋め」はしのいでも、コロナ収束が見えない将来に返済の目処が立たないと判断し、倒産する前に休廃業に踏み切るのだそうです。政府は支援金を貸すのではなく、給付しろ!
これほど厳しい状況の中、コロナ感染対策で時短を迫られ、店名公開で脅されながら努力をする飲食業界に追い討ちをかけるように、12日、西村経済再生担当大臣が昼食・ランチもリスクがあると発言し、ついに飲食チェーン「サイゼリア」の社長が「ふざけんなよ」と怒りの会見をしました。サイゼリアはこれまでも「しゃべれるくん」など利用者とともに乗り切る姿勢が話題になり、今回のコメントも多くの利用者の共感を呼んでいます。
 飲食業界が怒りの声を上げ始めました。国民も本気で怒る時です。菅政権に「ふざけんなよ」と退場させる時。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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心折れて…「あきらめ廃業」急増 倒産減少の裏で休廃業は過去最多の見込み
引用元)
東京商工リサーチは、2020年に自ら事業をやめたり解散したりした件数が5万件前後となり、過去最多となる見通しを明らかにした。政府の資金繰り支援策で倒産件数はバブル期以来の低い水準となったが、コロナ禍での先行きを悲観し自主廃業を選ぶ事例が増えている
(中略) 「長引くコロナ禍で将来の希望を失い、自ら事業を諦めるケースは多い」。中小企業の廃業支援を行う日本企業評価会計事務所の公認会計士、近暁さんは指摘する。政府支援で一時的に生き延びたとしても「借り入れは将来への投資ではなく、あくまで運転資金や赤字の穴埋めで、企業規模に見合わない額を借り入れると返済も負担で、傷口は大きくなる」と分析する。
(以下略)
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政府の相次ぐ要請に猛反発 サイゼリヤ社長「ふざけんなよと」
引用元)
飲食業界から、悲痛の声。

政府の求めに応じて、午後8時までの時短要請に応じているサイゼリヤは、13日に決算会見を行い、堀埜一成社長は、政府がランチでも感染リスクが高いと注意を呼びかけたことについて、「きょうまた、ランチがどうのこうのと言われて、ふざけんなよと」と述べた

地域によっては、大手飲食チェーンに補助金が出ていないとして、「大手飲食チェーンで働いている人は多い。外食は、しゃれにならないぐらい追い込まれている可能性がある」と、大手への補助金の拡充を訴えた
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配信元)

リン・ウッド弁護士が「真実だから観ろ」と言っていた動画の興味深い内容 ~ディープステートの存続に関わる実在する最大の脅威マイク・フリン、軍産複合体の利益を代表する人物だったマチス将軍など

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のツイートのリン・ウッド弁護士の語りは、俳優なみに見事ですね。その、“リン・ウッド弁護士が「真実だから観ろ」と言っていた動画に日本語字幕つけました”という事で、有難いことです。
 動画は大変優れた内容なので、是非ともご覧ください。5分40秒~9分26秒で、“2015年に劇的な転換期が訪れます。真の愛国者であるマイク・ロジャーズ海軍提督がNSA長官に…我々はNSAに潜り込むことができました。…ワシントンDCに蔓延る悪を暴いたのです。…2015年…軍の情報部は16年に渡るとあるアメリカを滅亡させる計画に介入しました。…次に軍はドナルド・トランプにアプローチをかけます。彼は資産家ゆえに買収することができず、愛国者として知られていたので軍部は彼を行政府に送り出すことを決定し、全力でバックアップしたのです”と言っています。
 12分37秒~14分36秒で、“軍の諜報部によるこの布教活動は2017年10月28日に始まりました。…誰かが4chanに情報を落として行ったのです。…この政府中枢に潜入している組織を構成するメンバーは10人にも満たないのです。…そしてこの作戦こそが「Q」なのです。「Qアノン」という言葉を聞いたことがあると思いますが違います”と言っています。
 15分26秒~22分15秒では、ジェフ・セッション元司法長官とマイケル・フリン元中将が演じた興味深い役割について話しています。“ディープステートの存続に関わる実在する最大の脅威、それがマイク・フリンです(22分11秒)”と言っています。
 22分54秒~23分22秒では、“狂犬の異名を持つマチス将軍…彼は常にシリアでの戦争を支持し続けました。ディープステートは米軍にも入り込んでいたのです。一部の腐敗した軍部は軍産複合体という地上で最も豊かな金の生る木の言いなりで、彼らの利益のために常に戦争を続ける必要がありました“と言っています。やはりマチス将軍は、軍産複合体の利益を代表する人物だったわけです。その他にも興味深い情報がたくさんあります。
 昨日の記事で、大統領令13959の発動に関して、サイモン・パークス氏は、「この大統領令は水曜日に発動されると思っていました」と言っていて、私は「サイモン・パークス氏の方が正しいのではないか」と指摘しました。やはり、サイモン・パークス氏の言う通り、水曜日に「前の13959を修正して強化し中国の取締まりを強化」した大統領令が出たようです。
 また、「水晶占いの予言」の大停電もアメリカでは起きているのが分かります。随分と先の見通しが分かり良くなったものだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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リンウッド弁護士が「真実だから観ろ」と言っていた動画に日本語字幕つけました
配信元)
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配信元)
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1/14-その2 メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
ホワイトハウスからトランプは短いメッセージを支持者らに発信した。「支持者らは米国各地に集まっているが法律違反をしないでください。破壊行為はしないでください。安全のため外出せずに家の中にいてください。人がたくさん集まる場所には行かないでください。腐敗したチームに利用されないでください。暴徒扱いされる恐れがあります。」と。

トランプ大統領は必ず勝利する。時間の問題。静かに見ていてください。(中略)… これからトランプは犯罪者らを公表する。もしトランプが負けたら世界中が大変なことになる。
(以下略)

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