アーカイブ: 政治経済

ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝13 ― 中央銀行イングランド銀行設立へ

 これまでの金融システムの崩壊を告げる足音が、いよいよ大きく響いてきた感があります。イルミナティが支配してきた世界秩序が、過去のものとなりつつあるのです。
 近代から、世界の金融システムは金(ゴールド)を通貨の価値の根拠とする金本位制としてまとめられました。しかし、その金本位制は1971年のニクソンショックで一方的な形で破棄されました。
 金本位制に取って代わったのがいわゆるオイルダラーです。世界基軸通貨であるドルの価値の根拠を、中東のオイルを中心としたエネルギー資源とするもので、オイルなどの取引はドルのみとしました。これでドルの価値を担保したのです。
 この金融システムにて、中東の石油利権の覇者デービッド・ロックフェラーが世界帝王の一人として君臨することになりました。しかしそれも今は昔で、石油取引などの決済にドル以外の通貨が現在使われており、ドルの基軸通貨としての根拠は既に失われているのです。
 現在進められている新たな金融システムはブロックチェーン技術を用いた金本位制の復権の模様です。
 さて、今回も改めて現在にまで通じてきた金融システム、それがどのように立ち上がり成立していったのかを見ていきます。
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝13 ― 中央銀行イングランド銀行設立へ

Wikimedia Commons [Public Domain]

信用創造の実態 ~信用創造の開発者は?


日銀の記事によると、その後の世界を一変させる働きとなった「紙幣」の始まりは「ゴールドスミス・ノート」で、その流通は1600年代半ばとされており、このロンドンのゴールドスミスが発行した「紙幣」が、金(ゴールド)本位制の部分準備金による「信用創造」の始まりであったことを前回記しました。

部分準備金による信用創造とは何か?
ゴールドスミスの時代は、準備の金(ゴールド)に対し約10倍の紙幣を発行し貸出しました。裏返すと、これは発行される全部の紙幣の約10分の一という全体の一部分でしかない準備の金(ゴールド)で、その約10倍の紙幣の貸出がされていたのが実態だったのです。

さてところが、現在の信用創造はもっとすごいことになっており、ゴールドでもない準備金の約100倍のお金が通帳に印字されて貸し出されているのが実態です。銀行は顧客から100万円預かるとそれを準備金としてその100倍の約1億円を貸し出しているのです。これが現在の銀行の通常業務です。

pixabay [CC0]
pixabay [CC0]

もちろん、この信用創造の業務実態は現在まで世界の一般人には秘密にされてきたのですが、日銀等によると、この近代銀行の先駆けと表現された「信用創造」は、ロンドンのゴールドスミスという個人が発見し、開始した業務とされているわけで、この見解がオーソドックスなものだと見て良いでしょう。

しかし一方、この部分準備金による信用創造の方式は、ゴールドスミス個人もしくはゴールドスミス・ゴールドシュミットネットワークの個々人が発見し実行を始めた、とは異なる見方をジョン・コールマン博士は示しています。『新版300人委員会』で以下の通り記されています。

東インド会社は、設立から25年間は、歴代ムガール皇帝やインドの商人、銀行家と良好な関係を築いた。彼らは1625年までにインド金融の秘密を手に入れ、その内容を熱烈な報告書にしたためてイギリス国王に届けている。

同著でジョン・コールマン博士は「インド金融の秘密」を「バビロン式部分準備銀行制度にもとづくインドの商業銀行制度」としています。
つまり、部分準備金制度の信用創造はバビロンが起源であり、その金融方式が採用され残っていたインドで、そのインドの銀行家などから、イギリス東インド会社が1625年までにそれを学び習得し、その報告書を英国王にも届けているとしているのです。

このジョン・コールマン博士の記述によると、部分準備金によるお金の信用創造はゴールドスミスの個人による発見ではないとなります。
紙幣である「ゴールドスミス・ノート」がロンドン中心に流通したとされるのが1600年代半ば、それに先立ち、イギリス東インド会社の本来所有者「黒い貴族」たちが1625年までに部分準備金制度の信用創造の金融方式を習得していたならば、年数的に符合はします。

バビロン式部分準備銀行制度を習得したイギリス東インド会社の「黒い貴族」がバックにあって、その指示で、ロンドンのゴールドスミスが社会実験として紙幣となる「ゴールドスミス・ノート」の発行と流通をさせた、という筋書きが浮かぶのです。この筋書きは不明ながら可能性としては確かにありそうです。

Author:Rob984 [CC BY-SA]
pixabay [CC0]
pixabay [CC0]
pixabay [CC0]
pixabay [CC0]

» 続きはこちらから

トランプ大統領の次の標的の1つが安倍晋三内閣 ~米CIA・FBIが安倍政権打倒工作中で、倒れるのは時間の問題~

竹下雅敏氏からの情報です。
 スプートニクと日刊ゲンダイの記事から、トランプ大統領があべぴょんを切ったのは間違いないでしょう。“続きはこちらから”以降の板垣英憲氏の情報では、日米合同委員会で、“安倍晋三首相を降ろさんとお前たちも終わりだぞ”と言われたとか。記事の中では、あべぴょんと阿呆大魔神が「汚物処理」の対象に指定され、米CIA・FBIが「安倍晋三政権打倒工作」中だということです。
 フルフォード氏も、トランプ大統領の次の標的の1つが安倍晋三内閣と言っており、もはや、安倍政権が倒れるのは時間の問題だと言えるでしょう。
 安倍政権を排除する理由は様々に考えられますが、最大の問題は、新金融システムの始動にあたって、安倍政権では対処できないからだと思われます。今日のYutikaさんのフルフォードレポートによれば、“我々は既に世界規模の通貨メルトダウンに突入している。…全ては2018年12月よりも前に起こる”とありました。要するに、金融リセットが来る前に、安倍政権を何とかしておかなければならないわけです。
 一言で言えば、あべぴょんの頭が悪すぎて、世界の動きについて行けないのです。時代が大きく動き、世界規模で量子金融システムが立ち上がろうとしている時に、日本だけが戦前に戻ろうとしているのです。
 トランプ大統領は“汚泥の一掃”と言って、ディープ・ステートとの戦いを進めています。トランプ政権は勝勢であり、ハザールマフィアは駆逐されている最中です。そのハザールマフィアの使用人と言えるのが安倍・麻生なので、彼らが態度を改めなければ、排除されるに決まっています。
 ところが、不思議なことに、世界情勢が全くわからないのか、“あべぴょんと仲間たち”は一向に態度を改める気配がありません。
 これまでは、日本が世界情勢に大きな影響を与えることはないので、捨て置かれていたわけですが、金融リセットが差し迫る中、もはや容認できないということで、切られることになったのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
トランプ大統領の「貿易戦争」の次のターゲットは日本かもしれない
転載元)
ウォール・ストリート・ジャーナル紙のコラムニスト、ジェームス・フリーマン氏は6日、トランプ米大統領と電話で会話し、その様子を執筆した。
スプートニク日本
フリーマン氏によると、トランプ大統領は依然として米国の貿易相手国との貿易赤字の解消に集中しており、日本も例外ではない。

トランプ大統領は会話の中で、日本の上層部との良好な関係に言及したものの、「もちろんそれは、彼らがいくら支払わなければならないかを私が言えば、すぐに終わるだろう」と述べたという。

フリーマン氏は、トランプ大統領は今も日米間の貿易条件を懸念しているようだと指摘した。

米国はすでにEU、カナダ、メキシコと貿易紛争を展開しており、中国とも貿易対立を繰り広げている。 一方、米国による追加関税は、米国に対する報復関税の発動をもたらし、その結果、米国の保護貿易政策にもかかわらず、今年7月の米国の貿易赤字は記録的な9.5%に達した。貿易赤字が8月と9月にも拡大した場合、米国のGDP成長率に悪影響を及ぼす可能性がある。
————————————————————————
もう利用価値なし 安倍首相がトランプにクビ宣告される日
引用元)
(前略)
今、トランプにとって最大のネックになっているのが北朝鮮の拉致問題だという。経済評論家の斎藤満氏はこう言う。

「中間選挙に向けて北朝鮮問題を進めたいと考えていたトランプ大統領は、非核化と経済支援を同時進行させるため、日本と韓国に費用を負担させようと考えていたが、日本は拉致問題の解決なしには金を出さないスタンスで、北も強硬路線一辺倒の安倍政権との日朝首脳会談は断固拒否です。つまり、安倍政権では北朝鮮問題は1ミリも進まない。となれば、トランプ大統領にとって、もはや安倍首相の利用価値はないと考えても不思議ではないでしょう。総裁選の最中のタイミングで“三くだり半”のような報道が出ること自体、安倍首相に対する何らかのメッセージではないかと勘繰ってしまいます」
(以下略)

» 続きはこちらから

18/9/3 フルフォード情報英語版:ロスチャイルド家の“善の側”は、トランプが金融リセットを実施すると主張

 ロスチャイルド家の“善の側”と、「所謂」や「○○が称するところの」を意味する“ ”付きなのは皆が信用していないからでしょう(笑)。これまでの悪行が酷すぎて、フルフォード氏の読者から指摘や抗議が来るので、「一応、本人たちは味方だ、協力する、と主張していますので、そう書いておきますね、でも我々が鵜呑みにしている訣ではありませんよ」という意味合いを込めているのだと思います。
 本人たちが主張するように悪者でないのならば万々歳、化けの皮が剥がれるのならその時に対処すればいいまでのこと。――とでも思っているのでしょうか、白龍会は。
 まぁなんとかと鋏は使いようと申しますから、上手いことやって頂ければ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ロスチャイルド家の“善の側”は、トランプが金融リセットを実施すると主張
投稿者:フルフォード

内戦が再始動し、カバール通信網がダウン


開戦宣言なしで始まったアメリカの内戦で、この夏ずっと続いた膠着状態が終わった、カバールの秘密衛星を複数撃ち落としたり、良識派が見事な動きをカバールに対して既に幾つも開始した、と複数の筋が声を揃える。

また世界金融システムの完全なリセットも既に開始された、と力説するのはロスチャイルド家の“善の側”だと自ら主張する一派に繋がる複数のCIA筋だ。

そしてこれは、イベント目白押しになると約束された9月の前段階部分に過ぎない、と以上の情報源が同意している。

衛星の撃ち落としを最初に報告してきたのは正体不明のブログ主“Q”であり、3つの異なる情報源によって個別に裏付けが取れた。

【※上のツイートでリンク付けされているデイヴィッド・ウィルコック氏の記事によると、6つの内部情報源から裏付けが取れたそうです。スノーホワイト、コロナ、ビッグバードの暗号名で知られる一連のスパイ衛星群が停止しました。その数は下手すると二ケタになるとか。

「8月30日に、CIAの複数の衛星やスーパーコンピューターが落とされた。そして[米国大統領ドナルド・]トランプの新たな宇宙軍によって押収された可能性が高い。更にGCHQ[英国諜報部]もNSAのデータベースから排除された。英国・オーストラリア・カナダ・ニュージーランド・日本・フランス・ドイツ・イスラエルのカバール分子の目と耳を塞ぐためである。とペンタゴン筋は説明していた。

この先週落とされた秘密衛星ネットワークを設置するのに関わった、アジアのとあるCIA筋は同僚たちに以下の警告を発した:
「我々は【目下、】潜在的な危険に曝されている。皆の車輌にはガソリンが入れられ、手元には非常食と水を有していると願いたい。誰が犯人で何故やったのかは不明なのだが……今や我々の衛星の幾つかは落とされてしまった訣で、何が我々に訪れようとしているのやら、神のみぞ知る。」

一方、第三の情報源は、ナサニエル・ロスチャイルド派がこの【衛星】撃墜に関与していると言う。「ナット【※ナサニエルの愛称】が舞台に戻って来た。彼は我々の側だ。我々はナチス/南極の国際通信網を解体していっているところだ。これには複数の周回衛星が含まれるが、その内の一つは既に排除された」と言っていた。


通信【網】の取り壊しは、軍事および金融面双方の対カバール攻撃にとって前段階となる、とペンタゴン筋もCIA筋も同意した。作戦の安全上の理由から、ペンタゴン筋は当該軍事行動について多くを語ることは出来ないのだが、「防御の術(すべ)を無くし、混乱しているカバールを終わらせるために、米軍の攻撃が進行中だ」とは言っていた。

» 続きはこちらから

近畿では今だに3万戸以上の停電が続き完全復旧の見通し立たぬ中、松井大阪府知事は被災地放置 〜 橋下府知事時代からの一貫した「万博・カジノ」最優先

 北海道に耳目の集まる中、台風21号で被災した近畿地方も今だに3万戸以上の停電が続き、しかも完全復旧の見通しがつかないことから市民の暮らしに深刻な影響が出ているようです。おそらく現場の復旧作業はフル稼働なのだと思われますが、それ以上の大胆な公的支援がここにも求められています。
 そのような中、大阪府知事たるもの、速やかに災害対策本部を立ち上げ、被災地に入り、国や全国に向けての支援要請をするなど陣頭指揮をとる、、わけではなく、大阪府の松井府知事は、安倍首相に足並み合わせるように、およそ府民を心配するふりすらしない露骨な被災地軽視を繰り広げています。
松井府知事のみならず、前任の府知事だった橋下前大阪市長も、台風の最中、被災した府民や市民ではなく、自身が買取をごり押しした旧WTCビルについて得々と語っていたようです。
 彼らのこの「冷淡体質」について、「リテラ」で本質を突く指摘がなされていました。
大阪市の大型不良資産の一つ、WTCビル購入は、府知事時代の橋下氏が府庁移転計画に沿って主導しました。この時、橋下氏と同調した松井氏らのグループが、その後の大阪維新の会に繋がり、カジノ構想や万博構想へと繋がっていきます。その線の先には官邸も見えます。
 さて、今回の台風でまたしても機能不全が明らかになった旧WTCビルは、元々防災上の欠陥も多く、使えない「安物買いの銭失い」の典型とされ、現在は「大阪府咲洲庁舎」としてメンツだけで建っているようですが、松井氏や橋下氏にとっては、この旧WTCこそが実に利権の命脈であるようです。
被災地に無関心な松井府知事が鋭く反応したツイートが、旧WTCビルの被害や、ベイエリア・人工島で計画されている万博・カジノへの疑問だったこと、そして橋下氏が「頑としてWTC買取の失策を認めない」ということは、彼らにすれば当然の分かりやすい反応なのでした。
 今回の被災は酷いことですが、連中の脳内に「府民や市民のために身を粉にして働く」思考がないことだけは明らかにしてくれました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
近畿の台風停電、約3万2660戸で長期化!完全復旧までの日数は見通せず 住民からは不満も
引用元)
今月4日に通過した台風21号の影響で、近畿地方ではまだ停電が続いています。電力会社や広報の発表によると、9月9日の時点で近畿地方の2府4県・約3万2660戸が停電状態になっているとのことです。(中略) 停電が長期化している原因は電柱の破損や土砂崩れなどで、重要な作業場所が災害の影響で塞がれているのも大きいみたいです。兵庫県の尼崎市では停電と断水が同時発生し、苛立った住民らが市役所に押し寄せる場面もあったと報じられています。
(中略)

出典: NHKニュース 2018年9月9日 ©NHK


台風21号の影響でタンカーが衝突した関西空港と対岸を結ぶ連絡橋は、道路の橋桁が押し込まれただけでなく、その下を通る鉄道の線路もおよそ50センチ横にずれていたことが、橋を管理する会社の調査でわかりました。空港にアクセスする鉄道の復旧には、1か月程度かかる見通しです。
(以下略)
————————————————————————
配信元)




» 続きはこちらから

スティーブ・バノン氏「米国は『大きな鎌で一気に草を刈る』ような革命に突き進んでいる」「新たな金融危機も迫っている。賢い人なら誰でもそう見ている」 ~世界は根本的な変革の時期に来ている~

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領の元首席戦略官スティーブ・バノン氏の写真が冒頭にあります。2018年5月撮影とのことです。これを見ると良い波動とは言えませんが、悪人ではないことがわかります。カルマが重いというのが素直な感想です。
 そのバノン氏ですが、“米国は「大きな鎌で一気に草を刈る」ような革命に突き進んでいる”と言っており、“新たな金融危機も迫っている。賢い人なら誰でもそう見ている”とも言っています。
 時事ブログでお伝えしてきている通り、どうやら世界は根本的な変革の時期に来ているようです。
 Q情報では、何らかの、“機密解除”が行われるということですが、おそらく状況を見ると、ロシア疑惑に関する機密文書が解除されることになるようです。
 ロシア疑惑捜査を主導して来たローゼンスタイン司法副長官が解任され、これによって大量逮捕が実現することになり、おそらくヒラリー・クリントンをはじめとするクリントン財団の関係者は、一網打尽になると思われます。並行して、量子金融システムがスタートするようです。しかし、その前に、現在の金融システムが崩壊しなければなりません。
 これまで何度もこうした金融システムの始動に関する情報がありましたが、ことごとく延期されてきました。しかし、宇宙の状況まで考慮に入れると、今回は実現する可能性が極めて高いと思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
米国で「大鎌で草刈るような革命」起こる トランプ氏元側近のバノン氏が予言
引用元)

ドナルド・トランプ米大統領の元首席戦略官・上級顧問、スティーブ・バノン氏。チェコのプラハで(2018年5月22日撮影)。(c)AFP PHOTO / Michal Cizek


【9月6日 AFP】米国は「大きな鎌で一気に草を刈る」ような革命に突き進んでいる──。ドナルド・トランプ(Donald Trump)政権の首席戦略官・上級顧問だったスティーブ・バノン(Steve Bannon)氏が、開催中のベネチア国際映画祭(Venice International Film Festival)で5日にプレミア上映された新作ドキュメンタリー映画の中で、そんな予言をしている。
(中略)
さらに「新たな金融危機も迫っている。賢い人なら誰でもそう見ている」とも語っている。
(中略)
バノン氏は「必要なのは根本的な改革だ」と強調し「子どもの遊びのようなものでは全くダメだ。変革には破壊が必要だ」「だからこそトランプが大統領になったんだ」と力説している。
(以下略)
————————————————————————
2018年9月7日の「Q」情報
(前略)
Qは以下のニュース記事のリンク(英文)を示して、また「機械仕掛け(CLOCKWORK)」とつぶやいています。
http://www.foxnews.com/politics/2018/09/07/former-trump-campaign-adviser-george-papadopoulos-sentenced-to-14-days-in-prison-for-lying-to-fbi.html

この記事は、ミュラーのロシア疑惑捜査で証人になる予定だった、ジョージ・パパドプロス被告が、虚偽の証言によってFBIを騙した罪で、14日の懲役と200日の社会奉仕と9500ドルの罰金刑を言い渡されたということを報じています。
(中略)
Qはほかにも
 「ミュラー>>パパドプロス」とか(中略)… ミュラーとRR(ロッド・ローゼンスタイン)の共謀関係も示唆しています。

例の機密解除文書の内容の公開と、今回の微罪判決でミュラー捜査の失敗が決定したことで、いよいよローゼンスタインのクビの発表も間近になったということなのでしょう。

ローゼンスタインの除去→大量逮捕→RVの開始という道筋が、ついに現実のものとなってきたようです。
 (以下略)

» 続きはこちらから